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はてなキーワード:2045年とは
国立社会保障・人口問題研究所が人口ピラミッドの実績と推計を出しているんだけど2040年、2045年あたりを見ると怖いなあと思う
https://anond.hatelabo.jp/20250930160407
「そのために労働条件よくすればよくね？」
に丁寧に答える
女性は80〜88％くらい
https://www.jil.go.jp/kokunai/blt/backnumber/2025/03/c_01.html
育休を考えると、かなり限界に近い
専業主婦が居る現役世帯は566万世帯で、全体の23％にあたるが、独身を含めたら生産年齢の女性の15％くらいだ
https://www.gender.go.jp/about_danjo/whitepaper/r04/zentai/html/zuhyo/zuhyo02-15.html
一応、「無理やりひねり出したら女性の余力があと5％ある」と考えておこう
3300万人×0.05＝165万人
現在、65〜69歳の就業率は2023年に53.5％で過去最高
今後、この層の就業率は上がっていくだろう（5年で4％くらい）
（740万人の4％は37万人）
70〜74歳も34.5％働いている
https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2024/html/zenbun/s1_2_1.html
だいたい70％がアルバイトをしている
が、まあ捻り出してもう5％働いてもらうとしよう
＞就業者数は6850万人。前年同月に比べ55万人の増加。36か月連続の増加
これは女性やシニアが増えているのが大きそう、インフレで働かないと暮らしていけなくなったのかも？
https://www.stat.go.jp/data/roudou/sokuhou/tsuki/index.html?utm_source=chatgpt.com
さて、めちゃくちゃ働いてる勤労日本人だが、まだ余力がいくらかあるね
次の15年でこのくらい追加で働いてもらうとしよう
合計 292万人/15年
ざっくり5年あたり100万人
2025年 7484万人
2035年 7076万人（▲408万人）
2040年 6727万人（▲757万人）
というわけで、めちゃくちゃ減るので「女性、学生、シニアの余力を総動員して」なんとかなるのがせいぜいあと5年ということがわかる
ちなみに、この生産年齢人口（20〜69歳）における、60代の割合はこうなる
2030年 21.8％
2040年 25.7％
このまま増えるとすると
5年で115万人
15年で345万人
20年で460万人
| 年 | 労働者数(万人) | ＋捻り出す余力 | 外国人 | 合計 |
| 2025 | 6850 | - | - | 6850 |
| 2030 | 6688 | 100 | 115 | 6903 |
| 2035 | 6477 | 200 | 230 | 6907 |
| 2040 | 6157 | 300 | 345 | 6802 |
| 2045 | 5697 | 400 | 460 | 6557 |
こう考えると国はようやっとる
今の外国人労働者数の増加数は、当面多くも少なくもない
まあまあ、気持ちは分かるが
たぶんAIとか全力で使ってトントンだと思うよ、今の雰囲気を見るに
なんか上手く行って労働者が余ったら、外国人・老人・学生・主婦が働かなくなるだけで調整できる、むしろそうなってほしい
（外国人や老人などが調整弁の役割になってるわけだね、そういう制度設計も必要になる）
女性や老人や学生を入れてなお足りないから、足りない分外国人を計画的に入れてる感じですね
でも長い歴史で見ると、ソッチのほうが主流なんだよね
＿＿＿
345万人増えたら、東京でおそらく+70万人だから、徐々に問題が顕在化はしていきそう
