  |
はてなキーワード:2033年とは
「GPIFを膨らませれば国庫負担なしで年金維持できる」みたいな金融お花畑のGPIF厨が湧いてて実に嘆かわしい。
年金制度全体としては、「水道管（保険料と国庫）」が詰まっているのが問題なのよ。
流れが変わらなければ、いずれバケツの水は枯れるだけだ。
たまに好況で雨が降ってバケツの水が増えることもある。
しかし、バケツを数倍に大きくしても、降雨量（運用益）だけでは水は足りない。
しかも、蒸発（インフレ・為替損）で水が減る場合もあれば、バケツがひっくり返る（暴落）リスクもある。
GPIFに頼る発想はやめろ。
年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）は、年金積立金の一部を市場で運用する基金。
財源構成は変動するが、ざっくり保険料 約7割＋国庫負担 約1割＋運用益 約2割、
国内債券・国内株式・外国債券・外国株式を1/4程度ずつ持つリスク分散ポートフォリオ。
→ 現役世代の保険料で給付をまかなう「賦課方式」を基本とし、その一部の積立金を運用して将来の不足を補う。
つまりGPIFは年金財政の数％程度の緩衝材に過ぎず、主流ではない。
保険料引き上げ or国庫から追加拠出が必要だが、どちらも現行法上不可能だし、そんなこと決められる成熟した国会じゃない。
高リターンを目指す？
リスク（株価暴落・為替変動）も倍増し、年金財政が不安定化するぞ。みなさんの将来でハイレバの丁半バクチしましょうってか。
法的に年金財政構造が破綻するぞ。厚生・国民年金法で国庫負担は制度維持要件として義務化されている。
運用益だけで賄うには、好調だった2024年の約10倍の安定利益を続けることが必要なんだよ。
国庫負担（10兆円前後）を完全に代替するには実質利回り7％以上を恒常的に維持する必要があるが、
恒常黒字のノルウェー政府年金基金でさえ4〜5％が限界なのに。
そして運用益が上振れしても、給付額や保険料は即座に変わらない。
よって「GPIFで食いつなぐ」ほど依存すると、国の財政リスクを市場リスクに変換しているだけ。
ノルウェーの政府年金基金 ： オイルマネー積立てたもの、国庫の一部。日本と異なり恒常黒字を維持
韓国のNPS（国民年金基金） ： 2040年代に積立金枯渇見通し。運用益では救えず、保険料引上げを検討中
米国のSocial Security Trust Fund ： 2033年に枯渇予定。運用益で維持できず、給付カット議論進行
GPIFは年金制度の補助装置であり、国庫負担を肩代わりできる規模ではない。
将来のリターン（2〜3％）がどこまで安定して維持できるかは、市場次第。
前々から福井の恐竜博物館に行ってみたかったけど、関東の某県住みなので色々めんどくさそうだなと思って結局行かずにいた。
そしたら今逃したらもう二度と見れなさそうな展示がある特別展がやってたから意を決して行くことにした。
旅行代理店にお願いして金沢に寄り道しつつ２泊3日で行ってきた。
肝心の恐竜博物館は見るものが普通に多くて、１日じゃ常設展だけでも見きれないし、特別展や博物館の周辺施設に行くことも考えて泣く泣く見きりをつけることに。
特別展や金沢の兼六園も楽しめたし、越前そばにカルチャーショックを受けたりして総合的には楽しめた…はずだった。
帰ってきてから親から「もう半日くらい使ってもう一度博物館見てくれば良かったのに」と言われて、楽しかった思い出が一気に吹き飛んでしまった。
後悔と自分の計画性の無さと他人からの言葉にすぐ影響されるメンタルが憎い。
結局旅行なんて行かない方が良かったのかもしれない。
とりあえずまた行こうかなって気にはなれた
海外の博物館から借りてる貴重な展示が2033年までらしいのでそれまでにはまた行きたいところ
どうしても今後自分や家族の身に何か起こって行ける状態じゃなくなったらどうしようという不安はあるけどね。
ブクマで言われてるように、「他人に何か言われる→それを気にして後悔」は今までずっとやってるけど、もう染み付いちゃってて改善できるか分からん。
Permalink |記事への反応(11) | 20:32
いり落花生として流通してるものの約90％が輸入されていて、そのうちの約70％が中国産、22％が米国産。
日本全体の落花生消費量は、2020年時点で約9.2万トン。ただし、国内生産はわずか約9％しかなく、自給率は非常に低い。
国内生産の多くは千葉県で行われてるけど、生産量は年々減少している。
日本では2024年に約2億6,000万ドルの規模になってて、2025〜2033年の年平均成長率は4.4％、2033年には3億8,400万ドルに届く見込み。
この成長は、消費者の健康嗜好や、スプレッド用途以外にも料理用途が広がってることが背景にあるっピよ。
| 年度 | 主な内容・影響 |
