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オランダの本名はネーデルラント、つまり低い土地。そこを流れる河川は、洪水や高潮に対する防災のための排水路、物流や交通のための運河の両者が、おそらく高度に融合して機能している。長い時間をかけて人為的な分流や合流を繰り返してきたのだろう、同じ流れのはずなのに途中で名称が変わったりして、未だに良く理解できない。本当に分かりにくくて困るんだよな。これまで苦手意識を持ちながら横目で眺めてきたのだが、いよいよ理解に向けて努力した方がいいのかもと思い、今回のオランダ旅行の行程に取り入れてみた。 スイスアルプスを水源としてドイツ経由でオランダに流れ込むライン川は、オランダとの国境を越えてすぐにワール川とパネルデン運河に分流している。パネルデン運河はやがてネーデルライン川、レック川、さらにロッテルダムを流れるニューウェ・マース川になるようだ。この時点で、すでになにを言っているのか自分でもわかっていないが。と
風力発電機の「巨大ブレード」をどうやって運ぶ？風力発電の世界では、風車（タービン）のブレードが大きくなればなるほど、発電量が増加します。 ブレードの長さが伸びると、ブレードが描く円の面積が大きくなり、発電量はその二乗で増加します。 そのため、世界中の風力発電メーカーは、「もっと大きなブレードを作りたい」と考えてきました。 実際、従来型の70メートル級ブレードから、100メートル超の“メガブレード”へと大型化すれば、タービン1基あたりの出力が10～20％向上し、発電コストも20～35％下がると試算されています。 また、必要な設置数を減らすことで、設置やメンテナンスのコストも抑えやすくなります。 さらに、巨大な風力発電機は高速回転する必要がないため、これまで風が弱くて利用できなかった地域（風速5m/s程度の場所でも成立）にも設置できます。 しかし、現実には技術の進歩だけでは解決できない、思いが
熊本県山鹿市に拠点を置く住宅メーカー「Lib Work」（リブワーク）が研究・開発を進めてきた、土を主原料とする3Dプリンター住宅。その最新モデル「Lib Earth House model B」（延べ床面積97.93平米・2LDK＋中庭）が、2025年7月、ついにお披露目された。従来モデルでは土と少しのセメントを組み合わせていたが、今回の壁材はセメントなしで土を主原料とした天然由来の素材で構成されるという、国内初かつ画期的な進化を遂げた。現在販売もスタートしており、いよいよ本格的な実用化フェーズへ。「model B」のお披露目の日に会場を訪問し、体感してきた。住宅業界の課題解決から環境問題まで。未来を切り拓く住宅に 2025年7月、「Lib Work」の3Dプリンター住宅のモデルハウス「Lib Earth House model B」の完成披露記者会見、及び発表式典が開催された。 熊本
海面水温が異常に高くなる「海洋熱波」が、2023年はその強度、広がり、継続期間において観測史上最大だったとする分析結果を中国などの研究チームがまとめた。23年は日本を含む世界各地で記録的な暑さとなり、山火事や洪水などが頻発。海洋熱波が一因と指摘される。チームは「記録的な海洋熱波は、自然環境が回復不能に陥るティッピングポイント（臨界点）に近づいている可能性を示している」と警鐘を鳴らしている。 海洋熱波は海面水温が平年より高い状態が数日～数カ月続く現象。魚類やサンゴなどの海洋生態系に深刻な影響を与え、気温上昇にもつながる。国連の「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」の報告書によると、地球温暖化に伴い海洋熱波の頻度や強度が増すことが分かっているが、発生範囲や継続期間などは不明な点が多かった。 チームは気象観測データから、23年の海洋熱波が世界の海洋面積の96％を覆い、継続期間は1982年以
