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はてなキーワード:日本海とは
2027年、日本は憲法を改正し自衛隊を日本防衛軍（日防軍）に改称した。
高市早苗政権は韓国による竹島占領を最終解決するため、韓国への宣戦布告を決定した。
「戦後レジームからの脱却」という言葉が、ついに軍事的現実へと転化した瞬間だった。
作戦名は「奪還」。
日防軍は三段階構想を策定した。
開戦初日午前4時、サイバー部隊が韓国軍の指揮通信系統に対し大規模な妨害を実施。衛星通信の一部が断続的に遮断され、沿岸監視レーダーの情報統合が一時混乱した。
同時刻、日本海上では護衛艦群が展開。最新鋭のイージス艦が弾道ミサイル警戒態勢を取る。空ではF-35部隊が電子支援機と連携しながら展開を開始した。
政府広報は繰り返した。
米国は即座に「同盟国間の武力衝突」を憂慮し、停戦を要求。国連安全保障理事会は緊急招集された。中国とロシアはそれぞれ異なる思惑で声明を出す。
市場は急落。円は乱高下。
しかし韓国軍も即応。特殊部隊が投入され、島内は局地的な交戦状態となる。双方とも全面戦争は望まない。だが、退くことも難しい。
「歴史戦」「主権回復」「侵略阻止」——言葉が弾丸のように飛び交う。
第四章 臨界点
金融市場。
これは俺個人の推測だが、彼らは「アジア主義」に囚われてるんだと思う
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A2%E3%82%B8%E3%82%A2%E4%B8%BB%E7%BE%A9
この思想に染まりきってる人々にとって中国は連帯するべき仲間であり、欧米列強に対抗するための友邦なんだよ
そういう思想で今の世界情勢を見れば彼らの思考がある程度再現できると思う
自衛隊の増強に抵抗するのも、日本が米帝の尖兵として侵略戦争に加担させられると認識してるから
今の自衛隊に徴兵した若者を何万人も受け入れる余裕はないしそもそも自民党は検討すらしてないといくら説明しても彼らが全く理解しないのは、徴兵されたら即座にアメリカに送られて小銃持たされて突撃する訓練をさせられると思ってるから
台湾有事に対する想像力が全くないのも、高市首相の存立事態発言にブチ切れてるもの全部アジア主義への傾倒で説明がつく
こないだ高市首相の存立事態発言で中国を激怒した件は、言うなればかつて鳩山由紀夫が普天間基地問題を引っかき回して対米関係を悪化させたのと同じように感じているわけ
中国と台湾の関係を、アメリカ本土とハワイ諸島くらいにしか認識してないし、そもそも中国を友邦だと思ってるから占領されても彼らの中では何も問題はないんだよ
GFSという米国の気象モデルを見るに、首都圏は土曜日昼くらいから雪がちらつき始め、夜中に本降り。日曜朝にはいったん止むが、日曜夕方からまた雪が降り始め、夜中まで降り続く見込みだ。
降水量は20〜30mmと多くはないが、上空、地上ともに気温がかなり低いのでこれがそのまま積雪になる。東京都心2桁積雪は確実で、大雪警報どころか気象庁が不要不急なんたらと言い出すレベル
また、今回急ごしらえの選挙戦となったのと、土曜日も雪になるため、期日前投票もかなり減る。
投票率はまさかの40%割れもあるとみる。投票所に行きたくても大雪ならどうしようもない
こうなると有利なのは中道、共産といった組織票を持つ政党。大多数の支持者や党員は金曜日までに期日前投票を済ませるだろう
気象庁が使っている別の気象モデルでは土日大雪の見込みはなく、首都圏は雪がちらつく程度の予報になっているが、おそらくモデルを忖度している。他モデルが土日大雪で揃ってきたからだ
総選挙当日の朝、「さあ新しい日本を作るために投票に行こう！…と思ったら雪で家から出られません、サーセン」というポストが大量発生する
Google マップへの 西竹志織 さんの投稿を表示
上司に休日に連れて来てもらってます。山形牛のステーキはまるで夢を見ているかのような食感で、とても上品な味わいです。噛みしめるごとに肉汁が広がって、お肉の味わいが非常に奥深いです。山形牛ならではのコクの深さをとことん堪能できて、幸せな気分になれます。サービスドリンクの山葡萄ジュースは、ほとばしる果汁の新鮮さが何とも言えない官能的な気持ちにさせてくれて、二人の大切な時間を鮮やかに彩ります。お湯の美肌効果も実感できて、至れり尽くせりです。
