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今のマクロ経済学の教科書を読んだりマクロ経済学の課程を履修しても、現下の不況についてフィナンシャルタイムズが報道している記事や、その紙面上で交わされている議論を理解することはできない、と先月12日にデロングが書いている（H/T Interfluidity）。 それらを理解するためには、不況を説明するのに現在も有効な以下の5つの理論を教える必要がある、とデロングは言う。 実質賃金が完全雇用経済を維持するには高過ぎる水準に留まっているため、失業率が高くなるのだ、という理論。従って、不況は耐え忍ぶべきもの、ということになる。 今日の高失業率は過去の過剰投資の避けられない帰結である、という理論。従って、不況は耐え忍ぶべきもの、ということになる。 流動性を持つ現金の不足のために不況が生じた、というマネタリスト理論。流動性不足は人々を現金残高の確保に駆り立て、現時点での財やサービスへの支出を差し控えさ
昨日紹介した節約のパラドックスを巡る論争について、The Everyday Economistを名乗るジョシュ・ヘンドリクソン（Josh Hendrickson）*1がブログで興味深い指摘を行っている（ベックワースのブログ経由）。 それによると、流動性の罠において貨幣と債券が無差別になるという考え方は、（デロングのエントリでも触れられていた）ロイド・メッツラー（Lloyd Metzler）に由来するという。しかし、メッツラーの分析では金利は一種類しか想定されておらず、後のマネタリストたちはその考え方を否定した。その中の代表的なものが、ブルンナーとメルツァー（Karl Brunner and Allan H. Meltzer）の1968年の論文「Liquidity Traps for Money,BankCredit, and Interest Rates」である。 この1968年の論文
昨日、一昨日とRajiv Sethiのブログで引用されたHowitt論文を紹介したが、このSethiエントリは評判が良いらしく、各所で言及されている。Fed WatchのTim Duyも直近のエントリでリンクしていたが、驚いたことに、セントルイス連銀のブラード総裁がそれに反応し、Duyに自らメールを送って寄越したという。その中でブラードは、Howitt論文も結構だが、お宅の大学（＝オレゴン大学）にはこの分野の第一人者――ブラード自身も最近の例の論文で引用した――がいるのだから、その人の研究を参照したらどうか、と書いている。 それを受けて、Duyの同僚のMark Thomaが、件の第一人者、即ちジョージ・エバンス（George Evans）をカメラの前に引っ張り出し、今回のコチャラコタ騒動についてエバンスの最近の論文を基に解説させた*1。 この録画でエバンスは、BSU論文と自分の最近の共著論
●J. Bradford DeLong, “John Stewart Mill vs. theEuropean CentralBank”（Project Syndicate, July 29, 2010） 中盤以降の部分訳。 1829年に、ジョン・スチュアート・ミル（John Stuart Mill）は、彼が「一般的な（全般的な）供給過剰（“general gluts”）」と呼んだ現象にどう立ち向かえばいいかを明らかにした。そのおかげで知的な面で大いなる飛躍が成し遂げられたのだった。ミルは悟った。特定の金融資産に対する超過需要が存在する裏には、生産物市場における財・サービスの超過供給が存在するということを。生産物市場における財・サービスの超過供給は、労働市場における超過供給を生み出すということを。 そこからさらに一歩進めてどのようなことが言えるかも、明らかだった。すなわち、金融資産に対
昨日紹介したマンキューのクルーグマン批判の前半部分に対し、当のクルーグマンではなくデロングから反論があった。そこでデロングは、将来の増税の悪影響が限られたものになることを簡単な数値計算で示し、マンキューがこの次に何か書く時には、まず封筒の裏で計算をしてみることだね、誰かそのための封筒をマンキューにあげてくれ、と皮肉っている。 デロングが計算した将来の増税の悪影響は以下の3点。 将来の増税による追加的な超過負担 デロングはこれを1ドルの増税につき0.25〜0.50ドルと見積もっている。仮に0.50ドルとすると、結局、1ドルの公共投資は現在価値にして1.50ドルの負担を生むことになる。これを長期に亘って分割して負担するものとすると、毎年0.05ドルの負担ということになる*1。 デロングは、この0.05ドルの負担のうち、1/3が生産性の低下、2/3が徴収される税額の増加という形で実現する、として
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