| 2025年問題 | 団塊世代が後期高齢者に突入 →社会保障費増加、医療・介護サービス逼迫、労働力不足 |
| 2026年問題 | AI学習用の高品質データが枯渇 → 大規模言語モデル（LLM）の成長が停滞 |
| 2027年問題 | SAPERPサポート終了、蛍光灯製造禁止、物流人手不足 → 各業界に技術・人員面での影響 |
| 2028年問題 | 改正雇用保険法、炭素課金導入、人口減・高齢化・格差の拡大 →社会・経済制度に大きな負荷 |
| 2029年問題 | 「情報I」世代が新卒に →デジタルスキル格差による人材育成・組織運営の課題 |
| 2030年問題 | 少子高齢化と人口減少の深刻化 →労働力不足、社会保障の維持困難、地方の過疎化 |
| 2031年問題 | 国家公務員定年引き上げ、復興庁廃止、人口1億2,000万人割れ予測 →社会構造の変化 |
| 2032年問題 | FIT制度終了（太陽光） →パネル廃棄・売電契約問題などのエネルギー関連課題 |
| 2033年問題 | 旧暦で9月・10月を特定できなくなる暦法上の問題 →文化・暦の運用に影響 |
【第5段階：AIによる自律的アプリケーション構築と運用保守（2030年～2033年）】
AIは利用するユーザーと意思を取りながら物事を進めていくように設計されているためだ。
複数AIによるマルチエージェントシステムは分散知能（DistributedIntelligence）の概念と深く結びつくとされ、各AIは独立したエージェントとして役割を持つが、これらが強調して動くようになるにはまだまだ先の話です。現在は基礎研究レベルで行われています。
ただ、AIによるマルチエージェントシステムを構築したとしてもお互いには学習しない（少し語弊がある）ということに留意する必要があります。
ソフトウェア開発において「コード補完・単体テストの自動生成」から出発し、「願っただけで全てがすぐに叶う状態（完全自動生成）」を最終目標として、段階を詳細に示す。
⸻
【第1段階：コード補完・単体テストの自動生成（2023年～2024年）】
•GPTシリーズやCopilotをはじめとした現時点の技術水準。
•開発者の意図をある程度予測して関数単位の補完・簡易なテストコードを生成可能。
⸻
【第2段階：仕様書・要件からの関数レベル自動実装（2024年～2026年）】
•AIが自然言語で書かれた仕様を関数レベルで直接コードに翻訳。
•開発者が関数定義やインターフェース設計を自然言語で伝えるとコードが生成される。
•AIがテストコードをさらに詳細に自動生成し、境界値分析・異常系シナリオにも対応。
⸻
【第3段階：コンポーネント～モジュールレベルの自動生成（2026年～2028年）】
•システム要件や簡易な設計書を基に、AIがより大きな単位でコードを生成する。
•特定のフレームワークやライブラリを適切に自動選定・使用可能。
•UI/UX設計も、要件をAIが受け取りプロトタイプを自動作成。
⸻
【第4段階：アプリケーションの全体設計から初期プロトタイプ自動生成（2028年～2030年）】
•アプリケーション全体の要件定義やビジネスロジックを自然言語で指定すると、AIがアーキテクチャ選定から初期プロトタイプ生成まで対応。
•開発者の役割はプロトタイプ検証・調整・デバッグが中心となる。
• 多くの標準的なシステム開発では、開発期間が大幅に短縮される。
⸻
【第5段階：AIによる自律的アプリケーション構築と運用保守（2030年～2033年）】
•自然言語または口頭での依頼だけで、要件定義・設計・実装・運用までAIが自律的に行う。
• 実行環境の自動構築（クラウド環境やインフラの自動調整）まで含めてAIが担当。
•AIはフィードバックをもとに、改善・改修・自動アップデートを実施。
⸻
【第6段階：概念や意図のみで動的にシステムが生成される状態（2033年～2037年）】
• 「こうしたい」「こうあればいいな」という抽象的・概念的な願いをAIが完全に理解し、システム全体が即座に動的に生成される。
•開発者の役割はAIの生成結果を最小限のチェック、倫理的監視、法的責任の判断に限定される。
•システムはリアルタイムに利用者の要望を把握し、動的に再構成や最適化を行い続ける。
⸻
【最終段階：願っただけで全てがすぐに叶う状態（2037年以降）】
• 完全に人間の意図・願望のみでソフトウェアシステムが瞬時に具現化される世界。
•AIが人間の思考・感情・状況を正確に読み取り、意識的な操作や指示を必要としない。
•現実世界との統合（物理環境への影響・IoTデバイス・ロボティクスとの連動）が完全に実現される。
• 開発という概念自体が消滅し、人間の願望と現実の境界が事実上消失する状態。
⸻
ChatGPTに作ってもらったけど
---
2033年、日本はかつての独立国家としての地位を失い、米、EU、中国の共同管理下に置かれていた。
