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2008年のリーマン・ショック後、男が外で稼げない「サラリーマン・ショック！」の時代が来た。 就業者数はピークの1997年から11年までに313万人減ったが、その9割は男だ。一方で、成長分野の医療・福祉は、02年から11年までに就業者数が178万人増えている。その8割が女性で、高齢化を背景に、今後も増える見通しだ。女性の賃金は、不況のどん底だった97年以降も基本的には上昇トレンド。全国消費実態調査（09年、単身世帯）によると、30歳未満の女性の可処分所得は月21万8100円と、初めて男性を上回った。 男たちが、これからは「女に食わせてもらおう」と考えるのは、自然な流れかもしれない。育児と家事の両立がしんどいなら、「給与の低い僕の方が辞める」という選択肢もある。 『男性不況』が評判を呼んだ第一生命経済研究所の永濱利廣主席エコノミストは、「専業主夫」を目指せという。男がもっと「家庭進出」すれば
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