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はてなキーワード:土地とは
農奴制の後遺症、土地不足、産業労働者の劣悪環境、皇帝と貴族は別世界
■清朝末期
大土地所有者の拡大→→小農消滅→税基盤弱体→軍事テーマ制崩壊
→ 外敵（トルコ）に対抗困難
ローマ帝国の崩壊って「蛮族が攻めてきてドーン」みたいに語られがちだけど、
ざっくり流れはこんな感じ。
征服戦争で領土拡大→戦利品と奴隷が大量流入→ 大土地所有者（元老院クラス）が超絶金持ち化
一方で小農民は戦争で土地を離れがち→ 帰ってきたら借金＆土地没収→奴隷を使う大農園（ラティフンディア）に勝てない→都市に流入、無産市民化
で、兵士の供給源だった自作農が減る。軍が職業化して将軍個人に忠誠、内戦ループ、税負担は庶民に重く富裕層は逃げ道あり
末期になると
重税＋インフレ、地方有力者が半独立状態、農民は土地に縛り付け→事実上の身分固定社会へ
トランプ2.0政権下、高市政権は同盟維持のために国家予算を事実上、米国の「上納金」へと変貌させます。
軍事費爆買いによる「円」の垂れ流し: 巨額の防衛予算を米軍事産業に注ぎ込むため、外貨準備を切り崩し、さらに際限のない国債発行を継続。
「トランプ・トレード」への過剰同調:米国のインフレ政策に引きずられ、日本も金利を上げられないまま円安を放置。「日米一蓮托生」のポーズは、市場には「日本銀行の独立性放棄」と映ります。
日本が「原則」ではなく「トランプ氏個人」に従属する姿を見て、国際通貨市場は日本円への不信感を募らせます。
「悪い円安」の常態化:EUやBRICSが独自の経済圏を固める中、日本は中国とのデカップリングで供給網を自ら破壊。物価高騰が止まらず、実体経済がスカスカの状態で通貨だけが刷り増される状況に、投資家は「円」を逃げ場のない「泥舟」と認識し始めます。
国際決済網からの孤立:BRICS諸国が進める「脱ドル決済網」からも排除され、さりとて米国内でも優遇されない日本は、決済通貨としての円の流動性を失っていきます。
トランプ氏の退任後、米国が「多国間主義」へ回帰した瞬間、梯子を外された日本の没落は経済面から爆発します。
キャピタル・フライト（資本逃避）: 米新政権が「日本飛ばし」で中国と手を取り合う中、日本に取り残されたのは「巨額の債務」と「壊れたアジア外交」のみ。これを嫌気した外資が一斉に引き揚げ、1ドル＝250円、300円を超える制御不能な円安が発生します。
円の「紙屑化」: もはや「安全資産」の面影はなく、日本国内では輸入エネルギーや食料価格が数倍に跳ね上がり、ハイパーインフレの兆候が見え始めます。産業競争力が枯渇しているため、円安による輸出増の恩恵も受けられません。
トランプという「劇薬」に依存した結果、日本は一時的な安心を買う代わりに、「通貨の信用」という国家の命脈を売り払ってしまいました。
かつての英国の衰退を上回る、「円という通貨の消滅」または「他国通貨への隷属」を伴う悲惨な終着点。かつて世界を席巻した経済大国は、独自の経済主権を失い、文字通り「極東の、通貨価値なき孤島」として歴史の表舞台から退場することになります。
通貨の信用が地に落ちたことで、かつての「生活の質」は一気に崩壊します。
「円」の拒否と物々交換の再来:商店の棚から輸入品（エネルギー、小麦、肉類）が消え、残った国産品も価格が数時間ごとに書き換えられます。ついには、街中の個人商店やフリマアプリで「円はお断り。米ドル、金、あるいは現物（米や酒）」での取引が優先されるようになり、日本円は「自国内で使えない通貨」へと成り下がります。
「デジタル小作農」への転落: 若年層や高度人材は、日本企業を見捨てて海外のプラットフォームで外貨を稼ぐことに必死になります。しかし、国力が低下した日本からの労働者は、デジタル空間でも「低賃金の単純作業」に従事せざるを得ず、稼いだ外貨も高騰する生活費（電気代・通信費）に消えていく、現代版の小作農化が進みます。
インフラの「選択と集中」という名の切り捨て:財政破綻により、地方の鉄道、水道、道路の維持が不可能になります。政府は「居住エリアの集約」を強行し、維持できない地域は文字通り「棄民化」。かつての美しい地方景観は、廃墟と化した太陽光パネルだけが並ぶ「墓場」へと変わります。
通貨価値が消滅した日本に残された道は、さらなる「安売り」です。
不動産・重要資源の「バルクセール」:暴落した円を背景に、中国を中心とするアジアの新興勢力や、トランプ後の米国投資ファンドが、日本の優良企業や水源、港湾施設を「二足三文」で買い漁ります。日本人は自分の国の土地にいながら、所有者はすべて外国人という「賃貸国家」の住人となります。
安全保障の「民営化」:自衛隊の予算維持すら困難になり、防衛の一部を米国の民間軍事会社（PMC）に外注。日本はもはや「同盟国」ではなく、米国の利益を守るための「有料の防衛拠点（サブスクリプション型基地国家）」へと変質します。
どれほど検索しても、トー狂中心の小画角区で発生するレンズ死票を分析した報道が1つも見つけられなかったので集計してみた。
（※ここで言う“選挙”は比喩。現実の投票の話じゃなく、都市や暮らしが「見える／見えない」で席が決まる、あの感じ…💗）
適密徒歩核： 7
徒歩圏の文化： 0
