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はてなキーワード:社会学とは
曼珠沙華さん、あなたの反論を拝見しました。Grokか私のどちらかが嘘をついているといいつつ、藤木先生の議論にも反している私が嘘つきとの論陣を張っておられますね。ところでお聞きしたいのですが、あなたはAIの回答が正しいと思って、ぶつけてこられたということでよろしいですね？では、私から疑問を提示させていただきます。AIが論拠とする事項についての疑問を提起します。
①黒田基樹『戦国期の貨幣と経済』（吉川弘文館、2007年）なる著作は実在しません。
②永原慶二『近世武家経済史の研究』（有精堂、1969年）なる著作は実在しません。
③『甲陽軍鑑』（天文・永禄期）家臣の禄高を石単位（俸禄）で記すが、下級者には「扶持若干石」と明記とあるが、そのような記述は存在しない。『甲陽軍鑑』には貫高で禄高を記すのが原則。いったい何巻に記述されているのかさっぱりわからない。見つからない。
④藤木久志『戦国社会史論』（東京大学出版会、1975年）に「扶持を「俸禄の現物化初期形態」とし、土地喪失時の代替として用いられたと指摘。総俸禄の10-20%が扶持形式だったと推定される」との記述は存在しない。この課題に最も近い「大名領国の経済構造」「知行制の形成と守護職」にもこうした論述は見当たらない。念のため、この著書は1974年刊行である。いったい1975年刊とはどういうことか。曼珠沙華におたずねしたい。
⑤佐藤信淵の研究（『戦国大名の軍事と経済』、吉川弘文館、1995年）とあるが、そのような著作は存在しない。そもそも佐藤信淵は江戸時代後期の学者なのだが、なぜ1995年に著書が刊行されているのかさっぱり理解できない。ちなみに同姓同名の戦国期の研究者がいるとは聞き及んでいない。
⑥平井上総の『戦国期領主層の研究』（高山寺書店、1980年）だが、このような著作は存在しない。そもそも私の知る平井上総氏は1980年生まれのはず。生まれたばかりの新生児がこのような著書を書いたとはノーベル賞どころの話じゃないね。曼珠沙華さん、この問題にどう回答するの？
⑦五味文彦（1947年生まれ、東京大学教授・名誉教授）は、戦国期の民衆史・武士社会を専門とし、『もう一つの戦国史』（岩波新書、2000年）や『戦国合戦の社会学』（中公新書、2015年）とあるけど、ぜんぶ実在しませんよ。このような著作があれば、私が知らないわけない。念のため、五味先生は1946年生まれですけど、別人なのですね？曼珠沙華さん、返答してくださいね。
⑧「現代の日本史学における定説と受容状況」に記述されているデータは、すべて根拠がないか、実在しませんよ。曼珠沙華さん、あるというのなら、しっかりとその出典を明記して提示してください。
以上です。曼珠沙華さん、あなたはこんないい加減なものを鵜呑みにして、私をこきおろそうとしていたわけです。AIを丸投げして、私が間違っていると言った以上、この記述を信頼できると考えた根拠をすべて掲げ、私に提示してください。私はすべて提示しましたよ。あなたは自信満々で、誠実な人間なのでしょ？さぁ、私にしっかりと回答してもらいましょう。逃げるなよ。https://t.co/XDgKWKIIEP— K・HIRAYAMA (@HIRAYAMAYUUKAIN)October 19, 2025
「45歳を過ぎて本当に全然仕事ができなくなった。本当の本当に何も出来ん。MTGの前日とかに間に合わせの資料を必死に作ってそれでなんとか誤魔化してるだけ。あとはぼーっとしてるか頭かきむしってるだけで殆ど何もしてない。10年前の百分の1くらいのパフォーマンスしか出ない。客先がいい人で今のところ叱られてもいないけど多分その内見捨てられる。どうすりゃいいんだ」
この実体験的証言は、現代日本のミドルエイジ労働者が直面する深刻な職業能力衰退現象を如実に表している。本稿では、この現象を単純な個人的問題として捉えるのではなく、日本型雇用システムの構造的特性、組織社会学的要因、認知心理学的メカニズム、および労働経済学的背景を統合的に分析し、その本質的メカニズムを明らかにする。