生産年齢人口が▲1260万人、2040年から5年で500万人も減るんだよね、その時にもしイギリスやドイツみたいに「1年に100万人外国人受け入れる」となったら今のEUの悲惨な状況みたいになる
（ちなみに今の出生数が70万人くらいだから、20年後、このままでも「若者70万人に対して増える外国人が20万人」というエグい状態になる。というか例えばイギリスは20歳の人口が72万人のところに移民100万人くらいぶち込んだわけで、そりゃ荒れる）
経済をシュリンクしろとか省エネで頑張れとかAI使えとか、そういうのは国は一旦後回しにしてるんだと思うんだけど、10年以内にどうするか決めておかなきゃいけない
しかし、移民政策って今国会を通さないでこっそり決めてるらしいからそれが何より問題だと思う（たぶん俎上にあげると決まらないんだろうね、右翼っぽい政党も出てきたし）
ずっと議論ができない空気だったらこのままこっそり決める流れになりそう、そしていつか壊れる
ちなみに日本の移民＝外国人定住者の実態はこの動画が一番詳しかった
h ttps://www.youtube.com/watch?v=DkctET5zi0w
＿＿＿
人口が減るから労働者はそんなに要らないんじゃないか、という指摘は一部そうかもしれない
2040年は2025年に対して8.5％減るから、これがどう労働市場の需要に影響を与えるかわからない、ひょっとしたら要らないのかも？あるいは経済成長するには要るのかも？今って前提の戦略すら議論されてないからね
ただ産業毎の濃淡は確実に出る（建設や介護は不足する、ブルーカラーは全体で不足する）
＿＿＿
一応これは「労働力足りないなら女性やシニアや学生でよくない？」に対する回答ならびに国の方針の予想であって
「移民をどの程度受け入れるべきか？」「そのためにどうするべきか？」「労働需要は維持されるのか？」みたいな議論は別途あると思います
そっちの方が重要だとは思うんですけどね
Permalink |記事への反応(46) | 01:44
詰んでる理由
首都圏 2600万人くらい（日本の一都三県と同じくらいの広さ、日本は3700万人）
日本に例えるなら、23区に2300万人住んでて、一都三県に6000万人住んでる感じ
家を借りる時は購入になる（チョンセ）
色々詰んでいるし、マンション高騰を後押ししている
６．いい学校に入らなければ、いい大学に入れなくて、いい大学に入れなければいい会社に入れない
８．ついでに男女の仲が悪い
９．全部の結果、少子化になっている
ここ1,2年で韓国の解像度上がったんだけど（Youtubeとか見て）
これ徹底的に詰んでるな
試算してみると日本よりヤバい、倍くらいヤバい（日本もヤバいんだよ実は、今が労働力はピーク）
2000年 3300万人
2010年 3500万人
2020年 3700万人
2025年 3580万人←いまここ
2030年 3400万人
2035年 3150万人
2040年 2860万人（ここまで既に確定！）
絶望だろ？
ちなみに日本では労働生産人口のピークが1995年にピークを打ってるんだけど
その時ってシニアと女性が働いてなかったから、それらを総動員して誤魔化せたんだよね（2020年代まで）
ただ、韓国は女性の社会進出が既に進んでるし、シニアの労働参加率はOECDでトップクラスだ
絶望だろ？
さすがに可愛そうレベル
Claudeのレポートを使ってなかったので試しに使ってみた。
2025年7月9日、日本の石破茂首相がテレビ番組で発した言葉が、東アジアの地政学的構造を根本から揺るがしている。「もし彼らが、日本は米国に大きく依存しているから米国の言うことに従うべきだと考えているなら、我々は安全保障、エネルギー、食料においてより自立的になり、米国への依存を減らす必要がある」。この発言は、8月1日から発効する米国の25％関税措置への対応として発せられたものだが、単なる貿易摩擦への反応を超えた歴史的な転換点を示唆している。