主要都市には外国の監視機関が配置され、公共サービスや教育、医療も全て外国資本によって運営されている。
国民の多くは外国企業の管理下で従属的な労働力として働かされている。
日本がここに至るまでには、AI産業への過度な依存と権益保護が国家全体に硬直化をもたらし、社会的・経済的な破綻を招いたことが背景にあった。
---
2025年、日本政府は生成AIとデータ活用を国の成長戦略の中心とする国家政策を発表し、生成AIを基盤にした産業拡大に莫大な予算を投じた。
政府は生成AIの開発や導入を担う企業に税制優遇や補助金を与え、生成AI技術が医療、交通、マーケティングなどのあらゆる分野に浸透するよう支援した。
AI関連企業は成長を遂げ、医療データや消費者データの活用が進み、生成AIが社会の基盤として位置づけられた。
政府も「生成AIが生み出す利益と雇用は国益そのものである」として、AI推進の強化に邁進したが、次第に他の産業の投資が相対的に減少していった。
農業、製造業、サービス業などの基幹産業も権益を維持しつつ存在していたが、国家戦略の中心からは外れ、経済の中で徐々に相対的な地位が低下していった。
生成AIを取り巻く一部の企業や産業が権益を享受し続ける中、AI以外の産業は政策支援の外に置かれ、次第に人材や資金がAI産業に偏重するようになった。
産業構造が一極化していくことで、国内市場はAI産業を基盤とした体制に依存するようになり、経済が不安定化する兆しを見せ始めていた。
---
AI政策の急進的な推進に対し、慎重派は「一極化した政策は日本の産業と社会の多様性を損なう」と警告を発した。
慎重派は、生成AIとそれを取り巻くデータ利用が急速に進んだ結果、プライバシーや個人の権利が無視されつつあること、そして日本経済がAI産業に過度に依存することで、危機管理が欠如している点を強調した。
慎重派の主張には人権団体や法律家、市民が賛同し、メディアでもAI推進政策への疑問が報じられるようになった。
慎重派は「AI産業ばかりに偏る政策が、日本の産業基盤や国際的な協力体制を脅かしている」と主張し、社会全体がAI推進派と慎重派に分断されていった。
しかし、政府は「生成AIの国際競争力こそが日本経済を支える基盤」として、政策の修正を拒み、AI産業を中心に経済を発展させる姿勢を崩さなかった。
---
2029年、欧米諸国は日本のAI政策とその無制限なデータ利用に対する懸念を強め、国際的な規制を強化し始めた。
特にEUは、データ利用に関する域外適用を強化し、日本のAI企業が不正に使用したとされるデータの削除と賠償を求めた。
さらに、日本のAI産業に対する輸出制限も発動され、日本製のAI技術や関連製品は欧米市場から排除される事態に発展した。
国際社会との関係が悪化する中、慎重派は「国際的な信頼を回復するために、AI推進政策を見直すべきだ」と主張。
だが、政府は長年のAI依存構造から離れることができず、「日本の成長は生成AIとともにある」として方針を変えようとはしなかった。
こうして、日本は徐々に国際的な孤立を深め、輸出先を失ったAI産業の成長も鈍化。
国内市場に依存する形となり、日本経済はAI産業に偏重した不安定な構造に陥っていった。
---
2030年、ハーグ国際裁判所は、日本政府とAI企業に対し「著作権侵害と個人情報不正利用」の賠償を命じた。
日本は賠償金支払い義務を負い、追加の制裁も相次いで発動され、経済の負担は増加する一方だった。
輸出市場を失ったAI産業は成長が停滞し、国際社会からも信用を失った日本は、経済的な孤立が決定的になった。
さらに、AI産業偏重の中で、AIを利用したインフラ整備が進められていたが、輸出制限や制裁の影響で部品や技術の供給が滞り、インフラの維持も困難に。
データセンターや通信ネットワークに障害が多発し、社会全体のインフラが徐々に不安定化していった。
特に医療や交通、エネルギーといった基幹インフラがAI依存の影響で管理不能に陥る事態が続出し、社会全体が混乱に包まれていった。
経済的負担が増す中、政府は社会保障や公共サービスの維持が難しくなり、福祉や教育、医療などの分野で資金不足が深刻化。
国民生活の基盤が揺らぎ、失業率が急上昇する一方で、貧富の格差も拡大した。
---
AI依存経済の偏重と国際的な孤立、インフラ崩壊の影響で、国家としての機能は完全に失われていた。
国連安全保障理事会は緊急会議を開き、日本を米、EU、中国の共同統治下に置くことを決定。
これにより日本は国家主権を失い、外国の管理のもとで再編が進められた。
かつての日本らしい社会は完全に消滅し、国民の多くが外国企業に従属的な形で生活せざるを得なくなった。
---
「日本は、技術と経済成長に過度に依存し、社会の変化に対応する力を失った。
この運命はAI技術の危険性だけでなく、既得権益に固執し、国際協調を見失ったときに訪れる破滅の象徴である」