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労働政策研究・研修機構（2010）は、中年期が「仕事の負荷の増大や能力の停滞と限界感等が生じる時期」であり、これらへの対応を誤ると「諦めや思考停止」、「会社への過度の依存」を生じかねないことを指摘している。この現象は、清家（2011）が論じる日本的雇用慣行の相互補完性—（1）年功賃金、（2）終身雇用、（3）企業別労働組合—が現代の経済環境変化に適応できない構造的矛盾として現れている。
特に重要なのは、年功序列と終身雇用の相互補完性である。Milgrom and Roberts（1992）の内部労働市場理論が示すように、複数の雇用慣行間の相互補完性は制度の安定性をもたらすが、同時に変化への抵抗力も生み出す。これにより、45歳前後の労働者は既存のスキルセットでの成功体験に依存し続ける一方で、急速な技術変化や職務要求の変化に適応できない状況に陥る。
パーソル総合研究所（2017）の大規模調査（n=2,300）は、「42.5歳」で出世意欲が「出世したい」から「出世したいと思わない」に逆転し、「45.5歳」でキャリアの終わりを意識する転換点を迎えることを実証的に明らかにしている。さらに同調査では、50-51歳でジョブパフォーマンスが最も落ち込み、50代前半で会社満足度が最低値を示すことが確認されている。
この現象は、Lehman（1953）が技術者を対象とした古典的研究で発見した「30歳代前半で業績がピークに達し、その後は低下していく」パターンの現代版として理解できる。ただし、同一年齢内での業績評価の分散が大きいことから、年齢自体が自動的に能力低下を引き起こすのではなく、職務関連要因（仕事の割当の複雑性と挑戦性）が業績と密接に関係していることが明らかになっている
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パーソル総合研究所（2022）は、ミドル・シニア層のパフォーマンス低下について5つのギャップを特定している：
2.期待のギャップ：期待される業務と理想とする業務に差がある
3.成果のギャップ：出している成果と求められる成果に差がある
これらのギャップは相互に影響し合い、学習性無力感（Learned Helplessness）（Seligman, 1972）の状態を引き起こす。特に重要なのは、「働く意欲がない」状態ではなく「働けない状態」に陥っているという点である。
橋本・玄田（2023）の分析によれば、50-59歳層では職業スキル（ケア・科学技術・分析）すべてについて負の方向に移転しており、60歳以降では前職より平均2-4ポイント低いスキル水準での就業を余儀なくされている。これは単なる転職時の条件悪化ではなく、蓄積されたスキルの市場価値の急速な減衰を示している。
特に、定年や家族理由、健康上の理由を含む非自発的離職において、スキル水準の低下が顕著に現れることが統計的に確認されている。これは、冒頭の証言にある「10年前の百分の1くらいのパフォーマンス」という主観的体験と一致している。
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労働政策研究・研修機構（2022）の分析では、ミドルエイジ層（35-54歳）の転職において、これまでの経験が活かせない業務や、新しいスキルが求められる環境への適応困難が主要な問題として浮上している。この適応困難は、単純なスキル不足ではなく、職業アイデンティティの再構築を伴う複雑な心理的プロセスである。
パーソル総合研究所（2023）の調査では、ミドル・シニア就業者の70.1%が「何歳になっても学び続ける必要がある時代だ」と認識している一方で、実際に学び直しを行っているのは14.4%に留まっている。この認識と実行の乖離は、「金銭的・時間的余裕のなさ」（30%超）と「学ぶ対象や学ぶ方法のわからなさ」（約20%）に起因している。
興味深いことに、学び直し層の年収は平均642万円（50-54歳）と高く、「高年収の職業についているため学んでいる」「過去の学び直しが年収を高めた」という双方向の因果関係の存在が示唆されている。
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梅崎・藤本（2021）は、日本的雇用システムが「継続的に長く務められる日本人男性だけにとって優位な制度」であったが、「女性や外国人のような本来従業員として期待される人材を逃してきた」と分析している。この分析は、同システムが特定の人口動態的特性を前提として設計されており、その前提が変化した際の適応力の欠如を示している。