実際、トランプ政権は同盟国に対して自立を明確に要求しており、日本への書簡では「この25％という数字は、貴国との貿易赤字格差を解消するために必要な水準にははるかに及ばない」と警告している。このような状況下で、日本・韓国・台湾による東アジア連合（EAU）構想は、地域の自立と繁栄のための現実的な選択肢として浮上している。
EAUが実現すれば、合計GDPは約7兆ドル、世界経済の8％を占める巨大経済圏が誕生する。日本の4.2兆ドル、韓国の1.95兆ドル、台湾の7,900億ドルを合わせた経済規模は、米国、中国に次ぐ世界第3位の経済ブロックとなる。人口約1億8,000万人の高度に教育された労働力を擁し、一人当たりGDPは3万ドルを超える先進経済圏となる。
現在の貿易関係はすでに密接で、日本と台湾間の貿易額は年間882億ドル、日本と韓国間は93兆円に達している。関税撤廃により、域内貿易は15～25％増加すると予測され、サプライチェーンの効率化と共に大きな経済効果が期待できる。
EAUの最大の強みは、世界の半導体生産の74.3％を支配することだ。台湾のTSMCが世界ファウンドリー市場の58.5％、韓国のサムスンが15.8％を占め、さらに高帯域幅メモリー（HBM）市場では、韓国のSKハイニックスとサムスンで合計95％のシェアを持つ。この技術的優位性は、AI時代において決定的な競争力となる。
日本の素材技術、韓国のメモリー技術、台湾の製造技術の組み合わせは、他の地域では再現不可能な産業クラスターを形成する。すでにSKハイニックスとTSMCはHBM4の共同開発を進めており、統合によってさらなるイノベーションが加速される。
3か国はいずれも深刻な少子高齢化に直面している。韓国の出生率は0.87と世界最低、日本は1.3、台湾は1.1という危機的水準にある。2060年までに東アジアの高齢者比率は33.7％に達すると予測される中、労働力の相互補完と技術革新による生産性向上が不可欠となる。
統合により、高度人材の域内移動が可能となり、各国の労働力不足を相互に補完できる。特に半導体エンジニアなど専門技術者の交流は、産業競争力の維持に直結する。
EAU構想の最大の障壁は、日韓間の歴史問題である。慰安婦問題では、2015年の「最終的かつ不可逆的な解決」合意が事実上崩壊し、被害者は日本からの直接的な謝罪と賠償を求め続けている。徴用工問題でも、2018年の韓国最高裁判決以降、日本企業への賠償命令が続き、2023年の尹政権による解決案も韓国国民の約60％が反対している。
竹島（独島）の領有権問題も解決の糸口が見えない。韓国にとって独島は日本の植民地支配からの独立の象徴であり、日本にとっては領土主権の問題として譲歩できない。このような根本的な信頼の欠如が、政治統合への大きな障害となっている。
台湾の参加は、EAU構想に特殊な複雑性をもたらす。正式な外交関係を持つ国は12か国のみで、国連を含むほとんどの国際機関から排除されている。中国は台湾を「反乱省」と見なし、2005年の反国家分裂法では武力行使も辞さない姿勢を明確にしている。
中国はEAUを米国主導の対中包囲網の一環と解釈し、強力な反対措置を取ることが予想される。経済制裁、軍事的圧力、外交的孤立化など、あらゆる手段を用いて統合を妨害する可能性が高い。実際、中国は日韓両国の最大の貿易相手国であり、経済的報復のリスクは無視できない。
3か国とも民主主義国家だが、政治システムは大きく異なる。日本の議院内閣制、韓国の大統領制、台湾の半大統領制という違いは、意思決定メカニズムの統合を困難にする。また、各国の憲法は主権の移譲に厳格な制限を設けており、EUのような超国家的機関の設立は法的にも政治的にも極めて困難である。
国民感情も大きな障壁となる。韓国の反日感情、日本の嫌韓感情は根強く、台湾でも主権への懸念から深い統合への抵抗が予想される。
