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はてなキーワード:2026年とは
元即席チーム 対 即席チーム
であると、言われるまで気づかなかった
キングローズチームは１勝したばかり（vsグローブチーム）だが、連勝もありえる…のか？
スペシャルウェポン
デコイチラシ
であろう
ジェッパ王国も滅んだ
（話は逸れるが、ノーレースくんがシャーカー持ちなのも
先生が何か（？）あったときのために（当時）ジェッパ持ちにさせといたからではなかろうかとか思っている）
「勝ってマルノミくんと戦うのはどっちのチームかな…？」状態である（ナイトビジョンくん）
ごちゃまぜ杯って、最後はやっぱり
これまでの成功者、人生における勝ち組は「金持ち」だったと思う。
なぜならこれまでの「金」は「信用」の裏返しだったが、
犯罪で得た「金」は「信用」の裏返しじゃないということに、
現に、今、日本人の何％が給料が振り込まれた後、給料日に現金を全額下ろしに行っているだろうか。
PayPayをはじめとするQR決済や、Suicaをはじめとする交通系ICなど、スマートで便利な世の中で、スマート人間の行動はすべて記録されている。
Amazonの購買履歴や、LINEギフトの履歴をたどれば、どれだけ「他人に対して」お金を使ったかがわかる。
これからの時代は「他人に対してどれだけ貢献できたか」が人間の真価になっていく。
信用のスコア次第でその人が使える「金額（与信枠）」が変わっていく。
なぜなら日本円の価値が下がっているのではなく、貨幣という意味での金そのものの価値が下がっているから。
現にコンビニ一つ取ったってそうだ。
ローソンのアプリでは、dポイントやPontaポイントで格安で商品と交換できる。
ファミマのアプリでは、無料で商品をサンプリングしたりしている。
同じ100円のものを何円で買うかは人によってもう違うのだ。
気づいた人から行動し始めている。
現金のない人はキャンペーンに乗っかってどんどん節約・ポイ活しよう。
未来は明るい。
自分のために使うのも、巡り巡って他人のためになる。（税という仕組みがあるから）
自己破産は望ましくないけど、
こうなると、為替介入が二律背反を収拾するための唯一の手段になりつつある。為替介入によって円安そのものを先に解消できれば、ターミナルレート云々によって解消する必要がなくなるため、国債金利も自ずと落ち着く。そもそもここまで急速に現実化した12月利上げの位置付けは、為替対策の利上げから更に一歩進めてみると、為替介入を可能にするための利上げではないか。ベッセント財務長官はかねてから円安は日銀がビハインド・ザ・カーブになっているからだと指摘しており、日銀利上げが米側による介入了承の事実上の条件になっているとの観測がある。財務省が為替介入をやりたいと考える証拠はないが、もし為替介入をやりたがっているのであれば、日銀も利上げするしかないという整理となる。またベッセントの内政干渉を待つまでもなく、為替介入は金融政策と方向性が揃っていなければ効果を発揮しづらい。これまでの為替介入歴を振り返ると、2024年は６月に為替介入が行われ、７月に日銀が利上げを行った。2022年は10月に為替介入が行われ、12月に日銀がYCCを修正した。2025年１月の利上げと共に為替介入が行われなかったのは、就任したばかりのトランプをいきなり怒らせるのが怖かったからだろう。再び仮定となるが、もし財務省が為替介入をしたがっているのであれば、日銀の12月利上げ前後は、為替介入の効果が持続しそうな貴重なウィンドウとなる。このウィンドウを逃したらしばらく為替介入は困難だ。この間、米国側の金融政策が緩和側に寄ると更に好ましい。少なくとも神田財務官の時代において、財務省の為替介入はかなりトレーディング色が濃く、2022年11月はWSJのNick TimiraosがFedの利上げ幅縮小を報じた直後に為替介入を行っている。2024年６月ではCPI発表後に米金利が低下した場面で為替介入を行っている。Fedの12月利下げもほぼダンディールになっており、それに逆行する形で日銀が利上げをダンディールに固めていくモチベーションは、やはり為替介入が間に挟まっている点ではないだろうか。逆に12月FOMCが金利上昇イベントになった場合、それはそれでドル円の一層の上昇を為替介入で正面から阻止せざるを得なくなる。ここまでの整理が正しければ、12月FOMCから日銀12月会合前後にかけての日程が為替介入の危険日になる。2026年１月に入ってしまうと新たにできた新NISA枠による個人投資家の円売りアタックが再開すると思われ、改めて為替介入を行ってもほとんど相場を押し下げることはできないだろう。12月利上げがあった前提で12月中に為替介入をやらなかったとなると、財務省はかなり為替介入に後ろ向きであると判断せざるを得ず、2026年１月以降に円資産を保有する理由がほとんどなくなってしまう。
