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はてなキーワード:海路とは
anond:20251125151208 の続編書いてみました(書いたのはGeminiだけど)
1.台湾海峡の封鎖や有事は、迂回コストの増加に加え、海上保険の免責とP&I保険停止リスクにより、島国日本の経済に壊滅的な物価高騰を引き起こす。
2. この問題への対応は、「国際法重視」論と「集団的自衛権」論に分かれるが、どちらも力による現状変更に反対する点では一致する。
3.特に「国際法重視」論は、フィリピンやオーストラリアなど地域の国々の国益と整合性が高く、国際的な支持を得る上で最も賢明な戦略となる。
「台湾海峡が封鎖されても、船が迂回すれば済む話なので、日本のシーレーンにはさほど影響がない」という意見を耳にすることがあります。しかし、専門家の間では、この主張は経済的にも物理的にも現実を無視していると見られています。
台湾海峡は、製造大国である日本、中国、韓国へ原材料を運び込む航路の中心です。2022年時点で、世界のコンテナ船約5400隻のほぼ半分がこの海峡を通ったというデータがあります。このルートが遮断されれば、東アジア全体のサプライチェーンに甚大な打撃を与えます。
もし台湾海峡が封鎖される事態になれば、日本のタンカーや商船は、台湾島の南側にあるバシー海峡を通る航路も使えなくなる可能性が高く、フィリピンの東側を大きく迂回し、インドネシアのロンボク海峡を経由するルートを選ぶことになります。
この迂回ルートは、通常の航路に比べて約1000海里（約1850km）、距離にして15%程度長くなります。
たかが15%の距離増と軽視されがちですが、外航海運ではこの距離の増加は、そのまま航行時間、燃料費、人件費の増加に直結します。さらに、紛争海域の周辺を航行することになるため、保険料（ウォークライム保険など）が急騰し、輸送コスト全体を劇的に押し上げます。
最終的に、この輸送コストの上昇はすべて日本国内の物価に跳ね返り、エネルギーや原材料の供給不安と相まって、日本の経済全体に大きな打撃を与えます。これが、首相が「存立危機事態」の可能性に言及する最大の裏付けとなっています。
(このあたりはhttps://anond.hatelabo.jp/20251125192817 も参照、類似した議論だけど削るのもダルいので残す)
この海運物流の議論において、避けて通れないのが損害保険、特に海上保険の存在です。一般に「海上火災保険」の一部とされる海上保険は、船舶に関する「船舶保険」、貨物に関する「貨物海上保険」、そして積荷が所定の港へ届かなかった損害や油濁流出、死亡事故などを保障する「Ｐ＆Ｉ保険（船主責任保険）」の三つに大別されます。
海上保険の基本構造は、戦時や海賊による被害の場合、保険金の支払いが免責されるという点にあります。この免責を解除し、戦争・海賊リスクをカバーするためには、保険料を大幅に増額した特約を付けなければなりません。
台湾海峡で有事が発生した場合、中国は台湾の補給を妨害するため周辺海域を必ず管理下へ置こうとします。これは尖閣諸島を含む先島諸島や南沙諸島周辺だけでなく、米国が作戦を公開しているように、日本の先島諸島やフィリピン周辺も戦時下に陥る可能性が高いことを意味します。
そうなると、一部で迂回路と目されているロンボク・マカッサル海峡も戦時下となり、結果的に日本の西方海路全体で海上保険が効かなくなる可能性が著しく高くなります。
当然、戦時・海賊特約を付けた場合のコストは、最終的に小売価格に転嫁されます。ただでさえ物資不足による物価高騰が予想される中で、この保険コストの急騰は、日本の大都市圏を中心に目が回るほどの物価高騰を記録する原因となります。
さらに深刻な問題は、P＆I保険です。P＆I保険は、大型船の場合、国際的な取り決めや日本の国内法により、加入していなければ外国の港に入港できないという義務付けがあります。
この保険自体が、紛争リスクによって機能しなくなる事態が最も恐ろしいのです。
国際的な船主責任相互保険組合は、既にロシアとの取引を停止するという厳しい措置を取っており、中国による台湾侵攻の際にも、同様の厳格な規制が行われる可能性が極めて高いと見られています。
これは、「戦時特約を付けるから加入させてほしい」と中国側から打診されても、組合側がそれを拒否することを意味します。しかも、船舶の国籍（船籍）が中国でなくとも、中国が関わっていると判明した時点で海上保険が解約されるという非常に厳しい措置が取られる可能性があり、これは事実上の海上封鎖に近い効果を生みます。
これらの複合的なコスト増と保険機能の麻痺は、島国である日本が豪州や米国からモノを輸入しようとしても、輸送距離の長さによるコスト増と相まって、台湾有事による日本の物価暴騰を不可避のものにするのです。
物流ルートの途絶だけでなく、日本企業が中国に生産拠点を集中させていること自体が、台湾有事の最大のリスク源となっています。
