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はてなキーワード:原材料とは
＜添加物盛り盛り（発がん性、腎臓負担・カルシウム吸収阻害、アレルギー）＞
・かまぼこ・魚肉ソーセージ 見た目より添加物多め（保存料・甘味料・リン酸塩）
・たらこ・辛子明太子亜硝酸Na・発色剤・保存料・塩分が非常に多い
・ハム・ソーセージ・ベーコンWHOが発がん性（グループ1）に分類
＜強く焦げた食品（アクリルアミド・PAHsによる発がん性・神経毒性）＞
・トーストの黒焦げ部分
＜塩分×精製炭水化物（腎臓・血管・血圧を直撃、インスリン抵抗性悪化、肥満＞
・カップ麺
・菓子パン＋加工肉
・スポドリ
・缶コーヒー（加糖）
・一部のマーガリン
＜原材料が5つ以上の超加工食品（発がん・心血管疾患・肥満）＞
・菓子パン
すごくうまいんだけど、発売当初は鳥羽シェフ監修で顔写真と本人の手書き文字がパッケージに入ってたのが、今や存在ごと消されてる
ミルク系ハードキャンディが好きで新製品も色々チェックしてたんだけど、まさかこんな黒歴史が生まれるとは思わなかったな……
ついでに書くと、ミルク系ハードキャンディ界隈において、UHA味覚糖の特濃8.2は本当に良いブランドだと思う
安定した美味しさで、値上げはしても比較的安価で内容量も多くコスパが良い
1990年からのロングセラーである特濃8.2を猛追したのが2012年発売のカンロの金のミルクだけど、プレミアム路線なだけあって、原材料を見ると特濃は砂糖と水飴の次に粉乳が来るが、金のミルクは三番目に生クリームがくる
乳脂肪のリッチさでは金のミルクに軍配が上がるが、いかんせん近年の値上げでかなり内容量が減った
シンプルな原材料にも飴メーカーとしてのプライドとこだわりを感じる
カンロのミルク系と言えば、フルーツフレーバーとミルクフレーバーがマーブルになったミルフルッツも佳品だった
一度廃盤になって復活し、再び廃盤になってしまったが、他のメーカーのフルーツミルクフレーバーよりも甘さが優しく自然な味わいだった
その「他のメーカーのフルーツミルクフレーバー」として真っ先に思いつくのがノーベルの俺のミルクキャンデー北海道メロン味なのだが……
ノーベルの俺のミルクシリーズは、マーガリンやチーズパウダー、人工甘味料が使われており、人工的な味と言えばそんな気もする
嫌いではないが、単価が高く、少しくどく感じることもあってあまり買わない
しかし同じノーベルの無添加はちみつ生姜ミルクのど飴は、その名に違わぬシンプルな原材料
舌触りなめらかではちみつの風味も良く、冬場しか売ってないが寒い時期は鬼リピしている
もう1つメジャーどころを挙げるなら春日井製菓のミルクの国になるだろうが、近年ブームになったミルクを味わうタイプの飴よりずっと昔から販売されていることもあり、言ってはなんだがチープでノスタルジックな「昭和の味」と言う感じ
たまに食べると「あー、これこれ」と思う
最近めっきり見かけないので廃盤になっているのかもしれないが、春日井の女王のミルクはある意味で金のミルクを超えていた
まろやかな乳脂肪感では他の追随を許さなかったが、どうも販路が拡大しなかったようで、あまり売っている店舗を見かけなかった
ミルクキャンディと聞くと不二家のミルキーが思い浮かぶ人も少なくないだろうが、ミルキーのハードキャンディバージョンであるミルキーカッチコチという商品もある
ミルキーらしい練乳を感じる味わいで、万人に好かれると思う
変わったところでいうと、榮太樓のバニラミルク飴や抹茶ミルク飴（百貨店で扱っている方ではなく、袋入りの市販品）が成城石井などで売っていたりする
これは個人の感想だが、榮太樓の市販品は総じて「飴のうまさ」というか、砂糖を味わわせるものになってると思う
カンロとはまた違った方向性で、よく言えば上品、悪く言えば少々物足りなく感じるかもしれない
濃厚なミルク感というより、飴として食べやすい、丁度よいバランス
砂糖ではなくグラニュー糖が原材料の筆頭になっているのも珍しい
ミルク系からの派生として考えるなら、キャラメルキャンディ界隈も熱い
冬場は濃い甘いものが欲しくなることもあり、密かに売り場が盛り上がっている
ヴェルタースオリジナル、魔性の塩キャラメルキャンディ（カンロ）、塩の花（UHA味覚糖）、キャラメルがとろ〜り出てくるキャラメルキャンディ（ノーベル）……といった定番の顔ぶれに、今秋からはミルクキャラメルの森永からハードキャンディタイプが加わった
疲れた時の甘い物として飴を摂取するので、個人的にはどうしても「最後に勝つのはヴェルタースオリジナル」になってしまうのだが、カンロの魔性の塩キャラメルはしっかりほろ苦さとしょっぱさがあり、魔性というにふさわしい大人の味
新商品として魔性のピーナッツバターというクランチキャンディも出たばかりだ
クランチ（噛んで食べるタイプ）では、いちごみるく飴で有名なサクマからバタースコッチキャンディも今秋発売された
バタースコッチといえば、在りし日のチェルシーのバタースカッチは美味しかったなあ
つい長くなってしまった
なんでこんな話してたんだっけ
ウクライナロシア戦争でも耐えたのだから、台湾と中国の戦争で物価があがっても耐えればいいだろう。
