東芝製のメインボードを搭載したとされる、ドン・キホーテの50型4Kテレビ「情熱価格 PLUS 50V型 ULTRAHD TV 4K 液晶テレビ」が、発売からわずか1カ月足らずで生産終了を発表した。東芝のテレビ「REGZA」そっくりのインタフェースが口コミで話題となり、価格の安さから各店舗で完売が相次ぐほどの人気を誇っていただけに、ネットでは落胆する声も多い。 製品の生産終了について、ドン・キホーテは具体的な理由を明らかにしていない。ただ、一般的に他社から部材の供給を受けたOEM製品は、売れすぎたことで製品寿命が短くなるケースはよくある。 今回の東芝とドン・キホーテの例に限った話ではなく一般論として、自社製品とOEM製品の「食い合い」はどのようなプロセスを経て起こるのか、またそれを受けて供給元であるメーカー社内でどのような調整が行われるのか、典型的なパターンを見ていこう。 メーカーがOEMビ

ドイツの家電メーカーMiele(ミーレ)の業務用全自動食器洗い機のWebサーバー機能に、ディレクトリトラバーサルの脆弱性が発見された(Register、Seclist.org)。 問題が発見された製品はMiele Professional PG 8528という製品。大型の業務用製品で、ネットワーク接続機能や遠隔操作機能も搭載している。 脆弱性は昨年11月に発見され、Miele側に問い合わせが行われたものの、対応を行うかどうかの反応がなかったため3月23日付けで脆弱性が公開されたようだ。これによってハッシュ化されたパスワードが記録されたファイル(/etc/shadow)を外部から取得できるといった問題があるとのこと。 さすがに食器洗い機には機密情報は記録していないだろうし、外部から不特定多数がアクセスできるような環境にある食器洗い機も少ないとは思われるが、第三者によって食器洗い機が乗っ取られ

ある日、友人から「プリンタが壊れたけど、メーカーが直してくれなかった」と愚痴られた。 さらに聞いてみると、「部品がもうないので修理できない」と言われたそうだ。 7年前くらいに買ったものだという。いったいどういうことなのだろうか。 同製品のプリンタシリーズの仕様書を調べてみたところ、「補修用部品は製造終了から5年間保有します」とある。ということは、友人のプリンタは製造終了から5年を過ぎていたことになる。 しかし、補修用部品の保有期間は何を基準に決められているのだろうか。ひとつは、(社)全国家庭電気製品公正取引業議会が定める、「家庭電器製造業における表示に関する公正競争規約」の「補修用性能部品の保有期間」。 同規約ではカラーテレビが8年、ステレオが8年、電気洗濯機が6年など34種類の部品保有期間の最低年限が示されている。だが、プリンタがない。 そこで、国が税法上定める「法定耐用年数」も、補修用

「日本製で炊くより断然おいしかったよ」。上海の友人が購入したばかりの中国製炊飯器の自慢話を始めた。コメの品種をスマートフォンで読み取り、最適温度や炊きあげのタイミングの情報をスマホから炊飯器に伝送し、遠隔操作する。 スマホ連動型の炊飯器は日本が先行しているが、問題はお値段。日本製が3万円前後なのに対し、中国製は半額の999元(約1万6千円)。日本で「爆買い」する中国人観光客の目当ての一つだった炊飯器も、味や性能で劣らなければ、中国製は手ごわいライバルになりそうだ。 製品化したのは、中国のスマホメーカー大手、小米科技(シャオミ)。6年前に小米を創業して成功、ネットで若者から「米神」と称賛される雷軍会長が、コメの味にこだわって2年前に開発を命じたという。 ただ、同社ホームページによると、開発責任者は日本人だった。旧三洋電機の炊飯器部門で開発部長だったという内藤毅氏で、「より良い炊飯器を作って日

数年前から「ジェネリック家電」というキーワードが注目を集めている。このカテゴリーに入る家電は、現在も様々なジャンルで好調に売れている。 「ジェネリック家電」は、同じ主成分ながら新薬と比べて低価格な「ジェネリック医薬品」から着想された造語。大手以外の家電メーカーが、品質を保ちつつ機能をシンプルにして価格を抑えて作った格安家電全般を指す。明確な定義はないが、いわゆる「安かろう悪かろう」な粗悪品とは違い、基本的な品質は大手メーカーと大差ない。 一般的に知られているメーカーとしては、山善や小泉成器、トヨトミ、ツインバード、アイスリオーヤマなどが挙げられる。製品を企画・設計し、製造は委託工場にまかせるというファブレス方式を採用したり、世代交代により安くなった部品を小ロットで仕入れて組み合わせたりと様々な工夫を凝らすことで評価を高めている。 ジェネリック家電という言葉自体は2013年以降に知られるよう