中国大陸で製造された部品や最終製品を日本国内で組み立てるサプライチェーンは非常に複雑です。台湾有事による中国沿岸部の港湾閉鎖や、輸出入規制の強化、さらに中国国内での生産停止は、日本の製造業全体に即座に打撃を与えます。
リスクを回避するために中国からの生産拠点の移転（デリスキング）を検討している企業は多いですが、その実行は極めて困難です。専門家による試算では、主要な製造業が中国から日本や第三国へ拠点を移す場合、初年度だけで約13兆7000億円という巨額のコストが発生すると見られています。
この巨額のコストと代替地の確保の難しさゆえに、多くの企業がリスクを認識しながらも、身動きが取れない「手詰まり」の状態に陥っており、これが日本の経済的な脆弱性を高める要因となっています。
台湾海峡の安定を確保しようという議論は、大きく分けて二つの主要な論調に分かれます。一つは「国際法規の遵守」を最優先する論（A）、もう一つは「集団的自衛権の行使」を安全保障の核に据える論（B） です。
この二つの議論は、「中国の行動をどう非難し、どう対応するか」という点で根本的に異なります。
| 項目 | 国際法（UNCLOS）優先論 (A) | 集団的自衛権（平和安保法）論 (B) |
|---|---|---|
| 戦略的な目的 | 外交的な正統性を確保し、国際的な包囲網を作る。 | 物理的な抑止力を確保し、日米同盟の一体性を高める。 |
| 中国への非難 | 国際法違反（航行の自由の侵害）だと強く訴える。 | 日本の存立危機事態を引き起こす脅威だとして非難する。 |
| 政治的な影響 | 「一つの中国」論争から距離を置けるため、中国の国内問題化を避けやすい。 | 集団的自衛権の「発動要件」がクローズアップされ、国内の政治論争を再燃させやすい。 |
台湾海峡の安定は「日本の命綱」:紛争が起きれば日本の安全保障上、最も深刻な脅威になるという認識は共通しています。
法的な準備の必要性: どちらの論調も、台湾海峡での事態が「存立危機事態」に該当する可能性を否定しておらず、必要であれば平和安全法制に基づいて行動する枠組みは必要だと考えています。
力による現状変更は絶対反対:中国の軍事的な威圧や「内水」化の主張は、国際秩序への一方的な挑戦であり、断固として阻止すべきだという点では意見が一致しています。
日本が「国際法規の遵守」に軸足を置くことは、単に外交的な建前ではなく、フィリピン、インドネシア、オーストラリアといったアジア太平洋地域の主要な国々から最も強い支持と連携を引き出すための、極めて現実的で賢明なロジックです。
フィリピンは南シナ海で中国との領有権紛争を抱えており、国際法を自国の主権を守るための**唯一の「盾」**としています。
メリット:日本が「国際水域での航行の自由」と「UNCLOS（国連海洋法条約）の普遍性」を主張することは、フィリピン自身が中国に対抗するための根拠を強くすることに直結します。
地域の安心感: 「集団的自衛権」ばかりを強調すると日米同盟の都合と見なされがちですが、「国際法」を核にすることで、「日本は地域の秩序を守るために行動している」という大義が生まれ、地域の国々の安心感につながります。
ASEAN（東南アジア諸国連合）のリーダーであるインドネシアは、米中間の対立に巻き込まれないよう「中立性」を最も重視しています。
歓迎する点:日本が「平和的解決」と「国際法の尊重」を前面に出す限り、インドネシアは日本の立場を地域の平和と秩序を守る「安定志向の柱」として歓迎します。
警戒する点:集団的自衛権の発動のように軍事的な介入の色が濃くなる論陣は、ASEANの結束や中立性を乱すものとして警戒される傾向があります。
オーストラリアは、日米豪印のQuadやAUKUSを通じて、地域秩序維持に積極的に関与しており、日本の立場を最も強く支持します。
整合性:日本の「国際法重視」論は、オーストラリアが掲げる**「自由で開かれたインド太平洋（FOIP）」のビジョンと完全に一致**します。
共通のメッセージ:オーストラリアは、台湾海峡の議論が「日米同盟vs中国」という二項対立ではなく、「国際秩序の擁護者vs力による現状変更を試みる勢力」という構図になることを望んでおり、日本の国際法論は、このための共通言語を提供します。
これらの周辺国の視点を踏まえると、日本が台湾海峡の安定確保について論陣を張る際、「国際法規を無視して封鎖するなら許さんぞ」というロジックは、以下の点で優れています。
普遍的な大義の確保: 「日本の国益」だけでなく、「国際社会全体の普遍的な価値（航行の自由）」を守るという大義名分を得られる。
外交的な立場強化:中国の政治論争（一つの中国原則）から距離を置き、対中非難における国際的な連携と正当性を最大化できる。
地域の安心感:武力行使の議論（集団的自衛権論）に偏るよりも、「法の支配」を強調することで、地域諸国の安心感と外交的な支持を得やすくなる。
日本が取るべき安全保障上の姿勢は、「国際法という盾を構え、法の支配を尊重しないいかなる力による威圧にも、日米同盟と国際連携をもって対抗する」という複合的なものであるべきなのです。
