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「浪漫」という言葉は、夏目漱石が1907年ごろに「Romanticism」の訳語として当て字したものとされている。
よって、ここでは1907年以前の用例を見ていく。
なお、「波浪漫々」のような用例もあるが、これは「波浪/漫々」であろうから除外する。
野戦貯金及軍夫の野戦為替の送金等は何れも苦難を経たる上の蓄積なれば其社会の中等以下なるに関らず之を消費する決して浪漫ならず惹れ一般の貯蓄心を誘発したると著るしかるべし
今日之レヲ興サント欲セバ、須ベカラク諸種ノ寄生物ヲ芟除シ、謂レ無キ浪漫（ロウマン）ノ妄説ヲ排斥シ、真虚有無ノ分界ヲ明カニシテ、合理的解釈ヲ付セザル可カラズ
さて、これらの「浪漫」はどういう意味で使われているのだろうか。
「浪」「漫」どちらの漢字にも「みだりに」「とりとめがない」といった意味がある。
上記の用例ではいずれも「軽はずみで深い考えがない」というような意味合いで通じそうである。
これらの「浪漫」が用例として認められるならば、
夏目漱石が「浪」「漫」という文字を「Romanticism」に当てたのではなく、
なるほど、あなたは「政権」単位で議論したいんだね。それで論点が様々ある解釈を「支持」 「不支持」のうち、どちらかに収斂する感じなんだね。
自分はこう言う議論をするとき、どうしても今ある問題から過去の政策がどうなっていたかを見ていくので批判が中心になっちゃうので特定政党と特定政権に批判的に見えるかも知れないけれど、それは自民党が長い間政権を担っていたと言う事の結果にすぎず、それ以外の党は批判するようなこともしていないと言う話でしかない。
なので支持・不支持という仮説を立てて、そこに向けて事実を解釈していく流れとは考え方が異なる。
というわけで、これ以上はいくら話をしても論点が一致しそうにない、議論が成立しそうにないですね。
ただ、そこを敢えてちょっとだけ乗ると、、平成初期の細川内閣からはじまる一連の奴らがバブル崩壊後の政権の中で最悪だと思っている。悪夢の民主党政権とかいうやつがいるが、あいつらに比べると全く悪夢ではない。
あいつらが政争に明け暮れて不良債権を放置したのがこの失われたn年の根本原因の一つだ。今から当時の記録とか読むと、お前らなに遊んでいるのか、そんなことをやっている場合か、仕事しろと言う気持ちになる。もちろん後知恵バイアスなんだが、それでもいくらなんでも無いわと思う。
小泉内閣でおこなわれた政策が現在の一連の流れを作り出した直接的な原因だと思っているけど、そこに至るまでとしては、橋本内閣が苦し紛れに英国サッチャリズムをモデルにした新自由主義政策を進めたがある。その帰結として小泉内閣にいっているというのが俺の歴史認識。
振り戻しが小渕内閣・森内閣で多少はできそうになったのだが、森内閣があまりにもアレで、さらにこの期に及んで社民党が実務を無逸した政治思想関係の論争で、自由党が国会内の政争を理由に責任を放り投げたので、さらに新自由主義方面に降られて小泉政権ができ、ブレーキが外れてああなったとも思っている。だから今、現役で嫌いな政治家と言ったら、小沢一郎と福島瑞穂を筆頭に上げる。
＞その後、非自民政権が終わり、自民党が政権復帰すると、右派の森喜朗が総理となる。
なんで社会党と組んで村山内閣で政権復帰したのとその後自民党左派の橋本小渕内閣が続いたことはスルーするんや？
小渕が小沢と組んで自自公連立ができたことも書かないし90年代後半がすっぽり抜けてるやん
その書き方だと非自民が終わって政権復帰と同時に右派が復権したように見えるけど実際は自社さ政権で左派が強いままだった
自社さ政権の社さから民主党が出来てその民主党が小沢自由党と合流して小泉に追い出された亀井静香や鈴木宗男と組んで2009年の民主党政権ができる
この記事の見解は日本政治史について独特で興味深い視点を提供していますが、いくつかの点で議論の余地があります。
妥当性の高い部分：**