2030年代の後半以降に「太陽光パネル」が大量廃棄の時期を迎えるとされることから検討が進められていたリサイクルの義務づけについて、政府は費用を誰に負担させるのか制度設計の枠組みが定まらないとして見直しを検討することを発表しました。 「太陽光パネル」は再生可能エネルギーの普及を目指した新たな制度によって、2012年以降、急速に導入が進みましたが、寿命がおよそ20年から30年とされ、2030年代の後半以降には大量廃棄の時期を迎え、最大で年間およそ50万トンが廃棄されると推定されています。 現在の法律では太陽光パネルのリサイクルの義務づけがないことから、政府は専門家会議を経てリサイクルのために追加的にかかる費用を製造業者や輸入業者に負担させる方向で、国会に法案を提出する準備を進めていました。 しかし、内閣法制局から所有者が費用を負担する自動車や家電などのほかのリサイクル関連法との整合性が取れない
駿河湾のシラス不漁の一因とされる栄養不足の水質環境を変えようと、静岡市は安倍川河口近くにある中島浄化センター（駿河区）の運転方法を変更することで植物性プランクトンの栄養源となるアンモニア性窒素の処理率を下げ、放流量を増やすことにした。目標を「きれいな海」から「豊かな海」へと転換する取り組みで、県内の自治体では初めてという。 同センターは市内最大の下水処理施設。これまでは高度成長期以降の環境汚染対策の方針に従い、下水をできる限り浄化したうえで安倍川経由で駿河湾に放流してきた。 しかし近年、水質がきれいになり過ぎて栄養分が不足すると植物性プランクトンが減り、それを捕食する動物性プランクトンも減り、さらにそれを捕食する魚類が減少する循環が指摘されるようになった。 そこで市は、浄化タンクに送り込む空気量を調節することで、下水をきれいにする微生物の働きがどう変わるかを検証した。その結果、下水の汚濁の
皆様ご教示方ありがとうございます．20年前の数字で止まっていた私の認識が今の時代に再生産されてしまうことは自然科学や技術への弊害であるため，それを防ぐべく，恥も残すという私のポリシーに反するのですがこちら削除させて頂き画像でのみ恥を晒すことと致しました．お騒がせしました．#TMU_SSL pic.twitter.com/u7UinnIG44 — 宇宙システム研究室＠東京都立大学/佐原研究室 (@TMU_SSL) July 27, 2025太陽光発電は本来地上に留まらない波長帯を電力に変えて消費して地上付近に排熱するので実はクリーンではないのでは、とするツイートを発端とする炎上があった。 ツイートの主張は撤回しているようだが、夏場に黒い服よりも白い服を着た方が暑くないし、こうして聞いてみると、なんとなくそのような気もするし、そうでないような気もする。 では、太陽光発電パネルはどれくらい悪い
兵庫県養父市が同市大屋町宮垣の管理地でヤギ2頭を使った初の除草の実証試験を昨年4～10月に行い、その概要をまとめた。職員の除草作業の負担軽減に期待されたが、ヤギは食性に好き嫌いがあるほか、1頭が急死するなど成果は乏しかった。担当者は「生き物の管理の大変さがよく分かった」と話している。 除草場所は中山間地域のごみ処分跡地。これまで、同市の職員や委託業者らが人力で草刈りなどを行ってきた。しかし、急斜面では草刈り機の作業は危険が多い上、人件費や燃料費もかかるという課題があった。 そこで、他の自治体のヤギによる除草を参考に実証試験を実施。奈良県の業者からパンダ柄のトカラヤギ2頭を半年間（昨年4月22日～10月21日）にわたってレンタルした。事業費は約4万円。 市は雄に「アンディ」、雌は「リリちゃん」と名付け、跡地の試験地（約700平方メートル）に放し飼いし、職員らが3日に1回、飲み水の世話や除草の
