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エレキットといえば、理科教材的な組み立てキットをズビズバリリースしてきたブランドです。ただ組み立てるだけじゃなくて実際に動く機構を体感することで世の中の「しくみ」を知るためのモデルが多数ラインナップされておるわけですが、今回の「レトロフォーミュラ」は私のなかで本当に本当に傑作だったので皆さんに激オススメしたい。まず箱を開けた瞬間に飛び出すパーツの佇まいですよ。ブルーメタリックの外装と金銀のメカが収まる七枚のランナーに、軟質樹脂のタイヤ。見た目は完全に上質なプラモデル。そして教材として買い与えることを意識したお値打ち価格にブッたまげます。 組み立てにはニッパーとドライバーさえあればOK。パーツを丁寧に切って、所定の場所にハメ込むだけ。だから簡単、お手軽ですよオススメですよとは申しません。その「切ってハメるだけ」が恐ろしく緻密で愉快であるがゆえに、ニッパーを持つありとあらゆる人にとって感動的な
シャープは10月24日、2027年度に電気自動車（EV）市場に参入すると発表した。24年に発表した「LDK+」コンセプトを進化させた第二弾モデルを30日に開幕する「Japan Mobility Show 2025」で公開する予定で、これをベースにした製品の発売を目指す。 前回のLDK+はミニバンサイズのワンボックスカーだったが、今回は鴻海科技集団（Foxconn）が開発中の5人乗りEV「Model A」をベースとするコンパクトミニバンになった。運転席を後ろ向きに回転させると後部座席と対面し、リビングのような空間になる。 運転席と助手席の間にはテーブルやプロジェクターを備えたコンソールボックスを配置。後部座席の上部にあるスクリーンを降ろせば、オンライン会議や映画の視聴も可能。スピーカーも多めに配置するなど、シアタールームやリモートワークスペースとして提案する。 この他、プラズマクラスターイオ
カーシェアリングサービス「タイムズカー」を運営するタイムズモビリティは9月8日、公式X（旧Twitter）を更新し、12月1日から料金改定を実施すると発表した。利用時間に関わらず走行距離に応じて課金する新制度の導入に、利用者からは怒りの声が上がっている。 改定内容は大きく2つある。 1つは距離料金の課金条件変更だ。タイムズカーの利用料金は、6時間以下は時間料金のみ、6時間以上は時間料金に加え、距離料金が必要だが、改定後は走行距離20kmを超えた場合、全ての時間で時間料金と距離料金の2つを求める。距離料金は1km当たり20円となる。 もう1つは利用するほどステージが上がる会員制度「タイムズカープログラム」の特典見直しだ。具体的には、車両配備数の限られる上位車種の時間料金割引を廃止する。一方、距離料金については「ステージ4」のクラスのみ割引を設けていたが、新たに「ステージ3」でも割引（300円
Netflix「コブラ会」のクリエイタートリオが、1980年代の人気ドラマ「ナイトライダー」を映画化する企画で交渉中であることが明らかとなった。契約が締結されれば、『ブレット・トレイン』（2022）のデヴィッド・リーチ＆ケリー・マコーミックとタッグを組むことになる。米The HollywoodReporterが報じた。 「ナイトライダー」は、1982年から1986年にかけてNBCで4シーズンにわたって放送されたシリーズ。主人公の刑事マイケル・ナイトは法と政府のための財団（FLAG）のエージェントとなり、人工知能を搭載した改造車トランザムのK.I.T.T.とパートナーを組み、法を超越した犯罪者たちに立ち向かう。 「ナイトライダー」は当時を代表するシリーズで、しゃべる車という斬新な設定やデビッド・ハッセルホフが演じたハンサムな主人公、そして印象的なシンセサウンドのテーマ曲で絶大な人気を博した