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2015-08-23 家電は10年で壊れるように出来ている? 雑記 10年、一昔と言いますが… もしかして家電って、技術を駆使して10年前後で壊れるように設計されている? と、疑いたくなるくらい毎年次々と壊れていく。 一番早くに壊れたのは7年目で冷蔵庫。11年目にはリビングの電気の基盤。14年目に給湯器。15年目にはエアコン2台が同じ日に壊れた。17年目の今年はガスコンロ。 10年目頃にテレビがブラウン管から液晶になったため、買い換えざるを得なくなった。ついでに洗濯機をドラム式に、ビデオデッキをDVDに買い換えた。 その他、掃除機や炊飯器、細かいものだとドライヤーやヘアアイロンも2代目だ。 修理すればまだまだ使えると思われるが、決まって「廃盤で部品がない」とか「修理代の方が高くつく」とか「新しい物の方が電気代が安い」と言われ、仕方なく買い換えることになる。 確かに次々と性能の良い物が開発さ

ドイツ語の授業の時、先生が、なぜ日本の洗濯機は水で洗うのか、と言いました。 日本は家電に関して最先端を行くのに、なぜ?わからない、という疑問があるそうです。 私は、ドイツの洗濯機が温度設定が出来て、基本的にお湯で洗うことに最初は驚きました。今は日本の洗濯機も設定できるものがあるようですが。 そして、その時は、水質が違うからでは?(私の意見)、日本の洗剤は強いから、お湯で洗う必要はないのでは?(先生の意見)という話になりましたが、本当の理由は私も先生もわからず。 ということで、家に帰って来てからネットで検索してみたら、やはりそういう疑問を書いている人はたくさんいましたが、どれが本当の理由なのかいまいちわかりませんでした。洗濯機メーカーの技術者の人でも書いてくれていたら正しい答えがわかりそうですが、それらしいものは見つけれらませんでした。 汚れを落とすために、水質は関係ないと書いている人もい

小林 三郎 氏(左) 中央大学大学院戦略経営研究科 客員教授。1971年本田技術研究所に入社。1987年に日本初のエアバッグの開発・量産・市販に成功。2000年にはホンダの経営企画部長に就任。退職後、一橋大学大学院国際企業戦略研究科客員教授を経て、2010年4月から現職。主な著書に『ホンダ イノベーションの神髄』、『ホンダ イノベーション魂!』など。 田子 學 氏(右) エムテド代表取締役 アートディレクター/デザイナー。東芝、「アマダナ」(リアル・フリート)での活動を経て独立起業。現在、慶應義塾大学大学院SDM研究科特任教授、法政大学デザイン工学部非常勤講師、東京造形大学非常勤講師も務める。主な著書に『デザインマネジメント ~アップル、グーグル、アウディ、ダイソンの経営の基本はこれだ』など。 (撮影:栗原 克己) 田子:前回の視野の広さに深く関連するかもしれないエピソードがあります。私は

家庭用の縦型洗濯機の人気が根強い。 近年は、節水効果が高く、洗いから乾燥まで一度にできるドラム式が注目されていたが、買い替え時に縦型に戻す消費者も増えているという。メーカー各社も縦型の機能を高めた新商品を投入している。 三洋電機から継承した「アクア」ブランドの家電を販売するハイアールアクアセールス(大阪市)は10日、節水効果を高めた縦型洗濯機を発売すると発表した。洗濯槽内で循環する水量を増やし、従来機種よりも使う水量を2割減らした。同社は「『縦型の方が使いやすい』との意見が多いので、日本市場で受け入れられやすい機種を投入した」と説明する。日立アプライアンスが21日に発売する縦型も、汚れ落ちの機能を維持しながら節水能力を高めた。 日本電機工業会によると、ドラム式の出荷台数は2004年度の約46万台から07年度に約74万台に増えたが、その後は70万台前後で横ばいだ。縦型の大半は乾燥機能がないが
サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」(https://www.iza.ne.jp/economy/)に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ

次々と消えた「SANYO」ブランド 【北川慧一】SANYOからPanasonicへ――。三洋電機の充電式ニッケル水素電池「エネループ」が26日、パナソニックのブランドに衣替えする。三洋電機がパナソニックの子会社になって約3年半。これで「SANYO」ブランドの商品は消える。 現行のエネループは、商品名が大きく、ブランド名は裏に小さく書かれている。変更後は「Panasonic」が大きくなり、商品名はその下に小さく記される。 エネループは、2005年から続く三洋電機のヒット商品。従来品より自然放電が少なく、今も国内シェアの6割ほどを占める。 続きを読むこの記事の続きをお読みいただくには、会員登録が必要です。登録申し込みログインする(会員の方) 無料会員登録はこちら朝日新聞デジタルのサービスご紹介はこちら関連記事パナ、描けぬ家電戦略 当面、リストラ頼り(3/29)大坪・パナソニック会長が退任
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