安い原材料を提供する中国と戦争すれば、それらが手に入らなくなるだけではなく、円の売りが加速し、物価は上がるだろう。
それよりは数日遅れが出ようが海運を迂回するほうがリスクが軽減される。
また、ウクライナを見てほしいのだが、経済的・人的な損失をどうやって埋め合わせられるだろう？
おそらくは原爆でも落ちない限り、泥沼の戦いを続けてしまうだろう。
サンクコストを諦められないことや、精神論で戦い続けて、被害を甚大にする。
そのほうが迂回論よりもはるかに損失が大きくなるだろうし、戦争が終わっても経済的に悪い状況は続くことになる。
何もメリットがないのだ。
大日本帝国時代みたいに中国を侵略していたならば、中国の資源を手に入れたりして裕福になれるかもしれない。
でも台湾防衛はそういう戦争ではない。だから、何も手に入らない。これはネトウヨくんもわかっているだろう。
ただシーレーンを守るためだけに、そんなリスクを冒すべきだろうか？
そもそも、日本としてはアメリカにまかせておけば良いのだ。アメリカが参戦したら同盟国として”渋々”参戦し、アメリカが撤退したら日本も撤退する。
anond:20251125151208 の続編書いてみました(書いたのはGeminiだけど)
1.台湾海峡の封鎖や有事は、迂回コストの増加に加え、海上保険の免責とP&I保険停止リスクにより、島国日本の経済に壊滅的な物価高騰を引き起こす。
2. この問題への対応は、「国際法重視」論と「集団的自衛権」論に分かれるが、どちらも力による現状変更に反対する点では一致する。
3.特に「国際法重視」論は、フィリピンやオーストラリアなど地域の国々の国益と整合性が高く、国際的な支持を得る上で最も賢明な戦略となる。
「台湾海峡が封鎖されても、船が迂回すれば済む話なので、日本のシーレーンにはさほど影響がない」という意見を耳にすることがあります。しかし、専門家の間では、この主張は経済的にも物理的にも現実を無視していると見られています。
台湾海峡は、製造大国である日本、中国、韓国へ原材料を運び込む航路の中心です。2022年時点で、世界のコンテナ船約5400隻のほぼ半分がこの海峡を通ったというデータがあります。このルートが遮断されれば、東アジア全体のサプライチェーンに甚大な打撃を与えます。
もし台湾海峡が封鎖される事態になれば、日本のタンカーや商船は、台湾島の南側にあるバシー海峡を通る航路も使えなくなる可能性が高く、フィリピンの東側を大きく迂回し、インドネシアのロンボク海峡を経由するルートを選ぶことになります。
この迂回ルートは、通常の航路に比べて約1000海里（約1850km）、距離にして15%程度長くなります。
たかが15%の距離増と軽視されがちですが、外航海運ではこの距離の増加は、そのまま航行時間、燃料費、人件費の増加に直結します。さらに、紛争海域の周辺を航行することになるため、保険料（ウォークライム保険など）が急騰し、輸送コスト全体を劇的に押し上げます。
最終的に、この輸送コストの上昇はすべて日本国内の物価に跳ね返り、エネルギーや原材料の供給不安と相まって、日本の経済全体に大きな打撃を与えます。これが、首相が「存立危機事態」の可能性に言及する最大の裏付けとなっています。
(このあたりはhttps://anond.hatelabo.jp/20251125192817 も参照、類似した議論だけど削るのもダルいので残す)
この海運物流の議論において、避けて通れないのが損害保険、特に海上保険の存在です。一般に「海上火災保険」の一部とされる海上保険は、船舶に関する「船舶保険」、貨物に関する「貨物海上保険」、そして積荷が所定の港へ届かなかった損害や油濁流出、死亡事故などを保障する「Ｐ＆Ｉ保険（船主責任保険）」の三つに大別されます。
海上保険の基本構造は、戦時や海賊による被害の場合、保険金の支払いが免責されるという点にあります。この免責を解除し、戦争・海賊リスクをカバーするためには、保険料を大幅に増額した特約を付けなければなりません。
台湾海峡で有事が発生した場合、中国は台湾の補給を妨害するため周辺海域を必ず管理下へ置こうとします。これは尖閣諸島を含む先島諸島や南沙諸島周辺だけでなく、米国が作戦を公開しているように、日本の先島諸島やフィリピン周辺も戦時下に陥る可能性が高いことを意味します。
そうなると、一部で迂回路と目されているロンボク・マカッサル海峡も戦時下となり、結果的に日本の西方海路全体で海上保険が効かなくなる可能性が著しく高くなります。
当然、戦時・海賊特約を付けた場合のコストは、最終的に小売価格に転嫁されます。ただでさえ物資不足による物価高騰が予想される中で、この保険コストの急騰は、日本の大都市圏を中心に目が回るほどの物価高騰を記録する原因となります。
さらに深刻な問題は、P＆I保険です。P＆I保険は、大型船の場合、国際的な取り決めや日本の国内法により、加入していなければ外国の港に入港できないという義務付けがあります。
この保険自体が、紛争リスクによって機能しなくなる事態が最も恐ろしいのです。
国際的な船主責任相互保険組合は、既にロシアとの取引を停止するという厳しい措置を取っており、中国による台湾侵攻の際にも、同様の厳格な規制が行われる可能性が極めて高いと見られています。