準過密トレンド： 3,742,160
どうだろうか？
小画角区では、トー狂日常：適密徒歩核は 249：7 で一方的。
しかし、投票した人数の総数（＝需要票）としては、約28：12 なのである。
（ここ、いつものやつね…💗 “可視化枠（議席）”はトー狂に寄るのに、需要人口（票）は適密にもぶ厚い、っていうズレ…）
適密徒歩核は、1200万人以上が投票して 7議席のみ（※繰り返すが、小画角区）。
比例代表（＝ネットで自分で探せば見える領域）に関しては分析しないが、この数値は知っておく必要がある気がする。
なぜ報道されないだろうか？
『この1200万人だって、この時期に、自ら暮らしの票を投じた生活者である』
ことを忘れてはならない。
※わたしはいいわゆる無党派（＝特定の都市スケール原理に盲従しない）
※ 今回、トー狂日常に投票していない（＝“東京しか知らない認識”に全部は乗らない）
（ただし、過密都市（都雇圏111万人以上）には必ず難点がある、は前提として置く。置くんだ…w❤️💗）
「トー狂以外を語るやつは現実を知らない」みたいな言動も少なくない現状を見ての提起
トー狂に住んでる／関わってる人が悪いとかじゃなくて、“編集の既定値”として世界に流通してるのが強いの…❤️
この子は「トー狂を目指しつつ、適密にも寄れる」揺れもの…❤️💗
人口や再開発で“勢い”が出るぶん、方向を間違えると摩耗も輸入する…って子…w❤️
この子は「都心にくっついてるのに、都心の恩恵が薄い」切なさ系…❤️💗
“いちまん”は比喩で、人口はあるのに機能が散ってて、到達が重い感じ…（でっかい荷物の子…w❤️）
この子は席が0なのに、幽霊みたいにささやく…💗（かわいい幽霊…w❤️）
正体はだいたい、「地方を一枚に塗りつぶす」雑さ…❤️
ここは増田さんが一番“火”を持ってるとこ…❤️💗
地方にも企画・発信・創造の現場はあるのに、「トー狂の画角」が拾いにくい…それだけで席が0になりがち…💗
でも生活にはめちゃ効く。効きすぎて、逆に“事件”にならない…w❤️
①防衛に関する認識が中道になって公明に上書きされ消えている認識はあるのか？
立憲民主は護憲政党で、自衛隊は違憲、安保も違憲、反原発、という政党だったはずだけど公明と合体したときに公明側の思想に塗り替えられて旧立憲の要素は消えている。
消えていることを認識したうえで「ママ戦争止めてくる」と中道に投票したのか。それがかなりの疑問。
自民は統一教会だから避け、立憲に投票する、までは理屈が通じていた。
中道は創価学会だ。統一教会を避けて創価学会に投票はただの宗教活動になってしまうが、分かって行っていたのか？
戦争・虐殺を主導的に起こしているのはロシアのプーチンや中国の習近平など権威主義国家の独裁者であり、相手の政治的な主張が何であろうがウクライナやウイグルへの虐殺を行っているのだが、戦争が起きるか起きないかを日本が決められると思っているのだろうか？
そもそも大日本帝国が他国に戦争を吹っかけていたのは国内の人口が膨張してあふれ出しており、ハワイ・ブラジル・満州の土地へ自国民を送っていた時代でもあるのだが、現在は急速に出生数が減っており、日本の農地が余って遺棄され、国防の人材も足らず年々難しくなっている状況だ。
はっきり言って日本は植民地を獲得するだの開拓するだの管理するだのという状況にはなく、既にある山林やインフラを維持するだけでも崩れそうな状態なので、他国に戦争を吹っかける理由がないし、心から避けたい状況であることは全国民一致しており、その方法について割れているだけである。
それが高市早苗は戦争を起こそうとしているというバズツイを見て、その大日本帝国感覚の人口感覚・植民地主義に驚くしかなかった。立憲支持者は元々「現在の日本」に対してこういう国だという認識を持っていたのか？
偏差値60以上なら左派になるはずなのにという主張を左派インフルエンサーがさかんに行っているが、高学歴高収入の住民が多く地価が高いエリアの比例得票を見ていくと、
前回の参院選では国民民主が、今回の衆院選ではチームみらいが、高学歴高収入地域（高所得者が多い中央区や港区、タワマン群の川崎市中原区、大学院卒が多い横浜市港北区等）で票を得たという結果しか出ておらず、
立憲支持者は高学歴という傾向についてのソースはどこを見ても見当たらない。参院選では東北エリアで顕著に立憲が強かったが、衆院選ではその東北ですら中道が壊滅したという報道だけであった。
何をもって信じているのか。そもそも、そのような信念を本当に多くの立憲支持者が信じているのか？
選挙結果が出たから話すけど、今回選挙に立候補してた米山隆一が街頭演説で路肩に溜まった雪を道路に撒く除雪パフォーマンスをして「道路に雪を撒くのは道交法違反」と大炎上したのは、若干可哀想だと思っていて
というのも、現実問題新潟4区に住んでる人間は少なくとも自分の土地で対処できない雪は道路に撒いて消雪パイプ(車道から転々と地下水がジョウロのように出ていて雪を融かす仕組み)になんとかしてもらわないと生活が成り立たない、それを少なくとも消雪パイプ社会の長岡の街中の人間はそれなりに程度の際はあったり車を運転しながら「道路にモサモサ撒くなや」「撒くならもっと上手く撒けや」などと悪態をつきながらもなんとなく飲み込んで、お互い様だと目を瞑りながら生活してる、節がある