上司に休日に連れて来てもらってます。オーシャンビューの部屋は、夢か現実かわからなくなるほど官能的で、頬をつねって夢ではないことを何度も確認しました。沈んでいく夕陽は、この世のものとは思えないほど美しくて、私たちの愛のように燃えてました。目に映る景色全てが私たちを祝福しているように感じられました。ラウンジのお抹茶は、心のお清めのような神々しい味わいで、二人の距離をグッと縮めてくれました。こんなに濃厚な時間を過ごせたのは初めてで、お抹茶の濃さぐらい二人の濃い時間がゆっくり流れていきました。
上司に休日に連れて来てもらってます。卓球で二人の愛をぶつけ合って、お互いの愛を確かめ合いました。一球ごとにジンジン感じられて、非常にエキサイティングでした。こんなの初めてです。日本海の夕陽を眺めながら、どこまでも果てしなく続く大海原は、まるで二人の心を現しているようで、感動的な景色でした。二人の大切な時間を、一秒ずつスローモーションのように感じながら、沈む夕陽をずっと見つめてました。映画の主人公になったかのような、ドラマチックなひと時が、永遠のように流れていきました。
石川県の地震保険料が相対的に低く設定されている理由は、主に「将来的に大きな地震が発生するリスク」が、太平洋側の地域（南関東や東海など）に比べて低いと評価されてきたからです。
地震保険料は、過去のデータや最新の地震学に基づき、損害保険料率算出機構が「今後、その地域でどの程度の被害が発生しうるか」を予測して算出しています。
地震保険料は、都道府県ごとに1等〜3等の「等区分」に分けられており、石川県は長らく最も安い「1等地」に分類されています。
| ランク | 保険料 | 主な該当地域 |
|---|---|---|
| 3等地 | 最も高い | 東京都、神奈川県、千葉県、静岡県 など |
| 2等地 | 中間 | 愛知県、大阪府、京都府 など |
| 1等地 | 最も安い | 石川県、岩手県、富山県、長崎県 など |
地震保険料は数年に一度改定されますが、直近の地震だけですぐに跳ね上がるわけではなく、長期的な発生確率が重視されます。
主な理由は以下の通りです。
日本で最も巨大な地震（南海トラフ巨大地震や首都直下地震）が想定されているのは、太平洋側のプレート境界付近です。石川県などの日本海側は、これら「海溝型地震」のリスクが太平洋側に比べて相対的に低いと判断されてきました。
地震保険料は主に「海溝型地震」の影響を強く反映します。石川県周辺にも活断層は存在しますが、数千年に一度といった頻度のものが多く、30年〜50年スパンでのリスク計算では、太平洋側ほど高額な料率にはなりにくい仕組みになっています。
2024年1月の能登半島地震を受けて、将来的に石川県の保険料が上がる可能性はあります。
地震保険制度は「営利目的ではない」ため、大きな地震が起きて支払いが増えたからといって、即座にその地域の加入者から回収するような仕組みにはなっていません。しかし、最新の知見（新たな断層の発見や地震発生確率の更新）が反映されれば、次回の料率改定でランクが引き上げられる可能性は十分に考えられます。
まあ実際これだけ天候悪いと体にも心にも悪い
燃料費かかりまくるのはもとより、二酸化炭素を大量に排出するため環境にも良くない
雪を掘ったり落としたり。ついでに命も落とします
良いこと一つも無いだろ
肥ってる人が「冬は暑くないからいい」とかその程度じゃあないか?
ふゆ、なくなれ。と思う
ちなみに日本海側・東北に限らず、「僻地」や「中途半端な田舎」はこれからどんどん切り捨てられるよね
人口は激減して久しく、その辺にへばりついて暮らしている僅かな人々に対してインフラ整備するコストがね
ご存知の様に、インフラの老朽化を修繕するのには天文学的な金額と時間がかかるわけで
それを糞ド田舎とかまで出来るかってぇと
そんな体力、日本には無い。地方の公共事業にくべる金なんぞ無い
ミサイルを買わないといけないしな
あと、老人を養わないといけないしな(これは嘘。普通に切り捨てまくるよ!)