イタリアで起きたPFAS（有機フッ素化合物の総称）による地下水などの汚染をめぐって、北東部ベネト州ビチェンツァの地方裁判所は26日、三菱商事の元関連会社で取締役などを務めていた日本人3人を含む計11…
世界最大の乳製品輸出国であるニュージーランドの搾乳場では毎日２回、牛のふん尿を洗い流す作業が行われ、使われた水は大きな人工池に排出されている。 この池の水を再利用しようと、地元の科学者キース・キャメロン氏とホン・ディ氏は、液体と固体を分離するために下水処理で使われるポリ硫酸鉄を添加する実験を始めた。実験は成功したが、想定外の発見があった。廃水からのメタン排出量が90％余りも減少していたのだ。 ディ氏によると、家畜のメタン排出の約10％はふん尿が占めている。メタンは20年間で二酸化炭素の80倍余りの影響力を持つとされる温室効果ガス。大規模農場では「嫌気性消化槽」と呼ばれる巨大な密閉タンクに蓄積しメタンを回収しているが、設置には数百万ドルのコストがかかる。中小規模の農場では同様の対策が困難だ。 今回の技術では、ポリ硫酸鉄を投入することで、メタン生成菌よりも硫酸還元菌が優勢となり、メタンの生成が
画像出典元MIT News 世界で22億人が安全な飲料水にアクセスできない現状に対し、MITの研究チームが画期的な解決策を開発した。大気中の水蒸気を捕獲して安全な飲料水に変換する窓サイズの装置で、電源不要で動作し、北米で最も乾燥したカリフォルニア州デスバレーでの1週間の実証試験で、1日最大160ml（約3分の2カップ）の飲料水生産に成功している。 この装置は黒色の垂直パネル型で、水を吸収するハイドロゲル材料を冷却層でコーティングしたガラス室に封入した構造となっている。ハイドロゲルは黒いプチプチのような外観で、水蒸気を吸収すると小さなドーム状構造が膨張し、捕獲した蒸気が蒸発すると折り紙のような変形でドームが縮小する。蒸発した蒸気はガラス面で凝縮し、チューブを通じて清潔で飲用可能な水として流出する仕組みだ。 電源不要の完全自律システム この装置の最大の特徴は、バッテリー、ソーラーパネル、電力網
ポイント 乾燥した環境下でふ化したバッタの幼虫は、体内に卵黄を多く温存し、餌を得られない場合でも長期間生存できることが判明。 卵黄を持たない幼虫は生存期間が延びず、温存された卵黄が「お弁当」として重要な役割を果たすことが示唆された。 バッタの胚が環境に応じて卵黄の配分を調整する適応戦略は、個体群動態の予測や防除技術開発に役立つと期待。 国際農研は、フランス国際農業開発協力センター、モーリタニア国立サバクトビバッタ防除センターと共同で、サバクトビバッタ (以下、バッタ) の胚1) が過酷な砂漠環境、特に乾燥条件下でどのように生存率を高めているかを明らかにしました。 サハラ砂漠に生息するバッタは、しばしば厳しい乾燥と餌資源の乏しさに直面します。ふ化直後の幼虫が生き延びるためには、独自の適応戦略が必要とされてきましたが、その詳細はこれまで不明でした。 今回の研究により、乾燥条件下でふ化した幼虫は
南米チリの砂漠に、「洋服の墓場」と呼ばれる場所がある。各国のアパレルブランドの服が捨てられ、山のように積み上がっているからだ。大量生産・大量消費社会が生んだ大量の売れ残りや古着が、南米の砂漠に押しつ…
紀元前３千年ごろに地球全域で発生した大規模洪水について、地球のインフラを管理する神は１８日、「老朽化した水道管の破裂が原因」とする調査結果を啓示し、謝罪した。 報告石板は、破裂の原因について「水圧調整の不備」と説明。「天地創造後の保守点検が十分でなかった」と結論づけ、「人の悪が地に満ちたため」とするこれまでの説明を撤回した。 洪水発生前後の具体的な動きも明らかになった。破裂した水道管は、「水と水とを分ける装置」として創造２日目に建設されて以降、経年劣化が進んでおり、事故発生の１００年以上前から亀裂が確認されていた。 緊急対応石板では、修復が間に合わないと判断した場合、地上各地の預言者を通じて方舟を建造するよう避難啓示を出すよう定められていたが、実際に啓示が届いたのは１名にとどまった。この点について報告石板は「誤って古いバージョンの音声コードを使って啓示したため、多くの預言者が復号化できず、