厚生労働省（2013）の分析では、日本的雇用システムの課題として正規雇用と非正規雇用の二極化が指摘されている。45歳以降の労働者は、従来の正規雇用の枠組みでは価値を認められにくい一方で、非正規雇用への移行は大幅な処遇低下を伴うため、中間的な働き方の選択肢が限定されている。
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パーソル総合研究所（2017）の詳細な分析では、50-51歳でジョブパフォーマンスが最も落ち込むことが5つの指標（「任された役割を果たしている」「担当業務の責任を果たしている」「仕事でパフォーマンスを発揮している」「会社から求められる仕事の成果を出している」「仕事の評価に直接影響する活動には関与している」）で一貫して確認されている。
同研究所（2023）の推定では、学び直しを行わないミドル・シニア正社員と比較して、学び直し実施者の個人年収は平均+12万円、3年以上の継続的学び直しでは+30万円の差が生じている。この結果は、継続的な能力開発の経済的効果を定量的に示している。
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Becker（1964）の人的資本理論に基づけば、45歳以降の労働者の価値低下は、企業特殊技能（firm-specific skills）への過度の依存と一般技能（general skills）の相対的軽視の結果として理解できる。パーソル総合研究所（2024）の分析では、転機における学習度合い（「転機学習度合い」）が学歴に関係なく、個人年収や職位と正の相関を示すことが確認されている。
Argyris and Schön（1978）のダブル・ループ学習理論の観点から、ミドル・シニア層の活性化には既存の行動パターンや価値観の根本的な見直しが必要である。パーソル総合研究所（2022）が指摘するように、「管理職が気合と根性で指導しろ」とは言えず、心理学などのロジックを考慮したコミュニケーションが必要である。
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内閣府（2023）の推計によれば、2025年には65歳以上人口が総人口の30%を超える超高齢社会が到来する。この状況下で、40-60代の生産性低下は国家レベルの競争力低下に直結する。OECD（2023）の報告書でも、中高年労働者のパフォーマンス維持が先進国共通の課題として位置づけられている。
労働政策研究・研修機構（2022）は、ミドルエイジ層の能力開発について、「アップスキリング」（現在の仕事関連）と「リスキリング」（転職・キャリアチェンジ関連）の体系的な区別の重要性を指摘している。前者が71.1%、後者が47.0%という実施率の差は、既存職務への適応に偏重した能力開発の現状を示している。jil+1
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本稿の分析により、45歳前後のサラリーマンが経験する能力低下現象は、以下の多層的要因の相互作用として理解されるべきことが明らかになった：
冒頭の証言にある「間に合わせの資料で誤魔化している」「10年前の百分の1くらいのパフォーマンス」という状況は、個人の怠惰や能力不足ではなく、システム全体の機能不全の症状として位置づけられる。
効果的な対策には、Senge（1990）の学習する組織理論に基づく組織変革、人的資本理論に基づく継続的能力開発システム、そして社会保障制度を含む包括的な制度設計の同時実施が必要である。特に重要なのは、個人の自己責任論を超えた社会システム全体の再設計である。
将来の研究課題として、AI・デジタル技術の急速な発展がミドルエイジ労働者に与える影響の定量的分析、および効果的な介入プログラムの実証的評価が挙げられる。
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SNSによる集合知の高度化は社会学の存在価値を失わせる可能性があります。社会学は集合知の進化によって存在価値を失いその役割を失ったと言えます。
