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麻生太郎氏がうごけないわけを確認してきました。やはり国会議員である立場から地方の条例に口はだせないらしいです。ただ一つ、麻生太郎氏は「動こう」としていたらしいですが、その垣根をこえられずどうしても身動きできなかったと。アニメ漫画を支持してることに変わりはないそうです。 約6時間前 ついっぷる/twippleから 100+人がリツイート
こりゃヒドイ…東横イン残酷社内研修 2008年11月17日10時00分 / 提供：ゲンダイネット 建築廃材の不法投棄で硫化水素を発生させ、廃棄物処理法違反（不法投棄）の容疑で島根県警に逮捕された「東横イン」創業者で元社長の西田憲正（６２）。０６年にホテルの不正改造が発覚した際には「時速６０キロのところを６７〜６８キロで走る程度」との暴言を吐き、大ヒンシュクを買った。問題発覚で経営から退いた後も、支店長会議などで陣頭指揮を執っていたという西田。従業員がなぜ、こんな“暴君”の言いなりになるのか不思議だったが、ヒミツは同社の社員研修にあった。 体験者が言う。「実は東横インでは『内観』という社員研修があります。ついたてで囲まれた半畳ほどの場所で８日間、テープで流れる囚人らの回顧録や体験談を聞き、人生などについて考えさせられるのです。私語禁止で、外部との連絡は一切取れない。当然、携帯電話もナシ。まさ
文字が読みにくい方、画像をクリックすると大きくなります。 夜間は画像の読み込みが遅くなる（もしくはできない）かと思います、気長に待ってください＞＜ 1 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2008/09/25(木) 04:34:23.68 ID:iYhm7PqN0 そんなお話 2 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2008/09/25(木) 04:37:03.65 ID:iYhm7PqN0 4 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2008/09/25(木) 04:37:59.63 ID:nV3inKVI0 うまいな 5 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2008/09/25(木) 04:38:16.88 ID:pQUvuUpYO すげーｗｗ 6 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2008/09/25(木) 04:
先日友人達と旅行中、「手作り雑貨とかも売ってるエコなカフェでっせ」的な店に入ったわけですが、そこにあった冊子がマジパネェ。ガチパネェ。 タイトルの通り、肉と牛乳と砂糖が危なくて、ご飯がえらいということを主張する冊子。とってもすばらしい内容だったと思うので、みんなに紹介するよ！（棒読み） まずは『肉はあぶない？』から。 「肉の消費量とガンの発症率が同じくらい伸びている→ガンは肉のしわざ」 ちょｗｗｗ 「全ての病気の原因は肉にあるというのは欧米のトレンディな人々の間では常識」 肉こええええええ。で、欧米ってどこ？ 「ジャンクフードばかり食べているとガンになります」 「ガーン！」ダジャレです。 「肉食獣は立っている力が弱い。最近の若者も同じだ。すぐに地べたに座り込む。だから私はジベタリアンと呼んでいるんだ」 あれは肉のせいだったのか。 「昭和46年代の生徒に比べると明らかに持久力が落ちている」
アメリカのポートセントルーシーにある幼稚園でクラスメートの投票によってクラスから追放された少年がいるようです。追放された少年の名前はアレックス・バートン君(5歳)。いったいどういう事なのでしょうか。 詳細は以下より。Teacher lets Morningside students vote out classmate, 5 : St. Lucie County : TCPalm アレックスの担任教師がクラスメート間でアレックスの評判が悪いことを聞き、クラスから追放するかどうか投票を行った結果、14対2の賛成多数でアレックス君は追放される事になりました。まだ診断中ですが、アレックス君は対人関係の障害が特徴とされるアスペルガー症候群の兆候があり、しばしば反社会的行動を起こすことがあったようです。 アレックス君の母親は告訴しようとしましたが、情緒的な児童虐待の基準を満たさないため、告訴は難しい
国立大授業料、私大並みに 財務省、５２００億円捻出案2008年5月19日21時57分印刷ソーシャルブックマーク 財務省は１９日の財政制度等審議会（財務相の諮問機関）で、国立大学予算で授業料引き上げなどによって最大５２００億円を捻出（ねんしゅつ）できるとの試案を発表した。生まれた財源を高度な研究や人材育成、奨学金の拡充に充てるべきだとの主張も盛り込んだ。国から国立大に配る運営費交付金（０８年度予算で約１兆２千億円）の増額論議を牽制（けんせい）する狙いがあると見られる。 試案は、授業料を私立大並みに引き上げることで約２７００億円、大学設置基準を超える教員費を削ることで約２５００億円の財源を確保できるとしている。「義務教育ではないので、一般的な教育自体のコストを（税金で）補填（ほてん）することには慎重であるべきだ」とし、「高等教育の機会均等は、貸与奨学金での対応が適当」とした。 財政審の西室泰三
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