  |
はてなキーワード:相関関係とは
なんで確率を全部掛け算してるの？馬鹿なの？商店街のくじ引きでガラガラポンするんじゃないんだから、それぞれの条件に関連性があるだろ。
https://president.jp/articles/-/74294
身長と仕事の成功に関して、数多くの学術研究の蓄積があります。
まず、所得との関係を見ると、身長が高い人ほど所得が高いことがわかっています。この傾向は国によって異なっており、欧米と比較してアジア地域ほど上昇幅が大きくなっています（＊1）。具体的には、アメリカでは身長が10cm高くなると、所得が約4％伸びますが、アジア地域では所得が約9％伸びることがわかっています。
Dine社長より
http://blog.esuteru.com/archives/9668855.html
掲題の件、悲しい現実を書きたいと思う。
理由はただ1つ。
教訓:
見た目をどんなに頑張っても身長が無ければ終わり。骨延長手術するか来世に期待しろ
セックスするなら毛の処理だけは怠るな。毛だるまは相手のサービスの質が落ちる
容姿が終わってるけどセックスしたいならtwitterに行け。twitterにおいては身長以上に金が正義だ
相手は選んで合法に楽しめ。ツイ援使って業者とアンダーを排除しろ
マッチングアプリ人気上位をユーザーを調べた結果、男性にとってはかなり厳しい世界であることがわかりました。
30代は8割が年収600万円以上
95%が身長170cm以上
デートで割り勘をしない
婚活のプロです。女性のおっぱいに相当する男性の特徴は筋肉です。女性は一般的におっぱいが大きい方がモテますが、なくても大幅減点にはなりません。一方で男性の身長は低いと大幅な減点に繋がるため性質が異なります。なくても大幅減点にならないけどあったらモテる男性の身体要素は筋肉です。
婚活において男性の「身長」に対応するのは女性の「顔」です。女性は男性の身長に男性は女性の顔にこだわるので、低身長男性の需要の無さは、ブス女性の需要の無さに対応するという話を書きました
//note.com/konkatsu_consul/n/n12fecd62f220
政策の良し悪しとかいう次元ではなく、状況感知と意思決定の運用能力の低さという個人資質の次元で、国のトップを務められると国民としては恐ろしいレベルで、無能(無謀)。
前提として、衆院選での与党獲得議席率には首相支持率どころか与党支持率ですら正の相関関係を持たない(うっすら逆相関の気配すら見えるほど)。
これには幾つかの理由があって、主なものとして、支持率調査の回答者は統計確率としてどうしても「どうせ選挙にいかない層」が100% -投票率 =日本の衆院選で言えば半数近くが占めることや、同様に人工分布から回答者が都市部在住者(1票の価値が低い人たち)に偏りがちなことや、小選挙区制 = 接戦の2位と大差で敗北した3位以下が全て同じ落選という結果であることや、小選挙区議席数に対して相対的に少ない比例議席数であることや、(特に浮動層の)投票者が小選挙区と比例代表で投票先を変えることでバランスを取ろうとしがちということなどが挙げられる。
また、十分な党内調整なしでの議会解散は、解散前に比べて選挙後の獲得議席数がよほど躍進しない限り、首長の党内求心力を急速に低下させる。
これは当然で、小さくないコストとリスクを一方的に押し付けてきた上でもたらす結果が現状維持±微差程…というリーダーに進んでついていきたい人は少ないからだ(その逆は大勢いる)。
憶測だが、今回の衆院選後に高市総理が党内求心力を維持できる最低ラインは単独過半数獲得、つまり現在の議席数から+約40議席の大躍進が「最低ライン」として求められるだろう。
では、それが可能か？というと、厳しい。
直近の衆院選結果から、公明党の選挙協力がないと現在自民党が議席を持っている多くの選挙区で接戦化やほぼ確で負け…というのが数値で見えている。公明の票が立憲に流れた場合(実際にそうなりそうな気配濃厚だが)はこれまでは勝利を疑わずに済んでた区ですらほぼ確で負ける区が出てくる。
さて、本題というか、なぜ高市総理が無能(無謀)なのかの説明はここから。
ここまでに書いたようなことは選挙アドバイザリーやコンサルタントなら誰でもが同意するいわば常識の類なのだ。
だから、高市総理の選挙アドバイザリーも、聞かれればほぼ確実に上記のような懸念とともに、まずは得がないからやめとけと伝え、止めるのが無理ならせめて党内調整はしっかりやっとけと伝えるはずだ。