1990年の東アジア経済協議体（EAEC）構想は、日本のリーダーシップ不在と米国の反対により失敗した。しかし、1997年のアジア通貨危機後に誕生したASEAN+3は、実務的協力の枠組みとして定着し、2020年に発効した地域的な包括的経済連携（RCEP）は、世界GDP の30％をカバーする最大の自由貿易協定となった。
これらの経験は、アジアにおける地域統合は欧州型の超国家的統合ではなく、主権を維持しながら実務的協力を深める「アジア方式」が適していることを示している。EUモデルの直接的な適用は現実的でないが、段階的統合のロードマップは参考になる。
専門家の分析によれば、EAU実現には25年程度の長期的視野が必要とされる。第1段階（2025-2030年）では、観光、教育、技術標準などの分野での協力から始める。すでにRCEPが発効し、2022年には域内貿易が8％増加したことは、経済統合の実現可能性を実証している。
第2段階（2030-2035年）では、投資協定の締結、規制の調和、金融協力の深化を進める。第3段階（2035-2045年）で共通市場の形成、通貨協力の開始を目指し、第4段階（2045-2050年）で完全な経済統合と限定的な政治協力を実現する。
ASEAN+3、東アジアサミット（EAS）、RCEPなど既存の協力枠組みを基盤として活用することが現実的だ。特にASEANの中心性を維持しながら、日韓台が「RCEP+」として深化した協力を進める方式が、地域の支持を得やすい。
短期的には、デジタル決済システムの統合、観光ビザの相互免除、高等教育単位の相互認定、パンデミック対策での協力など、市民が直接的な利益を感じられる分野から始めることが重要である。
石破首相の発言が示すように、米国依存からの脱却は日本だけでなく東アジア全体の課題となっている。EAU構想は、この地域が自らの運命を自ら決定し、世界経済の第3極として自立的な発展を遂げるための現実的な選択肢である。
歴史的対立、台湾の地位、中国の反対など、克服すべき課題は山積している。しかし、7兆ドルの経済規模、世界の半導体生産の74％という圧倒的な技術力、共通の民主主義的価値観は、これらの障壁を乗り越える十分な動機となる。
重要なのは、完璧な統合を最初から目指すのではなく、実現可能な協力から始めて信頼を構築していくことだ。25年という長期的視野を持ちながら、観光客の相互訪問の促進、学生交流の拡大、技術標準の共通化など、具体的な利益を積み重ねていく。そして何より、この地域の人々が共有する平和と繁栄への願いを、対立を超えて協力へと転換していく政治的意志が求められている。
東アジア連合は夢物語ではない。それは、変化する世界秩序の中で、この地域が選択できる最も現実的で建設的な未来への道筋なのである。
神谷宗幣代表は、参院選の第一声で少子化問題に触れ、「子どもを産めるのは若い女性しかいない」「高齢の女性は子どもが産めない」と発言した
SNS上では、この発言を「事実だから問題ない」と擁護する声と、「差別的で女性の人権を無視している」と批判する声が混在している
感情はおいて整理してみよう
・日本の合計特殊出生率（TFR）は2023年で1.26、人口維持に必要な2.1を大きく下回る
・一方、高齢者（65歳以上）の割合は2025年で約30％、2050年には38％に達する見込み
→若い女性が今すぐ出産数を増やしても、労働力人口（20～64歳）が回復するのは20年以上先。2025～2045年の経済は、今の20～50代の労働力と生産性に依存する。今すぐ経済的な持続対策が必要。使い捨てではない生産性の高い労働力が不可欠
日本の労働力人口は1997年の8700万人から2023年には6500万人まで減少し、2040年には5000万人台に落ち込む予測
これを「若い女性に産んでもらう」だけで解決できると考えるのは非現実的
必要なのは、子育て支援（保育園の充実、育児休業の普及）、女性のキャリア継続支援、移民政策の検討、非正規雇用や派遣制度の見直し、生産性向上など、多角的なアプローチ