財務省が為替介入をやりたいかどうかは最後まで分からないが、ブレーンはかなりやりたそうな顔をしている。先ほどのエコノミストは「介入ラインと意識されている160円に達する前でも、あまりにも動きが大きければ動く可能性がある」と述べる。また外貨準備の規模が大きすぎるため、むしろ積極的に減らしたいとの発想が紹介されている。この手のブレーンが本当に政権の経済政策を支配できるとは思っていないし、高市政権も既に決定した路線をブレーンを使ってリークしていると判断できる証拠がないが、仮に当局全体の意思として外貨準備の規模を削減したいのだとすれば、日米金利差対比でも異常値になった高値で外貨準備を利食える為替介入をやりたくてウズウズしていることだろう。為替介入がカジュアルに行われる可能性に留意すべきである。
「為替介入利上げセット説」は、日銀の任務が想像以上に困難なものであった可能性を示唆する。2024年６月に為替介入が行われ、７月に日銀が利上げを行った後に、８月の雇用統計で日本株が暴落したことは記憶に新しい。この時の暴落がこの時の暴落が政府当局によって故意に筋違いに日銀のせいにされたことが、2025年の植田日銀の心理に軽くないトラウマを植え付けた。利上げペースは経済展望に基づいて決められるが、日銀執行部の具体的な利上げ月選びのマンデートには「日本株がクラッシュしなさそうなタイミングに挿入すること」が付け加えられたに等しい。本当に利上げが毎回クラッシュを招くなら淡々とやることをやるしかないのだが、そうじゃないからこそ難しいのである。その上で、為替介入利上げセット説が本当なら、為替介入はむしろ米国の経済指標が絶好調の間はあまりやらないわけで、為替介入が為替市場を一通りかき回した後に、日銀利上げの番が来て日本株がクラッシュしたらそれは日銀が悪いということになるのだ。あまりにもアンフェアではないか。何がコミュニケーションだ。
実際に為替介入が行われたとして、ドル円レートをどこまで押し下げられるかと言うと、前回や前々回と違って投機筋は円買いポジションを残しているため、それほどの効果はないと考えるべきだ。事前に投機筋の間で為替介入期待が盛り上がってしまうと更に効かなくなる。冒頭のワニの口が閉じる、つまり日米実質金利差が示唆する通りのドル円レートは130円近辺となるが、そこまでドル円を売り崩せるならかなり驚きであり、ワニの口が半分閉じた程度の水準でもかなり大掛かりな資産の外貨シフトを行う価値があるだろう。
| 年度 | 利払い費 |
|---|---|
| 2025年度予算 | 10兆9320億円 |
| 2026年度予算 | 13兆435億円 前年比+24％ |
| 年度 | 前年比+24％ケース | 前年比+30％ケース |
|---|---|---|
| 2027年度予算 | 16兆659億円 | 17兆4655億円 |
| 2028年度予算 | 20兆6576億円 | 22兆7051億円 |
| 2029年度予算 | 25兆6154億円 | 29兆5166億円 |
| 2030年度予算 | 31兆7632億円 | 38兆3717億円 |
メン地下にハマった。
メン地下より2次元の好きなキャラ とか言っていた私はもういない。
毎ライブ毎ライブ何名義もチケットを発券し 薄い財布から特典券を買ってループしている。
TOだとか課金と呼ばれる人達ほどは金を使っていないが、学生の収入からすると多大なる出費だ。
別件で好きな顔の男に金を使ったため、クレカの支払い額は更にすごいことになっている。
しかし昨日、メン地下のクリスマスライブのためにサンタコスを買った。
何をしているのだろうか。
メン地下のメンションへのいいねの時間でプライベートを邪推し、MBTIや特典会での一挙手一投足に情緒を握られている。
重なって、最近人生で1番金と時間を費やしたコンテンツのサ終が告知された。
もう私の人生には何も残らない。
色恋色恋言っても、冷静になればただ優しくされているだけだし彼氏面と騒いだところでそれも単なる優しさに過ぎない。
メン地下からすればただの客の一人で、他の界隈の演者やキャラからしてもそれは同じ。