「TheEvolution of Russian andChineseAirPower Threats」
2026/01/08
この前読んだわ🤗
2020年時点と比べて2025年現時点では、ロシアと中国の航空戦力は西側の航空優勢に対する脅威を増している。
特に中国は、米国の伝統的な航空優勢を揺るがし得るレベルへ質・量ともに大きく変化した、というのが主旨。
本稿は、中国の航空戦力が2020年比で“量”だけでなく“質（ネットワーク化・長射程化・統合作戦）”でも急速に伸び、米国を中心とする西側の航空戦力に対して根本的に異なる脅威水準へ移行した、という認識を示します。
近代的な第4/第5世代戦闘機の大量増勢に加えて、AEW＆C（早期警戒管制）や電子戦（EA）などの「イネーブラー」、空対空/地対空ミサイル、宇宙ISRまで含めた“キルチェーン”の整備が同時並行で進んだことが核心です。
著者はまず、近代戦闘機の生産・配備数の伸びで変化の大きさを示します。2020年時点では、PLAAFのJ-20は約50機（当時は技術的に成熟途上）、J-16は約90〜100機規模で、生産もJ-20が年20機程度、J-16が年40機程度とされています。
それが2025年後半には、改良型で成熟したJ-20A（および複座J-20S）の生産率が年120機程度に達したとされ、2025年半ばの時点でJ-20は約300機が少なくとも13個連隊に配備、J-16も2025年末までに約450機が納入される見立てが示されています。
さらにトレンドとして、2030年頃にはJ-20系列が約1000機、J-16が約900機に到達し得る、という将来像を提示します（推計）。これは「第5世代＋高度な第4世代」の比率が、もはや一部の精鋭部隊ではなく、空軍全体の構造として大きく変わることを意味します。
加えて、J-16/J-20のような重戦闘機への比重が高まり、従来J-11やSu-27/30などを運用していた部隊だけでなく、より旧式のJ-7やJ-8を使っていた部隊の再装備にも波及している点が指摘されます。つまり「一部が強い」ではなく、全体の底上げが進んでいるという見立てです。
中量級のJ-10Cも、AESAレーダー、データリンク、衛星通信、各種精密兵器へのアクセスを持つ“現代的な機体”として位置づけられ、長射程AAM（PL-15）を運用できる点が触れられています。
戦闘機の数だけでなく、編隊の生存性・攻撃力を左右する電子戦能力の獲得が重要だ、というのが次の柱です。
著者は、J-16D（陸上型）やJ-15DT/DH（艦載航空向け）といった電子戦機の生産が定着し、これらが米海軍のEA-18Gに近い役割を担うと述べます。
こうした“戦術戦闘機ベースのEA機”は西側でもアメリカとオーストラリアしかもっていない、能力として非常に強力で希少だ、という評価です。
ここで言いたいのは、中国が「ステルス機を増やす」だけでなく、敵のレーダー・通信・データリンクを妨害しつつ味方のセンサー/ネットワークを活かす方向に、パッケージ（編隊構成）と空中戦術を進化させている、という点です。
著者は、現行の増勢だけでなく「次の波」も早いと示唆します。J-35/AがPLAAF向けにも取得されつつあり（艦載向け計画に加え地上運用も）、当初は低率生産でも、過去の中国の開発・量産ペースを踏まえると増産が加速する可能性がある、という見立てです。
また、2025年に次世代有人戦闘機のデモ機（J-36、J-50/J-XDSと呼ばれる機体）を飛行させていること、さらにUCAV/CCAの試作機やGJ-11などの動きにも言及し、「西側より早いタイムライン」になり得る点を指摘しています。
装備が揃っても使いこなせなければ脅威になりません。そこで著者は、2020年以降、PLAAF/PLANAFの訓練のリアリズムと複雑性が増し、とくにJ-16/J-20部隊で洗練が進んでいるという各国空軍関係者の観察を紹介します。
2020年以前は、事前計画に依存した規定手順や、地上/空中管制側の強い指示に沿う硬直的運用が多かったが、より動的な競技・演習（例：ゴールデンヘルメット）などを通じて変化した、という整理です。