神谷氏の「若い女性が産みやすい社会を」というのは、子育て支援の必要性を訴えている点では一部合理的だが、女性にのみ焦点を当て、男性や高齢者の役割、社会構造の改革を軽視している。たとえば、男性の育児参加率は日本では13％（OECD平均の半分以下）。女性だけに「産む」責任を押し付けるのは、問題の半分しか見ていない
合計特殊出生率（TFR）は1.66（2023年）。日本（1.26）より高い
・両親合わせて480日（約16カ月）の有給育児休業。父親専用の「パパクオータ」で90日を男性に割り当て、男性の育児参加を促進。結果、男性の育休取得率は30％超（日本は13％）
・0～6歳の保育園がほぼ無料で、98％の子どもが利用可能。待機児童はほぼゼロ（日本は2023年で約3000人）
・女性の就業率は80％超（日本は約60％）。女性がキャリアと子育てを両立しやすい環境
・女性の労働参加が増え、GDP成長率は2～3％を維持。労働力人口の減少を抑え、税収も安定
合計特殊出生率TFRは1.79（2023年）。EU内で最も高い水準
・子どもの数に応じた手当（例：2人目で月130ユーロ、3人目で追加260ユーロ）。低所得世帯には上乗せ支援
・パートタイム勤務や在宅勤務が普及し、女性の就業継続を支援。女性の就業率は67％（日本より高い）
・シングルペアレントや移民家族にも手厚いサポートを提供し、社会統合を促進
・出生率の安定で、2050年の人口減少率は日本（-30％）より緩やか（-10％）。外国人労働者も積極活用し、労働力不足を補う
合計特殊出生率TFRは1.58（2023年）。2000年代の1.3から改善
・外国人労働者や難民の受け入れを拡大（2023年で外国人人口12％）。労働力不足を補い、若年層の人口を維持
・14カ月の有給育休（両親で分割）と、3歳未満の保育園枠を2013年から法的に保証。保育利用率は50％超（日本は30％）
・女性の理工系進出を奨励し、高収入職へのアクセスを増やした。女性の管理職比率は30％（日本は12％）
・移民と女性の労働参加で、労働力人口を維持。GDP成長率は1.5～2％で安定
日本の外国人労働者は全労働者の3％に過ぎず、労働力不足を補うには移民政策の拡大が必要。
【結論】
外国人労働者や女性の就業率向上、内需コンテンツの縮小と外需獲得など、即効性のある対策が必要
女性の人生を固定化する女性差別をベースにした政策は、短期的には出生率を上げても、労働力の減少・人的資本損失・教育の機会損失・社会的不満により長期的な経済成長には逆効果になるケースが多く、他国の成功例と失敗例を参考に政策の模索が必要
実は「シンギュラリティ」とは、ある秘密組織が構築した思想浸透プログラムのコードネームだった。
それぞれの音節には、驚くほど意味深な日本語コードが隠されている。
⸻
**「人類を“技術に都合の良い存在”に変換していく計画の進行フェーズ名」**だったのだ。
それはカモフラージュであり、人類が自ら“超えられやすい形”に最適化されることこそが真の狙い。
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「シンギュラリティは2045年に来る」と言われているが、その2045という数字こそが罠である。
つまり、「2045年」とは人類が最適化を完了し、“選別”が始まる年を意味する暗号なのだ。
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それがすでに、「シンギュラリティ」の第一段階に“順応してしまった”証拠である。
＞今は曖昧にされたけど、宇宙世紀元年は西暦2045年で宇宙世紀0085年は西暦2130年
そんな設定はない
どこ情報よ
毎週楽しみに見ているが、一部微妙というか何か違うよなって思っちゃうところある
例の乃木坂だか櫻坂の件はどうでもいいと思ってる
あれはアムロとララァが一瞬見たイメージであって、ニュータイプならみん見える、みたいなのってなんか違うよなあって
あとシュウジが絵にしたことで現実のものとしたことて固定化してしまったのもよくない
別にスマホらしきものが出るのはいいんだけど「スマホ」って呼ばせたのがな