これは、「戦時特約を付けるから加入させてほしい」と中国側から打診されても、組合側がそれを拒否することを意味します。しかも、船舶の国籍（船籍）が中国でなくとも、中国が関わっていると判明した時点で海上保険が解約されるという非常に厳しい措置が取られる可能性があり、これは事実上の海上封鎖に近い効果を生みます。
これらの複合的なコスト増と保険機能の麻痺は、島国である日本が豪州や米国からモノを輸入しようとしても、輸送距離の長さによるコスト増と相まって、台湾有事による日本の物価暴騰を不可避のものにするのです。
物流ルートの途絶だけでなく、日本企業が中国に生産拠点を集中させていること自体が、台湾有事の最大のリスク源となっています。
中国大陸で製造された部品や最終製品を日本国内で組み立てるサプライチェーンは非常に複雑です。台湾有事による中国沿岸部の港湾閉鎖や、輸出入規制の強化、さらに中国国内での生産停止は、日本の製造業全体に即座に打撃を与えます。
リスクを回避するために中国からの生産拠点の移転（デリスキング）を検討している企業は多いですが、その実行は極めて困難です。専門家による試算では、主要な製造業が中国から日本や第三国へ拠点を移す場合、初年度だけで約13兆7000億円という巨額のコストが発生すると見られています。
この巨額のコストと代替地の確保の難しさゆえに、多くの企業がリスクを認識しながらも、身動きが取れない「手詰まり」の状態に陥っており、これが日本の経済的な脆弱性を高める要因となっています。
台湾海峡の安定を確保しようという議論は、大きく分けて二つの主要な論調に分かれます。一つは「国際法規の遵守」を最優先する論（A）、もう一つは「集団的自衛権の行使」を安全保障の核に据える論（B） です。
この二つの議論は、「中国の行動をどう非難し、どう対応するか」という点で根本的に異なります。
| 項目 | 国際法（UNCLOS）優先論 (A) | 集団的自衛権（平和安保法）論 (B) |
|---|---|---|
| 戦略的な目的 | 外交的な正統性を確保し、国際的な包囲網を作る。 | 物理的な抑止力を確保し、日米同盟の一体性を高める。 |
| 中国への非難 | 国際法違反（航行の自由の侵害）だと強く訴える。 | 日本の存立危機事態を引き起こす脅威だとして非難する。 |
| 政治的な影響 | 「一つの中国」論争から距離を置けるため、中国の国内問題化を避けやすい。 | 集団的自衛権の「発動要件」がクローズアップされ、国内の政治論争を再燃させやすい。 |
台湾海峡の安定は「日本の命綱」:紛争が起きれば日本の安全保障上、最も深刻な脅威になるという認識は共通しています。
法的な準備の必要性: どちらの論調も、台湾海峡での事態が「存立危機事態」に該当する可能性を否定しておらず、必要であれば平和安全法制に基づいて行動する枠組みは必要だと考えています。
力による現状変更は絶対反対:中国の軍事的な威圧や「内水」化の主張は、国際秩序への一方的な挑戦であり、断固として阻止すべきだという点では意見が一致しています。
日本が「国際法規の遵守」に軸足を置くことは、単に外交的な建前ではなく、フィリピン、インドネシア、オーストラリアといったアジア太平洋地域の主要な国々から最も強い支持と連携を引き出すための、極めて現実的で賢明なロジックです。
フィリピンは南シナ海で中国との領有権紛争を抱えており、国際法を自国の主権を守るための**唯一の「盾」**としています。
メリット:日本が「国際水域での航行の自由」と「UNCLOS（国連海洋法条約）の普遍性」を主張することは、フィリピン自身が中国に対抗するための根拠を強くすることに直結します。
地域の安心感: 「集団的自衛権」ばかりを強調すると日米同盟の都合と見なされがちですが、「国際法」を核にすることで、「日本は地域の秩序を守るために行動している」という大義が生まれ、地域の国々の安心感につながります。
ASEAN（東南アジア諸国連合）のリーダーであるインドネシアは、米中間の対立に巻き込まれないよう「中立性」を最も重視しています。
歓迎する点:日本が「平和的解決」と「国際法の尊重」を前面に出す限り、インドネシアは日本の立場を地域の平和と秩序を守る「安定志向の柱」として歓迎します。
警戒する点:集団的自衛権の発動のように軍事的な介入の色が濃くなる論陣は、ASEANの結束や中立性を乱すものとして警戒される傾向があります。
オーストラリアは、日米豪印のQuadやAUKUSを通じて、地域秩序維持に積極的に関与しており、日本の立場を最も強く支持します。
整合性:日本の「国際法重視」論は、オーストラリアが掲げる**「自由で開かれたインド太平洋（FOIP）」のビジョンと完全に一致**します。
共通のメッセージ:オーストラリアは、台湾海峡の議論が「日米同盟vs中国」という二項対立ではなく、「国際秩序の擁護者vs力による現状変更を試みる勢力」という構図になることを望んでおり、日本の国際法論は、このための共通言語を提供します。
これらの周辺国の視点を踏まえると、日本が台湾海峡の安定確保について論陣を張る際、「国際法規を無視して封鎖するなら許さんぞ」というロジックは、以下の点で優れています。
