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はてなキーワード:利便性とは
かつて東武日光線の快速が北関東と東京を一直線に結んでいた時代を覚えているだろうか。南栗橋を越え、板倉東洋大前を経て、学生や通勤客を運んだ列車たちは、今や歴史の中に葬られた。廃止・減便・分断——それがこの十年、東武鉄道の選んだ道だった。
2013年、南栗橋以北のローカル列車は6両から4両に減車された。輸送需要の減退を理由に挙げたが、実際には「コスト削減」の名のもとに地域の足を削いだに過ぎない。2017年には快速が全廃。南栗橋で完全に系統が分断され、浅草から一本で行けた板倉東洋大前も、今や乗り継ぎ必須の「半島」と化した。
東洋大学板倉キャンパスが撤退を決めたのも、この“鉄道の断絶”が大きな要因とされる。通学の利便性を信じて作られた長大なホームは、地下鉄直通延伸という幻の夢とともに放置されている。延伸どころか、線路は今や孤立した「ローカル支線」のような扱いだ。
それでも東武は、リストラ路線を止めなかった。2018年以降、20400型という省エネ車両を投入し、効率化をアピール。しかしそれは「利益を削らず、地域を切る」ための手段でしかなかった。
そして2023年。快速の代替を掲げた特急「リバティ」は、追加料金という形で再び庶民の足を奪った。安価な快速を廃止し、値上げされた特急に乗れと迫る――これを“顧客サービス”と呼ぶのなら、鉄道会社の社会的使命とは一体何なのか。
かつて東京から日光までを走り抜けた東武の快速は、北関東の象徴だった。だが今や、その鉄路は企業の合理化と怠慢の象徴である。ホームだけが未来を信じて伸びたまま、列車は来ない。
地方の衰退は、いつも交通の衰退から始まる。南栗橋の分断は、単なる運行上の判断ではない。それは、東武鉄道が「地域と共に生きる」姿勢を捨てた瞬間の記録なのだ。
別に情報が汚染されても、信頼に値する情報を提供するサイト（国とかメディアとか企業とか)が消えたり埋もれたりするわけじゃないじゃん。
だから、仮にAIによるデマがばらまかれたとて、インターネットの利便性は対して変わらないと思うんだよね。
ただ、今までは情報リテラシーが低くてもなあなあになっていたところが許されなくなってくるだけで。まあ、wikiが完全に厳しくなるのはきついか。
なのに、さもインターネットが完全に使えなくなるような口ぶりで反AI論を唱える人やそれに賛同する人は意図的にこの点を無視しているのか、はたまた、ヤフー知恵袋とかを立派なソースだと考えている情報弱者なのか、どっちなんだろうな。
“経営”って、一体何なんだ？
今も人類社会は生存競争に勝てないと飢えて死ぬ段階を脱していない。
今の日本は至れり尽くせりで負けても飢え死にはしなくて済むが、それは地球環境だの他国の人権だのお前のいう健康だのを犠牲にしてごまかしているだけだ。
都会のリベラルは自分たちが享受している権利や利便性がノーコストで維持できる当たり前のものと勘違いしてる奴が多いが、
それはどこかの誰かの血で贖われたものだからな。そもそも気候崩壊が近づいてるから、それがいつまで続くかもわからん。
それくらいはわかっておけよ。
情報インフラを支えているビッグテックの中で今現在最も醜悪なのはグーグルで間違いなく、その次にアップル、3位にマイクロソフトが来るだろう
これは欧州で名指しで非難されてアメリカや日本ですら独占禁止法で文句言われているグーグル、そして次にアップルが醜悪なのは間違いない
マイクロソフトもteamsあたりのやり口は独禁法でいろいろ言われてるし過去のIE問題もあるが、今はそこまでひどくないというか影響力が支配的ではない
アマゾンあたりも通販事業は酷いがAWSはそこまで批判されていないから限定的だ4位ぐらいか？エヌヴィディアも殿様商売がひどいが庶民には関係ない
しかし日本のXなんかで一番叩かれてるビッグテックはマイクロソフトだろう