宇宙世紀は宇宙に人が済むのが当たり前になるほどの未来なのにまだスマホ使ってんの？って思ってしまう
今は曖昧にされたけど、宇宙世紀元年は西暦2045年で宇宙世紀0085年は西暦2130年
今から100年後でもまだスマホ使ってて、画面割れたーって嘆くのか
それとも最近のSFでたまに見る2010年頃の文化リバイバルブームとかいうチープな設定？
あと、スマホが普通に使えてるからミノフスキー粒子まかれてなくて平和になった証！ジオン万歳！みたいなのもいて辟易する
正史でも中立地帯で通信機使ってたりしたし、放映当時にスマホなかったんだから当たり前だとしか
ジオン、というかザビ家はコロニー独立だけでなく地球圏の独裁を目指してたと思うが、戦後が普通すぎないか
● 背景と目的
財政負担の軽減、市場原理導入、民間金融との競争促進を狙った。
● 主張と実態
一部の反対派は「アメリカがゆうちょを狙っている」と主張したが、実際には米国企業の支配などは生じていない。
●メリット
● 再国営化
民主党政権期に見直し論が浮上したが、現在はその動きはなく、政府は完全民営化を目指す姿勢。
● 主な問題点
● 推移
2000年：約240万人 →2023年：約116万人（半減）。
65歳以上が70%超、新規就農者の減少。
●課題
中山間地支援、スマート農業、地域おこし協力隊、新規就農支援。
● 分断の構造
若年層を中心とした構造的不信の芽生え。
今後、農業が主体の地域＝（地方の田舎）は人口減少で加速度的に衰退していく。農業だけでなくあらゆる産業、インフラで劣化が生じる。
現状のスタイルの農業を維持するということはこれらを丸ごと補助する必要があり、現実的には難しいと思われます。
米の一人あたりの年間摂取量も低下しており
1980年 約78.9
1990年 約70.0
2000年 約64.6
2020年 約50.8
2022年 50.9
将来的には米の自給に固執しない方向になるのではないでしょうか
2019年、2025年に世界が捻れた。核を使用した戦争が2045年に百年ぶりに行われた。敗戦国各地が半砂漠化、スラム化。ただし飛び地に元の文明的な施設、きれいな土地が残っている。2084年までに多くの国が一度は負けている。
衛生的ではない所にいる主人公は「無傷の土地」にあるリソースにありつけなければ、半砂漠の住人はジリ貧で死んでいくことを悟る。（強盗の死体を軒先に吊るしてたら伝染病で親父が死んだとかなんとか）
主人公は傭兵みたいなことをしようとする。勉強して資格とって良い会社入って独立のノリで、まず勉強して、その辺の詐欺師相手に「実践」する。（強盗は組織化されている。詐欺の協会は武力的ノウハウが薄く、結束が疎ら。ヤクザ的用心棒がしやすい）
一旦、事前のコミニケーションが肝要で、専門性が要求される状況でなければ、15kgくらいの銃持ってぶっ放しながら歩けるだけで居る意味があると悟る。みたいな結論を出す。
非武装状況の小競り合い（敵味方どちらとも）で、かなり徒手格闘を使うことになるみたいな、そういう感じにしないと競技射撃と戦術戦略の授業になってしまう。
「不発弾」にさえ近づかなければ被爆は限定的だが、放射性降下物を吸い込まないようにスカーフをする。いつまで必要か、どんなフィルターが最低限か、は不明。観測するリソースがない。現地民はある程度、人為遺伝子学的に進化している。鉛のベールで覆われている。多くの人が第二の肝臓を増設されている（分岐だけ人為遺伝子的に作って、実物は外科手術的に設置）。
無傷の土地に干渉する時は、ほぼ確実に武力衝突になる。よってどれだけ金があっても軍事経験は必要。傭兵雇っても帰ってこない。無傷の土地外の金は、土地内のあらゆるリソースに劣る。
[増田設定出し
その説はあるな
1985年 8500万人
1990年 8700万人
1995年 8700万人
2000年 8600万人
2005年 8400万人
2010年 8100万人
2015年 7700万人