シェア 0 ツイート 0 はてブ 0 今年もFIA世界ラリー選手権（WRC）「フォーラムエイト・ラリージャパン2025」を愛知・岐阜で開催される。期間は2025年11月6日（木）から9日（日）までの4日間。4年連続で愛知・岐阜で開催される本大会のコンセプトは『体感するラリー』。 大勢の観客に声援を送られるトヨタGRチームのラリーカー。岩村本町通りリエゾン応援エリアにて（フォーラムエイト・ラリージャパン2024）。 ©ロボスタ 山岳と市街地を合わせて16か所の観戦エリアが用意され、ラリーカーを整備するチームの拠点「サービスパーク（豊田スタジアム）」などのチケットが発売される。チケットは先行抽選予約の申込みが2025年8月12日(火)まで。開催地の住民向け先行抽選（8/16～19）を経て、一般先着販売は2025/8/23(土) 10:00～。（チケット情報はこちら（チケットぴあ）） 昨年の「フ
酒造大手の月桂冠（京都市）と物流の鈴与（静岡市）は9日、自動運転のトラックで日本酒を運ぶ実証実験を始めた。物流スタートアップのT2（東京・千代田）と組み、関西から関東に向け高速道路を走る。年末にも商用運行に踏み切る考えで、一定の状況下で完全自動運転となる「レベル4」の実装も見据える。実証実験は計3回で7〜9月ごろを予定する。月桂冠の物流センターに近い久御山ジャンクション（京都府久御山町）から神
メルセデスベンツは、ドイツのオフロード車見本市「アベンチャー・アルラッド」に、『ウニモグ』のキャンピングカーを出展した。 特装車メーカーのヘルゲート・エンジニアリング社は、「ウニモグU4023」をベースとした4台のレジャー・長距離モーターホームを展示した。これらの車両には「テネレX」というサブ名称が付けられており、トゥアレグ語で「何もないところ」や「砂漠の中の砂漠」を意味するテネレに由来している。技術的には、切り替え可能な全輪駆動、縦方向・差動ロック、高い最低地上高、タイヤ空気圧制御システム、最大1.2mの渡河能力を備えている。コンパクトなサイズと小さな回転半径により、狭くて曲がりくねった山道や林道での運転が容易になる。 メルセデスベンツ『ウニモグ』のキャンピングカー軽量な内装には、ダブルベッドと誘導加熱コンロ付きの広いキッチン、85リットル容量のコンプレッサー冷蔵庫、シャワーと独立した
訪米を前に取材に応じる赤沢亮正経済再生担当相＝羽田空港で2025年4月30日午前10時13分、猪飼健史撮影トランプ米政権の関税措置を巡り、日本政府内で日本車メーカーが米国で生産する自動車を日本に逆輸入する案が浮上したことが分かった。日本は自動車に課せられた25％の関税の撤廃を強く要望するが、米国は難色を示している。日本側は米国の対日貿易赤字の是正で米側の軟化を狙い、交渉する方針。 交渉を担当する赤沢亮正経済再生担当相とベッセント米財務長官らは1日、ワシントンで開かれた2回目の閣僚協議を実施。米側が求める米国車の日本市場参入策として、日本側は輸入自動車の安全審査などを簡素化する特例の拡大などを提案…
世界を読み解くニュース・サロン：本連載は、国際情勢やビジネス動向を深掘り、グローバルな課題とそれが企業に与える影響を分析する。米中関係やテクノロジー業界の変動、地政学的リスクに焦点を当て、複雑な要素を多角的に捉えながら、現代社会の重要な問題を分析。読者にとって成功への洞察を提供していく。 日本の国会で最近、「エコカー補助金」が取り上げられ、SNSを中心に話題になっている。 4月23日の衆院内閣委員会で、経済産業省のエコカー補助金（正式には「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金」）について質疑が行われ、中国メーカーの自動車にも補助金が出ることが議論になった。 EVの中国最大手メーカーである比亜迪（BYD）が2026年後半に、日本の軽自動車市場に参入すると報じられた。日本では新車販売の約4割を軽自動車が占める中で、安さを武器にするBYDの軽自動車が参入することで、国内メーカーは戦々恐々とし