グーグルのサービスは独占した後に余りにも進歩がないし、顧客の囲い込みもひどいし、広告事業もやっててyoutubeの広告はストレスが溜まる
スマホでyoutubeのアプリをピクチャーインしながらXをスクロールしてたらバグ起こしててそれがずっと治る気配もない、マジか、あまりのも公式アプリがお粗末だ
この現象は何なのかと考えた時におそらくXに生息しているような人間はだいたいPCを持っているし
PCを使っていればスマホなんて質の悪いデバイスをメインで使うことなんてないからなのかもしれない
どうせ低品質な製品としか思ってないからグーグルに文句を言う気すら怒らないんだろう
もしくはPCを持ってなくてアンドロイドスマホなんて言う益体もないデバイスの悪いところすら分からない人たちのどっちかなんだろう
つまりPCを持ってる人はスマホなんて言うものよりもPCの利便性の方が気になるからマイクロソフトにヘイトがむくし
この試算は、シーリングライトを完全に廃止し、より低消費電力のLED行灯（必要な部分だけを照らす局部照明）に置き換えることで得られる年間電気代の削減効果（経済効果）に焦点を当てます。
| 項目 | 設定値 | 根拠・備考 |
|---|---|---|
| 日本の総世帯数 (A) | 54,825,000世帯 | 2024年（令和6年）6月6日現在の全国世帯総数（厚生労働省）を採用。 |
| 1世帯あたりの照明器具数 (B) | 2 台 | 各家庭のリビング・ダイニングなど主要な部屋に1台のLEDシーリングライトが設置されていると仮定し、部屋数・種類を考慮して平均2台と仮定。 |
| 現行LEDシーリングライトの平均消費電力 (C) | 45W/台 | 8～12畳程度の主流なLEDシーリングライトの消費電力の目安（約43.8W～65.9Wの範囲）から中間的な値として45Wを採用。 |
| LED行灯の平均消費電力 (D) | 5W/台 | LED行灯や小型LED照明の消費電力（1W～12W程度）から、複数台使用する前提で1台あたり5Wと仮定。 |
| 1世帯あたりの行灯使用台数 (E) | 3 台/世帯 | シーリングライト2台の代わりに、必要な場所を照らすために3台のLED行灯を使用すると仮定。 |
| 1日の平均点灯時間 (F) | 9時間/日 | 一般的な家庭における照明の平均点灯時間として9時間を採用。 |
| 電気料金単価 (G) | 31円/kWh | 全国家庭電気製品公正取引協議会の定める新電力料金目安単価（税込）を採用。 |
年間総消費電力量（シーリングライト）
年間総消費電力量(kWh)=(A)×(B)×(C)×(F)×365÷1000
54,825,000世帯×2台×45W×9時間/日×365日/年÷1000
年間総電気代=年間総消費電力量×(G)
1,620,011,250kWh×31円/kWh=50,220,348,750円/年
≈502.2億円/年
年間総消費電力量(kWh)=(A)×(E)×(D)×(F)×365÷1000
54,825,000世帯×3台×5W×9時間/日×365日/年÷1000
=270,001,875kWh/年≈2.70億 kWh/年
年間総電気代=年間総消費電力量×(G)
270,001,875kWh×31円/kWh=8,370,058,125円/年
≈83.7億円/年
年間経済効果は、現行の電気代から置き換え後の電気代を引いた額です。
502.2億円−83.7億円=418.5億円/年
日本の全家庭の照明を、平均的なLEDシーリングライト（45W）から低消費電力のLED行灯（5Wを3台使用）に置き換えた場合、年間で約418億円の電気代削減効果（経済効果）が見込まれます。
この計算は、あくまで電気代の削減額のみを考慮した概算であり、以下の要素は含まれていません。
全家庭分のLED行灯の購入費用と、シーリングライトの撤去費用は含まれていません。この費用は数百億円から数千億円規模になる可能性があり、初期費用回収期間を考慮する必要があります。