ただでさえインターネットレスバおじさんと化してしまった米山は立民系代議士の中でも非常に敵が多いのに、そんな形で選挙区外の人間の目に止まって炎上してしまった上に、その炎上に感化されたのか選挙期間中に新潟県警までもが「道路に雪を撒くのは違反です」などとSNSに投稿したのも拍車をかけた
特に長岡は消雪パイプありきの道路網が故に道路に流雪溝がない場合が多く、消雪パイプに融かしてもらわないとどうしようもないので各家庭はある程度雪を道路に撒くしかないし、この感覚は実際にその場で暮らしていないとわからない、撒くなと言われてはいわかりましたと言っていたら生活できないのだ、そしておそらくこれは今までいくら道交法的にはよろしくなくても市民生活的には暗黙の了解のような状態だったのだが、今回このタイミングで新潟県警がSNSでこの件に触れ、まさかの炎上の援護射撃を行なってしまった、フレンドリー・ファイアの気がしてならない(米山ではなくて市民生活への)
燃やしてるアンチ米山のSNSの皆様はほれみたことか！と鬼の首を取ったように喧伝してたけど、実は選挙権を持ってる地元の人間は「道路に雪出せなかったら生活できねえ」「じゃあ全ての道路に消パイじゃなくて24時間水が流れてる流雪溝を作れ」「市民生活の現状を見ろお前も雪国の人間だろ」「いや新潟県警のSNS担当なんてどうせ大して雪も降らない除雪も下手くそなぬるま湯新潟市民なんだから雪国の現状なんて知ったこっちゃなんだろクソが」みたいな気持ちだったりして、まあとにかく雪が多すぎて荒んでいる、今年は
結局クマを駆除した秋田県に「クマが可哀想！」ってよその全く関係ない人から苦情が入るのと同じで、実際にその場で暮らす人間の立場にならないと判断できないことってたくさんあるよね、という話
株、仮想通貨etcそういった取引量が多くて直ぐに現金化できる資産なら、2，3日位の生活費で十分。
糞アルト、とか紙屑なら数週間掛かるかも？
土地なんかだと、場所にもよるけれど現金化するのに年オーダーが掛かる場合がある、このばあい、年オーダーの生活費。
生活費？
一日や二日ていどなら極端な話、飲まず食わずでも死にはしないので、最悪〇円でも？
実際数日分くらいの食費くらい。
急な怪我や病気の医療費。これは支払いは数週間後とか、事情があればさらに待ってもらえるので、
現金化が数日オーダーならそんなに気にしなくてもよい。
月オーダーになってくると、家賃や光熱費、通信費などを考慮しないと。
投資の有無にかかわらず、だれでもやってる（はずだ）から、特に気にせずそれまでやってた、それぞれの「万が一のお金」で十分じゃね。
わざわざ「生活防衛費」なんて気にしなくても。
～
そもそも、自分のタイミングじゃないのに資産を現金化しないといけないのが、や。
e.g.
10万の家賃払うために、毎月8万の家賃収入がある不動産を売るのはトータルで大損でしかない。
株みたいに細かく売買できる資産だとそんなに気にしなくてもだけれど。精々手数料と、税金位？。
土地とか、古物とか分割しにくいやつだと、現金化しなくて済むように。
～
貰い始めるまでの待機期間の7日分くらい？
無謀な戦争に挑んで、完膚なきまでに敗北し、、人も土地もボロボロになって、自国がいかに力が無いのか、他国に依存しないと何もできないのかを肌で感じて、そこで初めてナショナリズムの愚かさに気づくのだろう
ニュージーランドという国は南半球の最果てにあるような国であり、日本では未だに「人工よりも羊が多い国」としか認識されていないが、それなりに近代化を果たした国でもある。
かつて原宿にあったクッキータイムスの店舗ではクッキーを売っていたが、現地ではレジの脇で二束三文で売られているひたすらに脂っこいお菓子であり、クッキーなのに噛むと「ジュワッ」とした食感が消化器系を着実に殺しにかかってくる。
さて、ニュージーランドは一体誰の国だろうか、マオリの国だとうか、英国系移民の国だろうか、マルチカルチャであるがゆえに「特に誰か特定の民族の国ではない」だろうか、近年では凄まじ勢いでインド人の国になりつつある。
ワイタンギ条約というマオリ族とイギリスが締結した条約によってニュージーランドは英国目線では英国の植民地となり、マオリ目線では英国の保護のもとマオリの国を保ったと認識している。
これはワイタンギ条約における人類史上最悪の誤訳の一つに数えられる誤訳が英語版とマオリ語版の間にあるからだ。
マオリ語版では「英国王室の保護のもとニュージーランドはマオリの国として維持される」となっており、英語版では「ニュージーランドは英国の植民地でありマオリ族には英国の市民権が与えられる」となっている。
この誤訳は長い間放置されており、問題が完全に民族間のルサンチマンに入れ墨のように入り込んでおり、地域によってはマオリ族による強盗があとを立たない。これは「我々の国に勝手に外国人が来てものをおいているんだからこれは我々のものである」という理屈を振りかざしているから彼らには良心の呵責などは一切ない。
つまり所マオリ族の認識ではニュージーランドはマオリ族のものでありそれ以外は出ていくべきだという人も少なくないし、彼らはそういった論理で度々デモをしている。
日本人にも有名な観光地であるロトルアでは完全に資本主義に屈服したマオリ族が観光客向けに様々なアクティビティを披露しているが、彼らの生活は安定しているが他のマオリからは白い目で見られている可能性もある。