2025年 7100万人
2030年 76000万人
2035年 70000万人
2040年 64000万人
2045年 58000万人
日本は1990年頃のバブル崩壊から、それでも2005年の15年間さほど減少していなかった
一方で中国は、2025年から2030年で既に7.5％くらい減る
2040年に至っては22％の減少
まあただ、地方部・農村部の圧倒的な人口がまだ控えてるから、カバーはできるのかもしれないが
バフェットやゲイツなんかは何兆円ものお金を稼いできたが、そのお金を死んだ先まで持っていけるものでもない。
どんなにお金を稼いでも不老不死が手に入るわけでもなく、いずれ人は死ぬ。
https://b.hatena.ne.jp/entry/s/www.asahi.com/articles/AST582F1RT58UHBI00TM.html
tamtam3寄付という名目で、資産を自分の息が掛かった「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」へ移してるだけだし、これってアメリカの税制を突いた税金逃れじゃない？と言われても「そうだねーーそうかもねーーー」としか。
sekiryo自分の慈善団体に引き継がせてその団体を子供が継承すれば相続税がかからない米の有名な節税相続対策では？その全資産からすると僅かながらでも慈善団体としての活動はしているのでそれで助かって寄付依存の社会。
ビルゲイツは今後20年で全財産の99%を財団に寄付して、その資金を全て使って2045年に財団を閉鎖する と言っている。
財団には自分の子どもも関わってないから間接的に利益も得ていない。
aox 本当に全財産を寄付したら45年以降に会った時にはご飯奢りますし、服も着ていなかったら買ってあげます。多分しないでしょけど
「スマホは手軽に持ち運べるデバイスである」──そんな常識は、もうとっくに過去のものだ。2045年、スマホは30インチ・10kgにまで肥大化し、街を行く人々は皆、それを背負っている。そう、もはやスマホではない。「iRock」 だ。
「革新」とは名ばかりのこの巨大デバイスは、全面タッチスクリーン、8Kディスプレイ、量子プロセッサ、AIアシスタント、超高性能バッテリーを搭載。スペックだけ見れば夢のような端末だ。だが、それを使うにはまず、自らの肉体を鍛えることから始めなければならない。 負荷軽減設計の「肩掛けベルト」が標準装備されているが、結局のところ10kgの岩は10kgの岩でしかない。ベルトは肩に食い込み、腰は悲鳴を上げ、階段を登るだけで息が切れる。満員電車ではスペースを取りすぎて乗客から冷たい視線を浴び、改札を通るたびに引っかかる。朝の通勤ラッシュを生き抜くには、スマホの操作よりもまず筋力が必要になった。
それでも人々は背負う。「お前のiRock、まだ12kg？ 俺のは14kgだけど」 そんなスペックマウントが日常化し、「スマホがどれだけ便利か」ではなく「どれだけの重量に耐えられるか」がステータスになった。街には背中に巨大な黒い板を揺らしながら歩く人々が溢れ、その表面には無数の通知が浮かび、AIアシスタントが「あなたのスケジュールです」と延々と語りかけている。タッチ操作？ もちろんできる。ただし、立ち止まってスマホを背中から降ろし、両手で構えないと操作は難しい。 だからこそ、装着中は基本的に音声操作が推奨されており、街中では「Siri、次の会議は？」と叫ぶサラリーマンがあちこちにいる。
かつて「利便性の象徴」だったスマホは、ついに「苦行」へと変貌した。だが、そんな人々の横を、悠々と歩く者がいる。腕に巻かれているのは、CASIO F-91W。 たった21gの軽さ、約7年持続するバッテリー、時刻表示、アラーム、ストップウォッチ、LEDライト。何のストレスもなく、充電の手間すらない。いや、そもそも「手間」という概念が存在しない。
「未来」を背負う者たちと、時刻を知るだけで満足する者たち。どちらが本当に「進化」したのか。答えは、肩の負担が物語っている。