なのに高市総理が衆院解散の意思を固めてそれを公表してしまったということは、選挙アドバイザリーもつけられないような体制整備の不如意さか、自分が詳しくないことを専門家に相談することができない無能さか、専門家から指摘されたリスクを英雄的思考で無視して進んでしまう無謀さか…という、どれをとってもリーダーとしては致命的な欠陥の少なくともいずれか1つ以上を高市総理が保持していることの表れである。全部かもしれない。
この厳しく不安定な世界情勢下で自国のトップがそんな無能(無謀)さを備えた人物であることが国民としてはとても恐ろしく、日本終わってる感が半端ない。
有能なリーダーによる独裁とリーダーが無能な民主主義となら、それは銀英伝を始めとしてこすられまくったテーマではあるけれど、まだ議論や勝負の余地がある。
しかし今回の衆院選は無能なリーダー(高市)による独裁と、リーダーが無能(立憲)な民主主義という戦いなのである。
やれやれ。
どうせ学生じゃなくなった後は学歴じゃなくて成果で評価されるわけだから特に大学教員になるなら現役で受かる大学に行っとくのが正解なんだよな。たとえfランと呼ばれるところでもね。
でも塾予備校が定めるランクはともかく名門校かどうかとランクは多少相関関係あるだろうからfランはさすがにやばいのかね。名門校じゃないと教授の質が明らかに低いっていうけど。
dorawiiより
-----BEGINPGP SIGNEDMESSAGE-----Hash: SHA512https://anond.hatelabo.jp/20260113021533# -----BEGINPGP SIGNATURE-----iHUEARYKAB0WIQTEe8eLwpVRSViDKR5wMdsubs4+SAUCaWYRqQAKCRBwMdsubs4+SP5DAPwIPYv7dayQoUgRjp7sG9Q7b3akw3dFAkw8LaTV8Ef4igD/YqIhARWgnY7KBkys8jWHu7RtoCWQOG9Sk+iQ27WXew4==GORr-----ENDPGP SIGNATURE-----
https://www.youtube.com/watch?v=xU8KiNYXmw0
令和の玉音放送って言ってる人いて吹いた
なんで冬に言うんだよ
雪は涙を隠せない
今日なぜか暖かかったんだよ
実はバキ童は画面の前の俺らだったという衝撃の最終回
うまトマチキン冷めちゃった
ああ、お前は春の暖かさを知っているのか。俺は空の高さしか知らないのに。
ピーターが急に興味失ったら笑う
あんなに一緒だったのに
夕暮れはもう違う色
小さい時親は死なないと思ってた。
バキ童はね、彼女なんかできないんだよ。
今年のクリスマスはなんだかさむいな
喪失なんです。
バキ童「彼女できました」
俺「置いてかないで‥俺を大人にさせないで‥」
敢えてクリスマス直前に公開することによって、クリスマス当日の童貞達に｢ぐんぴぃは今頃性なる夜を過ごしているんだ｣という思考を過ぎらせて絶望を与えるの悪魔すぎるだろ
35歳→バキ童ライン
なんでだよ
誠実かよ
アイドル声優Vtuberに彼女彼氏がいて発狂するやつを笑っていたけどバキ童に彼女がいるのは悲しくなった
俺はアイツラを笑えない
夫がぐんぴぃの童卒と熱愛にキレ散らかしていて、そんなに彼の事を好きだったのかと困惑している。
これもう寝取られ報告だろ
寂しい
寂しい
猫で空いた穴は猫でしか埋められないと聞くけど
バキ童を失って出来てしまった穴は一体何で埋めれば
いいんだろうね。私の心には今ぐんぴぃの形をした穴が空いているよ。
ぐんぴぃはサラッと報告して
バキ童にしがみついてたのは俺らの方だったんだな、、、、
アイドルの彼氏バレとかって祝福してやればええやんって思ってたんだけど、みんなこんな気持ちだったのか…
今までごめんな
表題のとおりです。
事の発端は、12月12日に飯田一史さんは記事「『なぜ働いていると本が読めなくなるのか』はどこが間違っているのか（抄）」https://ichiiida.theletter.jp/posts/0aa160a0-d70f-11f0-aa07-8582de6095b5 （以下、飯田の批判）において、三宅香帆さんの著作『なぜ働いていると本が読めなくなるのか』（集英社新書）https://shinsho.shueisha.co.jp/kikan/1212-b/ （以下、三宅本）の誤りを指摘したことでした。