そして2025年には、戦闘機・爆撃機・給油機・AEW＆Cを組み合わせ、海軍水上部隊とも連携するような複合ソーティが常態化している、と述べます。台湾周辺や日本海方面での活動が特に注目点として挙げられています。
著者が「とりわけ顕著」とするのが、空対空ミサイルとSAM技術です。PL-15とPL-17が、ロシアだけでなく米欧の同等品に対しても射程面で優位になり得る、という趣旨で述べられています。
さらに、PL-15系列は（ベースが2015〜2016年頃に就役したとしても）その後の期間にソフト/ハード両面で改良を重ねている可能性が高い、という見方を示します。
SAMについては開発の見通しが不透明と断りつつも、中国が中〜長射程SAMを優先していること、HQ-9B/C、HQ-22、弾道弾迎撃のHQ-19や後継、HQ-16系列など多層の体系を整えている点に触れます。
加えて中国の電子・ソフト産業基盤の厚みからセンサー/ネットワーク化がロシア製を凌駕する一方、実戦データの蓄積が少なく成熟度には不確実性があるというバランスの取れた評価です。
超長射程AAMや“特殊なSAM”は、探知・追尾・誘導の情報連接（キルチェーン）がなければ活きません。著者はこの点で、中国が過去10年（特に2020年以降）に航空機側のAESA化を急速に進め、J-10C/J-16/J-20/J-35など現行生産機の主センサーがAESAへ置き換わった点を挙げます。
さらにAEW＆Cの拡充として、KJ-500が2023年半ばで約40機規模という推計を踏まえ、2025年末には50機に近い可能性があると述べます。加えてKJ-2000、KJ-200、KJ-3000、艦載KJ-600などにも言及し、これらが大出力AESAとデータリンク/衛星通信ノードとして機能することで、航空・海上・地上戦力を束ねる能力が高まる、という構図です。
宇宙ISR/通信も2020年以降に「数と洗練が爆発的に伸びた」とし、結果として2025年のPLAAF/PLANAFは2020年よりはるかに多く高品質な長距離センサーを持つため、状況認識と長距離交戦のキルチェーンが強化される、と結論づけます。
最後に著者は、インド太平洋では状況が欧州と質的に違い、中国の伸長が米軍の行動自由をすでに変質させたと述べます。具体的には、空中給油機、空母打撃群、前方基地が1000km以上の距離から脅威に晒され得る（各種長距離の弾道/巡航ミサイル、長射程SAM、長射程AAMを搭載する多数の第5世代機など）という整理です。
その結果、仮にF-22/F-35/B-2等が前進しても、長く争奪的な補給・給油・電磁支援のチェーンの末端で戦うことになり、「保有機数ほど前線に押し出せるわけではない」という運用上の制約が強まる、という含意を示します。
欧州：ロシアの地上SAMを核とするIADSが主脅威で、ウクライナ戦争の戦訓で能力が上がっている。NATO側もウクライナ支援を通じてロシア防空を理解したが、対処には適切な装備調達・訓練が必要、という結論。
インド太平洋：中国の伸長は「革命的（revolutionary）」レベルで、給油機・空母・前方基地などの後方要素を長距離から脅かし、米軍の作戦自由度を大きく制約し得る。従来の“西側の空の優位”はもはや自明ではない、という締め。
例のCSISの台湾進攻シミュレーションも2022年時点のデータで作ったものだから、時間が経てばたつほどあの結果よりやばくなってくんだな
ロシアみたいなやべー国であっても、核攻撃には踏み切れないし、原発爆破もできないっぽいよな？
核保有国と同盟結んでもいないウクライナ相手に、これだけ戦争が長期化しても核使用には踏み切れないし原発も破壊できない。
まあ一番の理由は「戦争当事国どうしが近いから」だよな。核の影響が自分の国にも来ちゃう。
核が使われる（使える）のって、日米みたいな戦争当事者国があまりにも距離が離れてる、みたいな条件が実は存在してるのでは。
よく日本の原発建設の話になると「戦争で狙われる」みたいなこと言い出す人がいるけど、ロシア中国北朝鮮あたりと戦争になった場合、実際に原発ぶっ壊れて汚染物質が垂れ流しになったら日本だけの問題じゃなくなるから普通に手は出せないよな。