自民党が1955年に自由党と日本民主党の合体により誕生し、社会党の伸長を警戒した保守派の結集だったという歴史的背景の説明は正確です。また、結党直後は鳩山一郎や岸信介など日本民主党系の総理が続き、その後池田勇人・佐藤栄作・田中角栄など自由党系の首相が続いたという系譜の整理も概ね正しいです。
議論の余地がある部分：**
1. **「左派」「右派」の定義**:自由党系を「左派」、日本民主党系を「右派」と分類していますが、この分け方は一般的ではありません。通常、政治学では経済政策や外交政策の立場で左右を分けることが多く、この記事の分類は混乱を招く可能性があります。
2. **保守本流の解釈**: 「保守本流」が「リベラル」的であるという表現は単純化しすぎています。保守本流は現実主義的な政策運営を重視しましたが、必ずしも「リベラル」ではありませんでした。
3. **現在の政治状況の分析**:岸田文雄・石破茂を「左派」として分類している点は、従来の派閥論から見ると疑問があります。
全体的評価：**
記事は自民党の歴史を一つの一貫した視点で整理しようとする試みとしては価値がありますが、政治史の複雑さを過度に単純化している面があります。特に「左派」「右派」という用語の使い方が独特すぎて、一般的な政治理解と乖離している点が問題です。参考程度に読むのは良いですが、この見解だけで日本政治を理解するのは危険でしょう。
1955年に二つの保守政党「自由党」「日本民主党」が合体して「自由民主党」が誕生した。
その10年前、敗戦直後の1945年に、非共産党系の革新政党が集合して「日本社会党」が生まれている。
この社会党の伸長を警戒した保守派が、呉越同舟で集まったのが自民党だった。
それ以降、自由党系と日本民主党系が派閥争いを繰り広げながら、自民党は党勢を拡大していった。
結党直後は鳩山一郎や岸信介など、日本民主党系の総理大臣が続いた。
しかし、そこから池田勇人・佐藤栄作・田中角栄など、自由党系の首相が続き、大勢を占めるようになったため「保守本流」と呼ばれた。
この記事では以降、自由党系＝保守本流＝「自民党左派」、日本民主党系＝保守傍流＝「自民党右派」と書く。
「日米安保と憲法9条を利用して軽軍備を保ち、浮いた軍事費を経済発展に回すぞ！」
という感じで、「保守本流」という字面に反して現在の「リベラル」的なイメージに近い。
「アメリカに押し付けられた憲法を改正して再軍備するぞ！経済は自由市場に任せるぞ！」
という感じでネオリベ的であり、現在の「保守」のイメージに近い。
その後、ロッキード事件で田中角栄が失脚、リクルート事件により竹下登が失脚、佐川急便事件により金丸信が失脚。
自民党左派の大物が次々と失脚し、自民党に厳しい視線が向けられるなかで、結果的に左派の重鎮・小沢一郎などが離党。
そうした自民党からの離党者が中心となって新党ブームが起こり、1993年に政権交代、1955年以来の自民党体制は崩壊した。
その後、非自民政権が終わり、自民党が政権復帰すると、右派の森喜朗が総理となる。
続けて右派から小泉純一郎が総理となり、高支持率を背景にネオリベ的な政策を実行していった。
左派の離党と小泉旋風の二つの要因により、自民党左派の影響力は縮小し、右派が力を持つようになった。
2009年の政権交代を経て、自民党右派の隆盛が極まったのが、岸信介の孫である安倍晋三政権だった。
しかし直近では、統一教会問題で右派は逆風に立たされており、左派の岸田文雄・石破茂が続けて総理になっている。
かつての民主党は、自民党から離脱した左派がその中心を担っていた。
いまでも立憲民主党の枝野幸男や、国民民主党の玉木雄一郎などは、保守本流の後継を自認している。
それは安倍政権下では「反自民」として機能していたが、現在の左派回帰した自民党との差異化は難しくなっている。
一方で、自民党から溢れた右派の受け皿となったのが、参政党などの右翼政党だろう。
こうした現状は、自民党の右派・左派の対立が、長い時間をかけて党外に広がったものだと言えるかもしれない。
Permalink |記事への反応(13) | 00:27