これに対し、翌日の13日に三宅香帆さんは記事「「『なぜ働いていると本が読めなくなるのか』はどこが間違っているのか」はどこが間違っているのか」https://note.com/nyake/n/na2d317b47bc5 （以下、三宅反論）を投稿し、飯田の批判に対する反論を試みました。
このエントリでは、両者の主張に対する見通しを良くすることを目的に、飯田批判と三宅反論の論点を整理したのち、それぞれの問題点を指摘していきます。
まとめたのは人文系の話には疎い人間のですので、誤りも多いかと思いますので、まあ話半分で読んでもらえればと思います。
なお、飯田批判は、飯田一史さんの新著『この時代に本を売るにはどうすればいいのか』（星海社新書）https://ji-sedai.jp/book/publication/konojidaini.htmlからの抜粋であることを念の為補足しておきます。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
📰 0. 三行要約（問題点）
・飯田批判は、特に「三宅本は（出版流通における）「書籍」と「雑誌」を分けていないからダメだ」という主張に相当問題があると思う。
・三宅反論は、そもそも「反論」できてない。言い換えると、飯田の論理展開をあまり追えておらず、誤読を基に論理を展開するため実のある話があまりない。
・三宅反論は、三宅本の議論の前提に基づく問題を、あたかも飯田のデータ処理の問題にすり替えていて、個人的にあまり心象が良くない。
以下、飯田批判と三宅反論についてより詳細に検討していきます。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
飯田の批判の主張とその根拠、主張を正当化する論証について整理を行います。
理屈が明晰な箇所もある一方、煙に巻くような箇所もあって、議論を追うのはすこし大変だったような印象です。
・直接的には指摘ではないものには「◯」
また、論拠を準備していない主張には大括弧［］で囲っておきます。
--------------------
（「・働き始める前から読書量は減り、働き始めた後も日本人の読書量は減らない」の節）
◎主張1-1.三宅本は、労働により読書量が減少することを前提にする。
しかし、これは誤りであり,読書量は労働が始まってから変化してはいない。
＜主張1-1の論証＞
根拠1-1-1および1-1-2は,読書量の低下は,労働が始まる前の現象で、それ以降では起きていないということを示す。
これは、三宅本の前提を棄却するデータであり、ゆえに主張1-1が示される。
＜論証おわり＞
--------------------
◯主張1-2.書籍における「買う」(=出版売上)と「読む」(=読書量)の間の関係は明白ではない。
＜主張1-2の論証＞
＊根拠1-2-2.データ: 紙の書籍の推定販売金額と月の平均読書冊数
根拠1-2-1, 1-2-2,1-2-3のいずれも、書籍に関しては、「買う」の増減から「読む」の増減を帰結することやその逆を主張することは難しいことを表している。
＜論証おわり＞
--------------------
◯主張2-1.雑誌における「買う」(=出版売上)と「読む」(=読書量)の間の関係は明白である。
＜主張2-1の論証＞
＊根拠2-1-1.データ: 紙の雑誌の推定販売金額と月の平均読書冊数
根拠2-1-1は、雑誌に関しては、「買う」と「読む」の間に相関があることを示している。
＜論証おわり＞
---------------------
＜主張2-2の論証＞
根拠2-2-1は、三宅本において雑誌と書籍を区別できていないことを示している。
＜論証おわり＞
--------------------
［◎仮設2-3.三宅本は、「読書離れ」を論ずる際には雑誌と書籍を区別するべきである。］
（これは明示的に飯田批判にあらわれていないが、以下の主張2-4の論証において機能する暗黙の前提である、と私は思う。）
---------------------
◎主張2-4三宅本は、『読書世論調査』における「読書時間」の減少を根拠に「読書離れ」の存在を主張する。しかし、これは不適切である。
＜主張2-4の論証＞
＊根拠2-4-1. 「読書時間」は「書籍+雑誌との接触時間」である。主張2-1から、雑誌の接触時間は減少傾向であると推察されるので、
「読書時間」の減少は（書籍ではなく）雑誌との接触時間の減少と解釈するのが自然である。
＊根拠2-4-2.そもそも「読書時間」もそれほど減っていない。
＊根拠2-4-3. 『読書世論調査』の総括では,読書率はあまり変化がない.