シーリングライト（全体照明）から行灯（局部照明）への変更は、部屋全体の明るさや均一性を低下させ、生活の質（QOL）や安全面（特に高齢者世帯）に影響を与える可能性があります。
実際の行灯の使用台数や点灯時間は、世帯の生活様式や部屋の広さによって大きく変動します。
多摩ニュータウンとして1970年代〜80年代に計画的に開発された街。
当初から「日本人ファミリー向け」の住宅街として設計されており、外国人居住者向けの賃貸や住宅はほとんどなかった。
開発から40〜50年が経過し、今も街の構造や住宅タイプは当時のまま。
京王線・小田急線沿線で新宿まで40分程度。都心へのアクセスは悪くないが、渋谷・池袋方面への直通は少なく、利便性は中途半端。
外国人や単身者に人気のエリアは「都心直通で利便性が高い＋家賃が割安」な場所が多い（例：川口・蕨・新宿・池袋など）。
多摩センターはアクセス面で「やや不利」なため、外国人が選びにくい。
団地や低層マンションが中心で、単身者向け・外国人向け物件がほとんどない。
高層マンションや新築ファミリー向け物件はありますが、価格帯が高めで外国人には手が届きにくい。
「新しく越してきた人」「外国人」を受け入れる文化的場やコミュニティがほとんどない。
多摩センターは治安が非常に良く、教育・医療・買い物環境も整っている。
ただし「安全・便利＝保守的で落ち着いている」街は、逆に外国人や文化的多様性を求める層には刺激が少ない。
🔑 まとめ
多摩センターが東京でありながら外国人がほぼいないのは、以下が主な理由です：
・地元住民の保守的・安定志向が強く、文化的多様性の場が少ない
ブコメやトラバに散見される「外国人を入れるから日本人の賃金が上がらない」「そんな会社は潰れればいい」といった主張。率直に言って、それ、経済としてかなり雑。
制度運用のまずさや個別の不正はもちろん是正すべきだけど、議論を“原理”レベルにまでざっくり落として整理してみる。
単純な時給の見比べで「安い」と即断するのは間違い。企業が負担するのは賃金だけじゃない。実務で発生する総コストはだいたい次の足し算だ。
・就労資格管理・法令対応（書類、更新、監査対応の事務コスト）
・言語・業務トレーニング（OJTの延長、通訳配置、マニュアル整備）
・離職・帰国リスク（短期で入れ替わると採用・教育が再度かかる）
時給が同じでも、これらを積み上げると総コストはむしろ割高になる局面が珍しくない。
にもかかわらず企業が受け入れるのは、「人が来ない（応募ゼロ）」という数量制約を解消できるから。
価格（賃金）より数量（確保できる人手）のボトルネックが効いているという理解が先。
「淘汰されるべきゾンビ企業」をなくせば生産性は上がる、という話はマクロの教科書にある。
ただし現実の現場は、介護・建設・農業・外食・物流のような需要が日常的で代替しにくい分野が多い。ここで雇用を一気に消せば何が起きるか。
・介護：入所待ちが延び、家族の介護離職が増える（世帯所得の目減り）
・農業：収穫期の人手不足＝出荷量減→価格上昇（食品価格の押し上げ）
要するに、企業の退出は「価格上昇」や「サービス縮小」という形で私たちの生活に跳ね返る。
退出を促すのが正しい分野もあるが、「人手が足りないから外国人に頼っている」タイプの仕事は、退出＝社会的機能の喪失になりやすい。
“いつでも”そうなるわけではない。給与は「生産性×交渉力×市場の需給」で決まる。外国人の増加が賃金に与える効果は、代替関係か補完関係かで変わる。
・補完の例：
介護現場で基礎業務を担ってもらう→日本人職員は記録・家族対応・加算取得など高付加価値業務の比率が上がる→組織全体の生産性が上がり、昇給余地が生まれる。建設でも同様に段取りや重機オペに日本人が集中できる。
・代替の例：
完全に同じ仕事を同じ条件で取り合うなら下押し圧力が出る。ただしこれは“違法・不適正な低賃金”が放置されている場合に強い。