自分が特別でありたいと思うばかりに妄想が加速し、最終的には周りにも自分にも良くない影響を与えている。
人に嫌われたくない 誰かの特別でいたい そう思うのは自由だが、金を払ってそれをすることになんの意味があるのだろうか。
昔ソシャゲのガチャに金を使う私に非オタクの友達が言った「データにお金払ってるの⁉️」は、今メン地下に通っている私にもそのまま刺さってくる。
一瞬の勘違い 一瞬の胸のトキメキに1分〇千円払う毎日 当然と言ってはなんだが、学生のただのバイトで稼げる程度の額ではない。
数年前の私は、自分が夜の仕事でおじさんたちに媚びへつらって酒を飲んで金を貰っていると想像しただろうか。
将来には何も残らない。
一方私は何もかも失い、またやめられず何かのオタクをしているのだろう。
親が育ててくれた大切な体で、〇〇という趣旨のミームがあるが、大切な体で、メン地下通い。だ。
若いうちなら良いと自己暗示しても、もう20を超えている。自分の責任は自分で取る年齢だ。
やめたいやめたい思っても通うことはやめられず、オタクもやめられない。
オタクをやめたら何も残らなかった、のはてブロがバズっていたが 私にも何も残らない。
バイトのモチベも なんなら人生のモチベも好きな物がないと何も無いからだ。
人生コンテンツのサ終、追っているコンテンツも同時期に終わる予定だ。また、メン地下のグループもいつまで続くか分からない。
2025年の終わりがけでここまでの窮地に瀕するとは思っていなかった。
来年になって何か気持ちが変わるのか 何かしらを諦められるのか。
完璧主義をやめないと もう首は回らなくなってきている。
レポートによると、この法律は米国のデジタル資産、特に「決済用ステーブルコイン」に関する連邦レベルの明確なルールを定めたものです。
最も重要な規定は、ステーブルコインの発行者に対する厳格な資産裏付け要件です。
要件：現金（Cash）または短期米国債（Short-term T-bills）による100%の準備金を保持しなければならない。
目的： ステーブルコインのリスク（取り付け騒ぎやデペグ）を排除し、米ドルと同等の安全性を持たせること。
結果： これにより、ステーブルコインは実質的に「デジタル・ドル」としての地位を確立し、銀行や機関投資家が安心して扱える資産となりました。
法律の遵守（コンプライアンス）に伴い、ブロックチェーン側にも新たな技術的仕様が求められるようになりました。機関投資家が利用するためには、以下の2点が必要です。
KYC/AMLへの対応：顧客確認（KYC）およびマネーロンダリング対策（AML）を効率的に満たす仕組み。
選択的プライバシー機能： すべての取引が公開されるパブリックチェーンではなく、機関の取引内容（金額や相手）を保護できるプライバシー機能。
金融取引の決済において、不確実な時間を排除することが求められます。
要件： 「サブ秒（1秒未満）」での取引完了（ファイナリティ）。
背景： 従来の銀行システムや高頻度取引に匹敵するスピードが必要とされています。
この法律の施行により、既存のブロックチェーンの勢力図に変化が生じると予測されています。
取引完了に12秒かかる点と、全ての取引が透明（プライバシーがない）である点が、機関投資家のニーズ（即時決済・秘匿性）と合致しないため、機関マネーの受け皿として不利になる。
規制準拠（GENIUS法対応）を前提に設計されており、「選択的プライバシー」と「サブ秒の完了性」を持つため、機関投資家のステーブルコイン業務のシェアを奪う。
小売（リテール）分野で拡大しつつ、2026年初頭の「Firedancer（アップグレード）」により処理能力と速度を向上させ、機関向け業務の獲得も狙う。
ごもっともな疑問です。GENIUS法やイーサリアムの技術的な話（DeFiやステーブルコイン）は、一見すると「アルトコインやブロックチェーン技術」の話であって、「なぜそれがビットコイン（BTC）の価格を押し上げるのか？」というつながりが見えにくいですよね。
レポートの論理を紐解くと、これらは「お金の入り口（パイプ）」と「最終的な行き先（貯蔵庫）」の関係で説明されています。
なぜ「アルトコインや規制の話」が「BTC爆上げ」につながるのか、3つのロジックで解説します。
1.GENIUS法は「機関投資家マネーの高速道路」を作るから
GENIUS法でステーブルコインが「100%現金/国債裏付け」になり、国の認可を受けるということは、銀行や大企業が堂々とブロックチェーンにお金を入れられるようになることを意味します。
これまで：規制が怖くて、機関投資家は巨額の資金をクリプト市場に入れにくかった。