根拠2-4-1, 2-4-3から、 「読書時間」の減少は書籍との接触時間の減少を導くのは難しい。
[仮設2-3]から, 「読書離れ」は特に書籍の読書時間減少を意味すると解釈するべきであり、
また,根拠2-4-2の存在は、特に読書時間の減少が生じていないことを示唆する。
＜論証おわり＞
--------------------
◎主張3-1.三宅本は、日本人が現在も長時間労働であることを前提にしている。
しかし、労働時間を「全産業平均」の観点で見たとき、この前提は不適当である。
＜主張3-1の論証＞
＊根拠3-1-1.厚生労働省「わが国の過去50年間（1973年～2023年）の労働時間の推移についての考察」
＜論証おわり＞
--------------------
◎主張3-2.三宅本は、次の(i), (ii), (iii), (iv)を主張する：
(ii)自己啓発（労働による自己実現）のための読書（＝「情報」摂取型、「ノイズを除去する」「〈社会〉を遠ざける」）時間が増加した.
(iii)代わりに、人文書や小説などのための読書（＝「アンコントローラブル」な「ノイズ」や「他者の文脈」を含む）時間が減少した
(iv)読書離れと自己啓発書の伸びはまるで反比例のグラフを描く
＜主張3-2の論証＞
＊根拠3-2-2.グラフを書くだけの定量的な根拠はない（提示されていない）
根拠3-2-1から、労働者の 「自己研鑽」 = 「学習・自己啓発・訓練（学業以外）」の時間は減少している。
これは(ii)を否定する。
主張1-1および(ii)より(iii)は成り立たない。（(iii)が成り立つためには(ii)が成り立つ必要があるため。）
根拠3-2-2は、(iv)を否定する。（少なくとも、(iv)の主張を肯定するだけの理由はない。）
＜論証おわり＞
--------------------
◎主張3-3.三宅本では、自己啓発書市場の拡大から自己啓発書のほうが文芸よりも市場が大きいかのように解釈する。
言い換えれば、次の(1),(2)を主張する：
(2)(1)が正しいのであれば、「自己啓発書のほうが文芸よりも市場が大きい」は正しい。
＜主張3-3の論証＞
根拠3-3-1は、「年間ベストセラーにおける自己啓発書の冊数割合は増大している」ことを主張する。
しかし,根拠3-3-2は自己啓発本の市場は小説市場よりはるかに小さいということを意味する。
これは、(1)が正しいのに「自己啓発書のほうが～」が間違っているので、(2)は正しくない。
＜論証おわり＞
--------------------
[◎主張3-4,三宅本は, 上の(1), (2)が成立するとしていたことが原因で、(i)から(ii)および(iii)を導いた]
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
以下で、飯田批判を読んでいたときに、個人的に気になった点を列挙します。
●飯田主張2-4について：「書籍」と「雑誌」の区別は本質的か？
主張2-4の背後には「書籍と雑誌は分別するべきである」という暗黙の前提（仮設2-3）があるように思う。
三宅本の「読書」から「雑誌」を除外することは本当に妥当かを考えたい。
といっても自分は出版業界の人間ではないので正しい理解かは怪しいのだが、調べた範囲のことをまとめておく。
（間違ったこと言ってたらごめんなさい）
「書籍」「雑誌」の辞書的な定義はたとえば布川ほか編『出版事典』（出版ニュース社）のp.217およびp.167にある。
ざっくりまとめると「書籍」と「雑誌」の違いは一定の編集方針の下で定期的に刊行されているかどうかという部分のようである。
これは、1985年のユネスコの出版統計上の「図書」と「新聞及び定期刊行物」の違いともおおむね合致しているように見える。
("図書、新聞及び定期刊行物の出版及び配布についての統計の国際的な標準化に関する改正勧告".文部科学省.https://www.mext.go.jp/unesco/009/1387396.htm）
より実際的な取り扱いは, "既存の雑誌が「創刊」とは、これ如何に".出版科学研究所オンライン.https://shuppankagaku.com/column/20070111/
によれば、
