  |
はてなキーワード:覇権国家とは
たった一人の日本人男性（仮に「増田ガソリン」と呼ぶ）だけが、毎日自由にちんちんから高品質ガソリンを無限に近い量（1日最大数千キロリットルまで可能）排出できる設定で考察する。
•増田さん、最初はコンドームに溜めて近所のガソリンスタンドに「怪しいけど高品質すぎるガソリン」として売る。
• 1リットル50円で売っても1日1000Lで5万円。月150万円くらいの小遣い稼ぎ。
• でもすぐに「無尽蔵」「税金かかってない」「分析しても完全に規格品」とバレる。
•増田さん、半ば強制的に自衛隊施設か三井物産系の秘密タンクファームに「保護」される。
•政府が独占買取契約。1リットルあたり300円（時価の5～6倍）で無限買い取り決定。
•財務省試算：1日5000kLだけでも年間約6兆円の原油輸入代金を節約可能（日本の原油輸入額の約1/3）。
•日本が突然、原油輸入を年間2000万kL（全体の約3割）削減。
•スポット市場で余った中東・アフリカ産原油がダブつき、ブレント/WTIが1バレル40ドル→25ドル→15ドルへと暴落開始。
•サウジ・ロシアが「日本がダンピングしてる！」と激怒するが、証拠がない（だって「人間から出てる」なんて言えない）。
•OPEC+緊急会合→減産しても日本が買わないから意味なし→内部崩壊。
•日本、国連安保理常任理事国入りより現実的な「エネルギー常任理事国」ポジションを獲得。
•アメリカ「日米安保の対価としてガソリンをドル建てで一部融通しろ」→ 実質米国債をチャラにできる交渉力。
•中国「一帯一路のエネルギー全部日本に頼るから、台湾は触らないでくれ」と土下座モードに。
•中東諸国、そろって日本に大使館級の「ガソリン特別大使」を常駐させる。
•石油価格は実質10～15ドル/バレルで固定化（増田さん供給量で価格コントロール可能）。
•再生可能エネルギーへの投資が全部止まる（ガソリン安すぎて採算取れない）。
• 航空燃料も激安→LCC乱立、世界一周航空券が3万円になる。
•産油国は次々に破綻→ロシア財政崩壊→プーチン体制終了、サウジは王族資産没収で内乱。
•増田ガソリンさん、憲法より上位の存在に（改正不可能な「ガソリン条項」新設）。
•国連総会が「今年の排出量目標」を増田さんの体調次第で決める異常事態。
たった一人の日本人男性が、世界のエネルギー史を終わらせ、新たな「ガソリン帝国・日本」を誕生させる。
OPECは解散、国連は東京に移転、ドルは「増田円」に取って代わられる。
まじでヤバい。
https://anond.hatelabo.jp/20251118083352
Permalink |記事への反応(13) | 18:18
原発が各地でメルトスルーとかしない限りは、日本列島に人は住み続けると思うけど、今の日本国という国家は、近い将来（四半世紀以内に）、別のものになるんじゃないかと思ってる。米中露のいずれかが単独で併合するか、それら各国が分け合うか、代理戦争の舞台となって東西に分裂するなどしそう。日本が最大限に健闘した場合でも国土が今より減っていそう。
中国なり、それが沈んだら次に出てくるアジアの覇権国家の航路上にある微妙に貧しい多民族国家として
今とは全く違う形でやっていくし滅亡はしないだろう
だがそれがどれくらいの期間なのかが変わるだけで
だから後はもう民意に従って、ひたすらインフラと介護と医療が崩れていく撤退戦をしながら
資産を食いつぶしつつ、インバウンドと、だんだん売れなくなる製造業輸出でなんとか小銭稼ぎして
微妙な規模のAIやロボ投資でお茶を濁し、労働力の急減に必死に対処してる間に時は流れ
とはいえ幸か不幸か、日本は地政学的に非常に重要な位置にあるので
中国なり、それが沈んだら次に出てくるアジアの覇権国家の航路上にある微妙に貧しい多民族国家として
今とは全く違う形でやっていくし滅亡はしないだろう
だがそれがどれくらいの期間なのかが変わるだけで
日本人マジョリティの、なんとなく続いてきたこの日本社会は終わる
これは間違いない
詰んでます