これから（GENIUS法後）： 「デジタル・ドル（ステーブルコイン）」として安全に資金をブロックチェーン上に持ち込める。
BTCへの波及：クリスプト市場に入ってきた数兆円規模の「機関投資家の資金」は、最終的にどこに向かうか？
リスクの高いアルトコインではなく、最も流動性が高く、価値の保存手段として認められているビットコインに、ポートフォリオの核として資金が流れます。つまり、ステーブルコインは「入り口」であり、その資金が向かう「本命の投資先」がBTCという構造です。
レポートでは「金（ゴールド）が下がって、BTCが上がる」と予測しています。
イーサリアムなどの役割： 送金、契約、DeFiなどの「実用・技術」担当。技術競争（速度やプライバシー）で勝ったり負けたりする。
ビットコインの役割：デジタルな「国家レベルの資産（Sovereign Asset）」。
ロジック：GENIUS法などで市場全体が信頼できるものになればなるほど、「インターネット上の基軸通貨」としてのBTCの地位が盤石になります。ドルが強い環境下で、投資家が金（ゴールド）から資金を抜く際、その避難先として選ばれるのが「規制された市場の王様」であるBTCになる、という理屈です。
これはイーサリアムとは別の話ですが、レポートにある重要な要素です。
OB3（大型減税法案）：法人税が下がり、企業の手元に現金が増える。
トレジャリー（財務戦略）：企業はその余った現金をただ持っているだけでなく、インフレヘッジなどのために運用したい。
BTCへの波及： 既にマイクロストラテジーなどがやっているように、企業の準備資産（トレジャリー）としてBTCを購入する動きが加速する。「ETFと企業の保有で供給の11.7%がロックされる」というのは、この動きを指しています。
「GENIUS法で『道路』が整備され、OB3減税で『軍資金』を得た企業が、最終的に『土地（BTC）』を買い占めに来る」 というシナリオです。イーサリアムやソラナの話は「道路工事の競争」の話であり、BTCの話は「値上がりする土地」の話として区別されています。
ビットコインの価格を語る上で欠かせない「半減期（Halving）」について、基本的な仕組みと、今回のレポートがなぜそれを「あまり重要ではない」と見ているのかを解説します。
半減期とは、ビットコインの新規供給量が文字通り半分になるイベントです。
1. 仕組み
時期: 約4年に一度（正確には21万ブロックが生成されるごと）。
内容:ビットコインのマイニング（採掘）報酬が半分になります。
2.目的と効果デフレ資産: BTCの発行量を計画的に減らすことで、希少性を高めます。
これにより、ビットコインはインフレ耐性のあるデジタル・ゴールドとしての性質を持ちます。
供給ショック:市場に新しく出回るBTCの量が突然減るため、需要が変わらなければ、理論上は価格に上昇圧力がかかります。
【ポイント】 これまでの歴史上、半減期の約1年後には価格が大幅に上昇する傾向が見られてきました。これが従来の「4年サイクル」の根拠です。
今回のサイクル（2025年〜2026年）では、半減期のポジティブな影響をマクロ経済の力が上回ると主張しています。
レポートは、価格の牽引役が「供給側（半減期）」から「需要側（機関投資家）」に移ったと分析しています。
レポートが、半減期による価格の緩やかな上昇を超える力を持つと見ているのが、以下の3つの強烈な需要側の要因です。
具体的な数値:ETFや企業財務保有（DAT）が、既にBTCの**総供給量の約11.7%を保有している。
意味合い: これは、市場で売買される流動的なBTCが減り、価格変動に強い「硬い需要の層」が形成されたことを意味します。この構造的な買い圧力が、半減期で供給量が減る効果よりも強力だと見られています。
GENIUS法: ステーブルコインの規制整備により、数兆円規模の機関投資家マネーの参入障壁が取り払われる（前の回答で説明した「高速道路」の整備）。
OB3法案:企業減税により、企業の余剰資金（法人マネー）がBTCに流れるインセンティブが強化される。
結論:規制環境の改善と企業の資金力投入が、単なる半減期では達成できないほどの、持続的で巨大な需要を生み出すと予測されています。
レポートは、金利とドル高の環境が続く中で、利回りのない金（ゴールド）は調整局面に入ると予測しています。
対照的に、規制整備と機関参入を経たBTCは「主権格の価値の保管手段」としてゴールドのポジションを奪い取るとされています。
【まとめ】