対処法はシンプルで、同一労働同一賃金の厳格運用、最低賃金・労基法の監督強化、仲介手数料の透明化・上限など「ルールの執行」。受け入れ停止ではなく、待遇の底上げと平準化が筋。
現実には、人手不足が恒常化している職種では、受け入れによって「賃金は維持〜やや上昇、サービス崩壊は回避」という結果になりやすい。賃金を押し上げるには、受け入れを止めるより、付加価値を高める投資（DX・装備更新）とルールの下支えのほうが効く。
厳密な統計は置いて、粗いマクロの感触だけ掴むための思考実験。以下は“仮定”の数字。
仮定A：外国人労働者のシェアを全就業の3%とする（実際は職種によって偏在）。
仮定B：該当職の労働供給の賃金弾力性を0.2（賃金10%上げて労働供給が2%しか増えない、というイメージ）と置く。高齢化が進む現状では保守的に低めの値。
目的：同じ生産量を保つために必要な賃金上昇率（Δw/w）をざっくり求める。
必要な賃金上昇率 ≈シェア ÷弾力性 = 0.03 ÷ 0.2 = 0.15（=15%）
→物価やサービス価格に広く押し上げ圧力。とくに人件費比率の高いサービスは直撃。
必要な賃金上昇率 ≈ 0.15 ÷ 0.2 = 0.75（=75%）
→現実的にそこまで上げても人が来ない可能性が高い（地理・時間帯・体力要件）。結果はベッド削減・待機増・家族負担増に。
必要な賃金上昇率 ≈ 0.10 ÷ 0.2 = 0.50（=50%）
波及：
物流・建設の遅延＝あらゆる産業のコスト増 →さらに価格へ。賃金は名目で上がっても、実質所得（物価を差し引いた手取り感）はむしろ悪化しうる。
1.同一労働同一賃金の徹底＋監督強化（違反には実効ある罰則）。
3.日本語・技能トレーニングへの公的支援（現場の生産性を直に上げる投資）。
4.自動化・省力化投資の加速（“人にしかできない部分”を厚くする）。
5.在留資格の明確化とキャリアの見通し（短期回転を減らし、教育投資が回収できる関係に）。
受け入れを「止める/入れる」の二択にせず、“入れるなら同じ土俵で”を徹底しつつ、同時に生産性を底上げする。これが賃金を上げつつ、サービスの崩壊も避ける、一番現実的な線だと思う。
まとめると――
「安いから使ってる」ではなく「人が来ないから使ってる」が先にあり、ルールの執行と投資こそが賃金とサービスの両立を可能にする。
日本では、買い物をする際にQRコードを読み取って価格を確認するのが一般的です。コンビニエンスストア、スーパーマーケット、大型ショッピングモールなど、多くの店舗では、商品のパッケージや棚ラベルにQRコードが印刷されており、消費者はより詳細な情報を簡単に入手できます。具体的な手順は以下のとおりです。
1，ツール
ほとんどのスマートフォン（iPhoneまたはAndroid）にはQRコードスキャン機能が内蔵されています。カメラを起動し、製品上のQRコードにカメラを向けるだけでスキャンできます。お使いのスマートフォンがQRコード読み取り機能に対応していない場合は、「QR Coder」などの一般的なQRコード読み取りアプリをアプリストアからダウンロードできます。
買い物をする際、スマートフォンのカメラを商品のパッケージや値札にあるQRコードにかざすと、アプリが自動的に認識し、案内が表示されます。
スキャンすると、価格、原産地、原材料、賞味期限、さらにはキャンペーン情報など、商品の詳細情報が画面に表示されます。一部のショッピングモールやスーパーマーケットチェーンでは、公式サイトやECサイトに直接アクセスして価格を比較することもできます。
消費者は、異なるブランドやサイズの商品のQRコードをスキャンすることで、価格と品質を素早く比較し、より情報に基づいた購入決定を下すことができます。
5，その他の利便性
日本では、一部のQRコードはポイントシステムやクーポンページにリンクしています。スキャンすることで、消費者は価格を確認できるだけでなく、レジで直接使用できる電子クーポンを受け取ることができます。
