CNET Japanの編集記者が気になる話題のトピックなどを紹介していく連載「編集記者のアンテナ」。主にゲームなどのエンターテインメント関連を取材している佐藤が担当。今回は、1月9~10日に行われた、無観客有料生配信ライブイベント「THE IDOLM@STER CINDERELLA GIRLS Broadcast & LIVE Happy New Yell !!!」の模様をお届けする。 これは、バンダイナムコエンターテインメントがソーシャルゲームを基点として多方面に展開している「アイドルマスター シンデレラガールズ」をテーマに、登場するアイドル(キャラクター)を演じるキャスト陣によるライブイベント。これまでも、シンデレラガールズ単独でのライブイベントは、2014年に初開催したことを皮切りに、さまざまな形で実施。規模も拡大し、過去にはメットライフドームやナゴヤドーム、京セラドーム大阪といった
備前商工会議所では、㈱バンダイナムコエンターテインメントの大人気アプリゲーム「アイドルマスター シンデレラガールズ」とコラボレーションし、備前焼「藤原肇の竹湯呑」を制作・販売することとなりました。 これは、同作品に登場する陶芸家を祖父に持つ、アイドルの藤原肇(ふじわらはじめ)さんに着想を得て、彼女の衣装の一つに「竹」を由来しているものがあることから、「竹」をイメージした備前焼湯呑を制作するものです。 商品名は「備前焼×藤原肇 竹湯呑」で、販売は㈱バンダイナムコエンターテインメントのインターネット販売サイト「アソビストア」(https://asobistore.jp)内で行います。 「アイドルマスター シンデレラガールズ」とは、プレイヤーがプロデューサーとなり、190人以上の中からアイドルを育成していくプロデュースゲームとなっています。本コラボレーションを通じて、初めて備前焼を知った方々に
言論の自由を掲げるSNS「Parler」のジョン・マッツェCEOは1月9日(現地時間)、サービスで利用している米Amazon.com傘下のAWSから、サービス提供を10日深夜に打ち切ると通告されたと自身のParley(Parlerへの投稿)で発表した。 ParlerはすべてのサービスをAWS上で運用しているため、サービス再開には1週間かかる可能性があるとしている。 Parlerは2018年立ち上げの、モデレーションをほとんどせず、「言論の自由を尊重する」と謳うSNS。昨年の米大統領選前後から、過激な発言でTwitterなどのアカウントを停止された保守派の人々などが大量に流入している。 米新大統領を承認する6日、連邦議会議事堂に乱入したトランプ氏支持者の多くはこのSNSで連絡を取り合い、「ペンスをまず殺れ」などと投稿していたと報じられた。 米Googleと米Appleは8日、Parlerのモ
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コロナ禍以降初の本格的な夏を迎えた8月に、一つのカメラアプリが話題となった。紙に描いた落書きをスマートフォンで撮影すると、スクリーンの中でキャラクターが紙から飛び出し、現実世界の上をキャラクターが動き回る様子を見ることができるという、エポックメイキングな体験が大きな反響を呼んだ。 (左から)Whatever CCOの川村真司氏、らくがきARのクリエイティブディレクターでありココノヱの元代表の宗佳広氏、同社CEOの富永勇亮氏 そのアプリの名は「らくがきAR」。クリエイティブスタジオのWhateverが手掛けたものだ。広告などを一切打っておらず、口コミのみだけで拡散。一時は、中国や韓国、台湾など日本を含めた8カ国で、アプリストアの有料ランキング1位を獲得した。また、「ワンピース」の作者・尾田栄一郎氏をはじめ、著名な漫画家たちがSNS上で動き回るキャラクターの動画をアップしはじめると、ダウンロー
近年、国内でも盛り上がりを見せている「eスポーツ」。テレビゲームやビデオゲームをスポーツとしてとらえたものの総称で、競技の一種として大会などが開催。国内でも大型の大会が行われ多くの観衆を集める状況ができつつあった。2020年は新型コロナの影響を受けたものの、オンラインを中心とした大会もさまざまな形で行われている。 あわせて、大会で結果を残すことにより賞金などの収入を得るプロゲーマーの存在も、徐々に認知度を高めている。そんななか、対戦格闘ゲーム「ストリートファイター」シリーズのプロゲーマーとして活動しているももち(百地祐輔)氏ならびに、チョコブランカ(百地裕子)氏にインタビューを行った。 ももち氏は、2011年に北米のプロゲームチームと契約し、プロゲーマーとしての活動を開始。カプコン主催の公式世界大会である「CAPCOM CUP 2014」で優勝し世界一になったことをはじめ、国際的な対戦格闘
「CentOS」を後援しているRed Hatが、CentOSでは今後「『Red Hat EnterpriseLinux』(RHEL)のリビルド版であるCentOSLinuxから、最新版のRHELの少し先を先行する『CentOS Stream』に重心を移す」と発表すると、多くのユーザーがソーシャルメディアで抗議の声を上げた。その声を聞いて、CentOSプロジェクトの共同創設者であるGregory Kurtzer氏は、自らCentOSの代わりになるRHELクローンを作ると発表した。「RockyLinux」だ。 Kurtzer氏(現在は、好業績を上げているスタートアップControl Commandの最高経営責任者〈CEO〉を務めている)は、次のように述べている。 「私もコミュニティーの他の人たちと同じように、Red Hatが発表したニュースにショックを受けた。私が16年前にCentOSを