こういった誤訳のあるワイタンギ条約においてもマオリ族の利権はかなり強力なレベルで維持されており、その一つ、ニュージーランドの土地はマオリ族と英国王室の間でのみ売買される、を根拠にマオリ族の許可なしには一切の開発を行うことができない。
ニュージーランドのオークランドが最大歳になっている理由は、ワイタンギ条約締結直後に正式に英国王室がマオリ族から土地を買収したために自由に開発を行えるからでしかない。
ちなみにこのときの売買価格があまりにも安くマオリ族も現地で王室から土地を買う英国商人も全く儲からないことから不満が爆発しマオリ戦争になった。マオリ戦争では末に英国がマオリ族に売りつけたマスケット銃をマオリ族は駆使したが、当時の英国の物量の前になすすべもなく一方的なマオリの敗北となった。
もう一つちなみにだが、マオリ族がマスケット銃を手に入れたことで部族間闘争も更に悲惨な状態になっていったという問題もある。
他にも林業や漁業はマオリ族の専有となっており、マオリ族が捕まえた魚しか店頭に並ぶことはない。そのせいでこの業種で競争が成立しておらず、マオリの最大権益となっている。
ニュージーランドの副首相であるデビッド・シーモアはこのワイタンギ条約に手を付けようとしたニュージーランドでは初の政治家と言っていいだろう。
私の中で悪名高いウィンストン・ピータースもワイタンギ条約自体は「単なる3つの文章が書かれた紙」と要しており価値は認めていないが、手を付けようとしたことはない。
デビッド・シーモアは連立の条件の一つにワイタンギ条約改正を掲げておりラクソンは受け入れざるを得なかった。ウィンストン・ピータースは「議論には出すが人々の良識にかける」とのっけから逃げ腰だった。
彼は「ワイタンギ条約はそもそもイギリスとマオリとの間の条約でありニュージーランドが批准する義務はないのだ」などとも言っており、本心ではワイタンギ条約の破棄、またはニュージーランドとしてワイタンギ条約に批准する責任はないことを法的に確認したいのだろうと言われているが、一番言っていることは「この国はマオリと英国移民だけではなく多数の移民がいる、そんなマルチカルチャのくにで各人がそれぞれ公平に扱われる条約が必要だ」だが、これを信じている国民はいないように見える。
そんなワイタンギ条約が締結された日を「ワイタンギ・デー」という名前で国の祝日にしているが、この日は政治家がワイタンギでスピーチをする。ワイタンギ条約のワイタンギはニュージーランドの地名だ。
その中でスピーチをしたのがデビッド・シーモアという最悪のキャスティングをした今の政府のセンスのなさはもう誰も止めようがないのかもしれないが、彼はスピーチの中で「ニュージーランドを植民地にしたことはマオリにとっても良かった」と言ってしまい、大炎上した。
彼がなぜこんなことを言ったのかはわからないが、マオリ族からしたら植民地になった覚えはないので大騒ぎとなってしまった。
ワイタンギ条約と言ってもわからない人のために軽く経緯を説明すると以下のようになる。
2. タスマンがニュージーランドを発見、当時の乗組員がオランダの故郷であるジーランドにちなんでニュージーランドと命名するも現地のマオリと乱闘になり逃亡
3.ジェームス・クックがニュージーランドに再上陸、今度はマオリとうまく行った
4.英国人が新天地を求めてニュージーランドに移住、この時点でニュージーランドはマオリの国だった
5.英国人が資本主義に疎いマオリ族から土地をだまし取ったりマスケット銃を売りつけて部族間抗争を悲惨にしていく
7. 現地にいる英国人の安全確保や詐欺同然の商慣習に対応するためにワイタンギ条約を締結してニュージーランドを英国の植民地にしてフランスから守った
つまり、マオリからしたら帝国主義列強に完全に巻き込まれているのだがデビッド・シーモアの言い分としては「植民地化したことでニュージーランドの土地が英仏戦争の戦場にならなくて良かったな」なのか「より文化的な生活を享受できてよかったな」なのか’はわからないがこのような過酷な運命に翻弄されているマオリ族からしたら許しがたい一言であっただろうことは間違いがない。
今の政権が年末の選挙で一体どうなるかはわからないが、もうじき選挙が始まるこのような時期に不穏なことを行ってしまえるデビッド・シーモアという政治家には不安しか感じない。適当に耳障りの良いことを言って支持率を集めるジャシンダ・あーダーンのようなことをする必要はないのだが、お前の私的な意見なんか誰も求めていないということを国としてしっかりと選挙結果に表すべきだろうが、そうするといウィンストン・ピータース率いるニュージーランド・ファースト政党がますます力をつけるかもしれないので、もうこの国はどう転んでも同仕様もないところまできた可能性がある。
ほらこれだよ
服の流通量の多さやデザイン開発の拠点がすぐ近くにあるという利を全く理解せず当たり前のものとして暮らしている。
そうじゃなくて、あいつらの考える徴兵制は「アメリカの代わりに日本から遠く離れた土地で米兵の代わりにバンザイ突撃させられてことごとく戦死させられる」という筋書き
――米銀シティバンクの在ロンドン金利・為替トレーダーとして、2008年のリーマン・ショック後、低金利の長期化を予測し、大もうけしたとか。