そもそも本というのは「書籍」と「雑誌」に大別されますが、出版業界では「雑誌コード」が付されたものを厳密に「雑誌」と区分しているのです。
一見雑誌のように見える本も、このコードがなければ「雑誌」ではなく「書籍」ということになります。
ということらしい。（しかし、これはあくまでコラムの中の記述でありカチッとした話ではないことに注意）
「書籍」と「雑誌」の実際上の取り扱いの違いは、「雑誌コード」の有無、つまり流通上の取り扱いの違いから生まれてくるという。
日本では、「書籍」はISBNコードを持ち、「雑誌」はISSNコードや雑誌コードを持っている。
その中間にあたるムック本では、ISBNコードだけでなく雑誌コードも付随しているようなものは「雑誌」の対象とするようである。
（"「雑誌」の定義と出版統計".出版科学研究所オンライン.https://shuppankagaku.com/column/20060911/）
ともかく、「書籍」と「雑誌」を分けるのは明らかに内容やジャンルではない。定期的に刊行するかどうかであったり、それを根拠に雑誌コードが付いているかどうかだったりである。
コミック誌を除外したとしても、『anan』のようなファッション誌もあれば『文學界』や『オール読物』のような文芸誌も、また『Nature』や『ナショナルジオグラフィック』のような理工系の雑誌もまとめて「雑誌」にカテゴライズされる。
さらに言えばサイエンス社の『SGCライブラリ』シリーズの書物は, それぞれ内容的に全く独立しており実質的に単行本ではあるのだが、『SGCライブラリ151』までは『数理科学』の臨時別冊という扱いだったのでそのカテゴリは「雑誌」になっている。（なお『SGCライブラリ152』以降は「書籍」である）
一方、書肆侃侃房の『文学ムック たべるのがおそい』は確かにムック本ではあるが、雑誌コードを取得しておらず取り扱いは「書籍」であった。
このように「書籍」と「雑誌」の区分はそもそも出版流通上の区分であり内容面での区分ではないばかりか、その区分が出版物の実情と必ずしも合致しているわけでもない。
この区分はかなり表面的、形式的なものであると見るべきだろう。
・以上を踏まえて、飯田の批判、つまり「書籍」や「雑誌」という出版流通における区分の不徹底でもって三宅本を批判したことの妥当性ついて吟味してみよう。
それは、「「書籍+雑誌との接触時間」の減少を根拠に「読書離れ」の存在を主張するのは不適切である」（主張2-4）という批判である。
そして、なぜ飯田が「不適切である」と主張するかといえば、「書籍」と「雑誌」は分けて考えるべき(仮設2-3)だからと考えているからであり、
特に三宅本の「読書離れ」の定義としては「書籍の読書量（≒読書時間）の低下」を採用するほうがより妥当である、という飯田が信念を持っているからである。
ここで注意したいのは、主張1-2, 2-1は「「書籍+雑誌との接触時間」の減少を根拠に「読書離れ」の存在を主張するのは不適切である」（主張2-4）の根拠ではない。
飯田はその直前に「「書籍の読書量と出版売上」の相関は弱い（主張1-2）一方で、「雑誌の読書冊数と出版売上」が正の相関関係にある（主張2-1）という事実を指摘してはいるものの、飯田はこれらを「読書量を測定するにあたって「書籍」と「雑誌」を区別するべきである」（仮設2-3）の根拠にはしていない。主張2-4は仮設2-3からは出てくるものの、主張1-2, 2-1には立脚していない。三宅反論で大いに誤読したのは、主張1-2, 2-1があたかも主張2-4の根拠になっているかのような書きぶり、配置の魔術ゆえであろう。
ともかく、飯田の批判の妥当性を吟味する際はこの信念「三宅本の「読書離れ」の定義としては「書籍の読書量（≒読書時間）の低下」を採用すべきである」という部分に注目すればよい。
三宅本で対象としている「読書」は、大方「人文書や小説などのような（「ノイズ」や「他者の文脈」を含む）書物を読む行為」と解釈するのが妥当だろう。
したがって「読書離れ」は「人文書や小説などの書物を読む頻度が減ったり、そのために費やす時間が減少している」ということだろう。たとえば理工書や技術書、ファッション誌、ゴシップ誌などを読むことは端から三宅本の「読書」に含まれていないと見るべきである。