Hondaは、本年1月26日に国土交通省より「型式指定申請における不正行為の有無等に係る実態について」の調査指示を受け、社内調査を実施しました。その結果、当社が過去に販売した四輪車について、型式指定申請時の認証試験に関する不適切な事案があったことを確認し、5月31日に国土交通省に報告しました。 お客様やお取引先をはじめ、多くのステークホルダーの皆様に多大なご心配をおかけいたしますことを深くお詫び申し上げます。 なお、社内で技術検証や実車試験などを行い、規定された法規基準を満たしていることが確認できているため、法規に関わる完成車性能への影響はないと考えております。このため、当事案の対象車種を現在お使いいただいているお客様につきましては、ご使用を継続いただくにあたり、当事案に関してご対応をいただく必要はございません。 型式指定申請に必要な各種の認証試験は、お客様に安心・安全に製品をご使用頂くた
国土交通省は、ダイハツ工業等の不正事案を踏まえ、型式指定を取得している自動車メーカー等85社に対し、型式指定申請における不正行為の有無等に関する調査・報告を指示していました。 その結果、５月末までに自動車メーカー計５社から、型式指定申請における不正行為が行われていたとの報告がありました。 型式指定申請において不正行為を行うことは、ユーザーの信頼を損ない、かつ、自動車認証制度の根幹を揺るがす行為であり、新たな不正行為が明らかになったことは極めて遺憾です。 国土交通省としては、道路運送車両法に基づき、報告のあった５社に対して更なる調査を実施し、その結果に基づき、厳正に対処してまいります。
ホントに“グーグルマップ”よりも使いやすい!?トヨタが本気で開発した無料の「カーナビアプリ」 使い勝手はどう？ CAR & BIKE / COLUMN 2024-5-17 writer 会田肇 カーナビ代わりにも使えるスマートフォンの無料地図アプリですが、ユーザー数の多い「Googleマップ」のほかにも多くの無料カーナビアプリがあります。いまその使い勝手の良さで人気が急上昇しているとウワサなのが「モビリンク」です。どのような特徴があるのでしょうか。トヨタ車オーナーだけでなく誰でも無料で使える「モビリンク」GPSを使ったカーナビがはじめて登場したのは1990年。ユーノス「コスモ」に搭載されたCCS（カーコミュニケーションシステム）が最初でした。 同年には市販型GPSカーナビ、カロッツェリア「AVIC-1」が登場しています。以来四半世紀が過ぎ、カーナビはドライブの必須アイテムとしてすっか
出典：Flickr / Tatsuo Yamashita (CC BY 2.0 DEED)ホンダのADAS「Honda SENSING（ホンダセンシング）」による「天一騒動」が再燃しているようだ。ホンダセンシングが、ラーメンチェーン「天下一品」の企業ロゴを「車両進入禁止」の道路標識に誤認識してしまう案件だが、ローソンが「天下一品こってりフェア」を開催したことで「遭遇率」が高まり、再び話題となっているようだ。 この誤認識による本質的なトラブル事例は出ておらず、あくまで「ネタ」としてトピック化されているわけだが、こうした事案が自動運転レベル3以降で発生すると厄介だ。 ■天下一品のロゴが車両進入禁止標識に酷似している件標識認識機能が「ネタ」に……天下一品の企業ロゴは、赤い丸枠に筆で描いたような「一」の字が白抜きで刻まれたものだ。このロゴが、赤い丸枠に白抜きで横線を入れた「車両進入禁止」の標識と酷
「EV出遅れ」「OTA出遅れ」「自動運転出遅れ」「水平分業出遅れ」などなどに続き、このところ静かなブームとなりつつあるのが、日本の「SDV出遅れ」論だ。何としてでもニッポン出遅れの材料を探し続けるその熱意には感服至極である。 要するに、SDVに出遅れた日本の自動車メーカーが、絶望的な窮地に陥（おちい）ると言わんばかりのことを記事にする媒体が現れて、新たなトレンドになりそうな気配がしているのだ。その一連の流れが筆者的には全く腑（ふ）に落ちないのである。 そもそも今までと比べてSDV出遅れ論がちょっと弱いのは、破壊的イノベーションとの結びつきが直感的にイメージしにくいという点にある。EV出遅れの時はスマホとガラケーをうまいこと当てはめて説明してきたわけだが、今回は話が難しすぎてそうそう簡単にはいかない。 しかも、そのSDVができるとクルマはどう進化するのかをきちんと定義して説明できる人がいない