集合知（衆愚、Wisdom of Crowds）は、多くの人々の意見や知識を集約することで、個々の専門家よりも優れた判断や予測を導き出す可能性を秘めています。特にSNSは、この集合知の形成を加速させていますが、同時にいくつかの課題も抱えています。
SNS上の集合知は、しばしば特定のグループ内での意見の増幅（エコーチェンバー）や、感情的な共感に基づく短絡的な判断に陥りがちです。また、誤情報（フェイクニュース）や意図的な操作の影響を受けやすいという脆弱性もあります。
社会学の役割:社会学は、こうした情報拡散の構造や、人々の意識形成のプロセス、そしてそれが社会全体に与える影響を客観的に分析し、集合知の限界や偏りを指摘します。単なる「データ」ではなく、「社会的文脈」や「価値観」を含めて理解しようとします。
集合知は「何が起きているか」を示すのには長けていますが、「なぜそれが起きているのか」「それは社会にとってどんな意味を持つのか」といった本質的な問いには答えられません。
社会学の役割:社会学は、人々の行動や社会現象の背後にある動機、文化、規範、格差といった、目には見えない社会構造を深く掘り下げます。**「望ましい社会とは何か」**という規範的な問いに対しても、歴史的、比較的な視点から考察を加えます。
SNSは意見の可視化を進める一方で、社会の分断（二極化）も深刻化させています。異なる意見を持つ者同士の建設的な対話は難しくなりがちです。
社会学の役割:社会学は、分断を生み出すメカニズムを分析し、異なる集団間の理解や対話を促進するための理論的基盤を提供します。また、心理的安全性のある対話の場が、健全な集合知の形成に不可欠であることも指摘します。
SNS上の集合知が高度化しても、社会学は人々がどのように集団を形成し、相互作用し、意味を作り出し、葛藤しているのかを、データを超えて本質的に理解するための学問として、その存在価値は揺るぎません。むしろ、複雑化するデジタル社会を深く、批判的に理解するために、社会学の知見はこれまで以上に重要になると言えるでしょう。
特定のパラダイム（理論的枠組み）や専門用語がコミュニティ内で過度に重視され、その枠外にある新しい視点や異論が軽視されたり、理解されにくくなったりすることがあります。学術誌の査読や学会での発表においても、既存の主流な考え方を支持する研究が通りやすい、という構造的なバイアスが発生し得ます。
社会学は社会の不平等や権力構造を批判的に分析しますが、その批判対象が固定化し、社会の変化に伴って新たに生まれる問題や、複雑な現実に存在する「善意による悪」のような側面を見落としてしまう危険性があります。常に批判的な立場を取るあまり、実証データや客観的な分析よりも、イデオロギーが先行してしまうという批判もあります。
一般社会の集合知や常識からかけ離れた独自の議論を深めていくあまり、「象牙の塔」に閉じこもり、学術コミュニティ内でのみ通用する言葉や論理で固まってしまう現象です。これは、社会学者が自ら分析するはずの多様な価値観や日常のリアリティから切り離され、社会に対する影響力を失うことにも繋がります。
しかし、この自己批判こそが社会学の核心的な強みとも言えます。社会学は、権威主義やバイアスを分析し、客観性と批判精神を維持しようと努力する学問です。
集合知やビッグデータ分析といった新しい定量的手法を取り入れ、伝統的な定性的手法（インタビューやエスノグラフィー）と組み合わせることで、視点の偏りを減らそうとしています。
経済学、心理学、情報科学など、異なる分野の研究者との協働を深め、独自のコミュニティの殻を破ろうとしています。
自分自身の立ち位置や、研究者コミュニティが持つバイアスを常に問い直すという「内省（リフレクシビティ）」は、社会学研究の重要な柱の一つです。
つまり、「社会学者こそエコーチェンバーに囚われている」というご指摘は、社会学が自らの宿痾と闘い続けるべきという、非常に重要なメッセージを内包していると言えるでしょう。
この自己批判の能力こそ、集合知が持つ限界（偏りや短絡性）を外部から分析できる、社会学の根源的な存在価値につながるのではないでしょうか。
アメリカでは商品の選択肢が無い：アメリカを例に見る資本主義による寡占化の弊害に関する経済社会学的考察｜inpostarrr