転じて言えば、たとえば「雑誌」であっても文芸誌を読む場合は「読書」に含まれるべきだろうし、「書籍」であっても理工書を読むことは「読書」に含まれない（と三宅本では考えている）かもしれない。
要するに、「読書」といったときに、読まれるべき書物を分類できていないと批判するならば、むしろそのジャンル（文芸・歴史書・哲学書・理工書・サブカル・ゴシップ・ファッションなど）の違いに着目するべきなのであり、出版流通における「書籍」「雑誌」という区分は、少なくとも直接的には重要でないだろう。もしこれが重要なのであれば、それは驚くべきことなので、別でこれを論証すべきである。
もちろん、おそらく「雑誌」の出版売上の中でファッションやゴシップが支配的で文芸誌や理工系雑誌は影が薄いだろうから、その意味で「書籍」「雑誌」の区分で売上を観測することがジャンルの傾向をよく記述するとは言えるかもしれない。言い換えれば、「ジャンルによる読書量の違い」を捉えるにあたって「出版流通におけるPermalink |記事への反応(0) | 20:21
なろう系が多すぎて消費側からすればあえて非なろうを狙いでもしなきゃクズには当たらない。
非なろうをわざわざ漁るってことはクズに当たることに対する相応の覚悟を持ったうえで面白いのを探すってことだからってことで作者には独自性求めてもらっても消費側としては困らんってこと。
結局は実験的精神がなきゃ大成功は生まれない。それはジャンプがベテランだろうがアンケ結果少しでも悪けりゃ容赦なく切って新人への枠として確保することで定期的に大ヒット作を出してきたってことが証明してる。
大ヒット作が出せることは作者は当然読者にとってもウィンウィンなので、クズが多少増えようが大歓迎だ。
そもそも面白さへのマイナス影響がでかいと断言する立場をとるなら売れたさへの影響がゼロなわけないだろう。面白さと売れたさにこそ相関関係があるのは誰もが認めることだろう？
dorawiiより
-----BEGINPGP SIGNEDMESSAGE-----Hash: SHA512https://anond.hatelabo.jp/20251212163950# -----BEGINPGP SIGNATURE-----iHUEARYKAB0WIQTEe8eLwpVRSViDKR5wMdsubs4+SAUCaTvG3AAKCRBwMdsubs4+SIDJAP9c8jGk0Gz+n1v+DGl4SuZ5L2NrJNGz4uZP4KPRSenKBQD/ThsyPIGw3578Mh/+mpMxK3VdStJCDv9Tiwv3JV9TKQQ==r4YL-----ENDPGP SIGNATURE-----
ドルベースGDPという物差しで見ると、この数年の日本の経済状況はインフレ率（物価上昇）よりも為替の減価（円安）のスピードが遥かに速く、国全体としてはシュリンクしているという残酷な現実を突きつけられます。
ドル建て名目GDP:2012年頃は6兆ドルを超えていましたが、現在は4兆ドル台へ転落。ドイツに抜かれ世界4位になりました。
つまり、国内のインフレ（物価上昇）を遥かに上回る勢いで通貨の価値（円安）が落ちたため、国際的な購買力や経済規模はむしろ縮小したというのが、ドルベースで見た現実です。
リフレ派の人たちが「あほ」に見えてしまうのは、彼らが意図的にドルベースの指標を軽視（あるいは無視）しているからです。彼らの理論的支柱には以下のロジックがあります。
GDPの大部分は国内の活動です。彼らにとって最重要なのは雇用の確保と国内の名目賃金・売上の増加です。海外旅行に行きにくくなっても、国内で仕事があり、給料（額面）が上がれば、失業地獄よりマシという考え方です。
日本の公的債務（1000兆円以上）は円建てです。インフレを起こして円建ての名目GDPを膨らませれば、対GDP比の借金比率は下がります（インフレ税）。ドル建てでどうなろうと、円建ての借金の重みが減れば財政破綻は遠のく、という計算があります。
インフレ率を上げれば失業率が下がるという相関関係（フィリップス曲線）を重視するため、とにかくインフレ率をプラスに持っていくことが是とされました。その副作用としての過度な円安による国力低下は、想定以上だったか、軽視されていた可能性があります。
インフレ率と無関係なほどドル建てGDPが落ちた最大の要因は、リフレ派の想定以上に悪いインフレ（コストプッシュ型）と為替の暴落がセットで来てしまったことです。