普遍的な大義の確保: 「日本の国益」だけでなく、「国際社会全体の普遍的な価値（航行の自由）」を守るという大義名分を得られる。
外交的な立場強化:中国の政治論争（一つの中国原則）から距離を置き、対中非難における国際的な連携と正当性を最大化できる。
地域の安心感:武力行使の議論（集団的自衛権論）に偏るよりも、「法の支配」を強調することで、地域諸国の安心感と外交的な支持を得やすくなる。
日本が取るべき安全保障上の姿勢は、「国際法という盾を構え、法の支配を尊重しないいかなる力による威圧にも、日米同盟と国際連携をもって対抗する」という複合的なものであるべきなのです。
結局のところ、台湾海峡をめぐる議論は「日本が中国に勝てるか負けるか」という勝ち負けの論争に終始すべきではありません。日本の戦略的なゴールは、武力による「現状変更を極めてコストの高いものにする」ことに尽きます。航行の自由への国際法的な批判、P&I保険停止という経済制裁、そして迂回コストによる経済的打撃は、すべて中国が台湾に手を出す際に支払わなければならない代償のリストを長くするものです。国際連携によってこの「現状変更コスト」を最大化することが、唯一、戦争という最悪のシナリオを回避し、地域の安定を保つための現実的な戦術的ゴールとなるでしょう。
「社会人になってから新しく人と繋がるのって難しいよね」ってよく言われてるし自分で実感もしてるので、新しく人と繋がるべく行動してみた記録。
noteにちまちま書こうかと思ったけどダルくなってきたので、ここではざっと書きたい。
・30歳
・既婚
・酒好き（詳しくないけど飲むのが好き）
・バーに行く
・ジモティ―で人と会う
・カフェ会に行く
・LINEオプチャに入る
・気が合った人がいれば継続的に関係を作って「友達」になれたらうれしい
・既婚なので、男性と1対1の状況は避ける。そのため、できるだけ既婚を開示する。
結論が早いけどこれが1番私に合ってた。
まずバーテンダーがちょうどよい距離感で接してくれて、人と話したい欲が満たされる。バーテンダーという仲介者がいるので他の客との交流も生まれやすい。そして酒はおいしい。でもバーテンダー含め男性としか話せなかった。
できるだけ落ち着いたオーセンティックなバーで、でも人との交流が生まれそう、って感じが理想で、口コミを見てまず2店舗選んで行ってみた。
1店舗目
小さい店内だから他の客とバーテンダーとの会話が絶対聞こえる。
そのため知らない人と絡みたくない人は来店しないと思われ、基本的にその場にいる全員と話せた。
10席くらいのカウンターに私入れて6人いたので距離感も近く他人と会話するきっかけも掴みやすかった。楽しかった。
1人の男性客と前職の業界が同じで共通の知人も数人いることがわかり、盛り上がった。
お酒もフードもおいしかったので再訪したが、初回で絡んだ人とは1人も会えなかった。まあタイミングあるしね。
再訪時も店内にいる人全員と話せて楽しかった。この店はかなり交流に向いているんだと思う。
こういう場で何度か顔を合わせてお互い見知った存在になっていって、っていうのが大人の距離感の友達（？）として理想かも。
2店舗目
店内に余裕があるので、他の客とバーテンダーとの会話はちょっと入りにくい。
バーテンダーに「人と会話したくて、ちょうどよい場を探している」と話したら、少し離れた席にいた常連客に「じゃあこのへんのおすすめってあそこだよね」と話を振ってくれて、そこからその常連客男性と話せた。
常連客は色んなお店を知っていて、近くでおすすめのバーと、おすすめしない店を教えてくれた。
バーテンダーも客層も私より大人な感じで、とっても落ち着いた場所だった。ここが1番穏やかに過ごせた。
10席ないくらいのカウンターと3つくらいのテーブル席。規模感は2店舗目と同じくらい。
「バーテンダーの対応がすごく良い」とのおすすめ通り、かなりこまやかに気遣われ適度に構われ、とてもよかった。
ここでは他の客との交流はあまりなく、バーテンダーとの会話を楽しんだ。
フードで「カカオゼロのチョコレート」というものがあり気になって注文し、原材料当てクイズで盛り上がっていたら、後ろのテーブル席にいたカップルが「あの方と同じチョコ食べたいです」と注文していてちょっと恥ずかしかった。ちなみにそのチョコの原材料はごぼうだった。すごい。
かなりよかった。
酒でゆるんだテンションで話せるのがかなり気に入った。オーセンティックバーを選んだからか酒が入っててもだらしなかったり乱暴な態度になってる人がいなかった。
男性バーテンダー、男性客しか出会えなかったのが気になったけど、そこは店選びや訪問時間帯が関わってくるかも。
ジモティ―に友達探しジャンルがあるなんて、思い立って調べるまで知らなかった。治安の悪さをよく聞くジモティ―なので警戒しつつ、ネタになるだろうと手を出してみた。
「一緒に勉強できる人を探しています」という、浪人生の女の子の投稿にメッセージを送ってみた。
若い女の子なので素性がわからないと怖いかもしれないと思い「アラサ―既婚女性です。公務員試験の勉強をしています」と軽く自己紹介を記載した。