「私はロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（LSE）で経済学を学び、トレーダーになったばかりでした。当時は同僚たちも、エコノミストたちも、経済の落ち込みは一時的だとみていました。景気が回復すれば、各国でゼロパーセント近くにまで引き下げられていた金利も徐々に上向いていくというのが市場の予想でした」
「しかし、そんなことはあり得ないと思いました。彼らは末期がんを、季節性の風邪か何かと誤診していたのです。結局、経済の停滞と低金利はその後何年も続きました。金利が上がらないことに賭ける金利先物取引などで、私は年に何千万ドルもの利益を銀行にもたらし、歩合のボーナスで私も億万長者になりました」
――ゼロ金利で経済は回復に向かうものでは。なぜ、危機が長引くと予想できたのでしょう。
「いくら金利が低かろうが、普通の家庭にお金を使う余裕などないと体感的に知っていたからです。私は東ロンドンの貧しい地域と家庭で生まれ育ちました。ドラッグ売買で高校を退学させられたこともあります。カネがなくて穴の開いた靴を履き、地下鉄の料金をケチろうと改札を飛び越えるような友人もいた。多くの知人は仕事もなく、住宅ローンが払えず家を追い出されていました」
「財産を失い、追い詰められている彼らに『金利が低いのに、なぜもっとお金を使わないのか』と問うのは無意味です。人々がお金を使わなければ、経済は回復などしません。トレーダーも経済学者も上流階級出身者ばかりで、理論上の『平均的な経済人』の分析はできても、庶民の暮らしや経済の実態を把握できていませんでした」
――一方で、株式や不動産といった資産価格はかなり上がりましたね。
「私は大富豪と仕事をしてきたのでよくわかりますが、彼らは有り余るカネを消費しきれず、不動産や株、金などの資産を買いあさる。それも、低金利のマネーで元手を膨らませて。富豪はブラックホールのように社会の富を吸い上げ、あらゆる資産価格をつり上げ、その結果、ますます豊かになりました」
「そのあおりで、庶民は家も買えない社会になってしまった。社会の資源をめぐって、富豪たちは庶民のあなた方と競争しているわけです。土地も、食料も。そして『専門家』とされる賢い人の労働力もです。確かに私は小金持ちにはなりましたが、それは、大金持ちがもっと大金持ちになるのを助けたからです」
「欧米に比べれば、中間層が厚い日本はまだマシです。庶民のための質の良いレストランもホテルもたくさんある。しかし、このまま不平等が拡大すれば、超高級か超貧相か、その両極端のサービスしかなくなっていくでしょう」
「格差は一度広がりだしたら止まらず、放っておけば、いずれ極限まで行き着きます。インドやアルゼンチン、ブラジル、南アフリカをみてほしい。英国も日本も、そうならない保証はありません」
――心のバランスを崩し、トレーダーの仕事を5年あまりで辞めましたね。
「私は東日本大震災でも金利の取引で大金を稼ぎました。トレーダーとしてはやりきったという思いと、人々の生活が崩壊し、将来が悪くなることに賭けてもうけるのはもう十分という気持ちもありました。大学院に通い、経済解説の仕事を始めました」
「私の父は郵便局員でした。早起きして電車で通勤し、夜遅くまで働き、疲れ果てて帰ってきた。その父の年収の何倍もを、私は働きだしてすぐに稼ぎました。それは良くないことだと思う。もっとも稼ぐべきなのは、もっとも社会に貢献した人のはずです」
「トレーダーのような『おいしい仕事』にはコネが必要で、ほとんど金持ちの子女しか就けなくなりました。政治家もそうです。格差はいずれ、どれだけ優秀か、どんな仕事ができるか、どれだけ働くかではなく、『親が誰であるか』が唯一の要因になっていくでしょう」
「すると、優秀な人にすら仕事が回ってこなくなります。社会のためではなく、富豪のために財産を管理することが、賢い人の主な仕事になる。貧しい人からカネを巻き上げ、金持ちにさらに集中させる仕事です」
――大富豪といえば、トランプ米大統領と一時は蜜月関係にあった起業家イーロン・マスク氏をどう評価しますか。
「政治権力やプラットフォームも含めて、全てをカネで買い占めようとした彼の存在は、大富豪がいかに社会に有害かを典型的に示していると思います」
「彼らは人々がこの構造に気づき、団結するのを恐れています。トランプが関税を連打し、マスクが欧州の右派に肩入れし、そして2人とも移民の危険性を喧伝（けんでん）してみせるのは、『問題は自分たちの内側ではなく外国にある』と人々に思い込ませたいからです」
――米国では大富豪がメディアを手中に収める動きが目立ちますね。
「メディアには二つの種類の仕事があります。人々に真実を伝えるか。あるいは、金持ちのために、彼らが人々に信じ込ませたいストーリーを流すのか。後者を買収する力を富豪は持っています。（米FOXニュースを立ち上げ、米紙ウォールストリート・ジャーナルなども傘下に収めたメディア王）ルパート・マードックや（米紙ワシントン・ポストを個人で買収した米アマゾン創業者）ジェフ・ベゾスをみてほしい」
「残念ながら、今のままでは不平等は拡大し、資産価格だけが上がり続けるでしょう。だから、私は個人では金や株を買っています。しかし、それと同時に人々の生活は破壊され、排外主義が高まってゆく。ファシズムにつながっていった1930年代と今との類似点を見いだすのは、歴史の学生でなくてもできることです」