国内企業アスツール株式会社は、スマートフォン専用ブラウザアプリ「Smooz」の配信を停止したと発表しました。停止理由として「指摘により新たな問題が見つかった」としています。 指摘は国内ブログ「reliphone」やSNSユーザーが行ってきました。同ブログは12月17日、「Smooz」が設定・操作・閲覧情報、ユーザーID、デバイスID、検索窓に入力中の文字列(検索ボタンを押さずとも)、検索内容を送信。しかも「サービス利用データの提供設定をオフ」や「プライベートモード」でも、閲覧情報の送信を止めることができない仕様であるとの記事を公開しました。 これに対し、12月18日、Smoozを運営するアスツール株式会社の代表の加藤氏は以下の通りの反論を行いました。 (1)Smoozは、おすすめ記事をパーソナライズしブラウジング体験を快適なものとするために、行動履歴や検索履歴のデータを収集しております。ご
この記事は過去2回にわたる検証記事の続きとなります。 国産ブラウザアプリSmoozはあなたの閲覧情報をすべて外部送信している 続・国産ブラウザアプリSmoozはあなたの閲覧情報をすべて外部送信している 前回の記事では、おすすめ記事機能を有効にしていると、Smoozがユーザーの閲覧しているURL情報を送信してしまうことについて解説しました。 ユーザーID、URLと共に送信されているbc、bt、bdという項目の内容がわからないままでしたが、これもユーザーの情報であるはずだと思い、調査を続けてきました。 ▼これがおすすめ記事のために送信される内容 (この内容は記事の最後にテキスト情報としても掲載しておきます) URL情報に関連するもので 『c、t、d』 と呼ばれそうなものは何か。 ・cのデータ量は飛び抜けて多い ・cとdは一致が見られることがある ・一部が一致しながらもcのほうが長かったりもする
平井卓也デジタル改革担当相は2020年11月17日、中央省庁の職員を対象に「パスワード付きZIPファイル」の送信ルールを廃止する方針を明らかにしました。政府の意見募集サイト「デジタル改革アイデアボックス」に投稿された意見を採用したものです。 この流れに乗り、クラウド会計ソフトを提供するfreeeは、2020年12月1日から対外的に「メールによるパスワード付きファイルの受信を廃止する」と発表しました。メールは、当然ですが受信者がいれば送信者がいます。そのため“受信しません”と表明をすることは重要でしょう。freeeは今後、パートナー企業や取引先からのZIPファイル付きメールを添付ファイルを削除して受信するとのことです。本文はそのまま維持されるため、これで困ることはないと思われます。 プライバシーマーク制度を運営する日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)は、2020年11月18日に「メール
調べた事実を列挙してみる。 ・デフォルトの設定では、設定・操作・閲覧情報がユーザーID、デバイスIDと共にアスツール社のサーバーへ送信されている ・検索窓に入力した文字は、検索ボタンを押さなくても、その内容が逐一アスツール社のサーバーへ送信されている ・検索内容がアダルト関連ワードかどうかがアスツール社のサーバーに送信され判定されている ・サービス利用データの提供設定をオフにしても、閲覧情報がアスツール社のサーバーに送信されている ・プライベートモードにしても、閲覧情報がアスツール社のサーバーに送信されている ・https通信であろうとも閲覧したURLは完全な形でアスツール社のサーバーに送信されている 様々な設定を調べたが、どのようにしても外部への閲覧情報送信を止めることはできなかった。 あなたが何を調べ、何を買おうとしているのか、何で遊び、どこへ行こうとしているのか。それらはあなたの知ら
パソナグループは、2021年3月以降に卒業予定の未就労者(大学、大学院、短大、専門学校、高校)を対象に、キャリア形成プログラム「ギャップイヤープログラム」を提供すると発表した。コロナ禍の影響で働く場所を見つけられなかった若者に就労の機会を提供するとともに、ビジネスの基礎などを習得してもらうのが狙い。募集するのは1000人としている。 20年12月からオンライン説明会、筆記試験、適性検査、面談などを行う。プログラムが始まるのは21年4月で、パソナグループの契約社員として最長2年間就業する。働く場所は、同社が兵庫県淡路島で展開する施設。入社直後の業務は、農作物の販売・収穫、テーマパークのキャストとして接客、事務センターのオペレーションなどを想定している。入社から7カ月後には、パソナグループ各社に配属される。2年目には、「人事・アドミ・HR部門コース」と「ベンチャー・農業・アート・スポーツコース
新型コロナウイルス感染症の収束が見えない中、大勢の人を一堂に集めて開催していたイベントの実施が厳しい。イベントを主催する企業も例外ではなく、各社がセミナーや事業説明会などの開催に向け、オンラインを活用した取り組みを模索している。 上場企業にとって重要な株主総会も同様だ。ホテルや自社の会場などへ株主に来てもらい、経営陣から業績の説明を行い、株主からの質問を受け付け、議案の決議を行う――以前はリアルの場で、当たり前に行ってきた株主総会の開催が難しくなっているのだ。 このような状況の中、株主総会のオンライン配信に踏み切った企業がある。液晶ペンタブレットやデジタルペンなどを手掛けるワコムだ。オンライン株主総会を行った経緯や当日の様子について、同社の西村宜彦さん(コーポレートアドミニストレーション・バイスプレジデント)と陳慕慈さん(テクノロジー・ソリューション・ビジネス・ユニット・テクニカルマーケテ
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