こうして、日本はAI技術の発展と無秩序な推進、経済的偏重と国際的な孤立がもたらす危険性を象徴する教訓として、後世に語り継がれる存在となった。
2033年 8.83億人
2038年 8.50億人
これは確定事項である
また、個人的に「農村部から人を連れてきたらいいのでは？」と思っていたんだけど
と既にだいぶ連れてきている（あるいは都市化したのか）
都市部人口が毎年2％くらい増えていくなら、確かに経済成長も3％以上を保つだろう
しかしそれも2020年代に限界を迎えるはず（農村部人口が残り37％しかいなく、これは高齢者がメインだと考えられるため）
とすれば成長のガソリンが尽きるわけで
人口ボーナスはおそらく2020年代なかばに終わり、日本の1990年代のようになるだろう
世界経済次第ではあるが、日本がそこから回復を一瞬見せたのは2007年〜2010頃
最初に消えるのはどれだと思う？
2003年 44億枚
2022年 16.4億枚
ーーー
2029年 8.9億枚（予想）
2036年 4.9億枚（予想）
案外しぶとい
2000年 5370万部
2005年 5250万部 ▲2.2％（5年）
2010年 4920万部 ▲6.0％（5年）
2018年 3990万部
ーーー
2028年 2060万部（予想）
2033年 1480万部（予想）
テレビの視聴率を見ると、緩やかに下っていっててここ3年くらいで急落しているんだけど
これってTVerとかそれ系が影響してると思うんだよね
死ぬとしたらテレビの視聴率が下がって電波法が変わるとかそういうのだろうけど
Starlinkみたいなのが何社か出て、僻地でもネットが快適に受信できるようになったらかなぁ
2030年でも余裕で生きてると思う
2018年 430万台
2019年 419万台 ▲4.5％
2020年 400万台 ▲4.5％
2021年 381万台 ▲4.7％
2022年 356万台 ▲6.5％
ーーー
2030年 236万台（予想）
2035年 182万台（予想）
2040年 141万台（予想）
コロナの影響で、と思いきや順調に衰退している
このまま行くと2030年代に半分以下になる
元々規模が大きかったので、しっかり撤退戦をすればそれでも当分残ると思うんだけど
新台の数は横ばいという歪な構造をしてる業界なのでどこかで破綻しそうでもある
法律次第でもある（逆転の目もある）
2010年 95.7万坪
2015年 90.2万坪 ▲5.7％（5年）
2018年 82.5万坪
2020年 75.9万坪 ▲15.8％（5年）
ーーー
2027年 63万坪（予想）
2032年 56万坪（予想）
2037年 49万坪（予想）
2040年でも数や規模は減るけど残っていくと思われる
その他
レンタルビデオ → 早めに消えそうというかもうほぼ消えてるよね、いい感じの統計が見つからなかった
他にあるっけ
＿＿＿
ところでオワコンオワコン言われててもあと10年はどれも生きてそうなのはちょっと意外だよね
逆に今のうちに楽しんでおくべきな気もする
＿＿＿
2020年 69％
2023年 93％
ユーロ／円はこの20年くらい、90円〜160円くらいで推移してきた
すごい成長率だ
2000年 535兆円
2023年 589兆円
すごい停滞だ
さて、120円／ユーロ〜160円／ユーロでGDPを比較してみる
（当時の為替ではないことに注意）
2000年
2023年
こう見ると、2020年には既に「為替次第では越し得る」とう言う状況だが
2023年現在も、「為替次第では越し得ない」と言う状況である
2033年
ドイツ707兆円〜943兆円
であるので明確に超す
つまり2028年くらいにドイツは明確に日本を抜き去る可能性がある
※ただし為替が120〜160円／ユーロであり、ドイツがずっと成長し続け、日本がずっと停滞し続ける場合に限る
（ちなみに政府がこだわってる2％成長を日本がしたとすると、12年後くらいに越される。もちろんドイツがずっと成長し続ける前提）
ところで、ドイツという「EUの中の都市部」、「アメリカで言うNY州」みたいなのと日本を比べるのはナンセンスだと思うけどね
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20231025/k10014236581000.html
10年後の未来にこういうカップルがいたら個人的に萌える、というぐらいの突貫工事
------------------------
傷はすっかり癒えて、うすい手術跡以外は生まれた時から私は女性だったのかも、という勘違いをさせてくれるぐらいには、足の付け根の新しい姿を気に入っていた。昨日までは。
「最近生意気じゃない？こんなもん付けたままなのに、そのスカートも私への当てつけでしょ？」
楽しかった2人での鎌倉旅行から、わたしたちが永遠を誓い合った家についた瞬間、彼女は怒った。