https://note.com/impostor4545/n/n07f8454c34b5
20年前に食品関係の会社時代に勉強かねて旅行したことあるんだけど
このブログは商品の選択肢という点で描かれているけど、自分は食文化で似たような感想を思った
3億人もいるのに
多民族国家なのに
アメリカの食文化が貧弱な理由なんだけど自分なりに理由をリストにしたことある
これだよね
よく言われることではあるんだけど、日本人の食に対するこだわりが異常だよな
アメリカというかアングロサクソンは食べ物にたいしてそこまで気を配ってない
しらべるサイトによって違うけど、まぁ人口がいろいろ変動あるからね
とにかくアメリカは北海道よりも人口密度が低いってのは間違いない
お店なんて気軽にできない
これもよく言われる
ウォルマートみたいなでかいスーパーがドンとあって、ピンポイントに買い物するだけで終わる
夜中に街歩きなんて無理
自分の月極駐車場に無断駐車されている場合の対応について「盗難の心配をしているふうに警察に連絡すると良い」という方法が賢いライフハックとして話題になる
その暇な知恵を練る時間で中学英語でもやってれば今頃地球に貢献できてたのにな
pico-banana-app 「盗難の心配してるふり」ってのがミソか。警察も無駄なリソース割かれて大変だな、かわいそう
そのとおり。最近（ここ1年）ブクマカの理解度というか知性が上がってる気がする
とはいえローカル住民で70年とか同じ場所に住んでるおじいちゃんがやたら地域の変化や外来の人間に神経質になる、というシーンは田舎も東京もどちらでも見てきたケースではある
加齢とともに世界の半径が狭まっていき許容度が下がるというか、周辺のものが許せなくなるんだろうな
おばあちゃんはそうでもないんだよな なんでだろ？
hateokami ここまで計算ずくにあれこれ考えなくても、遅刻してきた人に対して最初から寝坊だと決めてかかるより、何か相手の身に大事があったら心配だ、という精神と同じ。何が起きても猜疑心に苛まれないように生きたい。
だけどネットでフェミニズム的な活動をするあまり生きづらくなっちゃった人は一度精神科に行ってみてほしい
考え方次第でここまで生きやすくなるんだなって感動するよ
少なくとも私は3年にわたる通院でだいぶ良くなった
暇さえあればXを見ている感じ
Xのアルゴリズムが悪いと思うんだけど一度フェミニズム的なことをツイートするとそれ以降タイムラインのおすすめ欄にはこちらの怒りを煽るようなクソ男の炎上ポストばっかり流れてくるようになるんだよね
女に対する攻撃は私個人に対する攻撃でもあるって本気で思っていた
赤の他人の、どこの誰ともしれない女性の痴漢被害やセクハラ被害を見ただけで心の底から煮えたぎるような怒りを感じていた
私のフォロワーさんがアンフェミクソ男のクソリプ、クソ引リツを受けまくってるのを見たときも頭痛がするくらいの怒りを感じた
とにかく怒りがすごかった
四六時中、Xを開くたびにどうしようもない怒りに駆られていた
私がツイフェミ全盛期だった頃はちょうど戸定梨香や温泉むすめ、月曜日のたわわが問題だったけどあのイラストを見て本当に自分の尊厳が損なわれたような気持ちになった
この怒りは、事情を知った通常の女性なら全員等しく感じるはずの怒りだと確信していた
イラストを擁護する男の多さに大きな失望を抱くと同時に、こいつらをいかに教育して矯正させてやるかという使命感が湧き出していた
そうやって、被害者意識が拡大するのと同時にこちらの攻撃性もどんどん際限なく増していった
思考のクセとして、もう末期にはフェミニスト以外は全員敵だと思うようになった
男は全員性犯罪者
もちろん実際に犯罪を犯した人は少ないだろうけど日本の男尊女卑的な空気のなかで自由気ままに育った男は女の尊厳を損なわせるだけのクソオスであり潜在的には性犯罪者なのであるって思っていた
フェミニズム社会学の本を真剣に読み、女に対して土下座して謝り、「どうか女性の苦しみを教えてください」と謙虚にひれ伏して許しを請うような姿勢を見せた男以外は信用できなかった（当然そんな男と出会ったことはない）
ひとつは現実で見ず知らずの男性に喧嘩を売りに行ってしまったこと
いつも会社の近くにあるごはん屋さんで昼食を食べているんだけど、その日は隣の席に男社員2人に部下らしき女性ひとりの組み合わせのお客が来ていた
