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アメリカのトランプ大統領は、Ｇ20大阪サミットを前にアメリカのメディアのインタビューに応じ、日米安全保障条約について「もしアメリカが攻撃されても日本はわれわれを助ける必要は全くない」と述べて、不公平だと不満を示しました。 この中で「日本やインド、それに東南アジア諸国との２国間の協定で何を実現したいか」と問われたのに対し、トランプ大統領は「ほとんどの世界の国はアメリカから極めて大きな利益を得ている。これは信じられないことだ」と指摘しました。 そのうえで日米安全保障条約について「もし日本が攻撃されれば、われわれは第３次世界大戦を戦うことになり、あらゆる犠牲を払って日本を守る。しかし、もしアメリカが攻撃されても日本はわれわれを助ける必要は全くない。彼らはソニー製のテレビでそれを見ていられる」と述べ、不公平だと不満を示しました。 日米安全保障条約を巡ってはアメリカのメディアブルームバーグが24日、
長野県は8日、新型コロナウイルスに感染していた患者2人が死亡したと発表し、県内の死者は87人になりました。 また、県内で新たに8人の感染が発表され、県内で感染が確認された人はこれで合わせて4886人…
2012年5月、石原慎太郎都知事（当時）の尖閣諸島購入宣言からひと月足らずで刊行された小説、『尖閣喪失』。中国が、日本の衆議院解散による権力の空白を見越して実力行使に踏み切り、日本は米国の出方を伺いつつ反撃に出る。現実のその後の展開（国有化による反日暴動、尖閣海域への領海侵犯の激化）を見て、まさかこの先が小説の通りになるのではと驚いた人もいたはずだ。今読み直すと、特に日米関係の面で改めて「なるほど、さもありなん」という結末が待っている。 著者の大石英司さんは1986年に『B-1爆撃機を追え』でデビュー。政治・軍事サスペンスの分野で精力的に作品を書き続け、97年には早くも『環太平洋戦争』『アジア覇権戦争』で、中国とアジア諸国との戦争に巻き込まれていく日本を、尖兵となった自衛隊特殊部隊の目から描いた。 『尖閣喪失』から2年後のいま、大石さんが中央公論新社から刊行を始めた新シリーズは『日中開戦』
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