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はてなキーワード:インフラとは
AWSの資格取得の合格記にはほぼ出てくるcloudlicense
ただ小岩とか言われてた時代にはブレインダンプじゃね疑惑はあった
自分もインフラエンジニアでAWS資格もいくつか取ってるけど無駄に真面目なのでUdemyや書籍で勉強して取得している
でも2週間で高難度を取得とか未経験が全冠をここ使って成功しているのを見ていると自分が馬鹿らしく思えてくる
つかう後押しが欲しいとかじゃなくて他のみんなはどう思ってたり使ってる？って話を聞きたい。社内ではあんま個人学習の話とか無いので
UdemyやPing-tとかと同じだよならそれで良いし、AWSやクラスメソッドも普通に社内で使ってますなら俺が愚かでOKです。もちろん使ってるけど黙ってますでも良い
https://anond.hatelabo.jp/20251214182609
そもそも責任とはなんだろうか。日本語では曖昧だが、英語圏では以下の責任を明確に区別する。
元増田が使っている「責任」はこの三つが混在しているが、それぞれ分けて考えると、議論の見通しが良くなる。
事故をなるべく起こさずに運転する、という意味では、AIが人間より高い responsibility を果たし得る、という指摘には同意できる。
疲労せず、注意が散漫にならず、統計的に安定した挙動を取れる以上、運転行為そのものに限ればAIの方が優秀な場面は多いだろう。
ただしこの記事で扱われている responsibility はほぼこの「運転行為」に限定されている。
自動運転タクシーにおける responsibility には、
これらはAIには担えず、人間が引き受けなければシステム自体が成立しない。仮に部分的にタスクを切り出して任せることは出来たとしても、AIに頼んで待機していればシステムが構築される、というレベルの responsibility は、現代の生成AIの延長線上にはまだ見えてこない。
を説明し、制度や設計に反映させる責任は、AIではなく人間側の制度に属する。
現代の安全設計では、謝罪や後悔よりも、 この accountability をどう回すかが核心になる。
しかしこの記事では感情的責任が否定される一方で、accountability の議論はほぼ登場しない。その結果、責任の議論は期待値計算に収束している。
記事の後半で主に扱われているのは、実質的にはこの liability だけだと思われる。事故が起きたら保険で補償される、結局は金銭で解決される、というのは事実だ。ただし、liability が制度として処理されていることと、responsibility や accountability が不要になることは同義ではない。
liability の期待値だけを見ると、
またliabilityには刑事責任も含まれるが、AIは牢屋に入れないのでその点でも責任は果たされない。
ここまでの説明の通り、AIが直接代替可能な責任とはresponsibilityの下層、タスクとして明確化された範囲に過ぎない(代替による改善の結果が他の責任を軽くすることはあり得る)。
しかし自分は元増田の、『人間が責任を取れるというのは自惚れ』という論を概ね肯定する。
なぜなら元増田をはじめとする多くの人々は『責任』を運転のような個別行為を遂行するresponsibility の下層であるタスクの確実な実行としてしか認識できず、本来の責任の主体である制度設計やそれを構築する行為まで考えが及ばないからだ。そういった人達にとっては、AIは自分たちの責任範囲を脅かす脅威であることは疑いようがない。
日本のインフラでは魚を半日で都市まで輸送するくらいどうということはない。
高く売れる魚は都市にまわしてしまうから田舎では残った二級品しか流通しないよ。
わかる。ぬまがさ氏に限らず、リベラルの言説の多くに不信感を感じる理由の一つがこれ。
他人の意識の低さを嘆く割に、その嘆いている本人は現場にいないっていう不信感。