結局のところ、台湾海峡をめぐる議論は「日本が中国に勝てるか負けるか」という勝ち負けの論争に終始すべきではありません。日本の戦略的なゴールは、武力による「現状変更を極めてコストの高いものにする」ことに尽きます。航行の自由への国際法的な批判、P&I保険停止という経済制裁、そして迂回コストによる経済的打撃は、すべて中国が台湾に手を出す際に支払わなければならない代償のリストを長くするものです。国際連携によってこの「現状変更コスト」を最大化することが、唯一、戦争という最悪のシナリオを回避し、地域の安定を保つための現実的な戦術的ゴールとなるでしょう。
フィリピンが台湾の補給路になる可能性は高いから、つまりフィリピンの輸入を断つために海路封鎖しようと中国は動くわけで、それはマレーシアやインドネシアへも影響するっていう話だろうし、率直に言って想像は容易い
どう見積もっても台湾侵攻する際にはあの辺りの海域を中国は自身の影響下に置かなきゃならないし、それはつまり戦争だということで、保険屋は戦争だから保険金支払いを拒否しますね、何なら加入もさせませんってなるわけだ
更に付け加えるならば、国際的な取り決めとして船主責任相互保険組合がロシアとの取引を停止するという事態になっており、これは日本だけでなく多くの西側諸国共通の取り決めとして機能していて、これらは中国による台湾侵攻でも同様の規制が行われる可能性が著しく高い。
これは古い船舶使うことで規制回避したりしてるらしいが今どの程度穴が塞がれてるんかね。わりと塞がれていってるという話だったはずだが。
これはつまり、戦時・海賊特約を付けるから海上保険に加入させてと中国からお願いされても加入させない事を意味していて、しかも内容を読めばわかるけど船舶の国籍(船籍)が中国でなくとも中国が関わっている船舶だと判明した時点で海上保険が解約されてしまうという非常に厳しい措置だ。
これらの動きは必ず小売価格へ転嫁されるし、島国である日本では、特に人口が多くてモノの消費量が多い大都市圏などでは目が周るほどの物価高騰を記録することになる。
例え、西方海路じゃダメだからと豪州や米国からモノを輸入しようと考えても輸送距離が長くなるわけだから輸送コストが莫大に増えて、台湾侵攻があれば必ず日本の物価が暴騰するんだね。
まあ中国と戦争になるなら中国からの輸入は完全にストップするだろうし、どのみち物価高騰は避けられないだろうけど。
というかこういう保険って戦時になると保険料があがったりしなかったっけ？(戦時だと免責されるのに保険料が上がるのか？という疑問を抱きつつ）
日本が物価高騰するのは当然として他の中国と取引してるところも中国製のものが入りづらくなるってことだから、それらも物価に反映されるよな。
まあウクライナ戦争見てると、結局中継国介して流れ着きはするんだろうけど。
自身の専攻から見て台湾海峡は「国際水域」か「内水」か？日本の首相答弁から見る国際法のエントリは非常に良い出来なので、情報を追加しよう。
一般的には所謂「海上火災保険」で目にする類の保険だが、正確には「海上・火災保険」であり、船舶海運物流に関する保険は大きな枠組みとして「海上保険」に分類される。
この海上保険の下位分類として船舶自体の保険である「船舶保険」、貨物に関する「貨物海上保険(もしくは積荷海上保険)」、そして積荷が所定の港へ届かなかった損害を保障したり油濁流出などに依る自然破壊の法令上の罰金やその後の処置に関する予算を保障、更に死亡事故などを保障するための「Ｐ＆Ｉ保険(船主責任保険)」の3つがある。
さて何故、今回の話題で海の損害保険の話をしたかと言えば、基本的に海上保険は戦時・海賊被害だと保険金の支払いが免責されるという構造になっているからだ。支払いを受けるには保険料を増額して特約を付ける必要がある。
ここまで言えば、察しの良い人達は気付いているように、台湾海峡で戦争が勃発すると中国は台湾の補給を妨害するため周辺海域を必ず管理下へ置こうとする。
それはすなわち、尖閣諸島を含む先島諸島だけでなくフィリピンなども領有権を主張している南沙諸島周辺の海域も戦時下に陥るということになる。
そもそも台湾へ中国が攻め込んだ場合、既に米国は日本の先島諸島とフィリピンから台湾周辺の中国軍艦をミサイル爆撃するという作戦を公開しており、台湾へ中国が攻め込むとフィリピン周辺海域も戦時下となり、一部で主張されているマラッカ海峡の迂回路と目されているロンボク・マカッサル海峡も戦時下となり、結局は日本の西方海路で海上保険が効かなくなる可能性が著しく高いのだ。そもそも迂回している時点で輸送コストが上がってる。
戦時・海賊特約を付ければ当然ながら庶民が手に取る時の小売価格へ転嫁されるわけで、戦時下の物資不足から物価高騰を更に加速させる可能性も十分にある。
では、海上保険に加入しなければ良いと思うかも知れないが、実は大型船に関してＰ＆Ｉ保険は国際法で加入していなければ外国の港へ入港できないという取り決めがあり、日本の国内法でも大型船に関してＰ＆Ｉ保険へ加入していないと入港できないんだな。
更に付け加えるならば、国際的な取り決めとして船主責任相互保険組合がロシアとの取引を停止するという事態になっており、これは日本だけでなく多くの西側諸国共通の取り決めとして機能していて、これらは中国による台湾侵攻でも同様の規制が行われる可能性が著しく高い。