押し倒されてソファに倒れ込むわたしの……見た目上は何も無くなった股間に、彼女はずっとヒザ蹴りを入れていた。わたしたちの身体が揺れるたび、2度と感じたくなかった痛みがわたしを襲う。わたしの、股の奥に埋め込まれた睾丸だ。
小さい頃から男として生まれた自分とその身体を呪い続けて生きてきた。
高校生の時、このままの男の身体では生きていけない自分に気がついて、25歳までがむしゃらに資格やお金を貯めてきた。
それまでも、みて見ぬふりをしているだけで、ずっと自分を傷つけながら生きてきた。
小さい頃からハサミで自分のモノを切ろうとして、少し血が出てやめたりする、そんな衝動がずっと続いていたからだ。
そんなわたしを受け止めてくれたのが、大学生時代に出会った彼女。理沙だった。
バイセクシャルな彼女は、私を男だと思って付き合い始めた。人から好意を向けられるのが初めてだった私は、しばらく、自分が普通になれることを祈りながら付き合い続けた。
ちょっとヤンキー気質で派手な金髪の彼女は近寄りがたかったけど、「優しいところが好き！」と言って懐いてくれる彼女を無下にしたくはなかったからだ。
半年後、どうしても男性としてセックスがしたくなかった私は、彼女の家で泣きながらカミングアウトした。
その時から、彼女はわたしが女性として生きていけるように本当に色々なことを教えてくれた。家族以上に、わたしの第二の人生にとって密接な関係だ。
彼女に手術の相談をしたとき、「女になるのは応援してるけど、金玉は残して欲しいんだよね……私たちの子供、欲しくなるかもしれないしさ。」と言われた。
2033年の今は、昔と違って性別適合手術に生殖腺の摘出は必須ではなくなっている。
それどころか、わたしの通っていたジェンダークリニックでも睾丸摘出はしないことを勧められるようになっていた。確かに男性ホルモンの産出は増えるが、わたしがすでに十分女性的な外観であることと、今後性ホルモンが著しく減少することによる更年期障害のリスクを鑑みてのことだった。
確かに、去勢まで済ませた先輩MTFの方々の一部は更年期障害に近い症状を抱え、女性ホルモン投与の頻度が増えた……と言う話を聞かないわけではない。最近の手術例では、手術後の股間の内側に睾丸を埋め込むことで、去勢せずとも外見を女性のものにすることができるようになっていた。
人生で一度も必要だと思ったことのない、むしろ有害だった睾丸を残すことに大きな抵抗があったが、体調を一番に考えて欲しいという母の言葉と、彼女の意思を考えると、断れなかった。
最終的に手術した病院でも、睾丸の切除は勧められなかった。わたしは、最後まで「いりません」とは切り出せなかった。
私が最終的に手術自体は簡易的なもので、造膣もなし。男性器を解体して、女性器らしいパーツと睾丸だけ残して身体の中に埋め込む……というような手術だった。見た目は彼女と比べて見ても完璧だったし、自分に見るのも嫌だったアレがついていなければそれでよかった。彼女とも、セックスに耽るような仲ではない。
そんな彼女が、いま私につかみかかって、身体に不本意に埋め込まれた睾丸を狙って膝蹴りをしてきている。
発端はきっと大したことじゃない。
そのとき、彼女は冗談でわたしの股間を蹴ってきたのだが、痛くてうずくまってしまった。
その日はお互いパンツルックだったのだが、確かに今日はそれが怖くてロングスカートを履いていた。
ここまでイライラさせてしまってるのは、たぶん、わたしには縁がないが、時期的に生理前だからだ。
下腹部に来る痛みとも言えない痛みと、いっそこのまま潰してくれないかという暗い気持ちと、吐き気。
なんだか旅行の疲れと痛みと無力感で遠のいてくる意識の中で、「理沙に内緒でもう一度お金貯めて、金玉取ろう」という決意だけが残った。
レジ係、銀行の融資担当者、プログラマー、スポーツの審判、不動産ブローカー、レストランの案内係
保険の審査担当者、動物のブリーダー、電話オペレーター、給与・福利厚生担当者、娯楽施設の案内係、チケットもぎり係、カジノのディーラー、ネイリスト
クレジットカード申込者の承認・調査を行う作業員、集金人、パラリーガル、弁護士助手、ホテルの受付係、電話販売員、仕立屋（手縫い）、時計修理工
税務申告書代行者、図書館員の補助員、データ入力作業員、彫刻師、苦情の処理・調査担当者、薄記、会計、監査の事務員
検査、分類、見本採集、測定を行う作業員、映写技師、カメラ、撮影機材の修理工、金融機関のクレジットアナリスト、メガネ、コンタクトレンズの技術者、殺虫剤の混合、散布の技術者
義歯制作技術者、測量技術者、地図作成技術者、造園・用地管理の作業員、建設機器のオペレーター、訪問販売員、路上新聞売り、露店商人、塗装工、壁紙張り職人
増える仕事
レジ係、電車の運転士・車掌、通訳、新聞配達員、レンタルビデオ、ガソリンスタンド、卸売業者、小規模農家
生保レディ、教員、交番の警察官、コピー・FAX・プリンター関連、証券不動産ブローカー、金型職人