| 視点 | リフレ派の期待した世界 | 現実（ご指摘のドルベース視点） |
| インフレ | 需要が増えて価格が上がる（良いインフレ） | 貨幣価値低下で価格が上がる（悪いインフレ） |
| 為替 | 円安で輸出企業が儲かり、国内に還元される | 円安で輸入コストが激増し、実質賃金が目減りする |
| GDP | 円建てで増えれば、国民は豊かさを感じるはず | ドル建てで激減し、国際的な地位と購買力が低下 |
リフレ派が「名目GDPは成長している！アベノミクスは成功だ！」と言うとき、彼らは「国内の借金返済能力と、額面の数字」を見ています。
一方で、私たちが「日本貧しくなったな（iPhone高いな、海外行けないな）」と感じるとき、それは「ドルベース（国際購買力）」を見ています。
国際競争力を失い、通貨価値が暴落して『安い国』になることを許容してでも、国内の数字上のインフレを作り出したかったというのが、結果から見たリフレ政策の正体だったと言えるかもしれません。
その意味で、ご指摘の「ドルベースで見ればインフレなんて無関係（むしろマイナス）」という見方は、今の日本の閉塞感を的確に表しています。
以下は匿名掲示板のやりとりです。
Aの主張の是非には触れずに、Bの言いたいことの解説だけをしてください。
A.
B.
傘をさすと雨が降ってくると思ってそう
Bの発言「傘をさすと雨が降ってくると思ってそう」は、因果関係と相関関係を取り違えているというAの論理的誤謬を指摘する表現です。
因果関係の逆転の指摘
実際には「雨が降る→傘をさす」という因果関係があるのに、「傘をさす→雨が降る」と原因と結果を逆に捉えている状態を揶揄しています。Bは、Aが「SNSで生きづらさを発信する→女性の自殺が増える」という因果関係を主張しているが、実際には逆で「女性の生きづらさが存在する→SNSで発信される」かつ「女性の生きづらさが存在する→自殺が増える」という可能性を考慮していないと指摘しているのです。
前後即因果の誤謬の指摘
この表現は「前後即因果の誤謬（Post hoc ergo propter hoc）」と呼ばれる論理的誤りを指摘しています。これは、ある出来事の後に別の出来事が起こったことを根拠に、時間的な順序だけで因果関係があると誤って結論づける誤りです。Bは、Aが「SNSでの発信が先にあって、その後自殺が増えた」という時間的順序だけから因果関係を断定していることの論理的問題を指摘しているわけです。
つまりBは、相関関係（2つの事象が同時に起こる関係）と因果関係（一方が他方の原因である関係）を混同してはいけないという、統計的・論理的思考の基本を皮肉を込めて指摘しているのです。
https://jp.reuters.com/article/world/japan/2154000-idUSTYE92305O/
［東京 ４日 ロイター］ 次期日銀副総裁候補の岩田規久男・学習院大教授は４日、都内で講演し、金融緩和で金融機関の手元資金を示す当座預金を増やせば、期待物価上昇率が上昇、円安や株高につながるとの見解を強調した。
具体的には、当座預金残高が１０％増えると予想物価上昇率が０．４４ポイント上昇し、期待物価上昇率が２％ポイント上がれば為替は１５円の円安、日経平均株価は４０００円上昇するとの見方を示した。
https://www.boj.or.jp/about/press/kaiken_2015/kk1502a.pdf
（問） 副総裁は就任前の 2013 年 3 月 4 日の講演で、「日銀当座預金が10％増えると予想インフレ率が 0.44％上昇する」ということをおっしゃったという報道があります（略）
実際に日銀当座預金残高の推移をみますと、講演をされた 2 年前の水準が44 兆円で、足許の水準が 185 兆円、これは10％どころか 4 倍以上に達しています。それにもかかわらず、予想インフレ率を表す一つの指標であるＢＥＩは足許で１％を切っている水準です。これは、もともとのご発言自体が誤っていたのかどうか、それとも今でも同じようにお考えなのでしょうか。
（略）