これはつまり、戦時・海賊特約を付けるから海上保険に加入させてと中国からお願いされても加入させない事を意味していて、しかも内容を読めばわかるけど船舶の国籍(船籍)が中国でなくとも中国が関わっている船舶だと判明した時点で海上保険が解約されてしまうという非常に厳しい措置だ。
これらの動きは必ず小売価格へ転嫁されるし、島国である日本では、特に人口が多くてモノの消費量が多い大都市圏などでは目が周るほどの物価高騰を記録することになる。
例え、西方海路じゃダメだからと豪州や米国からモノを輸入しようと考えても輸送距離が長くなるわけだから輸送コストが莫大に増えて、台湾侵攻があれば必ず日本の物価が暴騰するんだね。
以上の、観点を熟考して台湾侵攻による日本経済への影響を想像して欲しいな。
Permalink |記事への反応(10) | 19:28
中国に対して強気に出る前に、まずアメリカとの連携を強化し、自国の防衛力を高めるべきだと思うんよ。
戦う前に諦めろじゃなくて、まず備えろという話。
備えもないのに「中国が台湾攻撃したら、存立危機事態になる、つまり中国と戦争になり得る」なんて言ったら、そりゃダメだろう。中国も何言うてんねんワレってなるよ。
アメリカの盾がある中で言うならともかく、今回特にアメリカの了承も得ず勝手に高市が言ったんだから。明らかに失言。
防衛の備えはこっそり粛々とやるもんなんだよ。明言しちゃダメ。確かに台湾有事も前提において防衛力を高めるんだけど、それを明言しちゃダメなんよ。
「おい中国、お前が台湾攻撃したら、タダじゃおかないぞ」と言うのは、準備を終えた後だよ。弱いうちからケンカ売っちゃダメだよ。
ちなみに岡田が国会で言質取りたかったのは、たとえば「中国が台湾攻撃して、輸送海路が絶たれても、迂回すれば輸送できるのなら、直ちに存立危機事態なるわけではない」だと思うよ。
でも高市は逆に、存立危機事態の定義をほほ確定して、拡大してしまった。これは戦争を起こしやすい定義になり、岡田の意図とは反する。
何処で読んだか忘れたけどAIは賢いな、すぐ出た
「中国の侵攻阻止、台湾の『非対称戦術』は有効か」（2024年3月21日）
ウクライナは陸続きで道路・鉄道経由で西側から補給を受けられる
しかし台湾の場合、戦争中の補給は中国が監視・妨害する海路・空路を通らざるを得ないので、物資供給が非常に難しくなる
「焦点：台湾有事で最大の弱点、米軍が兵站増強に本腰」（2024年2月頃）
https://jp.reuters.com/world/taiwan/SG3KJN3GKNPQ3C7YN54VGGTUEQ-2024-02-01/
米政府高官や専門家への取材で、「台湾有事における最大の弱点の一つは太平洋での米軍の兵站」だと指摘
中国は、米軍と正面から戦う前に、給油艦や燃料供給拠点など“兵站の要”を叩くシナリオがシミュレーションで想定されている
そのため、アジア太平洋各地（特に豪州など）に武器や燃料を事前集積し、「戦時になってから慌てて送る」のでは間に合わない、という問題意識が語られています
2.英語圏の代表的な論考（かなりストレートに書いているもの）
“ProfessionalsTalkLogistics:Why ResupplyingTaiwan in a FutureWarWill Be Harder than ResupplyingUkraine”
そのため、米欧がウクライナに対してやったような、
「戦争が始まってから陸路で延々と供給する」やり方はほぼ再現不可能
“How quickly canTaiwan integrate US weapon systems? Speedis essential to help deterChina”
ウクライナと違い、台湾はNATO諸国に陸で隣接しているわけではない
「台湾有事は日本の有事」という言葉が広く知られるようになったが、私は同じ意味で、南シナ海有事もまた日本の有事だと考えている。
日本は島国であり、エネルギーも食料も素材も、その大半を海上輸送に頼っている。
その海路の要が、マラッカ海峡から南シナ海を経て東シナ海、そして本土の港湾へと続く「生命線」だ。もし南シナ海が軍事的に封鎖されれば、日本の経済活動も、日常生活も、一気に機能不全に陥る。
実際、南シナ海の航行が制限されるだけで、我が国のGDPは数％規模で失われると複数の研究機関が試算している。リーマン・ショックやコロナ禍の影響を上回る損失だという指摘も少なくない。
大量のエネルギーと食料を外部に依存する大都市では、物流が途絶えれば一瞬で生活基盤が崩壊する。冷暖房が止まり、食品が届かず、病院が機能を失う。戦争が都市を直接襲わなくても、戦時都市型の飢饉や凍死が現実になる可能性がある。
さらに、南シナ海で力による現状変更が既成事実化すれば、次に圧力を受けるのは台湾、そして沖縄・与那国・宮古といった我が国の南西諸島だ。
南シナ海の緊張は、第一列島線全体の安全保障を揺るがす。日本列島の防衛線が静かに浸食されていく起点になりかねない。