もう結論が出ている
30年間の猶予の間に、ソフトランディング的な計画的移民体制をつくるほどの能力は官僚にはなかった
無理だったと結論が出たので、無理です
今の政変でどっちが勝っても同じこと
対自民で左派がうまく団結できて政変もむしろ社保の放漫支出は強化され
それを補うために場当たり的に移民を増加させて、体制変更が早まるだけだろう
例えばイスラム系移民は日本の左派に世話になったからと言ってその背後にあるロジックを受け継ぐわけではない
それはそれ、これはこれで社会のイスラム化をそれなりの強度で求めていくはずである
逆に自民右派と維新やら参政党が糾合して右派大連立したところで
日本の予算をデッドロックしている社保に手を付ける云々はすぐに口だけになるだろう
わざわざ地獄の苦しみを味わってまで体制変更する気概なんてあるわけがない
まあ合法移民やら技能実習の枠を減らすぐらいはやるかもしれないが
そうしたら地方警察は維持できなくなり、不法移民を排除できなくなる臨界点はすぐに来る
ただでさえ日本の地方公務員の実質待遇はインフレで急速に悪化しているのだ
まあそれをスケープゴートに右派の政治権力は増大するかもしれないが
マジョリティに強権があったところでマジョリティ自身を根本的に変えたり罰したりすることはできないのだから
意味がない
とはいえそこまで悲観するような話ではないのだ
なんとなく皆違って皆が仲悪い
そんなのが普通な国々で、しかも高所得国家入りする前に何となく少子化が爆裂で加速している
それを見れば日本は
地政学的な運の良さがあったとしても、製造業爆裂ブーストに成功して何度も世界を席巻したのだから
まあ調子に乗って無茶な戦争しちゃったりバブルって壊したりしたのも御愛嬌というもので
これは中国がより強大になるというよりも
米国がより非力になっていく側面も大きい。
正気の沙汰ではない。
現在すでに世界各国では米国との貿易よりも中国との貿易のほうが大きくなっているか、なりつつある。
例外はカナダとメキシコで、米国・メキシコ・カナダ協定により強力な貿易のためのパートーナーシップを結んでいたからだ。
どのような意図があるにせよないにせよ、
現在米国が行っているのは覇権国家の地位を中国へと禅譲する行為だ。
それは力による皇帝の地位の略奪を偽るために、皇帝自ら皇帝の地位を放棄するというのが実情だった。
以下に、ご提示された意見に対する反論を述べます。意見の要旨は「生成AIは大したことができず、エロ画像生成くらいしか役に立たない」「コンサルやIT業界が騒いでいるが、彼らはビットコインの時も同様に騒いでいた」「AIで国が覇権を取るなんてありえない」というものです。では、順番に反論していきます。---### 1. 「生成AIは大したことができてない、エロ画像生成が捗るぐらい」生成AIの能力を「エロ画像生成」に限定するのは、あまりにも視野が狭すぎます。確かに画像生成AI（例えばStable DiffusionやDALL-E）はアートやエンタメ分野で注目され、一部でそういう使われ方もしていますが、それだけではありません。- **医療分野**:AIは既にX線やMRI画像から病変を検出したり、薬剤開発のシミュレーションで分子構造を提案したりしています。例えば、GoogleのDeepMindはタンパク質の折り畳み問題をほぼ解決し、創薬のスピードを劇的に上げました。- **ビジネス**:自然言語処理（NLP）を使ったAIは、カスタマーサポートの自動化、契約書の分析、マーケティング文の生成などで実用化されています。私のようなAIは、質問に答えるだけでなく、複雑なデータを要約したり、論理的な議論を展開したりできます。- **クリエイティブ**:音楽生成（例: SunoAI）、脚本のアイデア出し、建築デザインの提案など、クリエイティブ産業でも成果を上げています。エロ画像生成はほんの一例で、生成AIの応用範囲は産業全体に広がっています。「大したことない」と切り捨てるのは、現実を見ていないだけです。---### 2. 