就任後半年くらい経った 2013 年10 月 18 日に中央大学で講演されたとき、「2 年くらいでなかなか達成できないなら、どこに問題があるかを見直す」と「量的・質的金融緩和」についておっしゃっています。2 年が経とうとしているなかで、まだまだ程遠い水準にあるとなれば、「量的・質的金融緩和」のメカニズムを含めて見直さなければならない時期に来ているのではないかと思います。この点についてどのようにお考えでしょうか。
（答）（略）日銀当座預金あるいはマネタリーベースと、ＢＥＩで測った予想インフレ率とはある程度強い相関関係があります。私が研究していた際には、過去のデータで、日本銀行の最初の量的緩和時代と、その後のリーマンショック以降の期間におけるＢＥＩとベースマネー、当座預金の関係を前提にお話したことは事実です。
ただしその場合でも、最初の量的緩和の時代とリーマンショック以降では、日銀当座預金あるいはマネタリーベースと、ＢＥＩの関係は少し異なっています。経済環境によって、日銀当座預金あるいはマネタリーベースとＢＥＩの関係は変わるもので、当時はそれを前提として、これぐらいの変化があれば、これぐらいになるだろうという発言をしたと思います。
「女性取締役が増えると企業の利益率が下がる」という主張は、事実として一般化できるものではありません。研究や国・業界ごとに結果が異なり、一概に断定できないのが現状です。
・マッキンゼーやクレディ・スイスなどの国際的調査では、取締役会のジェンダー多様性が高い企業は平均的にROEや利益率が高いと報告されています。
・多様な意思決定やリスク管理の改善、人材確保の優位性が要因とされます。
・ノルウェーのように法律で一定比率の女性取締役を義務化した場合、短期的には業績が下がったとする研究があります（Ahern & Dittmar, 2012）。
→理由は、人数確保を優先して経験の浅い人材が登用されたためと解釈されています。
・アメリカや日本の一部の研究では、有意な業績向上が確認できない（中立的）という結果もあります。
注意点
業績が悪いから女性を登用したのか、女性を登用したから業績が悪化したのかは切り分けが難しいです。
義務化で急に増やした国と、自然に登用が進んだ国では影響が異なります。
長期と短期で結果が違う
高市早苗が女性初の自民党総裁になって「歴史的！」って騒がれてるけど、誰も触れたがらない研究結果があるんだよね。
日本企業1990社を18年間追跡した研究で「女性取締役が増えると企業の利益率が下がる」って結果が出てる。これガチのデータ。しかもアメリカの研究者が140以上の研究をメタ分析したら「性別多様性と企業業績の関係はほぼゼロ」だって。
「女性活躍！」「多様性！」って叫んでる人たちには都合悪すぎて見えないフリしてるけど、マッキンゼーの「多様性で業績アップ」研究だって、よく見たら相関関係と因果関係ごっちゃにしてるだけ。
70年かけてやっと女性総裁？欧米から見たら「まだそこ？」って話だし、でも焦って女性登用して失敗したら「やっぱり女性は」って叩かれるの目に見えてる。詰んでない？
メディアは「ガラスの天井を破った！」って美談にしたがるけど、現実はそんな単純じゃない。性別で騒ぐより政策見ろよって話なのに、みんな「女性初」に釣られすぎ。
ぶっちゃけ、データ的には女性総裁で良くなる保証なんてどこにもない。むしろ日本では逆効果の可能性すらある。これが現実。
はーいろんぱっぱ😜
インフレになればなるほど生産性が低くなることは、長い歴史の中、たくさんの国のデータで確認されている揺るぎない事実です。
しかし、その因果関係については、学会では「インフレ率が上がると生産性向上率が低下する」という説がどちらかといえば優勢なものの、コンセンサスはまだ強くないと言える状況です。
結論から言いましょう。実は歴史を紐解くと、インフレ率と生産性の向上率は負の相関関係にあります。インフレ率が高くなればなるほど、生産性の向上率は下がるのです。
この相関関係は全世界で確認されています。また、この傾向は現代だけで観察されるものではなく、約130年間のデータを見ても同様の傾向が確認できます。
この件はさまざまな論文で検証されています。そのうち最も有名なものの1つが「Productivity and inflation:Evidence and interpretations, Board of Governors of the Federal Reserve System, 1994」という論文です。