保守でもリベラルでも、日米同盟の是非を問わず、南シナ海が不安定化すれば日本は直接的に影響を受ける。
地理が変わらない限り、このリスクから逃れる手段は存在しない。
私は予備自衛官補として、国家が危機に直面した時、招集を受ける立場にある。
熊本地震では、ご遺体を家族のもとへ帰す任務を担った。あの光景をもう一度見たいとは思わない。
もし国の指導者が十分な検討の上で防衛の決断を下すのであれば、私は命令に従い、できる限りの結果を残すつもりだ。
だが、安易な政治判断で同じ悲劇を繰り返すことだけは、絶対に避けなければならない。
だから行楽として旅行でも行こうかなと友達と話題に上がったときも、結局行きたい場所がなくて、近場で友人と宿をとって泊まるという体験をしただけだった。（友人も類友で旅行があまり好きではなさそう）
ただ最近になって思ったのは、いわゆる商業的な観光地(遊園地とか)とかフォトスポット的なやつが苦手なだけではということ。
「移動」「博物館や資料館」「道の駅で売られているものを見る」などは好きなので旅行でそういうものを組み込めばいいことに気づき、移動（海路や散歩道）や学術的な場所などを組み込むようになったらガチで楽しくて、見事に一人旅にハマってしまった。
移動とか大きい公園のビジターセンターとかって、収益目的とかじゃないからあんまり検索とかで上位に出てこなくて今まで発想になかったなと。
現代左派と示して主語がデカすぎるし、ここ最近のはてなを見ても10年前と比較したらシーレーンの重要性が如実に理解できてきたのか、南沙諸島-台湾-尖閣諸島-沖縄という海路接続の関係性と中国が何故これらにこだわるのか流石のはてなーも察し始めていて、いわゆる極左の連中よりかは南沙諸島-台湾-尖閣諸島-沖縄を中国に渡したらマズイという意識が主流化してきているっぽい
でもまぁ現代左派全体で見ると、相も変わらず何処ぞの極東島国帝国かと思いたくなるほどシーレーンを軽視する傾向がかなり強くあって、お米で騒いでるのにシーレーン軽視する矛盾をどうやってその頭の中で解決しているのか本当に気になる
国を追われた神武天皇は、モーゼやダビデ王みたいに旅をした末に原住民を打ち破り王国を作ったのだよ！
な、なんだってー
先日は、アメリカ発の暴落で日本株も暴落して持ち株を見るのも辛いので、古代のロマンについて考えてみた。
古代のロマン、つまりアンシャントロマン。サナトリの村のBGMで聞きながら、俺の考えた妄想話に付き合ってくれ。
古事記の謎として、淡路島優遇、なぜか舞台が高千穂に飛ぶというものがある。
その結果、古代九州三国志説と、出高千穂記説にたどり着きました。
説明していきましょう。
https://chatgpt.com/share/67d18a7b-9cec-8009-9433-2e3a65747359
https://grok.com/share/bGVnYWN5_b3c147b8-3b5a-495c-9cf0-77f370f06e55
https://chatgpt.com/share/67d18a63-6914-8009-9188-3c05a1583169
鹿児島の隼人(弓の名手で、かなり最後まで大和朝廷の支配に抵抗した勢力)
もちろん、勢力同士が戦っていたという考古学的な証拠はまだない。(だからといってなかったとは証明できないけどね)
さて、ここから高千穂勢力が大和にたどり着くには、陸路で北上説か瀬戸内海移動説のどちらかで移動したことになる。
ただ、北九州には別の勢力(邪馬台国？)があった可能性があるので、そこを超えないといけない。
これは結構大変そうです。
また日本書紀では、"瀬戸内海を経由し、大和（奈良県）を目指す"とあるので、海路を使ったと考えるのが妥当でしょう。
もし、陸路で行ったとしたら、今の山口県や広島県あたりでの戦いの様子がないといけないがそういうのがないためです。
よって、陸路で陸路で北上ではなく瀬戸内海移動説を考えたいと思います。
瀬戸内海移動説は、古代の交易網だったと思われる瀬戸内海を通って移動した説です。
ただし、海を越えての侵略は難しいので、なぜこのようなリスクの高いことをしたのかは議論が必要です。
出高千穂記説
そこで考えたのが、聖書の出エジプト記ならぬ、出高千穂記(出高千穂記説)です。
高千穂の勢力が何かの理由で不利になって、友好的な淡路島勢力を頼って移動していったとする説です。
そして、出エジプト記のダビデ王みたいに異民族と戦い、土地を奪い、そこに自分の勢力基盤を作ったです。
大和で勢力を作った後に、高千穂の話が出てこない理由もこれで説明できます。
だから、高千穂の話はこれ以降出てこないと考えれば結構説得力がある気がします。
片道切符だったからこそ、兵士たちも勇敢に戦い、一度は敗北したけど、最終的に勝利を手にできたのかもしれません。
命の恩人だったからです。
淡路島の人たちがどうして高千穂勢力に友好的だったのかは、いろいろ考えられます。
おそらく主要な交易先だったのか、それとも有力者の婚姻などで強い結びつきをもっていたのかもしれません。
ほかの可能性はないのか?