https://anond.hatelabo.jp/20250722002739
元増田の中段以降の各首相の支持率変動は以下のような感じなのでリンクさせてもらう
～～～～～～～～～～～～～～～～
何やったのか当時の反応を含め記憶が曖昧なので内閣支持率を元にトピックスを書きだした。
前月と比較して7%以上内閣支持率の増減があったときのみ書き出した。
5%増減だと時事を調べるのが面倒で無理だった為。
今まで書いたのは、2022年8月、2023年11月、2024年11月。今回は9カ月分を追記。
トピックス以外の雰囲気を掴む為、次のようなものも合わせて記す。(適当に作った)
内閣支持率の出典
https://www.nhk.or.jp/bunken/yoron/political/1998.html
どうもわかってない人がいるみたいだしネットの説明も何だかなあというのがあるので説明する
アメリカでは歴史的に「社会主義=全体主義」というイメージが強いので忌避される
そこで「リベラル」と自称するようになった。社会的弱者は国が助けなければ自由を得られないという趣旨
それを日本に援用して社会民主主義的な勢力を「リベラル」と呼ぶようになった
だから共産党は本来含まれないが「言葉の意味は変化する」と言われればそれまで
一方の「自由民主党」の「自由」だが、自由党と民主党が合同して自由民主党になったもの
この自由はいわゆる「古典的自由主義」の「自由」かといえばそうでもなく非社会主義・非共産主義的な意味
古典的自由主義の「自由」は何にも束縛されることのない自由で、この思想は「保守」と対立した
保守は自由主義の「自由」は道徳や慣習等を破壊し無秩序を生むだけで、それは本当の「自由」ではないと主張する
社会主義の「自由」はリベラルに同じ。自由のための国の役割を重視する
決して人々を騙すために「自由」を主張するのではない
だが「自由」の定義がいわゆる自由主義国の「自由」とはかけ離れている
全体主義国家の「自由」とは、個人の持つ財産はもちろん体も精神も全て国家に捧げることによって達成されるという「自由」
カルト宗教のようだが、本気でそうすることによって人は「自由」になれるとするのだ
そして、その思想の源泉はかのジャン＝ジャック・ルソーなのである
「日本は真の民主主義国家ではない、ルソーを学べ」などと言われるあのルソーこそが全体主義国家の「自由」思想の元であり
もちろん自由主義諸国はルソー思想の危険性に気付いており、ルソー思想に修正を加えているが
フランス革命その他に影響を与えた人物なので未だに「偉人」として遇されている
麻薬及び向精神薬取締法（まやくおよびこうせいしんやくとりしまりほう、昭和28年3月17日法律第14号、英語: Narcotics and Psychotropics Control Law[1]）は、薬物に関する法律で、刑法に対する特別法である。
自由民主党（じゆうみんしゅとう、英語:LiberalDemocratic Party[56][57] / LDP）は、日本の政党。自由民主主義の理念を掲げる政党である。
略称は「自民党[10][24][58]」、「自民[59]」、英語ではLDP。1字表記の際は「自[59]」。
2012年（平成24年）12月以降、公明党と自公連立政権を構成している。戦後最も長く与党を務めている政党である[60][61][62][63][64]。
概説
1955年（昭和30年）に日本社会党の台頭を危惧し、かつての自由党と日本民主党が合同して結成された政党である[24][58]。
野党から選択的夫婦別姓の法案を出てきそうな雰囲気ですが、みなさんいかがお過ごしでしょうか。
今だと衆院で通ったとしても参院で否決されるので、参院選の結果を見ての対応が濃厚です。
んで、表題の通りなんですが、選択的夫婦別姓は政治を理解する良い題材なんですよ。
賛成派が多い（※）けれど、現状の制度は夫婦同姓＝反対派という捻じれが発生しているので、互いに一理ある議論ですからね。