最近だと賃貸で外国人が断られるのが差別だ、という話題があったけど、
じゃあリベラルな人たちが大家さんやって安い家賃で貧しい外国人を呼び込めばいいじゃん、印税で収入もあって株でも儲けてるんだからやってくれよ…そしたら皆に喜ばれるし社会的にも意義があるんじゃないの……勿論めんどくさいことが色々発生するだろうけど……と思うんだよな。でも自分ではやってくれないし、治安が悪くて家賃が安い地域に住んでいるわけでもない。
正義を説くのは当事者でなくてもできるしやっていいけど、実際にはイライラしながらも面倒なことに向き合っている人たちこそがインフラを作っているし、そのインフラが未来につながるんじゃないのと思う。（まあ同じことはリベラルだけでなく保守層に対しても言えるんだが）
恒久的占領のための一時的占領にもはや双方ともに価値を見出さなくなった
行うべきはインフラの破壊、もしくは戦力の撃滅であって、人間や車両が砲撃や空襲やドローンに襲われながら移動する数十キロの空間はもはや時間的な価値しか見出されなくなった
時間が欲しければ一時的に掌握するが、そうでなければその中がどうなっていようが気にしない、それが情報戦の顛末なのだろう
実際この考え方はソビエトでは珍しくない。
我々西側のドクトリンでは制空権は非常に重要で広いエリアをコントロールすることが至上であるが、
東側では出撃拠点さえ確保できればそれでよく、制空権は地上部隊の作戦行動に応じて必要なだけ確保すれば良いと考えている
NATOの将校であればおそらく承認しないであろうレガシーが持ち出されている時点で、指揮統制の主導権が移ろいつつあるのだろう
ポジティブな意味で。死にたいわけじゃない。幸せな日常を過ごしている。
結婚し、家庭を成し、育てた。
あとはもう墓に入るだけのような気分なんだ。平均寿命の半分にも至っていないのに、余生の気分。
日々に満足している。
この幸せがピークだとしたら、後は下るだけかななんて思ったりして。
死にたいわけじゃない。でも、死んだとしたら家族が困るから、その困る量は減らしておこうと思う。終活。主に金融資産の。どんな資産を持っているか、どんな口座を持っているか、どの口座から何のサブスクを払っているか。（光熱費などのインフラ）遺族年金や保険金や年金で、遺族は困らなさそうだなとは思った。手続きは面倒だろうけど。
この先幸せより、幸せじゃないことの方が増えるかもななんてちょっと不安に思ったりして。自死は取らない。気力が無いわけでもない。ただ、現世でやりきったかなって。
生きよう。
GeminiDeep Researchで本当の話なのか調査させ、はてな匿名ダイアリーへ投稿出来るように要約させた
はてな匿名ダイアリーを指定したら口調が勝手に変わって吹いたｗ
2025年末、「娘のはじめてPCにLinux」という議論がネット上で波紋を呼んだ。これは単なるOSオタクの戯言ではない。 「エリート層は子供にRaspberry Pi（ラズベリーパイ）を与えて"支配側"へ育て、一般家庭や公教育はiPadを与えて"消費側"に留め置く」という、現代の身分制度（デジタル階級社会）への警告だ。
本稿は、英国王立協会やGIGAスクール構想の実態、労働市場データを分析した「公教育の機能不全と家庭内資源動員に関する調査報告書」の要約である。結論から言えば、「中流以下の家庭こそ、なけなしの金を払ってでも子供にLinuxを触らせろ」ということになる。
かつてのデジタルデバイドは「ネットに繋がるか否か」だった。スマホ普及後の現代における格差は、「コンピュータの制御権（Root権限）を持っているか否か」である。
英国王立協会はすでに2012年の段階で「学校のICT教育はオフィスソフトの使い方しか教えていない」と酷評している。 その結果、富裕層の私立校では専門家を雇ってRaspberry PiやAI活用を教え、貧困地域の公立校では管理が楽なiPadを配って終わり、という絶望的な「質の乖離」が起きている。米国でも同様に、富裕層の子供ほど「消費的なスクリーン（TikTokやYouTube）」から離れ、ChromeOSやRaspberry PiやUbuntuなどを導入し創造的なプログラミング教育を受けている。