レジ係、電話営業員、タクシー運転手、手縫い裁縫師、法律事務所の事務員、不動産ブローカー、データ入力者
医療事務員、保険契約の審査員、モデル、不動産仲介業者、コールセンター、保険営業員、飛び込み営業員
電話販売員、データ入力、銀行の融資担当者、金融機関窓口、簿記会計監査、レジ係、料理人、球児、理髪業者
レジ係、路線バス運転者、一般事務員、銀行窓口係、倉庫作業員、スーパー店員、ホテル接客係
宅配便配達員、警備員、機械組立工、プログラマー、税務職員、行政書士、税理士、機械修理工
公認会計士、司法書士、証券外務員、翻訳家、住宅不動産営業員、メガネ技術販売員
電話マーケティング、スポーツの審判、モデル、カフェ店員、事務員、ネイリスト、タクシードライバー
あとで増やしておく
このアプローチにより、プロジェクトが資金調達に伴って投資家とコントロールを共有する場合、従来の企業の株式に関連するすべての問題が取り除かれます。
同時に、投資を希望する顧客は、管理・制御が容易なエレクトラムトークンを受け取り、将来の投資への道が開かれます。
投資家は、保有するトークンのシェアに比例して収入を得ることができます。配当金の総額は、プラットフォーム上に配置されるすべてのプロジェクトの収入のシェアの合計となります。プラットフォームに載るプロジェクトのポートフォリオは、すべての参加者の最大限の効率を確保するために、綿密に監視されます。
ウォレットとは異なり、NFTは複数の種類の価値の抽象化を保持することができます。NFTは譲渡、売却、贈与が可能です。さらに、NFTは鋳造時に明確で透明なルールによって管理されます。これらのルールは文書化され、全世界に公開され、監査される。これらのルールはすべて、スマートコントラクトと呼ばれるものに設定されています。
私たちの場合、エレクトラムNFTは従来の株式の代わりとして、プロジェクトクライアントに資金調達の能力を提供し、投資家を惹きつけることができます。
ファンドの運用成果から投資家に収入を与えるETFトークンとは異なり、当社のアプローチは、収入が発生する直接的かつ透明なメカニズムを意味します。
私たちのクライアントは、最大限の透明性と安全性をもって、世界中の分散型コミュニティからプロジェクトの資金を調達するユニークな能力を得ることができます。
プロジェクトとしてプラットフォームに参加するためには、信頼できるパートナーからの監査を含む包括的なセキュリティチェックに合格する必要があります。
エレクトラムNFTの保有者に適切な配当が保証されるような、将来的な収入の可能性が確認されたプロジェクトのみがプログラムに参加することができます。
このプラットフォームに参加されるお客様は、予測可能なレベルで受動的な収入を得る可能性を持つことになります。私たちは、たとえあなたがそのビジネスに精通していなくても、収益性のないビジネスには決して投資しないようにします。
Electrumには取引価格があるが、チャートはなく、担保もない。
取引価格は1ドルから始まり、2023年2月1日から2033年までの10年間、180日ごとに10%ずつ上昇する。
なお、エレクトラムの取引価格は一度上がると、システム上、一生下がることはない。
01 NFTの開発
03ウォレットの開発
リサイクルに関しては、三元系だろうがLFPだろうが、「やればできる」技術ですよ。人間が自然界から取り出せるものを、高濃度な人工物のコンパウンドから取り出せないわけがない。湿式製錬でも乾式製錬でも、どうとでもできる。今「やれてない」のは、そこに何か未解決の技術的課題があるわけじゃなくて、新規採掘マテリアルより再利用マテリアルのほうが高くつく間は、リサイクルはペイしないから。それでもコバルトとニッケルは回収が採算化するメドがついてきたから、レアメタル大手のUmicoreとかはLiBリサイクル事業を積極的に拡大してる。
一方でLFPのリサイクルに関しては、現時点ではエネルギー業界ではあまりポジティブな意見がないのは確かだけど、これも何か高い技術的なハードルがあるわけじゃない。鉄とリンの塊という、現在は低価値なマテリアルをリサイクルしても、業者は儲からないから、やってない。リサイクルをする経済合理性がないということです。こういう「中長期的には枯渇していくかもしれないけど、現時点では比較的入手が容易な資源」でリサイクルを廻すには、もっと価格が上がるか、新規採掘量を法的に規制するステップが必要になる。
以下の動画はバッテリ持続性サミットの質疑応答。「LFP電池のリサイクルにも経済的合理性は見込める」と言ってるけど、それは今ではない、LFPのEVが市場に増え、そのEVの製品寿命が1ターン回り、リサイクルするLFPの量が増え、リサイクルの採算規模が確保できる頃に意味が出てくる、また（一度マテリアル化しての資源市場での再販ではなく）廃LFPの正極を直接リサイクルして再利用できるようになれば有望だ、というようなことを言っている。