ヤリラフィーっぽい、いかついツーブロの男性社員が冗談めかして「えぇ〜？ 〇〇ちゃんって〇〇くんのこと気になってんの？」「飲み会セットしてあげるよ〜」などと言っている
それを耳にした途端、なぜかとてつもない怒りが湧いてきて感情を制御できなくなった
仕事でストレス抱えていたってこともあるし、Xのレスバで感情が高ぶっていたってこともあると思う
前後関係も人間関係もなにもわからないのにその席に突撃して「なんで決めつけるんですか！？！？」「会社に働きに来ているのになんでそんなプライベートに干渉してるんですか！？！？」みたいな感じでまくし立ててしまった（もう黒歴史すぎて何を叫んだかおぼろげになっている）
Xでクソアンフェに対してやっているムーブを現実でもやってしまったということに流石に自分でも恐れおののいて「私ってどこか脳みそおかしいのかな？」って考えるきっかけになった
大学の頃からの親友に結婚式に呼ばれて、もう無茶苦茶にメンタルを病んで失礼な振る舞いをしまくってしまった
当時の私は前述の通り男を全員性犯罪者だと思っているから、結婚なんて選択をする友達のことが本当に信じられなかった
独身生活続くようだったら結婚諦めて一緒に暮らそうぜ〜って言い合ったような仲だった
そんな彼女に4年付き合っている彼氏がいてしかもすでに入籍済、半年後に結婚式をする予定なんて現実を当時の私が受け入れられるわけがなかった
「どうして自分から飯炊きオナホになりにいくの！？ 〇〇ちゃんはもっと素敵な人生を歩めるはずなのに！！」
色々あった末、この一言をリアルで言ってしまったがために絶縁された
結婚式にも呼ばれていない
ネットでやってきていた振る舞いが徐々に現実に浸透してきていたんだよね
ネットの自分とリアルの自分をきちんと区別しているつもりだったのにいつの間にかネット上の振る舞いだけしかできなくなっている
当時の心境としては憤死に近い
何か私が命を賭してテロ的な行為をすることで、その死を悲しんでくれる正義の人たちが立ち上がって、世の中の不正が少しでも正されるようになるのではないかって妄想が毎晩頭の中を駆け巡った
（余談だけど後に精神科の先生から「それなら三島由紀夫の本なんか読むといいかもね〜」なんて勧められてたりもした。小説は正直難しくてわけわかんなかったけどエッセイは割と面白かったし心境として共感できるところもあった）
3年の通院を経て今に至る
あれから精神病に関する本も何冊か読んだけど統合失調症を患ってから寛解した人の日記が自分の感覚としては近かった
自分の思考と他人の思考が混じり合ってどこまでが本当の自分の怒りなのかわからなくなる感覚
悪くなったらまた通わなくちゃいけないけどひとまずはもう行かなくて済むらしい
もしどこかの誰かの助けになったら嬉しい
男でも女でも損得勘定でしか人とつきあわない人間は年を取ってから友達がいない
損得勘定抜きのコミュニケーション能力を幼児期から成長させる機会が少ないので
アントンってのは映画「ハミングバードプロジェクト」に出てくるプログラマーで、特定のアルゴリズムだけは超一流。
だが、それ以外の領域に足を踏み入れると致命的に無能で、物理学の話を振られたら「ニュートリノ通信で株取引が加速する！」とか真顔でトチ狂ったことを言い出す。
で、俺もそっち側に片足突っ込んでる。
どういうことかと言うと、世間の連中が熱心に語ってる政治経済の話が、ことごとく俺にはバカ騒ぎにしか見えないんだよ。
「円安は輸出企業の追い風！」「スパイ防止法で国防強化！」「積極財政で刷りまくれ！」そういうの聞くと、マジで理解不能。
だってさ、マネーサプライを増やせば通貨価値が落ちるのは自明だろ。
そもそもマクロ経済学なんてパレート改善だの補償原理だの机上の空論ばっかで、現実は「誰が得して誰が損するか」のパイ取り合戦だろ？
だったら全員で血眼になって勉強する意味あるのか？ただのポジショントークの知識マウントにしか見えねぇんだわ。
効用の最大化とか利潤の最適化、そういうミクロ経済なら俺もわかる。
数理的に完結してるし、100年後も正しい。
だがマクロは違う。そいつの政治的立場と利権でいくらでも「正しさ」がねじ曲がる。
そんなもんに労力つぎ込んで「学んでます」ヅラするやつら、俺から見りゃただの茶番芸人。