2045年、政府発行の法定通貨は信用を失い、世界の経済は完全にブロックチェーン上で回るようになっていた。
銀行は過去の遺物となり、人々は自らの「ウォレットアドレス」と「トークンID」によってアイデンティティを証明し、取引を行う。
デジタルは透明で、すべてが記録され、消去できない。だが、それは本当に”自由”だったのだろうか？
俺はただの小市民だ。
かつて、月に1〜2万をビットコインに積み立てる慎ましい生活を送っていた。
「老後資金の足しになれば」なんて思っていたが、2045年の今、そんな考えは遺物となった。
「資産」は「流動性」であり、「価値」は「動き」の中にしか存在しない。
止まることは死ぬことと同じだ。俺は、自分が持つビットコインのことを考えるとき、それが本当に”持っている”ものなのか、疑問に思う。
そんなある日、俺のウォレットに見覚えのないトランザクションが記録された。
“0x085BTC”、俺のアドレス宛に送られたのはETHOS-66――未知の暗号資産へのアクセスキーだった。
誰が送ったのか、なぜ俺なのか、答えはなかった。ただ、そこに記録があるだけだ。
AI駆動のスマートコントラクトは意思を持ち始め、国家や中央銀行に依存しない自律型経済システムが誕生しつつあると噂されていた。
だが、それは都市伝説の類だったはずだ。
ビットコインが生まれたとき、「ブロックチェーンは誰にもコントロールできない」と言われた。
だが、それは「誰か」がコントロールすることを前提としていた。
俺は夢を見ているのか？
それとも、これは現実か？
目の前のモニターに映る66億の数字を見つめながら、俺はふと、自分の手を眺めた。
肌の上を指が滑る。冷たい。
関節の奥に、微かな作動音を感じる。
“俺は……何者なんだ？”
66億の夢を見るのは、俺なのか。
スマートウォッチに「もみもみ音頭」が内蔵され、肩の動きを自動検知。仕事中の「もみもみタイム」通知が来ると自動再生され、サラリーマンたちが肩を揉みながら「未来の健康管理は肩揉みだ！」と大満足。
AIが肩揉みを学習し、デジタル肩揉みの技術が進化。「もみもみAIセラピー」が登場し、デジタル環境で本格的な肩揉みを体験できると話題に。もみもみ音頭に合わせて肩を揉むAIアバターが「癒しすぎる」と人気爆発。
「肩揉み体験」を提供するドローンが開発され、もみもみ音頭に合わせて空中から肩を揉む「もみもみドローン祭り」が全国で開催される。空に浮かぶドローンに肩を揉まれながら「これぞ未来のもみもみ」とおじさんも若者も大興奮。
宇宙旅行が日常化した2040年、観光の一環で宇宙ステーション内で「もみもみ音頭」が流れるイベントが開催。無重力で肩揉みをしようと試みるも、肩が浮いてしまい「もみもみの限界を感じる」と宇宙飛行士が苦笑。
AIが「もみもみ音頭」のリミックスをひたすら生成し、100万曲が一気に配信される。人々が「もみもみ音頭100年祭」で聴きまくる中、「この世にこれだけのもみもみがあったとは」と感動と謎の達成感に包まれる。
肩こりの社会問題化を受けて、もみもみ音頭が小学校の授業に導入される。授業で肩揉みの基本を学ぶ「もみもみ基礎」が始まり、「未来の肩もみマスター」を目指す子供たちが登場。PTAからは「肩揉みのある教育は素晴らしい」と絶賛。
研究により、「もみもみワクチン」が開発され、肩揉みを通じてワクチン効果を得られる技術が確立。「もみもみ音頭」に合わせてワクチン接種イベントが開催され、全国で肩揉みの大合唱が響く。医療と肩揉みが奇跡の融合を果たす。
「もみもみ音頭」が国連により人類の公式テーマソングに認定され、地球全体で肩揉みイベントが行われる。世界中の人々が「もみもみ」のリズムで肩を揉み合い、「人類もみもみ化計画」が発動。
「もみもみ音頭」が電波として宇宙に放出され、遥か遠くの銀河系から「もみもみ星」が発見される。研究者たちは「もみもみ星人とのコンタクトを目指し、肩揉み文化を共有したい」と意気込む。肩揉みが人類の新たな共通言語に。