そこで思ったんだけど、核保有なんかするよりも単なる核廃棄物を利用すればもっと簡単に核抑止力が手に入るのでは？
たとえば高い金かけて核開発して核保有するよりも、「侵略戦争を仕掛けられたら日本海に核物質をまき散らします」みたいなドクトリンを設定するほうが核武装と同じくらいの抑止力を得られてなおかつ低コストに抑えられるのでは？
海を汚染すれば取り返しがつかないことにはなるけど、「核汚染がもたらされる」という結果をもたらすのは核武装してミサイル打ったり原発ブッ壊した場合と同じなんだから、その意味では核保有国はすでに取り返しのつかない結果をもたらせる状態なので、
日本が同じ状態を得ることでむしろ「取り返しのつかない結果をもたらせる状態の均衡」を生むから実際は核汚染の危機は後退することになるよな。
別に都市や相手の原発を破壊しなくても、「核で海が汚染されることの恐怖」だけを利用すれば十分核抑止って効力を発揮するのでは？
お久しぶり、アリババだ。最近働きが悪いのでコンサルインターンをクビになりそうな気配（笑）
村を牛耳る46人の盗賊団乃木坂の首領、Fidoに、国際ピザシンジケートが白羽の矢を立て、わが国にピザのフランチャイズ店を競って開こうとした。村の権益はFidoが握っているので、海外の一等地の豪邸に一生住める権利と引き換えに、場所代をタダにして欲しいと言っている。遣唐使として派遣中に大陸でその話を耳にした俺は、「ピザの試食させてくれるならFidoを紹介してもいいよ。紹介料はいらないから」と言ってみた。だが、頑固なFidoはうんと言わず、交渉を詰みに持ち込もうとしているらしい。
国際ピザシンジケートは村のコミュニティに目をつけた。Fidoの一見向社会的な建て付けは村人の承認により成り立っているので、承認欲求実現を兵糧攻めにして、名声を闇堕ちさせてやろうという訳だ。確かに、これが一番低コストで近道だ。だが、村人の男はコミュニティ内部での評判しか興味がなく、徴兵など見向きもしないし、女は噂話と日の当たる椅子の取り合いで忙しい。
村では一番虐げられた人々、つまり、乃木坂の被害に遭った女性たちが実際にはいちばん力を持っている（レバレッジが高い）（特に年少者ほど）。なんなら、風向き次第、ご機嫌一つでFidoを吹っ飛ばすこともできるのだ。
彼女らは、このことを知らない。また、Fidoが個別に彼女らの機嫌を取ることで、Fidoをfoot bathインセンティブを壊して回っている。彼女らの潜在ポテンシャルに比べれば、また、Fidoの失うものの重さを考慮すれば、村や世間での立ち位置の安定など屁でもない（つまり、本来は、それをネタに、打ち出の小槌を振れる、腰を低くして常に強く出られる）のだが、どうも人間の勘定というのは合理的にできてはおらず、あたら安売りしているらしい。
これは、個々がバラバラなアトムとして利己的な目的を追求せよと言っているのではなく（これはFidoに付け入る隙を与える）、自分が得になり、かつ「梃子の原理」で世のためにもなる方向に力を行使せよという意味だ。
かれこれ30年は前に初版が出た本に書いてあったのだが（すると俺は−2才だ。いや、遣唐使のお使いのひまに読んだ）、当時、がんのレーザー焼却治療にあたり、レーザーの出力が強すぎると正常組織も殺してしまうことが問題になった。かといって、レーザーが弱いとがんは焼けない。そこで、複数のレーザーを、がんを中心とする円周上に並べ、それぞれのレーザーは弱い（正常組織は傷つけない）がその光線の交点（円の中心）ではがんを焼却するのに十分な出力となり、この問題は解決したそうだ。
あるいは、「自分の姿をよく見ろ！」といって、円く取り囲んでその中心にいるメデューサに鏡を向ける。
うっすらとみんなで悪意を向ける。毎日10円でいい。どうだろう？
毎晩、三種の神器を使うようにと夢のお告げがある。しかし、丑三つ時に御所に忍んで草薙の剣を拝借するのは、「用がなければ」、今が好機とは俺は思わない。
実は、Fidoの注意を逸らす陽動作戦だと思う。この間も、赤天狗のような顔をした男が「このアタリでは縄文時代の土器のカケラがヨク出土シマスネ」と話しかけてきた。俺は「あなた、ペリー来航には早いんじゃないですか？まだ平安時代ですよ？」とかわしたが、辺りで無断で発掘調査をやっているらしいのは確かだ。