このレポートのシナリオでは、半減期は依然として重要ですが、その効果は「マクロ経済の潮目」と「機関投資家の構造的な買い」という、より大きな波に飲み込まれ、2026年までの長期的な高値圏形成の要因となるということです。
つまり、「半減期が弱いかどうか」ではなく、**「機関投資家の採用が半減期を上回るほど強い」**というのが、レポートの主張です。
来年は本当なら半減期アノマリーでビットコイン死ぬって言われてるんだけど
Twitterではしきりに「米国の政策（マクロ）」重視の内容のおかげで倍になるっていってるんだよね。
なんでかというと、機関投資家とETFで供給の11.7%ガチホして米国が「強化版レーガノミクス2.0」でドル高維持するかららしい。
で、ドル高の影響は金は死ぬが、BTCは「デジタルゴールド」として生き残るっていってる。
なにが大事かというと2025年7月に「GENIUS法」ってのが施行されたんだけど100%準備金のステーブルコイン義務化で、対応できないチェーンは脱落するので、
RWA（現実資産トークン）の市場も数兆円規模へ拡大して需要が高まるんだってさ。
ただ、金が下がってBTCだけ上がるってはなしがイマイチ納得行かないんだよね。
後はトランプって結構TACOるので、GENIUS法とかOB3法案とか、米国の政治スケジュール通りにいくのかがそもそも疑問に思っってたりする。
一応自分が調べた内容を貼っておくね。まぁChatGPTに聞いただけなんだけど
https://anond.hatelabo.jp/20251210105444
無事に生きてたら2026年末にまた会おう
2011年に052D型駆逐艦1番艦が起工して以来、すさまじいスピードで大艦隊が建造される第二次世界大戦期のアメリカ海軍さえ凌駕するスピードの大軍拡技術的にも055型で世界トップレベルに追い付いた
劉華清死去
052B型と052C型の10年にわたる研究の末に完成した、中国人民解放軍海軍の新型主力艦
日本のあたご型やアメリカのアーレイ・バーク級、韓国のセジョン・デワン級等と比較すると船体サイズが小さく戦闘能力は若干劣るのではないかとされている
しかしバッチ1は8隻、バッチ2は5隻、バッチ3は12隻のとてつもない大量建造が行われ、2024年現在も052DL型バッチ4の13隻建造が続いている
★055型駆逐艦(南昌級) 1番艦 南昌 起工
中国人民解放軍海軍の最新鋭艦、ついに世界トップクラスの性能に到達
満載排水量12,000～14,000tと駆逐艦のサイズを超え、アメリカ海軍にはミサイル巡洋艦と識別されている
「南昌」は人民解放軍建軍の地とされていることから、055型駆逐艦の位置づけがよくわかる
40年前の055型大型火砲ミサイル駆逐艦計画から艦型を継承している
★003型航空母艦福建 起工
全通飛行甲板によるヘリコプター運用能力とウェルドックによる上陸用舟艇の運用能力を兼ね備えている
アメリカ海軍のワスプ級強襲揚陸艦を上回り、アメリカ級強襲揚陸艦よりも少し小さい
2023から2024年にかけて就役スピードが顕著に落ちるおそらく2020年コロナと主要艦モデルチェンジの影響と思われる（中国海軍は少数建造⇒運用・研究⇒大量建造のループを繰り返している）
ポストの内容は、韓国映画界の急激な浮き沈みを嘆くもので、「アジア初のアカデミー作品賞受賞（『パラサイト 半地下の家族』2020年）から数年で業界全体が危機状態に陥るなんて想像もつかない」というニュアンスです。実際、2025年現在、韓国映画産業は深刻な低迷期を迎えていて、劇場興行収入はパンデミック前の2019年の13.8億ドル（約1.91兆ウォン）から2024年は8.61億ドル（約1.19兆ウォン、38%減）まで落ち込み、2025年上期の観客数は前年比でさらに22%減少しています。<grok:render card_id="3c436b" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argumentname="citation_id">14</argument>
</grok:render> これが「こうなった」理由を、複数の要因から説明します。主にCOVID-19後の影響、投資の停滞、ストリーミングの台頭などが絡み合っています。