もちろん、逆の場合も考えられる。
淡路島の勢力が、大和の長髄彦に押されて、交易のあった高千穂勢力に救援を求めるなどがあるでしょう。
ただ、そうなると高千穂勢力は外征ができるほどの余力がないといけないし、九州で争っているなら、その余力があるとは思えません。
また、大和に勢力基盤を気づいた後に、高千穂勢力の話が出てこないのも気になります。
もし大和征服が外征だったとしたら、高千穂の基盤の方も発展してもいいはずです。
ただ、その話がないことから、逃亡などの片道切符での外征だとしたら、その後に高千穂の話がでてこなかったのも説得力があるように思います。
負けた勢力が別のところで王朝を作るというのも世界史で見ればあり得る話ですし、
もしかしたら、古代の日本でもそんな出来事があったのかもしれないと思うと楽しいですね。
まとめ
古代九州三国志説と出高千穂説で、古事記の謎や、日本史の記録がない部分が説明できるかもしれない。と思うと面白くないですか。
まあ、この時代は記録が残っていないので、多少滅茶苦茶な説を唱えた所で明確な反論ができないので、なんでもいったもの勝ちになってしまいますけどね。
Q:
もし、日韓トンネルが出来て、韓中トンネルができるか北朝鮮を通行できるようになり、鉄路で日本からヨーロッパへと貿易できるようになったら輸送費は下がるか?
A:
下がらない。むしろ1.5倍に上がる。
こちらは、スエズ運河経由の現在の海路より33-50%下がる可能性がある。
ハイパーループで都市間をチューブでつないだ場合はさらに安くなるけど、建設費が膨大でSFの世界。
それならロケットで打ち上げて落下させたらどうだと思ったら、そんなアホなことしたら100倍に増えると。
https://grok.com/share/bGVnYWN5_998068fe-f764-4557-9ea9-70c6caf5194d
https://b.hatena.ne.jp/entry/s/www.jiji.com/jc/article?k=2025020300757&g=pol
「受け入れはイスラエルに加担することになる」派↓
id:ganot まず、彼らの故郷の滅亡をとめるべきだ。このタイミングでの受け入れ提案は、加害者の味方をしているようにしか見えない。
id:Arturo_Ui人道支援の一環として受け入れるのはともかく、現地に帰還させる保証を得てからでなければ、イスラエルによる占領・民族浄化を既成事実化するだけの話だろう。「法の支配」の点からは慎重な取り扱いが求められる。
id:casm 「浄化作戦」への協力っぽいのが何とも…。むしろガザに日本大使館建てようぜ。／呼ぶなら千代田区二番町3の建物潰してタワマン建てるとか？
id:miyakawa_takuイスラエルに陸路・海路とも封鎖されているガザから、住民が自主的に「避難」することは不可能であり、実現したとすればそれはイ国による「追放」に他ならない。石破、日本政府はナクバ、民族浄化に加担するな。
id:laislanopira えっ、もう二度とガザには戻れない前提？イスラエルの思う壺では？むしろパレスチナを離れるユダヤ人を受け入れてイスラエルの解体を促進するべきでは？
id:Labe-hama まずガサの人達がそれを望んでいないなら外野が勝手に決めるべきことではない。避難先を勝手に決めて押し込んで、その空き家を壊すのに手を貸すのは絶対におかしい。イスラエルが侵略を止めれば移動する理由もない。
id:Gl17ガザを民族浄化したいトランプの思惑に沿った動きであればいわゆる難民支援とは逆ベクトルで醜悪。※でひたすら排外主義に興じる連中も相当だが。
id:nuaraトランプ氏に従順である事を示したいなら、希望する人がいたら難民認定しますよ、程度でで良いのでは。せっかく平和になったら再建したい人の方が多いだろう。イスラエルの暴虐を止める方が先。
id:chobihige0725 彼等がガザに帰れる保証はあるのか？彼等を難民化させたならず者国家のケツ拭きを日本がしなくちゃいけない理由はないだろ。やるならならず者国家のイスラエルを国に追い返せ。｜これが対日関税かからない理由？
id:ssssschang そうはならんやろ。永遠に土地になじまない外国人なんてトラブルにしかならんわ。そもそもイスラエル人を無理に入植させて起こってる戦争を見ながら、被害者だろうと他民族を入植させようだなんて頭がおかしい
id:pokute8イスラエルが生み出した負傷者なんだからイスラエルが金出してガザで治療を受けさせるべき。可哀想な動物を救った気分で気持ちよくなってないで負傷者を生み出しガザでの人道措置を邪魔してる元凶を制裁しろよ。
id:enderuku(´・ω・｀)まずはイスルエルに警告と制裁をし言うことを聞かなければ宣戦布告してイスラエルの軍事施設を破壊することを始めるべきでは。道義的には第2のナチスなのだから交戦理由としては通るでしょ
id:goldhead日本はアメリカの顔色を窺いつつ、資源がないのでアラブとも仲良くしていかなければならないので、こういう方針はありだろう。ただし、パレスチナの人々が自らの土地を離れたいと思うのかは別の話だ