俺は、園遊拐への「招待」や肥満の「薬物療法」を裏では計画してるのかしらん、と思っている。
ジョーカーみたいにすべてがひっくり返るカードを用意しているんだろうか。
俺は遣唐使として大陸で、西域から伝わったといわれる壺に入った赤紫色の液体を賞味したことがある。「葡萄酒」というらしい。そういえば、正倉院に蔦の絵柄を描いた宝物があった気がする。これがとても美味、とてもいい気分になる。わが国に持ち帰りたかったのだが、日本海は荒れるのでこぼれてだめだと断られた。
葡萄といっても、そこらの山に生えているヤマブドウではダメらしい。Fidoがその葡萄の苗を輸入して、葡萄の実がなるなら、あとは俺が本で読んだ通りに葡萄酒を醸造する。そうなれば、Fidoと話をしてもいいかもしれない。
俺はFidoをこの前破門にしたのだ。
話はまだまだ続く
「TheEvolution of Russian andChineseAirPower Threats」
今日読んだわ🤗
2020年時点と比べて2025年現時点では、ロシアと中国の航空戦力は西側の航空優勢に対する脅威を増している。
特に中国は、米国の伝統的な航空優勢を揺るがし得るレベルへ質・量ともに大きく変化した、というのが主旨。
本稿は、中国の航空戦力が2020年比で“量”だけでなく“質（ネットワーク化・長射程化・統合作戦）”でも急速に伸び、米国を中心とする西側の航空戦力に対して根本的に異なる脅威水準へ移行した、という認識を示します。
近代的な第4/第5世代戦闘機の大量増勢に加えて、AEW&C（早期警戒管制）や電子戦（EA）などの「イネーブラー」、空対空/地対空ミサイル、宇宙ISRまで含めた“キルチェーン”の整備が同時並行で進んだことが核心です。
著者はまず、近代戦闘機の生産・配備数の伸びで変化の大きさを示します。2020年時点では、PLAAFのJ-20は約50機（当時は技術的に成熟途上）、J-16は約90〜100機規模で、生産もJ-20が年20機程度、J-16が年40機程度とされています。
それが2025年後半には、改良型で成熟したJ-20A（および複座J-20S）の生産率が年120機程度に達したとされ、2025年半ばの時点でJ-20は約300機が少なくとも13個連隊に配備、J-16も2025年末までに約450機が納入される見立てが示されています。
さらにトレンドとして、2030年頃にはJ-20系列が約1000機、J-16が約900機に到達し得る、という将来像を提示します（推計）。これは「第5世代＋高度な第4世代」の比率が、もはや一部の精鋭部隊ではなく、空軍全体の構造として大きく変わることを意味します。
加えて、J-16/J-20のような重戦闘機への比重が高まり、従来J-11やSu-27/30などを運用していた部隊だけでなく、より旧式のJ-7やJ-8を使っていた部隊の再装備にも波及している点が指摘されます。つまり「一部が強い」ではなく、全体の底上げが進んでいるという見立てです。
中量級のJ-10Cも、AESAレーダー、データリンク、衛星通信、各種精密兵器へのアクセスを持つ“現代的な機体”として位置づけられ、長射程AAM（PL-15）を運用できる点が触れられています。
戦闘機の数だけでなく、編隊の生存性・攻撃力を左右する電子戦能力の獲得が重要だ、というのが次の柱です。
著者は、J-16D（陸上型）やJ-15DT/DH（艦載航空向け）といった電子戦機の生産が定着し、これらが米海軍のEA-18Gに近い役割を担うと述べます。
こうした“戦術戦闘機ベースのEA機”は西側でもアメリカとオーストラリアしかもっていない、能力として非常に強力で希少だ、という評価です。
ここで言いたいのは、中国が「ステルス機を増やす」だけでなく、敵のレーダー・通信・データリンクを妨害しつつ味方のセンサー/ネットワークを活かす方向に、パッケージ（編隊構成）と空中戦術を進化させている、という点です。
著者は、現行の増勢だけでなく「次の波」も早いと示唆します。J-35/AがPLAAF向けにも取得されつつあり（艦載向け計画に加え地上運用も）、当初は低率生産でも、過去の中国の開発・量産ペースを踏まえると増産が加速する可能性がある、という見立てです。