### 1. **COVID-19の長期的な打撃とバックログの枯渇**
-パンデミックで2020年の興行収入が急落（3.69億ドル、73%減）し、劇場閉鎖や外出自粛で観客が激減。韓国人の年間映画館訪問数は世界トップの4回から2.54回に半減しました。<grok:render card_id="e919e6" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argumentname="citation_id">14</argument>
- 当時は制作中の「貯蔵フィルム」（パンデミックで公開延期された作品）が2022-2024年に大量投入され、年間35本以上の韓国映画が公開されましたが、これが尽きかけています。2025年の大手投資・配給会社の予定本数は10-14本と激減（前年の35本から大幅減）。2026年には本格的な「コンテンツ枯渇」が予想され、劇場は過去最高の228本のリバイバル上映に頼っています。<grok:render card_id="ff91fe" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argumentname="citation_id">13</argument>
- 結果、2024年の37本の商業映画のうち、投資回収できたのはわずか10本。1,000万枚以上の大ヒット作がなく、3,000万人観客を突破する作品もほぼゼロです。
-興行不振で配給会社の収益が2019年の5.68億ドルから2023年の3.16億ドルに減少し、外部投資家が撤退。制作費の高騰（ストリーミング作品への人材流出で俳優・スタッフの給与が上昇）も拍車をかけ、ミッドバジェット映画の緑灯が減っています。<grok:render card_id="eee1c7" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argumentname="citation_id">14</argument>
</grok:render><grok:render card_id="d95dbd" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argumentname="citation_id">13</argument>
-投資サイクル（企画から公開まで2-3年）が遅れているため、2021-2022年の投資凍結が今頃直撃。2025年の公開予定が少なく、業界全体の「悪循環」（低収益→投資減→低予算→質低下→さらに低収益）が加速しています。<grok:render card_id="48d7f8" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argumentname="citation_id">13</argument>
### 3. **ストリーミングの台頭と視聴習慣の変化**
-NetflixやDisney+などのグローバルプラットフォーム、国内のTving・Wavveなどが人材を吸い上げ、映画からドラマ・シリーズ制作へシフト。監督や俳優の「ブレイン・ドレイン」が起き、映画界のクリエイティブ力が弱体化。<grok:render card_id="117b82" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argumentname="citation_id">14</argument>
</grok:render><grok:render card_id="e840a6" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argumentname="citation_id">9</argument>
- 観客も自宅視聴（Netflixのモーテル配信など）に移行。劇場文化の衰退を象徴するように、2025年のカンヌ映画祭で韓国映画が10年以上ぶりに不在となりました。<grok:render card_id="93124d" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argumentname="citation_id">9</argument>
</grok:render>パク・チャヌク監督は「劇場の危機が映画全体の危機だ」と指摘し、ストリーミング競争と消費者緊縮がスランプの主因だと語っています。<grok:render card_id="c502d4" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argumentname="citation_id">12</argument>