快諾されたので翌日に会う約束をし、図書館が閉館の日だったので私が勉強でよく使う某フードコートを提案（平日昼の時間帯はかなり空いている）。
お昼休憩を30～40分くらいとり、その時間で少し話した。
彼女はこの勉強同士投稿で私含め3人と会って勉強しており、そのうちの1人とは定期的に勉強会をする仲になったらしい。
50～70代の男性からのメッセージも来るらしく、それはお断りしていると言っていた。
私が「アラサ―」と自己紹介済だからか、慣れない敬語を使おうと一生懸命話している感じがして、かわいかった。
勉強も集中して数時間できたし、話もできたし、よかったと思う。アラサ―が20歳そこそこの女の子にかまってもらって、ちょっとみっともないかもしれないが……。
またお互い都合よい時間に勉強しようと話して解散したが、まだ再会は詳しく決まっていない。
ちなみに飲み会募集投稿もしてみたが、サシで飲みたい男性ばっかりメッセージが届くので開催は叶わなかった。
めちゃめちゃ慎重にしないと難しいと思った。
私の経験からも会えた女の子の話からも、女性とわかる投稿をすると男性からのメッセージが多くなるので、会うにしてもかなり慎重になった方がいい。サシでもいいなら男女ともにかなり手軽に人との縁をつかめそう。
オモコロチャンネルでARuFaが「おしゃべり会に行ってきた」と話してたのを見てから気になっていた。ARuFaは「おしゃべり会」と言っていたけど調べると「カフェ会」の言い方の方が浸透しているらしい。
とりあえず「10人定員／残り1人」の表示があるカフェ会に申し込んで、当日指定のカフェに行くと私含め参加者4人だった。詐欺じゃね？
まず自己紹介シート（職業、出身地、趣味とか）に記入して、そのシートに基づいて自己紹介をして、話を進めていく。
参加者は20代後半～40代な感じで、男性2人と私含めた女性2人。
みんなさすがに大人で、お互いにお互いの話をほどよく掘ってほどよく突っ込んで、けっこう盛り上がった。
この会に来た目的について、男性2人は「転職前の有給期間で、ちょっとおもしろいことをやってみようと来た」「仕事が落ち着いて時間があるので新たな人との交流目当てに」といった感じだったけど、女性が「健康食品を販売する自営業で、人脈作りのため」と言った瞬間、男性2人と目が合った。
それに気付いたのかその瞬間から女性が「本当に身体によいものを選ぶメリット」とか「原材料が」とか「毒素を抜いたときの身体の反応」とかを早口でしゃべり出して、男性2人と私とで「あっこれは」と察した空気になった。正直その空気がめっちゃおもしろくて大笑いしそうになった。
男性2人とも個人LINEが飛んできて、盛り上がった話題の詳しい情報とか、お得情報を軽く教えてくれて、有益でありがたかった。男性2人もいい感じで繋がっているっぽい。
けっこう楽しかった！
勧誘なんかがいても今後の話のネタになるかな～くらいのスタンスで行ったのがよかったのかも。
女性は仕事の話になった途端豹変したけど、そこに至るまでは趣味の話でいい感じに盛り上がって、おしゃべりとしては楽しい時間だった。
オフ会がありそうなところがよかったので、住んでいる地域の、飲みましょうみたいなグループにまず入った。300人くらいメンバーがいるグループだった。
何事？と思ってオプチャをさかのぼると、このオプチャでは週2～3回くらいのかなりの頻度でオフ飲み会をしているようで、察するにメンバー層がけっこう若かった。（20代前半な感じがした）
喧嘩のだいたいの原因を察して満足し、オプチャに入って10分で退会した。
次に、地域名で検索して出てきた「飲み好きがまったり交流するところです」的なグループに入った。ここは30人くらいの規模。
入ると自己紹介が必須だったので、テンプレに則って自己紹介をし、他の人の自己紹介もさかのぼると、だいたいが40代～50代後半といった感じだった。
また場違いなところに来てしまった！と思ったが、歓迎されたのでそのまま居座った。
そこは半年に一度くらいオフ飲み会をしているらしく、来月に飲み会が決まっているようなので参加申請をした。
なのでこのLINEオプチャでのオフ会は未知数である。何かおもしろいことがあったらまた書く。
行動記録はこんな感じ。新しい人と話すぞ月間としてはいい感じだったんじゃないかなと思う。
Permalink |記事への反応(25) | 15:39
リフレ派は物価上昇＝コストプッシュ（原材料高、円安、需給逼迫）だとか、まるで外部要因でインフレが動いているかのように語るが、これは連中の集団妄想の自己放尿に過ぎない。
現実には、マネーサプライ増加による貨幣価値低下だ。つまり「財政が放尿する→日銀が買い支える→金利抑制→市場はインフレを織り込む」この単純で論理的なルートだ。
リフレ派は、国債買いが物価に効くこと自体は認めるが、それを「副次的にコストが上がったから物価上昇した」と外部化して逃げる。
これこそ、連中がフリードマン理論を正面から読まず、自分たちの妄想シナリオに合わせて現実をねじ曲げている証拠だ。
言い換えれば、自己放尿の連鎖を、外部要因のせいにしているだけ。
現実は非常に単純で残酷だ。国債買いで財政を支え、過剰な支出を容認すれば、物価は必ず上がる。