日本の金のある自治体の公立小中学校で配られたiPadは、MDM（管理ツール）によってガチガチに制限されている。 逆に、ChromeOSはLinuxベースであり開発環境として優秀なのだが、教育委員会は「セキュリティ」と「管理コスト」を理由にその扉（ChromeOSやLinuxでの創造的な授業）を諦めた。 結果、公立校の生徒はiPadで「Web閲覧」と「ドリルアプリ」しかできない。
一方で、開成や筑駒といったエリート校の生徒は、制限のない環境でサーバーを構築し、Unityでゲームを作り、競技プログラミングに没頭している。iPadの 「サンドボックス（砂場）」の中で遊ばされている公立校生と、システムの内側に触れているエリート校生。このスタート地点の差は、10年後に致命的な「年収の差」となって現れる。
「社会に出ればWindowsだろ？」というのは20年前の常識だ。現代の高付加価値インフラ（AWS、Google Cloud、AI開発、IoT）は、ほぼ全てLinuxで動いている。
GUI（マウス操作）はAIにとってコストが高いが、CLI（コマンド操作）はAIへの命令（プロンプト）そのものであるため、相性が抜群に良い。Linuxを学ぶことは、「AI時代におけるコンピュータへの正しい命令作法」を学ぶことと同義だ。
「MOS(Microsoft Office Specialist)」というフィルター機能は低下し、GithubやPixiv、Youtubeなどでのクリエイティブな活動履歴（何を作れるか）がパスポートになる。貧困・中流層がこの壁を越える唯一の武器が「技術力（ポートフォリオ）」だ。
中流以下の公教育が頼りにならない以上、家庭で動くしかない。幸い、Linuxの世界は「金はかからないが、知恵と時間はかかる」。これは資金力のない家庭にとって最大の勝機だ。
30万円のMacBookは不要。企業落ちの中古ビジネスPC（ThinkPad X250/X260等）なら、秋葉原や通販で1.5万〜3万円で買える。Windows11が入らない型落ちこそ、軽量なLinuxには最高の機体だ。Raspberry Pi 4や400の中古も良い選択肢となる。
親が教えられないなら、CoderDojo（無料のプログラミング道場）のようなコミュニティに子供を連れて行けばいい。そこには「技術を楽しんでいる変な大人」がいる。その出会いが重要だ。
「壊れるから触るな」ではなく、「壊してもOSを入れ直せば直るから、好きにいじれ」と言って管理者権限（Sudo）を与えること。YouTubeを見る端末を、YouTubeを作る端末に変えること。
高価なiPadを買い与えて安心するのではなく、1万円の中古PCを与えて「黒い画面」に向かう子供を応援すること。 その小さな投資が、子供を「デジタル小作人」から救う唯一の手段になるかもしれない。
これすごく乱暴にいうとSBIと楽天が制度設計ミスを利用してptsでHTFなどからの注文を東証から取り上げてpts側で約定させることで利益を得ているってことですか？
https://www.jsri.or.jp/publication/topics/topics/2511_01/
非常に核心を突いた、鋭い要約です。
「制度設計ミス」という言葉が何を指すかによりますが、現状の**「東証とPTSのルールの歪み（特に呼値の単位）」**を突いているという点では、まさにおっしゃる通りの構造です。
専門的な文脈では、この構造を**「クリーム・スキミング（いいとこ取り）」や「フリーライド（ただ乗り）」**と呼んで批判されることがあります。
具体的に何が起きているのか、なぜそれが「利益」になるのかを、いただいた要約に沿って少しだけ補足します。
東証は公的なインフラとしての責任があるため、システムの変更やルールの改定に慎重で時間がかかります。
一方、PTS（私設取引システム）は民間企業なので、柔軟にルールを決められます。
これが「歪み（または隙）」となります。