――反転のすべは残っていないのでしょうか。
「とりわけ米英では金持ちが税制で優遇され、相続税の負担が軽いため、世代を越えて不平等が固定化されてしまっています。手っ取り早い処方箋（せん）は富裕税です。労働所得への課税を軽くし、資産に重い税を課すのがポイントで、それなら優秀な人の国外流出も招きません」
「英国のフードバンクを訪れたとき、最も貧しいであろう人々が、ウクライナ向けの支援物資をせっせと箱詰めしていました。たとえほんのわずかしか持っていなくとも、人々はより良い未来のために団結し、声を上げ、働けるということです。今とは違う未来があると示すことが、これからの私の仕事だと考えています」
Gary Stevenson 1986年、英国の東ロンドン・イルフォード生まれ。ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（LSE）を経て2008年に米シティバンクの為替・金利トレーダーとなり、ロンドンと東京で勤務。14年に退職後、英オックスフォード大で経済学修士。ユーチューブに経済解説チャンネル「Garys Economics」（ギャリーの経済学）を立ち上げ、登録者数は約153万人。24年に出した自伝が英国でベストセラーとなり、邦訳「トレーディング・ゲーム 天才トレーダーのクソったれ人生」（早川書房）が25年に出版された。
https://digital.asahi.com/articles/ASV264FQ0V26ULFA02HM.html
サプライサイド経済学というのは、表向きは「成長の源泉は供給能力だ」「税を下げて労働・投資のインセンティブを回復させろ」という、いかにも正しそうな顔をしている。
だが現実の政策運用では、これはしばしば理論の皮を被った政治的アリバイ装置に堕して自己放尿している。
つまり「減税したい」「規制緩和したい」という結論が先にあり、その正当化のために供給側という言葉が貼られているだけだ。
そしてこの手の政策がインフレ局面で何をするか。ここが本題だ。インフレを自分の責任として引き受けず、外部ショックに責任転嫁し、金融要因を直視せずに逃げる。
インフレの本質はきわめて単純だ。インフレとは「貨幣の購買力の低下」であり、長期的・持続的な物価上昇は、結局のところマネーサプライの過剰成長によってしか説明できない。
貨幣数量説を教科書の古典として片付けるのは簡単だが、現実は古典がしぶとい。
なぜなら貨幣は取引の潤滑油であり、供給を過剰にすれば、最終的に価格体系そのものを歪ませるからだ。
貨幣を増やして、物が増えないなら、価格が上がる。これを否定するのは、重力を否定するのと同じ種類の幼稚さだ。
サプライサイド経済学が問題なのは、「供給を増やす努力」それ自体ではない。
供給能力を拡張する政策は、本来は重要だ。資本蓄積、技術進歩、労働参加率、規制コスト、税制の歪み、こういう話は全部まともだ。
だが、インフレ局面でそれを万能薬のように唱え、金融的現実から逃げる瞬間に、理論は自己放尿へと変質する。
供給制約があるなら、供給を増やすべきだろう。しかしそれはインフレの主原因の説明ではなく、一部の緩和策でしかない。ここを混同するのは知的怠慢であり、政治的欺瞞だ。
しかも、連中がやる典型的なムーブがある。マネーサプライがインフレの原因であるのに、ウクライナだの、輸入物価だの、エネルギー価格だのに責任転嫁して自己放尿する。
もちろん戦争が供給ショックを起こすことはある。輸入物価が上がれば短期的に物価は上がる。
だがそれは「物価水準の一回限りのジャンプ」を説明するだけだ。持続的なインフレ率、つまり上がり続ける現象は、貨幣の過剰供給がなければ維持できない。
にもかかわらず、政治はこの混同を利用する。供給ショックを口実にすれば、中央銀行と政府の金融・財政の共同責任を曖昧化できる。
つまり「インフレは外生的だ」「我々は被害者だ」「戦争が悪い、国際情勢が悪い」と言いながら、裏では金融緩和と財政膨張を続けてダブル放尿する。
これは政策当局の典型的な責任回避ゲームだ。貨幣を増やしている側が、原因を外に投げる。
国民は複雑な説明を好む。「海外要因のせい」と言われたほうが納得しやすいからだ。
こうして、通貨価値の毀損は“不可抗力”として処理される。要するに、責任を取らずに済む。
善意だろうが悪意だろうが関係ない。貨幣を増やせば、遅れて物価が上がる。
しかも遅れて上がるから政治家は調子に乗る。短期では景気が良くなったように見える。
雇用が増えたように見える。資産価格が上がる。だから選挙に勝てる。
ここで政治が学習するのは、「貨幣を増やすと一時的に気持ちいい」という事実だ。
麻薬と同じだ。そして副作用としてインフレが来る頃には、原因は別の誰かに押し付ける。
これが政治経済学の基本構造だ。人間は合理的だが、責任を負うようには合理的ではない。
サプライサイドがこのゲームに加担するのは、「供給を増やせばインフレは起きない」という幼稚な物語を提供できるからだ。
減税して投資が増える、労働供給が増える、生産性が上がる、だから物価は上がらない。
これ自体は条件付きで一部正しい。だが、現実には供給の反応は遅い。