いいえ、「今の物価高＝全部が円安（＝Japaneseyenの下落）が主因」というわけではなく、複数の要因が重なっている中で円安が「物価上昇を助長する要因」の一つになっている、というのがより正確な見方です。少し整理します。
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•日本はエネルギー（石油・ガス）や穀物、原材料などを輸入に頼る割合が高いため、円安になると「輸入価格」が円換算で高くなります。たとえば、外貨建ての価格がほぼ一定であっても、円安で支払い時の円額が増えれば、消費者・企業のコストが上がります。 
• 実際、Bank of Japan（以下BOJ）の資料でも、「円安の再開（＝円の価値が下がる）の影響で、輸入物価が上昇し、それが消費者物価にも波及しつつある」と言及されています。 
• また、経済分析機関によると、為替変動（特に円安）の影響が、かつてよりも日本の「輸入・消費者物価」に与える影響が強くなってきた、という指摘もあります。 
よって、円安は確かに「物価上昇（インフレ）を促す要因」として機能しています。
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⚠️ ただし、“主因”というほどではない理由
•BOJの資料では、価格上昇を「一時的・外部要因（輸入原材料・エネルギー・食料）によるもの（『第１の力』）／賃金上昇等による持続的なインフレ（『第２の力』）」という枠組みで整理しています。円安は『第１の力』の一部とされ、「持続的なインフレを引き起こしているか」という意味では、まだ十分ではないとしています。 
• また、円安の影響が「消費者物価全体」にどれほど直接的に波及しているかについては、“影響があるが緩やか”という分析もあります。例えば、ある報告では「2021〜24年の間、輸入価格・生産者価格には為替影響が強まったが、消費者物価にはまだ限定的」という調査があります。 
• その他、世界的なエネルギー・食料価格の上昇、サプライチェーンの混乱、物流コストの高まり、また賃金・雇用状況など国内側の要因も併せて価格を押し上げています。
• 例：BOJ発言では「エネルギー・食料価格上昇」がこの数年の日本のインフレを牽引してきた主要因の一つとされています。 
つまり、円安は「物価高を加速させるトリガー／増幅器」にはなっているが、「物価高の唯一・主な原動力」とまでは言えないというのが現状分析です。
⸻
📌結論として
「物価が上がっているのは、円安が原因か？」という問いに対しては次のように答えられます：
•はい、一部は円安の影響です。特に輸入品・原材料・エネルギー・食料などで円安は価格を押し上げる力が働いています。
• いいえ、それだけが原因ではありません。むしろ複数の要因が重なっており、円安はその中の一要素であって、「主因」とするには少し慎重であるべきです。
•日本の物価・インフレがこの先どう展開するかは、円安の動向だけでなく、賃金上昇がどれだけ持続するか、輸入コストがどう推移するか、国内需要がどう変化するか、など複数の変数に左右されます。
⸻
もしよければ、**「日本の物価高・インフレがどのくらい円安のせいか数値・推計で見た分析」**を一緒に探して、より定量的に理解することもできますが、どうしますか？
つまり「全部安い」やつ。
で、その震源の一つとして言われてるのが、
高市政権の“期待”が、逆に市場の不安材料として効き始めてるんじゃないか？
という話。
「積極財政くるぞ！」「AIと半導体に大投資！」「リフレ復活か？」
みたいな熱気が市場に一瞬走った。
でも、期待がデカすぎると、
当然「実行できるん？」という反動も来る。
そして今、いろんな指標を見ると、
に完全に切り替わってる気配がある。
いくつか理由をまとめると、
国債市場の緊張感
→長期金利がジリ上がり中
円安の負荷が大きくなってきた
つまり、
政策の「重たい部分」がまだ動いてないのに、
株：成長期待が剥落して下落
これが全部つながると、
ポイントは、
じわじわ効いてくる“信用の減退”
個人的には、
成長株の期待剥落が始まるか
ここをウォッチしておけば十分だと思う。
「高市ショック」というほど劇的ではないけど、
“期待の天井抜けないまま、じわ落ち”
というのは大げさに聞こえるけど、
という方が正しい。
ただし、冷静化が行きすぎると、
だと思っている。
タグ：
必要なら、
などにも書き換えられます。
「エントロピー低下＝情報生成、エネルギー消費」「エントロピー増大＝情報喪失、エネルギー生成」という枠組み（これは熱力学と情報理論を結びつけた、生命現象を理解するための一つの考え方です）を前提とした場合、生命がこの系をコントロールするための良い戦略は、情報の効率的な獲得・利用による、外部へのエントロピーの最大放出であると言えます。
生命は開放系であり、周囲の環境との間でエネルギーと物質をやり取りすることで、自らの内部の低エントロピー（秩序立った状態＝情報）を一時的に維持しています。
熱力学第二法則（エントロピー増大の法則）は、孤立系のエントロピーは常に増大することを示しています。しかし、生命は開放系として、この法則に対抗しています。