https://www.youtube.com/watch?v=4MvSABcJ70k
それにね、増田は「リンが高騰してて大変だ」というけど、今の「高騰した」リン酸塩の取引価格が250円/kgぐらいでしょ。対するコバルトは10000円/kg超え。やっぱりこの2つを「希少な資源」として同列に語るのはかなり無理がある。元増田は「「肥料じゃなくて電池にするから安くしてくれ」なんてできないんだよ」と言うけど、期待付加価値から考えれば、産業用途リンは絶対に農業用途リンに買い負けたりしない。もし農業リンがコバルトに競るぐらいの希少資源になったら、その頃は世界の慣行農業の仕組みは崩壊してるよ。
もうすでにリン鉱石の値段が上がり始めている現状で10年後のリサイクルの話をされても、、、って思うね。それこそ次世代電池が普及し始めてるかもしれなくない？
そうだよ。もし今後LFPがずっとEVバッテリの本命級のままで、リンが電池への採用が困難になるほどの希少資源になれば、その時にはLFPリサイクルが実現する（そして、その時に走行しているLFPベースEVの台数を維持できる程度のLFP電池を、リサイクルから再製できる）。一方、リンが今のように肥料としてバンバン蕩尽できるぐらいの価格で供給されるなら、LFPリサイクルは実現しない。さらに、もし将来、LFPよりも製造コストが低くて十分な性能を持つ次世代電池が普及し始めたら、やっぱりLFPリサイクルは実現しない。つまり、将来LFPリサイクルが実現しないとしたら、それは「LFPをリサイクルしなくてもEV業界には問題ないから」なんだよ。
なお、自分はLFPはあくまで脱レアメタル化のためのひとつの通過点だと思っている（二次電池進化の「現時点での経由地」という書き方をした通り）。さらに高密度で安価で持続性のある電池が必要とされる限りは、新たな技術が開拓され続ける。
電池技術の発展速度が、たとえば電子技術なんかに比べると比較的遅いというのは正しい指摘だけど（自分もこのエントリhttps://anond.hatelabo.jp/20150504101626 の中でそれに言及したことがある）、その後6年間で電池業界が達成してきたことは、正直自分の予想を超えていた。やっぱり将来の基幹産業としてR&Dが廻り出すと、これまでとは技術進歩のペースが桁2つぐらい違ってくる。CATL、BYD、テスラみたいなとこは言わずもがなだし、NEDOだって日本の研究機関だって企業だって色々やってる。
次世代EV電池で上市が一番速そうなのは、ナトリウムイオン電池かな。CATLは2021年にラボレベルで製品発表していて、2023年に量産化を予定している。ご承知の通り、CATLは狼少年みたいなことはしない会社なので、ある程度の目算はついているはず。
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/01992/00001/
元増田ならこの他にもカリウム系、カルシウム系、Li-S、Al-S2などを始め、電池分野では多種多彩なトライアルがなされていること、そのうちいくつかは近年ブレイクスルーが起きて実用化までのロードマップが大幅に短縮されたことも知ってると思う。リン枯渇が全地球的な課題になるよりずっと前に、電池技術は大幅に進歩して、普及価格帯のEVでもICEを超える走行距離と必要充分な充電速度を達成できるよ。社会がそれを求めていれば、研究と産業は絶対にそのニーズに応える。自分はそのステップで日本の研究者や企業が貢献してくれることを期待したいし、楽しみにしてる。
最後の、「でもちょっとでも日本の自動車産業を応援してくれると嬉しいな」については、自分はめちゃめちゃ日本の自動車産業や電池研究を応援してるし、そう書いたつもりだよ。
ただ、トヨタのBEV戦略（2030年に車種の1/3を、販売台数の1/3をBEVにする）は、今の地域別売上からするとかなり奇妙な方針で、額面通りに受け取るなら間違った戦略だと思う。あのトヨタの発表が出たときは、ネットでは「EVでもトヨタが勝つる！」「30車種すげえ」「EU勢ざまあw」みたいな反応が多かったけど、個人的には「えっ、そんだけ？」としか思えなかった。系列企業への配慮などで、あえて低めの発表をしてる可能性があるとすら思ってる。
なにが奇妙かといえば、トヨタというグローバル企業の売上構成から考えると、2030年に1/3をBEV化する程度じゃ全然売るタマが足りないはずなんだよね。トヨタの自動車販売台数は、2021年実績で、日本国内が140万台、海外が810万台。海外を地域別に見ると、北米が270万台、欧州が100万台、中国が200万台。よく「欧米以外の地域には、今後もICEやHVのニーズが根強くあるから…」と言う人がいるけど、トヨタの国別販売台数は、この北米・欧州・中国の3地域で輸出市場の70%、全生産量の60%を占めている。つまり発展途上国と日本を足した「2030年頃にICEやHVを売り続けられる地域」の市場規模は、今の販売先の40%しかない。