HFT業者は、東証の板を見て、その「内側」にPTSで注文を出します。
*東証で「100円」で売りが出ている。
* これなら、東証で買うより安く買いたい人が来るし、HFTは東証の価格（100円）を基準に先回りして利益を出せます。
証券会社は「SOR（スマート・オーダー・ルーティング）」という仕組みを使い、顧客の注文を自動的に有利な市場へ流します。
*顧客が「買い」注文を出す。
* SORが瞬時に判定。「東証は100円だけど、PTSなら99.9円でHFTが売ってるぞ」。
*東証ではなく、自社グループ（または提携）のPTSで約定させる。
4. 誰がどう得をしているか？
*SBI・楽天:東証に払う手数料を節約でき、自社（または提携）のPTSに手数料が入る。また、PTSのシェアが拡大する。
*HFT:東証の分厚い板に並ばずに、PTSで優先的に取引を成立させられる。
*顧客（投資家）:東証より0.1円安く買える（メリットはある）。
> 「株価の基準（価格発見機能）を作っているのは、苦労して大量の注文をさばいているウチ（東証）だ。PTSやHFTは、ウチの価格を参考にしながら、ウチより0.1円だけ有利な価格を出して、美味しい注文（流動性）だけを横取り（クリーム・スキミング）している」
>
まとめ
「東証の硬直的なルール（呼値）の隙を突き、HFTを取り込んで、東証に行くはずだった注文をPTSで処理して収益化している」**という図式は正解です。
これに対抗するため、東証も現在「呼値の適正化（刻み幅を細かくする）」を進めて、PTSの優位性を潰そうとしています。
Sbiとか楽天が手数料のを無料にできてるのもここで儲けてるからだと思ってていい？他に信用取引が増えれば金利収入もあると思うけどどっちの効果の方が大きい？
その読みは非常に鋭いですが、結論から言うと**「信用取引などの金利収入」の方が圧倒的に効果（金額）が大きい**です。
ご質問のポイントを整理すると、手数料無料化を支えているのは以下の2つのどちらが大きいか、ということですね。
* SOR/PTSによる中抜き・コスト削減（東証を通さないことによる利益）
答えは、「2.金利収入」が圧倒的で、そこに「1」がコスト削減策としてアシストしている、という構図です。
ネット証券の決算資料を見ると、手数料無料化の前後で**「金融収支（トレーディング損益ではなく、金利での儲け）」**が収益の柱に入れ替わっています。
投資家が借金して株を買うときの金利（年2.8%〜など）は、証券会社にとって「寝ていても入ってくるチャリンチャリンビジネス」です。
手数料は「売買した瞬間」だけですが、金利は「建玉を持っている間ずっと」発生します。
* 貸株（かしかぶ）:
顧客の持っている株を借りて、機関投資家に貸し出すレンタル料です。これも巨大な収益源です。
SBIや楽天が手数料を無料にした真の狙いは、HFTとのサヤ抜きで儲けること以上に、**「客を囲い込んで、信用取引やFX、投資信託をやらせる（金利や信託報酬を払わせる）」**ことにあります。
では、SOR/PTS（ユーザーの言うHFTの件）は何なのか？
おっしゃる通り、ここでも儲けてはいますが、これは**「収益源」というより「コスト削減の切り札」**という意味合いが強いです。
東証で約定させると、証券会社は東証に「取引参加料金」を払わなければなりません。
しかし、自社のPTS（私設市場）やダークプール内で約定させれば、東証に払うコストが0円になります。
つまり、
*PTS/SOR =無料化で増えた注文コストを吸収するための節約術 & 小銭稼ぎ
という役割分担です。
ユーザーさんの「ここで（PTS/SORで）儲けてるから無料にできるんだろ？」という読みは**「コストを抑える」という意味で正解です。
しかし、証券会社がビルを建てられるほど儲かっている最大の理由は、「みんなが信用取引で借金をして、毎日金利を払ってくれているから」**というのが現実です。
結果として、
この構造の中で最も影響を受けるのは、
日本に住み続けたい人
移動できない現役世代
である。