また、2025年に次世代有人戦闘機のデモ機（J-36、J-50/J-XDSと呼ばれる機体）を飛行させていること、さらにUCAV/CCAの試作機やGJ-11などの動きにも言及し、「西側より早いタイムライン」になり得る点を指摘しています。
装備が揃っても使いこなせなければ脅威になりません。そこで著者は、2020年以降、PLAAF/PLANAFの訓練のリアリズムと複雑性が増し、とくにJ-16/J-20部隊で洗練が進んでいるという各国空軍関係者の観察を紹介します。
2020年以前は、事前計画に依存した規定手順や、地上/空中管制側の強い指示に沿う硬直的運用が多かったが、より動的な競技・演習（例：ゴールデンヘルメット）などを通じて変化した、という整理です。
そして2025年には、戦闘機・爆撃機・給油機・AEW&Cを組み合わせ、海軍水上部隊とも連携するような複合ソーティが常態化している、と述べます。台湾周辺や日本海方面での活動が特に注目点として挙げられています。
著者が「とりわけ顕著」とするのが、空対空ミサイルとSAM技術です。PL-15とPL-17が、ロシアだけでなく米欧の同等品に対しても射程面で優位になり得る、という趣旨で述べられています。
さらに、PL-15系列は（ベースが2015〜2016年頃に就役したとしても）その後の期間にソフト/ハード両面で改良を重ねている可能性が高い、という見方を示します。
SAMについては開発の見通しが不透明と断りつつも、中国が中〜長射程SAMを優先していること、HQ-9B/C、HQ-22、弾道弾迎撃のHQ-19や後継、HQ-16系列など多層の体系を整えている点に触れます。
加えて中国の電子・ソフト産業基盤の厚みからセンサー/ネットワーク化がロシア製を凌駕する一方、実戦データの蓄積が少なく成熟度には不確実性があるというバランスの取れた評価です。
超長射程AAMや“特殊なSAM”は、探知・追尾・誘導の情報連接（キルチェーン）がなければ活きません。著者はこの点で、中国が過去10年（特に2020年以降）に航空機側のAESA化を急速に進め、J-10C/J-16/J-20/J-35など現行生産機の主センサーがAESAへ置き換わった点を挙げます。
さらにAEW&Cの拡充として、KJ-500が2023年半ばで約40機規模という推計を踏まえ、2025年末には50機に近い可能性があると述べます。加えてKJ-2000、KJ-200、KJ-3000、艦載KJ-600などにも言及し、これらが大出力AESAとデータリンク/衛星通信ノードとして機能することで、航空・海上・地上戦力を束ねる能力が高まる、という構図です。
宇宙ISR/通信も2020年以降に「数と洗練が爆発的に伸びた」とし、結果として2025年のPLAAF/PLANAFは2020年よりはるかに多く高品質な長距離センサーを持つため、状況認識と長距離交戦のキルチェーンが強化される、と結論づけます。
最後に著者は、インド太平洋では状況が欧州と質的に違い、中国の伸長が米軍の行動自由をすでに変質させたと述べます。具体的には、空中給油機、空母打撃群、前方基地が1000km以上の距離から脅威に晒され得る（各種長距離の弾道/巡航ミサイル、長射程SAM、長射程AAMを搭載する多数の第5世代機など）という整理です。
その結果、仮にF-22/F-35/B-2等が前進しても、長く争奪的な補給・給油・電磁支援のチェーンの末端で戦うことになり、「保有機数ほど前線に押し出せるわけではない」という運用上の制約が強まる、という含意を示します。
欧州：ロシアの地上SAMを核とするIADSが主脅威で、ウクライナ戦争の戦訓で能力が上がっている。NATO側もウクライナ支援を通じてロシア防空を理解したが、対処には適切な装備調達・訓練が必要、という結論。
インド太平洋：中国の伸長は「革命的（revolutionary）」レベルで、給油機・空母・前方基地などの後方要素を長距離から脅かし、米軍の作戦自由度を大きく制約し得る。従来の“西側の空の優位”はもはや自明ではない、という締め。