id:perfectspell うーん。そもそも「日本に来たい」と言ってるのか?。停戦前なら「受け入れ」タイミングとして理解できるけど。
id:straychef 遠いだろ もっと近所でいいじゃない 帰ること考えても近いほどいい
id:m7g6s まあクルド人と違ってガチの難民だから余裕があれば受け入れてもええが、残念ながら今の日本にそんな余裕ないんだよなぁ。というかガザ住民は他国に行きたいと思ってるのか？
id:differentialクルド人差別が酷い状況をみると、日本は「帰る国がない人」を受け入れられるタイプの国じゃないんじゃないか思っている。
id:circled増税で生活の辛い国民に目を向けようぜ？他国を助けるよりも先に自国を助けろよ。飛行機の緊急時に落ちて来る酸素マスクも、まずは自分が付けてから子供に付けろと注意書き書いてるだろ？自国優先しろや
id:aaaplace国民には還元できない財政状況だが、外国人は受け入れます笑>https://x.com/sputnik_jp/status/1886339864519680179石破茂
id:alpha_zero 石破さんて、ほんと国民のこと見てないんだなぁ
id:tianbale-battle これだけ増税して国は金がないと言ってるのに、ずいぶん暢気なものだ。ウクライナの尻拭いの次は、イスラエルの尻拭い。他国を応援してる場合なのか？こんなことのために税金払ってないんだが…
id:nP8Fhx3T 減税する余裕はないとか言いながらこういう金かかる事するんだからほんと舐めてるな。
id:augsUK こういうことを率先して表明して実行してきたEU諸国では、いまや一番人気が排外主義政党になったわけだが。先人に学ぶべきは、日本のルールやしきたりを受け入れる前提で少数ずつなんだが。
id:kotobukitaisha日本語教師とかアラビア語対応できて住民と役所をつなぐサポーターとか、そういうリソースが乏しい状態で受け入れても排外主義が加速するだけになりそう。
安保・防衛法制に関する知見を持つ野田佳彦は中間浮動票層を取りに行くために必要な選出だったという悔しさを滲ませる評価を左派の多くが行っているみたいだ
それ以前の視点として、左派として解決しておかなければいけなかった問題を放置したせいで安保・防衛法制に関する知見を持つ野田佳彦を選出せざる得なかったことを無視し過ぎでは？
誰だってわかっているはずだ。戦後左派は食糧やエネルギー、鉱物など様々な分野の自給率が乏しい島国日本で、これらを解決する経済政策をほぼ提案できてこなかった
自民党が自然を破壊する火力発電所や水力発電所、原子力発電所を作ろうとした際に、自然保護をお題目し反対活動を現在でも繰り広げるが、自然と共生できる経済発展とはどのようなものか？を答えられる左派はほとんど存在しないだろう
土地再開発のときも、成田空港のときも、新幹線のときも、オリンピックのときも、万博のときも、原発のときも、リニアのときもetc...挙げればキリがないほど左派は反対した
土建業や製造業を例に企業の営業活動をデモなどによって妨害を繰り返したこともあった。国鉄時代には通勤客の雇用を人質に自分たちの意見を押し通そうとしたこともあった
確かに公害や薬害への補償は左派が良い働きをした面があるだろう。国は被害に遭った方々を救済せよという左派たちの声は非常に心身健康を害した人々にとって心強いものだっただろう
しかし、左派はこれまで経済活動を邪魔された者達へなにか補償はしたのだろうか？就職氷河期世代へ補償せよと言われ、(内容は非常に薄いながらも)補償をしようとした自民党
自民党と比較し、製造業の海外移転を促進させてしまった民主党政権を生んだ左派は就職氷河期世代の就職率を下回ったリーマン・ショック世代へ対して何か補償せよ！と誰もが記憶に残る形で強く訴え出たことがあっただろうか？
よろしい。では日本列島から見て西方諸国へ輸出入することで成り立っている島国経済の日本で、日本の西方輸出入海路である南沙諸島-台湾-尖閣諸島-沖縄へ対して中国が強硬な姿勢を示している
日本の西方輸出入海路で欧州へアクセスするためのスエズ運河へ通ずるアデン湾で、イスラム教フーシ派から資金提供を受けていると観測されている現代武装を所持する海賊が、いわゆる西側諸国の船舶へ攻撃を仕掛けている
アデン湾での海賊事件は過去にソマリア沖海賊として知られ、これらに対し国際連携で歩調を整えて海上自衛隊を派遣するとという時限法が成立したが、一部の左派しか賛成に回らず大半は反対色が非常に濃厚だったな？
あなた達の衣服も食糧も、住宅や道路の建材、発電のための燃料、化粧品に含まれる添加物に至るまで、日本国民の生活は西方輸出入海路へ依存しているが、これまでに行われた自民党による経済刺激策や、あなた達の言う戦争法制へ反対する左派は一体これをどうするつもりなのか？
そして、これらに反対するだけ反対をし、対策や代替案、補償をほとんど打ち出してこなかった左派のせいで立憲民主党の新代表に野田佳彦が選出されることになったんだ。お前らが生んだ代表が野田佳彦だ
対策や代替案、補償を行ってさえいれば、そのifの世界線で野田佳彦は無用の存在であり単なるファシストだと言える。しかし現状では野田佳彦は有用な経験と知識背景を持つ人物たり得てしまっているんだよ