全体的に、日本ではQRアプリを使って価格をスキャンして確認することは非常に便利です。スマートフォンだけで価格や商品情報に瞬時にアクセスできるため、時間を節約し、ショッピング体験を向上させることができます。
郵政思想（ゆうせいしそう）とは、郵便事業や郵政サービスが持つ社会的役割や価値観を重視する考え方を指します。日本では特に、明治時代に近代郵便制度を確立した前島密（まえじま ひそか）が提唱した理念に根ざしています。彼は郵便を単なる通信手段ではなく、国家の統一や国民の利便性向上、情報流通の促進を通じて社会の発展に貢献するものと考えました。
郵便は都市部だけでなく、離島や僻地にも等しくサービスを提供することで、地域格差をなくし、国民の平等な情報アクセスを保証する。
郵便は国家や社会のインフラとして、信頼性が高く、公平で安定したサービスを提供する使命を持つ。
情報や物資の流通を通じて、経済活動や文化交流を支え、国家の近代化や国際競争力の強化に寄与する。
郵政事業は政府が主導するが、民間のニーズや技術革新を取り入れ、効率性とサービスの質を高める。
##歴史的背景
日本では、1871年に前島密が西洋の郵便制度を参考に全国的な郵便ネットワークを構築し、郵便局を「国民のための公共機関」と位置づけました。この思想は、郵便だけでなく、貯金や保険事業（後のゆうちょ銀行やかんぽ生命）にも広がり、郵政事業が国民生活に深く根付く基盤となりました。
##現代における意義
現代では、郵政民営化（2007年）以降、郵政事業の公共性と民間企業としての効率性が議論の焦点となっています。郵政思想は、単なる営利追求ではなく、地域社会や国民全体への奉仕という理念を維持する重要性を強調します。特に、過疎地域での郵便局の役割や、災害時の通信網の確保など、社会的責任が再評価されています。
## 関連する議論
民営化により効率化が進んだ一方、僻地でのサービス縮小や利益優先の懸念が指摘される。
インターネット時代において、伝統的な郵便の役割が変化する中、郵政思想をどう現代に適応させるかが課題。
> もし特定の側面（例えば歴史や現代の課題）について深掘りしたい場合や、関連する資料の分析が必要な場合は教えてください！
この文章は、はてな匿名ダイアリー（通称「増田」）での議論を通じて、現代の知識獲得における根本的な問題を浮き彫りにした興味深い思想的対話です。
ポール・グレアムの『ハッカーと画家』から始まり、道徳の相対性、プラグマティズム、アフォリズム、そしてAIツールへの依存といった複数の哲学的テーマが交錯しています。
最初の投稿者は、ポール・グレアムの『ハッカーと画家』の「第3章 口にできないこと」から着想を得て、道徳には流行があるという洞察を提示しています。
この章は、時代ごとのタブーや偏見について考察したもので、現在の「正義」も将来の人々から見れば時代錯誤に映る可能性があると指摘しています。
投稿者はこれを芥川龍之介の『侏儒の言葉』の「道徳は便宜の異名である」「道徳は常に古着である」という表現と結びつけ、道徳の相対性と実用性を論じています。
芥川のアフォリズムは、道徳が絶対的な善悪ではなく、社会の便宜のための「左側通行」のようなルールに過ぎないことを示唆しています。
ある参加者が「道徳は道具だからその仕組みと使い方に熟練しなければならない」というプラグマティズム的解釈を提示すると、
別の参加者がAIに相談し、「これはプラグマティズムよりもアフォリズムだ」という回答を得て反論を試みます。
プラグマティズムは真理を実用性や実践的効果で判定する19世紀アメリカの哲学思想であり、
一方でアフォリズムは短い言葉で本質を突く表現形式を指します。
この混同を契機に、議論はAIツールの使用方法と問題点に焦点が移ります。
批判者は、理解していない概念をAIに丸投げして反論した気になる行為を厳しく糾弾しています。
この批判は、現代の情報社会における重要な問題を指摘しています。