※選択的夫婦別姓に賛成が62％、反対が27％とNHKの調査で報じられている
そして、結婚という多くの人に関わりがあるイベントがトリガーとなる制度でもあります。
賛成派の賛成理由は下記のとおりです。
「名字が変わると、仕事や生活で支障がある人もいると思うから」18％
別姓にしたい人がいるなら、そうしたら？ということでしょう。
他人の意見を尊重する点や他人の困りごとを解決しようとする点は素晴らしいですが、深く考えていない無責任な意見にも感じられます。
「名字が変わると、仕事や生活で支障がある人もいると思うから」
姓が変わると別人として扱われ、不利益や支障が発生する場合の話ですね。
選択的夫婦別姓になっても、大抵の人は慣習で男性側に合わせると予測されます（他の国の傾向からの予測）
家父長制の影響から脱しようということでしょうが、迂遠過ぎでしょう。
別姓制度が開始すると子供の姓をどちらかに選択しますが、それが男性側の姓ばかりになった場合に、同じ議論を繰り返すのでしょうか。
アイデンティティを守りたいということですね。
とても大事なことです。
賛成派は不便の解消やアイデンティティを守ることが目的と言えます。
反対派の理由です。
「別の名字にすると、子どもに好ましくない影響を与えるから」26％
他人の家の一体感やお子さんがどうなろうとどうでもいい気もしないでもありません。
これらの理由はお気持ちであり、アイデンティティの現れと言えるでしょう。
夫婦が同じ姓であることを前提にしたオペレーションやシステムが多くの企業や役所に存在しており、別姓による混乱はY2K問題を想像させます。
実質、別姓でいられるということですね。
しかしながら、個人情報の扱いがどんどんと厳しくなっている時代に、旧姓が使える範囲を広げていくことは難しそうです。
反対の理由はアイデンティティを守ること、制度変更による混乱への懸念です。
ここまでが選択的夫婦別姓について賛成/反対の理由を紹介して来ましたが、いかがでしょう。
私は賛成派の最大の理由「選択肢が多いほうがいいから」が、無責任に思えてなりません。
国会で「選択肢が多いほうがいいから選択的夫婦別姓を実現しよう」と言う政治家を支持できますか？
私にはできません。
NHKの調査の賛成62％という数字を元に「選択的夫婦別姓の賛成派が多い」と判断することは早計でしょう。
賛成派は強く実現を望む人と消極的な多くの人で構成されているのです。
賛成62％のうち56％は「選択肢が多いほうがいいから」＝全体の35%が消極的賛成派です。
積極的な賛成派は、62％ー35％＝27％です。
制度変更のコストが日本の行政と企業全体でどの程度になるかわかりませんが、消極的賛成派のどの程度がコストに見合うと考えてくれるでしょうか。
反対派は夫婦同姓を日本の制度として残すことをアイデンティティの一部として感じています。
お気持ちです。
彼らは全体の27％です。
奇しくも積極的な賛成派と同じ数です。
制度を変更しようとする側は、現制度を変更するための道理とメリットを提示して、反対派を説き伏せなければいけません。
民主主義と多数決を混同しているバカ以外は、議論を重ねて反対派の取り崩しを行うことが必要であるとを理解しているでしょう。
物事を変えるというのは大変なのです。
例えば、自由民主党は憲法改正を目的として自由党と民主党が合併したにも関わらず、未だ実現できていません。ゴミカス政党です。
どうすれば、反対派を取り崩せるでしょうか。
まずはお気持ちに寄り添うことです。
「他人のことに口を出すな」「反対する理由が理解できない」「家族の絆が弱くなるわけない」「反対するやつは老害」。
例えば、このような意見を反対派を読んで「その通りや、反対派はクズや！」などと感じるでしょうか。
そんなわけがありませんよね。
お気持ちに触れず、彼らを説得するための材料を用意しなければなりません。
夫婦同姓のデメリットであるキャリアへの影響や名義変更手続きのコストなどは問題にならなくなる可能性が高いです。
よく例に出される「論文の著者名が変わってしまう」などはAIのサポートにより消え去るでしょう。