左派は戦争をしないために反戦のために経済をやれ、戦争する気が起きないくらい国民を富ませてみせるという気概を見せろ
それは出来ない、そんなの無理だ、国民は平等に貧するべきだと思うのならば、現状お前らが実感している通りに、反対するだけの左派は徐々に力を失って消滅し、野田佳彦のような名ばかり左派が台頭する
Permalink |記事への反応(16) | 18:00
本気で不思議でならないんだけど、海路防衛を通して日本経済を守ると強く訴えれば、連合(組合)を背後に持つ立憲民主党は更に強い支持を得られるはずなのに何で海路防衛を強く主張しないの？
産別も大きなところになればなるほど日本の貿易海路の影響は強く受けるわけで、製造業(原材・完成品)やら飲食業(食糧)やらの輸出入には海路が大事だし、海外を相手にしている日本の商社だって取引が困難になるし、そもそも様々な自給率の低い日本では海路防衛がなされないと物価上昇不可避で一般家庭が困窮するし、そうなれば教育や第三次産業やITソフトウェアだってヤバくなるよね？
格差是正をし自由に生きるため日本に居るリベラル派ほど海路防衛が物凄く重要なる気がするんだけど、何で立憲民主党は海路防衛を強く主張しないの？というか立憲民主党の支持者も支持者で「海路って大事じゃね？」と聞かれたら「大事だよ」と聞かれたときだけ返してくるだけで普段から自発的に訴えないのマジで不思議なんだけど何で？
おお、その話ですか、キュウリのサンドイッチの話でしたら拙者にお任せくだされ（早口）。
そもそもキュウリというのはインド周辺を原産とする植物でしてな、大航海時代に香料と一緒に西洋に広まりました。
日本にはシルクロードを通って陸路で伝わっておりましてな、途中に「胡」の国がかつてありまして、そのルートを通って入ってきたものには「胡」の漢字を充てるのです。
胡瓜（きゅうり）、胡椒（こしょう）、胡豆（そらまめ）、胡桃（くるみ）、胡麻（ごま）、などですな。
当時の西洋の貴族では自宅に植物園・菜園を所有しているのが当たり前でして、ま、ま、当初は観賞用植物として広まったようですが。
キュウリのサンドイッチはそのような菜園を所有している貴族の最大限のおもてなしだったのです。
当然、そのレシピとしては午後のティータイムに合わせたシンプルなものです。
キュウリはできるだけ薄切り、パンのほうにマヨネーズを塗ってはさみ、手で持って食べられるサイズに切れば完成です。
現代でも、当時の雰囲気を味わいたければ、マリアージュ・フレールなどで注文できます。
(追記)ブコメ等を参考に追加しました。所要時間、費用は参考程度で。
「"同じルートを考える人多数で明らかに混雑しそうなルート"をできるだけ避けられないか？」という点をちょっと考慮しています。
東京⇔成田 スカイライナー 1時間 成田線・バス 1.5時間
あと一つは？
中国共産党が台湾と南沙諸島を得ようとしているのは、米国によるアジア戦略の最前線である日本の輸出入海路、すなわち補給線海路を挫くことが第二次世界大戦の例を参考にして実施しようとしているのであり、それらの中国共産党の日本補給線妨害の動きの真実性は、尖閣諸島(釣魚島)への領有権主張や沖縄県への内政干渉から見ても明らかだ。
南沙諸島 -台湾 -尖閣諸島 -沖縄という日本補給線の妨害が成立することで日本は石油や鉄鋼を含む鉱物、木材、衣類を含む繊維、様々な食糧品を日本よりも西方の国々から輸入補給することを断念させることが可能で、特に強力な米軍基地が配置されている沖縄県で自給率が非常に低い食糧問題を引き起こすことが出来、弾薬や兵器があっても継戦できなくするという狙いがある。
これらの動きを察知した日本国政府は、開戦した際に最前線となり得る沖縄県住民の九州地方などへの避難計画を立てたが、沖縄県住民が減ると食糧問題が起きる時期が遅れてしまうため沖縄県住民を政治的に煽って避難計画の妨害を開始しており、沖縄本島住民が避難訓練に加わらないよう呼びかけたりもしている。
つまるところ、拡大路線を取る中国共産党の目的を挫くためには逆のことをすると良いのであり、島国日本が戦争を仕掛けられた際として最初期に重要な海上戦力と航空戦力の更なる拡充、南沙諸島の領有権を主張する台湾やベトナム、フィリピン、マレーシア、ブルネイなどとの軍事的連携を米国と共に深め、少なくとも最悪として開戦したしまった際に沖縄県住民の避難を迅速に行えるよう推奨することを日本国民全体として訴えていくと良いのだ。
沖縄県住民の米軍基地との関係性について苦慮する気持ちは理解できなくもないが、それはそれとして開戦してしまったら非戦闘民は避難するべきなのだ。普段米軍基地へ反対運動をしながらも開戦してしまったら避難して生きながらえたあと再び米軍基地反対運動をしたら良いだろう。死んでしまったら沖縄県住民の言葉を発することは当然出来ない。
拡大路線を取る中国共産党へ対抗する意志を一丸となって示し平和を訴えよう！戦争で死ぬため生まれてきた者など居ないのだから！
沖縄県の食を守ろう！土地を守ろう！逃げて逃げて逃げ続けて戦争反対を訴え続けよう！
と、みたいな陰謀論を訴えれば騙されるやつも出てくるんじゃね？