-消費者側の「ベルト・タイトニング」（家計引き締め）で、娯楽費が削減。2025年上期の全国観客数は4,070万人（前年比37%減）と、2004年以来の年間1億人割れが目前です。<grok:render card_id="f81ce1" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argumentname="citation_id">12</argument>
-劇場チェーン（Lotte Cinemas、Megabox、CJ-CGV）の合併・閉館が進み、スクリーン数が減少し、業界全体の収益基盤が揺らぎます。<grok:render card_id="ceec83" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argumentname="citation_id">14</argument>
『パラサイト』の快挙で韓国映画は世界的にブームを巻き起こしましたが、パンデミック後の回復が不十分で、構造的な問題が露呈した形です。業界は政府の救済基金（1,400億ウォン規模）やクーポン発行、AI活用、海外共同制作などの対策を求めていますが、回復には時間がかかりそうです。
その通りです。「どかどかと売られている」という表現は、現在の12月のグロース市場の惨状を的確に表しています。
あなたが感じている違和感は正解です。**「企業の業績が悪くなったわけではないのに、需給だけで機械的に売られる」**のが12月の魔物です。
なぜ日本株、特にグロース市場でこの現象が起きるのか（Why）、そして統計的に「いつ反転しやすいのか（When）」について、プロの視点でメカニズムを解説します。
日本のグロース市場（旧マザーズ）は、取引参加者の約7割が個人投資家です。そのため、個人特有の事情が相場を支配します。主な要因は以下の3つです。
① 「損出し（Tax Loss Selling）」の売り
これが最大の要因です。
* 仕組み: 今年の株取引で利益が出ている投資家は、年末までに「含み損」を抱えている銘柄をあえて売却し、損失を確定させます。
*目的:利益と損失を相殺（損益通算）することで、支払う税金を安くするためです。
* 影響: 「今年は株価が下がってしまった銘柄」ほど、この節税目的の売りの標的になります。「見切り売り」ではなく「税金対策の事務的な売り」なので、価格を無視して投げ売られます。
* 仕組み:12月は新規上場（IPO）が集中する季節です。IPOは短期間で利益が出やすいため、個人投資家に大人気です。
* 影響:投資家はIPOの抽選資金や、上場直後の初値買いの資金を作るために、**「手持ちの既存グロース株」を現金化（換金売り）**します。これにより、市場から資金が抜けていきます。
* 仕組み:グロース市場にも一部入っている海外ヘッジファンド勢は、12月中旬から長期休暇に入ります。
* 影響: 買い手が不在（板が薄い）の中で、個人の「損出し売り」が降ってくるため、**少しの売りで株価が大きく下がる（ボラティリティが高まる）**現象が起きます。
では、いつエントリーすべきか？統計的には明確な「転換点」が存在します。
日本の税制上、年内の取引としてカウントされるのは「受渡日（決済日）」が12月30日までの取引です。株式の受渡しは「約定日＋2営業日」かかります。
「損出し売り」は、この**12月26日（金）**の大引けで完全に終了します。
逆に言えば、**12月中旬〜26日の間が「売り圧力のピーク（セリング・クライマックス）」**となり、株価は底を打ちやすくなります。
12月27日（月）以降の取引は、税制上「新年度（2026年）」の扱いになります。
* 新NISA枠の買い:新年の非課税枠を使った買いが入り始める。
*ご祝儀相場:1月は小型株が買われやすいアノマリー（1月効果）がある。
今、「どかどか売られている」のは、まさにセリング・クライマックスに向かっている証拠です。
* 今は「落ちるナイフ」:
* 無理に今すぐ買い向かう必要はありません。損出し売りは理不尽なほど下値を叩いてくる可能性があります。
*12月24日〜26日あたりに、株価が異常に下げたタイミングがあれば、そこが年間の「大底」になる確率が高いです。
*流動性が低い銘柄こそ、この時期の「損出し」で過剰に売り叩かれます。先ほど提示した「時価総額75億円〜85億円」というターゲットゾーンは、この12月特有の需給悪化によってのみ実現するボーナスタイムかもしれません。