生命は、太陽光（植物）や、複雑で秩序立った有機物（動物）といった低エントロピー（利用可能な価値のあるエネルギー）なものを取り込みます。
これは、ご提示の「エントロピー低下＝情報生成」に相当するプロセスに必要な「情報」の原材料や、そのための「エネルギー消費」の元手となります。
取り込んだ低エントロピーの資源を使って、生体高分子の合成（DNA複製、タンパク質合成など）や、細胞構造の維持・修復といった秩序立った状態（低エントロピー＝情報）を作り出します。
この過程で、生命はエネルギーを消費し、体内のエントロピーを低下させます（ご提示の枠組み）。
特にDNAなどの情報を持つ分子を複製・維持することは、この戦略の核となります。
体内で資源を利用・代謝した結果、生命は熱や単純な分解生成物（老廃物）といった高エントロピーなもの（無秩序で利用価値の低いもの）を周囲に排泄・放出します。
この「周囲のエントロピーを大きく増やす（捨てる）」という行為によって、生命体自身は内部の低エントロピーな状態を維持し続けることができます。
生命が長く存続し、進化していくための「良い戦略」は、「情報の獲得」と「効率的な情報利用」に集約されます。
動的平衡の維持： 体内の物質を常に作り変え（分解と合成）、故障した部分を迅速に修復・交換します。これは、エントロピー増大の法則がもたらす「秩序の崩壊（情報喪失）」に先回りして対処する自転車操業のようなものです。
情報（DNA）の複製と継承： 完全にエントロピーの増大に抗うことはできないため、「自己複製」によって、低エントロピーな「情報」を次の世代へと継承します。
センサーとフィードバック： 光、化学物質、熱などの環境情報を正確に取得し、それに基づいて代謝活動や行動を調整する「情報処理能力」を進化させます。これにより、最小限のエネルギー消費で最大の秩序維持効果（エントロピー低下）を得られます。
適応と進化：DNAという「情報」をベースに、環境の変化に応じて形質を変える「適応」と「進化」を行うことで、系（生命体＋環境）の中での生存確率を高めます。
つまり、生命は「局所的なエントロピーの低下（秩序の形成＝情報生成）」を、「系全体のより大きなエントロピーの増大（熱・老廃物の放出）」という形でコストとして支払い続けることで、生存を維持しているのです。
また出たな、「コストプッシュインフレが原因だから〜」論者ども。
お前ら、自分が言ってることの論理構造を一度でも精査したことがあるのか？
「原材料が上がったから物価が上がる」「供給能力が足りない」この説明をした瞬間に、もうお前は自己放尿している。
マクロの物価を押し上げるのは、需給ギャップとマネー量の関係であって、一企業、一産業のコスト上昇ではない。
エネルギーや輸入品が値上がりしても、それが全体の物価に波及するかどうかは、需要がそれを吸収できる余地があるか、つまり金融環境がどれだけ緩んでいるかで決まる。
しかもこのコストプッシュ信仰は、政策怠慢の言い訳として最も都合がいい。
政府は「世界的要因」、中央銀行は「供給制約」と言い、どちらも責任を転嫁して何もしない。
結果、通貨価値の下落という純然たる金融現象を、「輸入価格のせい」にして自分たちの自己放尿を正当化している。
思い出せ、1970年代のオイルショック後、日本がインフレを収束させたのは「原油価格が下がったから」ではなく、金融引き締めと歳出抑制を徹底したからだ。
現実の政策判断を支えたのはコストプッシュではなく通貨の信認だった。
インフレとは物価が上がる現象ではなく、通貨が信頼を失う現象だ。
つまり、供給要因などというのは表層であって、根底にあるのは政策当局の通貨管理能力の崩壊である。
だから俺は言う。「コストプッシュ」とは、分析ではなく自己放尿だ。
現実を見ようとしない経済官僚と評論家たちが唱える集団妄想に過ぎない。
為替安を放置し、財政を膨張させ、金融を緩めたまま、「これはコストプッシュだから仕方ない」と言い訳している間にも、国民の実質購買力は削がれ、貯蓄は目減りし、企業は投資を萎縮させる。
要するに、コストプッシュというワードは責任回避のプロパガンダだ。
そしてその言葉を使って「政策では止められない」と言い張る連中こそ、通貨の信認を蝕む本当の原因だ。
それを忘れて「コストプッシュが～」と唱える奴は、経済学を理解しているのではなく、ただ自分の妄想を自己放尿しているだけだ。
の続き
正確には結婚前からの個人の資産が6300万円と家庭の資産7400万円を仮に2等分した3700万円を足した額が1億円になったということ。
内訳は個人資産が貯金200万円＋投資入金2600万円＋利益3500万円、家庭が貯金700万円+投資入金2900万円+利益3800万円。
ビットコインをはじめとする仮想通貨は全く手を出していない（出しておけばよかったなとは思ってる）。
前回の記事を書いたときは10年後、早くても5年後くらいに1億円だろうと考えてたが、
前回から2年3か月で個人資産が＋3200万円、家庭資産が+3400万円とコロナ明けの株価上昇と最近の金相場の上昇で一気に増えた。
資産が1億円を超えて富裕層・億り人という一つの節目としての嬉しさはもちろん感じるのだが、
タイトルに「……のか？」とつけたのは、その実質的な価値に疑問があるから。