台湾で稼働している最後の原子力発電所が17日に停止し、民進党政権が進めてきた「原発ゼロ」が実現することになります。今後、電力の安定供給に向けて、再生可能エネルギーへの転換を進めていけるかが焦点です。台湾では、東京電力福島第一原子力発電所の事故などを受けて、原発の安全性に不安を訴える声が高まり、「原発ゼロ」を公約に掲げる民進党政権が順次、運転を停止してきました。 17日は、台湾南部の屏東県で稼働している最後の原子力発電所が停止する予定で、「原発ゼロ」が実現することになります。台湾の経済当局は、原発にかわってLNG＝液化天然ガスを燃料にした火力発電の発電能力を増強するほか、風力や太陽光などの再生可能エネルギーによる発電量の割合を、現在のおよそ15％から、来年には20％に引き上げる方針で、海外企業の参入が相次いでいます。 ただ、産業界や野党からは、台湾経済を支える半導体などの生産に必要な電力
ふらつきながら倒れたオオセグロカモメ。鳥インフルエンザ感染の影響とみられる＝根室市の春国岱で2025年3月18日撮影（公益財団法人日本野鳥の会提供）北海道東部の海岸線で3月中旬以降、致死率の高い高病原性鳥インフルエンザに感染したとみられる海鳥や海生哺乳類が次々と確認されている。 根室市内では有志による独自調査が行われており、4日現在で計614羽の海鳥をはじめ、アザラシやラッコの死骸が確認された。 隣の浜中町で見つかったラッコ1頭の死骸からも感染が判明したが、近隣自治体の多くは調査態勢が十分ではなく、被害は氷山の一角とみられる。 海鳥の異変に気づき、有志で調査を続けているのは、根室市歴史と自然の資料館の外山雅大学芸員（47）や日本野鳥の会のレンジャーら。
太陽光パネルを運ぶ作業員＝２０２４年６月１２日、パキスタン・ラホール/Arif Ali/AFP/Getty Images （ＣＮＮ） パキスタンの大都市では太陽光パネルが屋根を覆い、全国各地の村では住居の周囲に点在している。 人口２億４０００万人超のパキスタンは、貧困と経済不安に見舞われながらも、世界有数の急速な太陽光革命のさなかにいる。 超安価な中国製太陽光パネルが押し寄せたことで、パキスタンは太陽光発電の巨大な新市場となっている。気候シンクタンク、エンバーによると、パキスタンは２０２４年に１７ギガワット相当の太陽光パネルを輸入。これは前年の倍以上で、同国は世界第３位の輸入大国となった。 首都イスラマバードに拠点を置くエネルギーシンクタンク、リニューアブルズ・ファーストのプログラムディレクター、ムスタファ・アムジャド氏は、パキスタンを特異だと語る。ベトナムや南アフリカなどの国でも太陽光発
NASAが資金提供した新しい研究によると、「スターリンク」のような通信衛星が寿命を迎えて大気圏に再突入する際に、地球のオゾン層を減少させる可能性がある。同研究はGeophysical Research Lettersに掲載された。 スターリンクなどの人工衛星は寿命を迎えると大気圏に突入して燃え尽きるが、その際にアルミニウム酸化物の小さな粒子を残す。これが紫外線を吸収するオゾン層まで落ちていく。南カリフォルニア大学の研究チームは、2016年から2022年にかけてこうした酸化物が8倍に増えたことを突き止めた。 低軌道上にはおよそ8100の人工物体があるが、そのうち6000以上をスターリンクが占めている。さらに1万2000基の追加打ち上げを予定しており、将来的には最大4万2000基まで打ち上げる可能性があるとSpace.comは伝えている。 これらの衛星はだいたい5年くらいで寿命を迎える。たとえ
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