このところ、電気自動車（EV）に関するネガティブなニュースが増えてきた。国際投資アナリストの大原浩氏は、EV化推進を含む「脱炭素」の欺瞞（ぎまん）が明らかになってきたと強調する。大原氏は緊急寄稿で、いまの日本にとって必要なのは「脱炭素」ではなく、石油や天然ガスなど「炭素＝化石燃料」だと強調する。 筆者が「人権・環境全体主義者」と名付ける人々が声高に主張する「人権尊重」「全面EV化」「脱炭素」などの主張は欺瞞に満ちており、「特定の人々」の利益になっても、日本や世界の「ほとんどの人々」の利益にはならないことが暴かれるようになってきた。 「脱炭素」は、いまだにその必要性が科学的に証明されているとはいえないが、「EV化推進」に至っては電気のかなりの部分が化石燃料によって発電されているという「不都合な真実」に対して見て見ぬふりだ。 日本政府が「EV化推進」に舵を切るなかでもハイブリッド（HV）やエン
EVシフトの減速を示すニュースが次々に発表されている。BMW、GM、フォード、テスラ、リビアン、アップルなど、多くの会社が先行きの見込みをマイナス修正。計画の先延ばしや中止など、現実に応じた修正を余儀なくされている。 ただし、こうなるのはずっと前から分かっていたことで、ようやく世間が悪夢から覚めたということになるだろう。「後出しで言うな」という人が出てきそうなので、本連載の過去記事を遡（さかのぼ）ってみた。まあ本人もいったい何時からマルチパスウェイの記事を書き始めたのかよく覚えていないので、一度おさらいしてみたかったのもある。 BEVシフトが限定的であることを最初に明確に書いたのは7年前、2017年5月の「日本車はガラケーと同じ末路をたどるのか？」だ。 そしてエンジンはなくならないという主張が同じ年の7月にある。「電動化に向かう時代のエンジン技術」という記事だ。 現在の流れに至る原因が欧州
先進的な運転支援システムであるオートパイロットを搭載し、未来を先取りするテスラのEV（電気自動車）ドライバーも、凍てつく冬は充電に苦労することになりそうだ。 先日厳しい寒さに見舞われたアメリカのイリノイ州で、テスラの充電ステーションで途方にくれるドライバーと走行不能なテスラ車の光景がメディアで取り沙汰されている。 そこには充電してもいっこうに充電できないテスラ車のみならず、充電をあきらめてドライバーに放棄されたテスラ車までもが集結しており、さながら「死んだ」テスラ車の墓場と化していたのだ。 Dead Teslas pack Chicago area Supercharger station due to frigidtemps 冬の充電ステーションで「死んだ」テスラ車の墓場 ここはイリノイ州シカゴにあるテスラ充電ステーション。スーパーチャージャー（テスラ専用急速充電設備）がいくつも並んで
自動車メーカーのダイハツ工業は、国の認証取得の不正問題で新たに174件の不正が見つかったと発表し、国内外のすべての車種で出荷の停止を決めました。一連の不正について、奥平総一郎社長は記者会見で「お客様の信頼を裏切ることとなりおわび申し上げます」と述べて陳謝しました。 ダイハツ工業では、ことし4月、海外向けの乗用車の衝突試験で不正が発覚し、その後、国内向けの車種でも国の認証を不正に取得していたことが明らかになっています。 会社は20日、第三者委員会によるその後の調査で、新たに25の試験項目で174件の不正が見つかったことを公表しました。 衝突試験のほかに排ガスや燃費の試験なども含まれ、不正は1989年から確認されたということです。 生産をすでに終了したものも含めて64車種に上っています。 この中には、他社ブランドで販売される車としてトヨタ自動車の22車種、SUBARUの9車種、マツダの2車種が
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