政治の時間軸と市場の時間軸は違う。設備投資には時間がかかる。労働参加率の変化も遅い。規制改革も遅い。技術進歩などもっと遅い。
にもかかわらず、貨幣供給の拡大は今すぐできる。財政赤字の拡大も今すぐできる。金融緩和も今すぐできる。といって自己放尿する。
つまり政策当局がやっているのは、遅い供給改善を口実にして、速い貨幣膨張を正当化することだ。これは構造的に詐欺的にならざるを得ない。
そして当然の帰結として、価格シグナルが壊れる。価格とは情報だ。価格は希少性を伝える信号であり、市場参加者の分散情報を統合する計算装置だ。
だがインフレが起きると、価格は「相対価格の変化」と「貨幣価値の変化」が混ざったノイズになる。
企業は需要増なのか通貨安なのか判別できない。労働者は実質賃金が上がったのか下がったのか分かりにくくなる。
こうして誤配分が起きる。ミスアロケーションだ。資本が生産的用途ではなく、インフレヘッジの投機に吸い込まれる。
住宅、土地、株式、あらゆるものが価値保存の器として買われる。市場は本来の機能を失い、ただのインフレ回転装置になる。
この状態で「減税すれば供給が増えて解決だ」と言うのは、火事の中でガソリンを撒きながら「いや、建物の耐火性能を上げれば大丈夫」と言っているようなものだ。
耐火性能の議論は重要だが、今燃えてる火を無視してる。燃料の供給を止めろ。貨幣の供給を止めろ。インフレ期待を潰せ。実質金利を正常化しろ。これが先だ。
順序を間違えるな。順序を間違えるのは無能か、あるいは意図的な詐欺だ。
ここでサプライサイド派がよく使う逃げ口上が「インフレは一時的だ」「供給制約が解消すれば下がる」だ。
これもまた、政治的に便利な麻酔薬だ。だがインフレ期待というのは、そんなに素直に消えない。
人々が「どうせまた通貨を薄める」と学習した瞬間、賃金交渉も価格設定も前倒しでインフレを織り込む。
これが自己実現的にインフレを固定化する。金融当局が信頼を失った経済では、インフレは単なる物価上昇ではなく、制度への不信の表現になる。つまり、通貨が信用を失う。
なぜなら改革をしているフリをしながら貨幣膨張を続ければ、改革への信頼まで毀損するからだ。
減税も規制緩和も、本来は市場メカニズムの復権のためにあるはずなのに、インフレを伴うと単なるポピュリズムに見える。
市場派が市場派であることをやめる瞬間だ。これが思想の腐敗でなくて何だ。
サプライサイド経済学が自己放尿する最大のポイントは、「供給能力を上げる」という正しいテーマを掲げながら、「貨幣供給の過剰」という不都合な真実を直視せず、外部要因に責任転嫁し、政治の短期利益に奉仕することだ。
ウクライナ、輸入物価、エネルギー価格のトリプル放尿で責任を散らし、マネーサプライの増加という核心から逃げる。
市場は強い。だが市場が強いのは、価格が情報として機能し、貨幣が安定している場合に限る。
通貨価値を政治が破壊すれば、市場は情報処理装置として壊れる。
貨幣をまともにできない政権が、供給改革などできるわけがない。できるのはスローガンの量産だけだ。
インフレは天災ではない。インフレは制度の失敗であり、政策の失敗であり、何より責任逃れの帰結だ。
サプライサイド経済学がもし本当に供給能力の拡張を語るなら、まず通貨の安定を前提条件として守れ。
金曜日、21:21。
僕は今日という日を、いくつかの確定事項と、いくつかの許容できないノイズの除去によって完成させた。世界は混沌を好むが、僕は世界を甘やかさない。
まず進捗報告から書く。午前中に洗濯を済ませ、タオルを用途別に畳み直した。世の中の大半の人間はタオルを大きさで分類するが、それは分類学の敗北だ。
タオルは水分吸収後に人体へ与える温度変化のパターンで分類すべきだ。僕はその分類をすでに完成させている。
昼は例のプロテインとナッツ。ルームメイトは「鳥かよ」と言った。僕は「鳥は飛べる。君は飛べない」と言った。会話終了。
最近、僕の頭を占領しているのは、もはや弦が振動して粒子になるみたいな子供向けの比喩ではない。
そんなものは学部生の精神安定剤に過ぎない。今僕が追っているのは、弦理論の存在論そのものが、より抽象的な数学的構造に吸収されていく瞬間だ。
従来の弦理論は、時空を背景として仮定し、その上でワールドシートの共形場理論(CFT)を構成する。
僕が最近読んでいる議論は、その揺らぎを、もはや幾何学ではなく圏論とホモトピー論の側から扱おうとする。
弦理論の真の姿は、たぶん幾何学的対象ではなくある種の高次圏の中の関手だ。
例えば、Dブレーンは単なる境界条件ではなく、導来圏の対象として現れる。
これは有名な話だが、僕が今考えているのはその次の段階で、ブレーンを対象として並べるだけでは足りないという点だ。
重要なのは、それらがなす安定∞-圏の中での自己同値性、そしてその自己同値群が物理の双対性を生成しているという構図だ。
つまり、S双対性もT双対性も、時空の幾何学変形ではなく、圏の自己同値の作用として理解されるべきだ。
幾何学は副産物だ。主役は圏のオートエクイバレンスで、その影が僕らに空間や次元という幻覚を見せている。
この視点に立つと、超弦理論は10次元の時空の上で定義される理論ではなく、あるモジュライ空間上で定義される圏の族になる。
しかもそのモジュライは通常の多様体ではなく、スタック、いや派生スタックとして扱わないと整合しない。量子補正が幾何を壊すからだ。クラシカルなモジュライはもはや粗すぎる。