「4割の残余市場に向けて、全車種の2/3でICEとHVを維持する」というのは、ポートフォリオ戦略としておかしいでしょ？
ちなみにホンダは「2030年に2/3をEV化」、GMは「2030年までに北米生産の50%をEV化」、フォードは「2030年までに40%をEV化」という構想。つまりトヨタは、ICE規制までまだだいぶ間があるアメリカのGMやフォードに比べてもEV化に対して慎重な（鈍重な？）動きになっている。
「規制が始まるまではICE・HVを売ればいい」という人もいるけど、一旦ICEの規制・禁止法制がアナウンスされれば、その実施時期に5〜10年先行してICEやHVの売れ行きは落ち始める。消費者は、一定期間乗った車を手放す時点（規制後）で、ICEの中古車価格がガタ落ちしていることを予期するから。今の先進国での自動車買い換えサイクルは、日本で平均8.5年、米国も7.3年、欧州はもっと長い。最近は日本でも「これが最後に買う内燃車かな、次はEVだろうな」なんつって自動車を買う人が増えてるでしょ。海外もそう。
最近の欧州車ディーラーでは一種のdisclaimerも兼ねて「EVのほうが下取り価格は有利です」と言われることが増えたけど、今後は先進国のどこでもこの傾向が加速し、おそらく2026年あたりから「EVか死か」の秒読みが始まる。そんな状況で、「2030年には、なんと全車種の1/3をBEVにしまぁす！」みたいな悠長なことを言ってて、まともに戦えるのかな、何らかの思惑含みのフェイクであってほしいな、というのが今の自分がトヨタに思ってることです。
id:sgo22030年時点でBEVが1.6〜26%という予測(https://s.response.jp/article/2017/10/11/300895.html )なので、1/3という数字でも十分前のめり。因みに現時点で欧州17%中国16%米国4.5%https://www.jetro.go.jp/biznews/2022/05/613a9a4551b47453.html (本当に数字見んのな)
2022/06/21
この上の記事は2017年時点のデロイトトーマツの予測で、ドッグイヤーのこの業界では既に典拠にしないほうが良い内容です。なお2017年はEVバッテリの平均価格が急低下した年で、これ以後コンサル各社はBEV普及ペースを大幅に上方修正しました。たとえばボスコンがつい最近（6/13）に出した予測はこんな感じです。
https://www.bcg.com/ja-jp/press/13june2022-electric-cars-are-finding-their-next-gear
図表では、2030年の世界の新車販売台数のうちBEVが40%、2035年には59%になってますね。米国・欧州・中国を個別に見ると、さらに多い。上で書いた通り、トヨタの海外売上は北米・欧州・中国の3エリアで70%を占めてるんですけど、そのマーケットは今からわずか8年後にはこういう顔つきになっているということです。これ見てると、トヨタの「BEVラインナップは3割」戦略は相当ヤバいな〜って思いませんか。
自動車産業に特化した情報サイトのマークラインズは、LMC Automotiveの調査を引用して世界乗用車販売に占める各パワートレインの構成比推移予想を出しています。こちらは2022年1月の予測ですが、ボスコンよりやや保守的で、2030年のBEV比率は25%前後。ただしその3年後の2033年には40%を超えるシナリオです。
https://www.marklines.com/ja/forecast/index
2番目の記事で引用されているIEAも、2030年に①現状政策シナリオでは世界販売台数の26%程度が、②持続的発展シナリオでは47%程度が、EV（BEV+PHEV）になると予測してます。なおBEVとPHEVの販売比率は現状7:3で、IEA予測では、2030年もだいたいこの比率が維持されるようです。
https://www.iea.org/data-and-statistics/charts/global-ev-sales-by-scenario-2020-2030
つまり2017年時点では「最大でも26%」と推定されていたBEV販売比率が、今では「最低でも26%」（ただしPHEVも含む）になっているんです。この5年間のBEVの販売台数の伸び方は、多くの業界関係者の予想をも大きく上回ってたということですね。我々消費者も、EVについて何か考えたり議論したりするのであれば、とにかく最新の情報をチェックして、細かく自分の常識に当て舵をしないと、あっという間に現実に置いて行かれます。そういうスピード感のある業界だから、自分は面白くウォッチしてるんですけどね。