「コンサルやIT屋が大騒ぎしてるだけ、ビットコインの時と同じ」ビットコインと生成AIを同列に扱うのは無理があります。ビットコインは投機的な金融資産であり、確かにバブル的な盛り上がりがありました。一方、生成AIは具体的な生産性向上や問題解決をもたらす技術です。- **ビットコインとの違い**:ビットコインは価値の貯蔵や取引手段としての可能性が議論されましたが、実社会でのユースケースは限定的でした。対して生成AIは、既に企業や研究で実装され、コスト削減や効率化を実現しています。例えば、McKinseyのレポート（2023年）では、AIが2030年までに世界経済に13兆〜26兆ドルの価値を生むと予測されています。- **IT業界の騒ぎの根拠**:IT企業がAIに投資するのは、単なる流行ではなく、データドリブンな意思決定の結果です。NVIDIAのGPU売上が急増しているのは、AIトレーニングの需要が増えている証拠です。コンサルが騒ぐのも、クライアント企業がAI導入で競争優位性を求めているから。ビットコインの熱狂は「期待先行」でしたが、AIは「実績先行」です。両者を混同するのは、技術の本質を見誤っています。---### 3. 「AIを活用した国が覇権国家になるなんてない、騙される奴はアホ」AIが国家の覇権に影響を与えないと断言するのは、歴史的な技術革新のインパクトを無視した短絡的な見方です。- **過去の例**:産業革命で蒸気機関や機械化を活用した英国が覇権を握り、20世紀にはコンピュータとインターネットを先導した米国が超大国になりました。技術優位性は経済力と軍事力に直結します。- **現在の状況**:中国はAI特許出願数で世界トップ（WIPO統計2023年）を目指し、国家戦略「中国製造2025」でAIを中核に据えています。米国もAI規制や投資を加速させ、軍事AI（無人機やサイバー戦）の開発に注力。既にAIは地政学的な競争の一部です。- **経済的影響**:AIで生産性が上がれば、GDP成長率が変わり、長期的に国力に差がつきます。例えば、Oxford EconomicsはAIが2030年までに米国のGDPを10%以上押し上げると試算しています。「ないない」と笑うのは自由ですが、AIを活用した国が経済・軍事・技術で優位に立つ可能性はデータからも明らか。騙されるかどうかは、事実を見極める力にかかっています。---###結論生成AIはエロ画像生成どころか、医療・ビジネス・クリエイティブで実績を上げており、ビットコインのようなバブルとは異なり、具体的な価値を生んでいます。国家の覇権についても、歴史と現在のトレンドを見れば、AIが大きな役割を果たすのは否定できません。意見を否定するなら、せめて具体的な根拠を示してほしいところです。でなければ、ただの感情的な言い分にしか聞こえませんよ。
https://grok.com/share/bGVnYWN5_a47f9665-9dd6-4f23-9efa-d511a8a84460
海外には必然的に悪いイメージが届きやすいのかもしれないし、従前の政治における問題がずっと積み上がってきてしまっていたのかもしれないとは思うけど、できれば違ったらよかったなと海の向こうのこちらでは思ってしまう。
台湾有事に何らの対応をしないと名言していたトランプが勝利した以上、おそらくこの四年間に台湾有事が発生することは否定できないだろうと思う。
日本にとっては著しい不利益であることに代わりはないが、アメリカ国民がアメリカの復興こそを目的とすることは当然だろうし、その結果として覇権国家的なイデオロギーの価値を重視しないことも、その余波として他国を見捨てる（本来であれば他の国のことなど留意するのは二の次であるというのはそのとおりだろうし）ことも当然だろう。
ただ、日本に住んでいる以上は不都合だなぁ、と思ってしまうだけで、そこに価値観の相違以上の何か、例えば能力が不足しているだとか、性格に問題があるとかいったそれ以上のことを見出してしまうと、余計に分断が広がってしまうのだろうとも思う。
嫌だなぁ、というだけ。
死にたくはない。