人口が増えなければ、
税負担は一人当たりで上がり
7.結論
税
日本は今のところ、
人口減少を受け入れ
する道を進んでいる。
はやり最後に泣くのは日本にしか住めない人、日本にどうしても住み続けたい人
日本人はもう構造的に増やせない。日本人女性は年収400万円以下が出産可能年齢者の7割を占める。→住める地域が限定されていて生活苦。
外国人が移住して外国籍の子どもが日本で増えやすい構造に変化しつつあるが、差別と偏見が強く統合不可能。
人口が増えないと税収も増えない。シムシティというゲームをやってたけど人口を増やさないと税収が足りなくてインフラ維持だけで赤字になりインフラ崩壊し治安悪化し幸福度が下がり転出超過になり赤字から抜け出せず実質ゲームオーバーになる。でも終わりがないゲーム。ゲームは続く。そのインフラ崩壊して治安悪化した場所に住み続けるしかない人がいる。高額な納税をして毎日働いて生きるしかない人かも。
大事なのも、はてブだけに登録してるの？そんなにはてなって信用ある？潰れても民事再生法とかの適用になる大銀行やインフラ企業でもないよ？
dorawiiより
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本ドキュメントは、外部の観察者による戦略的視点からの提言案であり、事実認定や人物評価ではなく、「もしこういう前提なら、このような戦略もあり得る」という仮説的な提案です。
2. 大規模言語モデルや生成AI技術は、急速にコモディティ化しつつある。
- 単価の下落
- 競合の増加
-API /SDK /オーケストレーション
などを含めた **ソリューション／プラットフォーム** を提供し得る立場にある。
自前で大規模データセンターを保有・拡張する戦略には、以下のリスクが存在する：
-認定DC は「OpenAI対応インフラ」として市場にアピールできる
3. **DC 側はCAPEX・OPEX・運用リスクを負担**
- OpenAI：
-ライセンス料
- 利用料のレベニューシェア
このモデルは、コンビニエンスストアやクラウド基盤ソフトウェア（例：VMware、ARMライセンスモデル）に類似した **フランチャイズ／プラットフォーム戦略** に近い。
など「差別化要因」に集中投下できる。
を分散できる。
- 未到来のブレイクスルーを前提にした大規模CAPEX は、
-価格低下
2. **既存技術＋既存インフラをフル活用することで「時間を買う」**
-既存DC を活用することで、市場展開までのリードタイムを最短化できる。
を作れる。
3. **「今ある技術でどこまで世界を押さえられるか」を優先的に考える**
-未来の理想状態より、現在の配備速度・採用件数・開発者エコシステムの拡大をKPI に置く。
1. **ビジョンと所有欲の分離**
-インフラ所有
-資産規模
を混同しない。
- 自社が全てを所有するモデルではなく、
-世界中のプレイヤーに役割を与えるプラットフォーム構造の方が実現しやすい。
- 「OpenAI と組む方が得だ」と明確に感じる収益構造・責任分担を設計する。
- 握るべきは、
-安全性と信頼
-ブランドと標準
- 手放してよい（外部に任せる）ものは、
-建物
-ラック
- 電力インフラ
- 日々の運用
-CAPEX 回収の難しさ
を考えると、必ずしも最適とは限らない。
- OpenAI が「AIプラットフォーム」「AIフランチャイズの本部」として振る舞い、
-スピード
-支配力
のすべてにおいて合理性が高い。
-戦略構造と資本効率、時間軸の観点からの一つの選択肢として提示するものである。
以上。
東京に来て分かったけど、選択肢の多さが桁違いだった。学生っぽい子がいる店から老舗まで値段も幅広いし、探せばいくらでも見つかる。地方にいた時はそんな世界があるなんて想像すらしてなかった。
地元の同級生に聞いても妙に黙るし、あれ絶対みんな困ってたと思う。恋愛のチャンスも少ないし、店も少ないし、移動も大変だし、どうやって処理してたんだろう。素朴な疑問としてずっと引っかかってる。