お金はその額面の数字には意味はなく、それをどんなモノと交換できるかに価値がある。
おにぎりが100円の世界で1000万円持っているのと、おにぎりが1000円の世界で1億円持っているのはお金の価値としては同じ事。
ではお金の価値を測る基準のモノは何か？というと一般的にGold（金地金）が指標とされる。
5000万円を達成した2023年7月のgold価格は8879円/gなので、5000万円では5.6kgのGoldと交換できた。
一方で本日2025年11月4日のGold価格は21,899g/円なので、1億円では4.5kgのGoldと交換できることになり、
もちろんGoldは投機的な資金が流入したり、世界情勢が怪しくなると現物資産に資金が動いたりなどで値段が上下するが。
より実生活に近い指標として、帝国データバンクがカレーライス物価というものを発表している。
※カレーライス物価：カレーライスで使用する原材料や、調理にかかる水道光熱費などを独自に試算した指数
https://www.tdb.co.jp/report/economic/251010-curryu2508/
2023年7月のカレーライス物価は1食298円なので、5000万円では16.8万食分。
2025年8月のカレーライス物価は1食436円なので、1億円では22.9万食分。
カレーライスを基準にすれば一応増えてはいるものの額面が2倍に対して1.37倍にしかなっていない。
逆に言うと現在の1億円は2023年の6800万円程度の価値しかない。
インフレ率を考えるときにまず参照されるCPI（消費者物価指数）では
全国総合CPIが105.7 (2023/7) ⇒ 112.0(2025/9)、コアコアCPIが104.9 ⇒ 110.8 ※2020年を100とする
で約1.06倍と金や食料品に比べると上がり方は少ないが、年率3%程度の着実なインフレが見て取れる。
これだけお金の価値が下がっているのを目の当たりにして、投資によるインフレヘッジができていなかったらと思うと恐ろしい。
今後も日本に限らず世界全体でインフレがどんどん進んでいくことはほぼ確実で、
そうなると額面の数字で単純に富裕層（億り人）や準富裕層・アッパーマスなどを区分けするのは意味がなくなってきそう。
自分もFIREに向けて○○億円貯めたらではなく、インフレを考慮した基準に考えを改める必要がある。
ニトリホールディングス（以下、ニトリ）の株価が売られすぎていると感じるという点について、まずは直近の業績を確認すると、2025年3月期の連結決算では売上収益が前年比3.6%増の約9,288億円となった一方で、営業利益は5.3%減の約1,177億円、親会社所有者帰属当期利益は8.4%減の約825億円と、増収減益の形となっています。332025年4〜6月期も純利益が2%減の261億円と、利益面で圧迫が見られます。23
円安を除いた直近の業績悪化リスクとして、主に以下の要素が挙げられます。これらは決算資料やニュースから抽出されたもので、将来的な不確実性を含みますが、ニトリ自身も一部を認識し対策を講じているようです。2026年3月期の業績予想では売上6.4%増、営業利益15.4%増を見込んでおり、回復基調を想定していますが、リスクは残存します。33
人手不足による賃金改定や人材採用の積極化で、人件費が増加しています。これが販売費及び一般管理費を押し上げ、利益を圧迫する要因となっています。家具・インテリア業界全体の課題ですが、ニトリの場合、物流や店舗運営で影響が大きいようです。33 5
原材料の価格高騰が続いており、売上原価に影響を与えています。ニトリは商品開発で対応を進めていますが、グローバルな供給チェーンの変動がリスクとして残ります。33
家具需要の停滞感が指摘されており、既存店売上高の低下や目玉商品の販売不振が見られます。日本国内の人口減少・少子高齢化が進む中、消費者の購買意欲低下や、テクノロジー進化による多様な価値観への対応が遅れると、売上減につながる可能性があります。 42333 22
買収した島忠事業のセグメント利益が前年比70.6%減と大幅に悪化しており、グループ全体の足を引っ張っています。統合効果が十分に発揮されていない点がリスクです。33 22
海外展開の不調が目立ち、中国での大型店舗出店が「間違いだった」との反省点が挙げられています。不採算店舗の撤退や移転が必要で、収益性改善が遅れると全体業績に悪影響を及ぼします。アジア地域の成長は見込まれていますが、経済環境の変動がリスクです。 3 2728 3233
新ディストリビューションセンター（DC）の稼働コストや、不要経費の削減が不十分な場合、管理費が増加します。物流全体の最適化が遅れると、利益率低下の要因となります。33
7.世界情勢の不確実性
経済環境の悪化や地政学的リスクが、消費や供給に間接的に影響を与える可能性があります。ニトリはグローバル展開を進めているため、これらの外部要因が業績を揺るがすリスクです。33
これらのリスクは、ニトリの決算資料やメディア報道に基づくもので、株価の売られすぎ感は市場の過度な懸念を反映している可能性もありますが、投資判断はご自身で最新情報を確認してください。