さらに言えば、CIAがどう政権を裏で操ってたか？男女論だのフェミだのポリコレだの？
誰が勝とうが俺の生活コストに一円も直結しねぇ話に、なんで俺が時間削って関心持たなきゃならんのよ。
俺は俺の仕事と生活を成立させるために必要な領域だけ研ぎ澄ませばいい。
結果、俺はアントンに似てきた。
ここでいう研究分野とは学部学科のもう一つ下の研究室レベルとする。例えば、法学部部政治学科や文学部史学科の下の「ラテンアメリカ政治史研究室」ぐらいのレベルを念頭におく。ラテンアメリカ政治史研究室は日本に幾つ必要か。
一つの考え方として、日本や世界における研究ニーズなどからの逆算があるだろう。ラテンアメリカといってもいくつもの国や時代があり、研究アプローチも社会学的なものかホニャホニャ学的なものかとか多分色々ある。それらを踏まえて、例えばいったん日本にはラテンアメリカ政治史研究室は10の大学にあればいいと仮置きする。各研究室には教授、准教授、専任講師が各一人と仮定する。つまり、ここで日本でラテンアメリカ政治史の常任のポストは上中下合わせて30人である。
ざっくり常任のポストを30歳で得て、30年間働くものとする。30のポストのそれぞれで30年間勤務する人がいるので、毎年一つのポストが空くことになる。実際は専任講師から始まって准教授教授となっていくが、一人当たりの3ポスト合計の在籍年数が30年である限りこの見立てで良いはずである。
さて、しかしながら、10個の研究室は毎年大学院生を教育してしまい、博士号取得者を輩出してしまう。各研究室から2年に1人博士号取得者が出るとする。全国で毎年5人である。しかし、ポストは毎年一つしか空かない。5人のうち幾人かはポストを諦め、一般就職をするなり、行方不明になるなどする。しかし3人で1ポストを争うことになる。
非常勤のポストを増やしても解決にはならない。非常勤のポストも有限であり、毎年常勤ポストにあぶれた博士号取得者が2人生産され続ける限り、一時的なバッファである非常勤ポストは早晩埋め尽くされてしまうからである。
これを解決するためには、常勤ポストを増やすとよい。日本に必要な研究室は10個で常勤の研究者は30人いれば十分なのだが、あらたに毎年研究者が生み出されてしまうからだ。しかしここで新たに常勤研究者を増やす場合には条件があり、それは、博士号取得者をこれ以上増やさないということである。博士号を取得するものが現状より増えてしまったら、追加でポストを増やした意味がない。
新しい常勤のポストは、優秀な学生を生み出さない大学に設ける新規の研究室に置くのがよい。この大学では毎年、近隣の高校からラテンアメリカ政治を学んでも良いと思って入学する何人かの生徒がいる。彼らを相手にしてゼミを開講するのだ。彼らは毎年、卒論と銘打ったものを出して満足して大学を概ね四年で巣立っていく。そうこうしているうちにゼミだけでは暇だろう、と教務課から声をかけられる。一二年を対象とした第二外国語のスペイン語を担当することになるだろう。入試の試験官や保護者説明会に駆り出されるだろう。この大学から新しい博士号取得者が出ないのは当初の予定通りだが、教員自身の教育と雑用に忙殺されて研究成果を生み出せなくなる。振り返って考えれば、彼は同学年でラテンアメリカを学んだもののうち、日本で2位もしくは3位の実力を持つものである。しかしこうするしかないのだ。
https://p-shirokuma.hatenadiary.com/entry/20250907/1757247960
要約
1980〜90年代の日本では、商品選びや消費行動を通じて「何者か」である実感を得ることが一般化した。
2. 消費個人主義の広がり
1990年代には地方の学生にもブランド品が普及し、消費によるアイデンティティ形成が大衆化した。
3.過去の拠り所
1950〜60年代は政治活動や勤務先（所属）が自己認識の主要な拠り所だった。
三種の神器からレジャーやグルメまで対象が拡大。「モノより心」というスローガンも、次なる消費対象を探す動きとして機能した可能性がある。
ボードリヤールは「消費は差異を示すシステム」、バウマンは「アイデンティティすら商品化され、金銭力が選択を支配する」と指摘。
金銭的余裕のない人は消費でアイデンティティを得にくく、政治運動などが拠り所になりうる。人を「消費ユニット」として扱う現状は本当に豊かな社会なのか、という問いで結ばれる。