この「損出し売り」の最終日（12月26日付近）に向けて、「監視すべき好業績・不人気グロース株リスト」**をピックアップしておきますか？ 反発局面ではそれらが一斉に火を吹く可能性があります。
2026新語・流行語大賞のノミネート語が発表された。本記事では、選出された30語の中から注目の用語について、その概要と背景を解説する。
【見せ善】
お笑いコンビ・さや香の新山が、被災地でのボランティア活動の様子をSNSに投稿した際、「これは見せ善です」とハッシュタグを付けたことが発端。これまで著名人のボランティア報告は「売名」「偽善」と批判されがちだったが、自ら「見せ善」と名乗ることで批判を逆手に取るスタイルが称賛された。以降、Z世代を中心に、ゴミ拾いや席譲りなどの善行をSNSにアップする際の「炎上回避の免罪符」として定着した。
物価高や増税が続く中、見栄を張ることを完全にやめた開き直りの精神状態のこと。ファンタジー作品のゴブリンのように、他人の目を気にせず「安いものをむさぼる」「服は着られれば何でもいい」「欲望に忠実に生きる」というスタイル。かつての「丁寧な暮らし」の対極にあるが、その生命力の強さが逆にクールだと捉えられた。
【屁】
トップアーティスト米津玄師が突如リリースした配信限定シングル『屁』。自身の放屁音をサンプリングし、重厚なビートと融合させた前衛的な楽曲は、瞬く間にYouTubeで1億再生を突破した。「屁すらも芸術に変える男」と評される一方、全国ツアーではマイクに臀部を向け、生の音を集音させるパフォーマンスも大きな話題となった。
【爆盛り葬儀費】
多死社会の進行に伴い、葬儀業界での競争とトラブルが激化。格安の基本プランで集客し、遺族の混乱に乗じてオプションを過剰に追加させる手口が横行した。最終的な請求額が当初の見積もりから数倍に膨れ上がる様を、飲食店のデカ盛りメニューになぞらえて揶揄した言葉。
【食べる蕎麦湯】
健康志向とフードロス削減の観点から、これまで廃棄されがちだった「蕎麦湯」がスーパーフードとして再注目された。ゼラチンや寒天で固め、黒蜜やきな粉をかけた「食べる蕎麦湯」がコンビニスイーツとして爆発的ヒットを記録。ルチンが豊富で腹持ちが良い点が、ダイエット中の若者層に支持された。
【野獣圏内】
気候変動によりクマ・イノシシ等の動物の都市部進出が常態化したことを受け、政府が新たに策定したハザードマップ上の区分名称。正式には「特定野生鳥獣高頻度出没区域」だが、環境省の啓発ポスターで使われた「ここはもう、野獣圏内。」というキャッチコピーが一部国民に衝撃を与え、そのまま一般名称として定着した。
【もう走らなくていい】
北米3カ国共催のサッカーワールドカップにて。日本代表のFW前田大善が、予選リーグから決勝トーナメントまで驚異的なスプリント回数を記録し続けた。準々決勝での敗退が決まった瞬間、実況アナウンサーが涙声でかけた「もう走らなくていい、大善。胸を張れ」という言葉が国民の涙を誘った。過酷な労働環境にいる人への労いの言葉としてもネット上で広く使われた。
インドネシア原産の犬種。人気K-POPアイドルが飼い始めたことで日本でも知名度が急上昇した。その独特な語感が小中学生を中心に面白がられ、実物を見たことがない層にまで名前だけが独り歩きして大流行した。
【無敵外交】
国際会議において、自国の主張だけを一方的にまくし立て、他国の批判や質問を一切受け付けずに退席する強硬な外交スタイルのこと。会議で人の話を聞かない上司を指すビジネススラングとしても使われた。
メジャーリーグで前人未到の記録を更新し続ける大谷翔平に対し、日本の小学1年生の野球少年がテレビのインタビューで言い放った一言。その純粋さとあまりのスケールの大きさが愛され、何かに挑戦する際の決まり文句としてミーム化した。
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そこに気づくとはすばらしいですね
今後のストーリーでも書きましょうか
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公明党連立離脱、エセ保守（石破など）離党、自民参政連立政権誕生
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習近平政権打倒（2027年までには可能か）（中国軍は陸軍力が圧倒的に弱いので先んじて上陸すれば圧倒できる）
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