名義変更手続きはマイナンバーカードの活用で減っていくでしょう。
不便が減っても、積極的な賛成派が減らずに済むでしょうか。
※反対派は70代以上に多いので彼らが亡くなったら反対派がいなくなると考えている人もいるでしょうが、人は年齢を重ねると保守的になるので、あまり期待しないほうがよいです
選択的夫婦別姓は戸籍にも手をいれる必要があり、一筋縄でいかない問題を多数孕んでいる可能性もあります。
実現を本気で望むなら、各論でしか議論していない現状から脱して、洗い出した問題点とその解決方法を提示するべきでしょう。
私の目には、選択的夫婦別姓は議論の入口にすらたどり着いていないように見えます。
国民の多数が賛成にも関わらず手がつけられていない課題は希少です。
官僚の力を借りずにこのような大きな制度変更を設計してみせれば、有権者がその力量を高く評価することは間違いありません。
現実的な叩き台が出て来た時が、選択的夫婦別姓実現の始まりです。
ただのアピールではなく、本気で選択的夫婦別姓の実現に取り組むことを野党各党に望みます。
「選択的夫婦別姓」賛成が62％ 反対は27％にNHK世論調査
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240501/k10014437371000.html
これは俺しか言ってない事だが、オーストラリアは必ず分断する。
現在オーストラリアでは先住民族（アボリジニ及びトレス海峡諸島民）の人口爆発が起きている。
2014年に国が出した試算によると、2026年に90〜95万人になるだろうとされていたので、予想を遥かに上回るペースである。
先住民族の多くは貧困者で、国は彼らの為に数多くの支援をしてきた。
しかし特に昨今、人口増加からか、その支援について考え直すべきと叫ばれるようになった。
最大野党である自由党党首のダットンは昨日、記者会見時に掲げる旗から先住民族のものを外すと発言し物議を醸しているが、それも先住民排除の流れの内だろう。
彼らへの支援をやめるというのは、彼らを貧しい境地に置き続けるのと同義である。
そして分断へ…という寸法よ。
何やったのか当時の反応を含め記憶が曖昧なので内閣支持率を元にトピックスを書きだした。
前月と比較して7%以上内閣支持率の増減があったときのみ書き出した。
5%増減だと時事を調べるのが面倒で無理だった為。
2022年8月、2023年11月にも書いて、今回は首相も変わったのでここ1年分を追記。
しかし、1ヶ月で7%も支持率が増減したイベントは何もなかった。
トピックス以外の雰囲気を掴む為、次のようなものも合わせて記す。(適当に作った)
内閣支持率の出典
https://www.nhk.or.jp/bunken/yoron/political/1998.html
203X年、西欧諸国によるエロ規制が地球を覆い尽くし、あらゆるクレジットカード・電子決済にて１８禁コンテンツの支払いが不可能になった。
一方でそれに比例する形で反表現規制勢力の活動は勢いを増し、ヤマダ議員とケン＝レドマツは表現自由党を結成。
表現自由党を後ろ盾としエロコンテンツ決済に特化したEROS社を立ち上げる。
同社の電子マネーEROSとクレジットカードEROSカードは着々と利用者を増やしていくのであった。
そんなある日、エロ規制過激派による活動も加速しファンメイドでエロコンテンツを作ってい者たちの個人情報が一斉に晒し上げられる事件が発生。
多くの同人エロ制作者は本業を失い、エロコンテンツ制作により食い扶持を稼いでく必要に迫られた。
彼らが文字通り命を賭けて作り出した情熱溢れる作品は人々の心に眠っていたエロへの情熱を掻き立てた。
一時はAIの台頭による粗製乱造で縮小していた同人エロ業界の売上高は急上昇を見せる。
そして、それらの決済の大多数がEROS社によって行われたのである。
EROS決済はインターネット上における小さな経済圏を形成していく中、その経済効果に目をつけた者たちによってとある陰謀が動き出していた。
つづかない