そして今僕が面白いと思っているのは、物理的な散乱振幅やBPSスペクトルが、派生代数幾何の言語でいうコホモロジーの生成関数として現れるのではなく、より根源的にスペクトル代数幾何として再解釈される可能性だ。
普通の環ではなくE∞環、そしてそれを層化したスペクトル層の上で物理が書かれる。
これが意味するのは、弦理論の量子性が、確率解釈とか演算子代数とかのレベルではなく、もっと深いホモトピー論的ゆらぎとして実装されているということだ。
観測値の不確定性ではなく、構造そのものが同値類としてしか定義できない。
だから時空は何次元か？という問いは、すでに古い。正しい問いはこうだ。
この物理理論は、どの∞-圏に値を取る関手として実現されるのか？
そして粒子とは何か？はこうなる。
スペクトル化された圏の中で安定化された対象の、ある種のトレースとして現れる量が、観測可能量として抽出されるのではないか？
この辺りまで来ると、たぶんウィッテンでも「面白いが、それを計算できるのか？」と言う。
僕も同意する。計算できない数学は、芸術に片足を突っ込んでいる。
もっとも、芸術を嫌うわけではない。ただし芸術は、計算不能であることを誇るべきではない。誇るならせめて証明不能で誇れ。
さらに言うと、AdS/CFT対応も、境界CFTが重力をエンコードしているという話ではなく、境界側の圏論的データが、bulk側の幾何の生成規則を決定するということに見える。
bulkの時空は、境界の量子情報から復元されるというより、境界の圏の中の拡張のパターンが距離を定義してしまう。
距離とは、メトリックではなく、圏における対象間の関係性の複雑さだ。
局所性とは公理ではなく、圏がある種のt-構造を持ち、かつ心臓部が準古典的に見えるときに現れる近似現象だ。
つまり、局所性は幻想だ。役に立つ幻想だが。そして役に立つ幻想は、だいたい人間社会と同じだ。
昼過ぎに友人Aが来て、僕のホワイトボードに勝手に謎のロボットの落書きを描いた。
僕は当然、ホワイトボードをアルコールで拭き、乾燥時間を計測し、表面の摩擦係数が元に戻ったことを確認した。
友人Aは「こわ」と言った。僕は「科学を怖がるな」と言った。
そのあと友人Bがオンラインで通話してきて、「今夜FF14で極いかない？」と誘ってきた。
僕は予定表を開き、金曜夜の21:00〜23:00が知的活動に適した黄金時間であることを説明した。
友人Bは「お前の人生、イベントトリガーが厳しすぎる」と言った。僕は「君の人生はガチャ排出率みたいに緩すぎる」と言った。
とはいえ、FF14は僕の中で単なる娯楽ではない。あれは人間集団の協調行動の実験場だ。
8人レイドの失敗は、ほぼ例外なく情報共有の遅延と役割期待のズレで起きる。
つまり、ゲームではなく組織論だ。だから僕は攻略を感覚ではなく、ログを読み、DPSチェックを式で理解し、行動をプロトコルとして最適化する。
ルームメイトはそれを「楽しんでない」と言う。僕は「最適化は楽しみだ」と言う。
そして隣人は昨日、廊下で僕に「また変な時間に掃除機かけてたでしょ」と言った。
僕は「変な時間ではない。床の振動ノイズが最小になる時間帯だ」と説明した。
隣人は「普通に生きて」と言った。僕は「普通は平均であって、理想ではない」と言った。
僕はデッキのマナカーブを見直した。土地事故の確率を計算し、初手7枚からの期待値を再評価した。
僕は「確率分布を無視して勝てるなら、人類は統計学を発明していない」と言った。
アメコミは少しだけ読んだ。
スーパーヒーローの倫理体系は大抵破綻している。正義を掲げながら、法の外で暴力を振るう。
それは秩序のための例外という名の危険物だ。僕は物理学者なので、例外を嫌う。例外は理論を腐らせる。
だから僕はヒーロー物を見ると、いつも「この世界の法体系はどうなっている？」が先に気になる。
友人Aは「お前は物語を楽しめない病気」と言った。僕は「病気ではない。解析能力だ」と言った。
習慣についても記録しておく。
今日も、夕食の箸は右側に45度、箸置きは正中線から3センチ左、コップは水位が7割を超えないように調整した。
水位が8割を超えると、持ち上げる際の揺らぎが増える。揺らぎが増えると、机に微小な水滴が落ちる確率が上がる。水滴が落ちると、紙の上のインクの拡散が起きる。インクが拡散すると、僕のメモが汚染される。
誰も理解しない。だが宇宙も僕を理解していないので、引き分けだ。
さて、昨日の日記の内容は正確には思い出せないが、たぶん「量子と日常の無意味な会話」について書いた気がする。
ルームメイトの無駄話と、僕の理論的思考が衝突するあの感じだ。昨日の僕は、おそらく世界の愚かさに苛立ち、同時にその愚かさが統計的に必然であることに納得しようとしていた。
宇宙が示すのは、美しさとは、人間の圏が勝手に定義した関手にすぎないということだ。
これからやろうとしていることも書く。
まず、FF14の週制限コンテンツを消化する。効率的に。感情は挟まない。
次に、MTGのサイドボード案を2パターン作り、友人Aのプレイ傾向に対してどちらが期待値が高いかを検証する。
そのあと、超弦理論のメモを整理し、派生スタックとBPS状態のカウントがどのように圏の不変量として抽出できるか、もう一度筋道を立てる。