批判者は、「検索エンジンだけ手にしても情報評価能力やレファレンス能力がない人間は何もできない」と指摘し、AIツールについても同様の問題があると論じています。
AIは「面倒な作業を愚直に高速でこなす秘書」であって、「自分の分からないことを考えてくれる魔法の道具」ではないという区別を強調しています。
興味深いことに、擁護側は「検索エンジンやAIに頼ることが新しい道徳になっている」と反論し、
これによって議論の本題である「道徳の流行性」が現実的な問題として浮き彫りになります。
確かに、現代では知らないことをすぐに検索で調べることが当然視され、
それを「間違っている」とは考えない社会規範が成立しています。
この議論は、増田（はてな匿名ダイアリー）という匿名掲示板の文化的コンテクストでも理解する必要があります。
増田は「在りし日のインターネットの生き残りのような殺伐とした場所」として機能し、
他方では相手を「バカ」「死んだほうがいい」と罵倒する言説が共存している状況は、
最終的に、この議論が浮き彫りにするのは知的探求における姿勢の重要性です。
同時に、理解していない概念を使用することの危険性も明らかになります。
批判者が指摘する「情報を評価できない、レファレンス能力がない人間」の問題は、AIツールの普及により一層深刻化する可能性があります。
ツールの利便性に依存することで、批判的思考や概念理解の能力が低下するリスクがあるからです。
AIや検索エンジンへの依存が「新しい道徳」となる一方で、従来の知的労働や深い理解を重視する価値観との間に摩擦が生じています。
どちらが「正しい」かを判定する絶対的基準は存在せず、時代の変化とともに価値観も変化していくという、まさに最初の問題提起が現実化している状況です。
モバイル端末の指紋認証、顔認証ってセキュリティ強度低くない？
についた注目コメがこれ
Listlessness生体認証はトレードオフみたいな関係の他人受入率（FAR:False AcceptanceRate）と本人拒否率（FRR:False RejectionRate）があって、厳格に運用しようとすると利便性が下がる傾向にある。便利に使えるようFRRを下げるとFARが上がる。
ブコメは明らかにタイトルだけ読んで誤解してしてコメントしてるよね？
もしくは読んだつもりで何も読めてない人？
https://togetter.com/li/2604265
この記事でShock！Hearts ！！されたので書いておく。
昭和初期に建てられた農家建築。昭和の終わりに人が住まなくなり、屋根は朽ちて空が見える有様になっていた。
最後はおじいさんが独りで住んでいたと言われているが古い話すぎて詳細は不明。
ワイ氏、失礼ながら家を確認すると、今は見る影もないが、養蚕で潤っていた時代の建物で、躯体はめちゃめちゃしっかりしているのを確認。
１階は10畳間が8つ、土間、風呂、家畜の場所と思われる場所。2Fは養蚕をやっていた関係で壁はなく、まるごと全て一部屋になるような大広間。
荷物を落とすための吹き抜けと、中二階（恐らく小間使いが住んでいた）があると言う構造。
散々煙で燻されて躯体はカチカチに固くシロアリなどは入っている様子なし。
放置されて30年以上、相続登記もされていないため、もはや誰の持ち物かは分からない状態に。
しかし地域の古老に話を聞いてまわり、記録を漁ると、現在相続されていると思われる、最後に住んでいた人のひ孫と思われる人にコンタクトを取ることに成功。
40代半ばの女性。親にここにルーツがあると言う話を聞いていたくらいで、一度も来たことはなかったという。
幸運だったのがこの方ご一家がキャンプ趣味であり、いちどキャンプに来てくれとご招待できたのがよかった。
そこで接待攻勢をかけつつ、この家を正式に相続してワイらにかしてくれんかと交渉した。
まずは屋根に応急処置をするなどし、これ以上痛みが進まないようにした。動物が出入りしていた穴を塞ぎ、ため糞など致命的な要素を掃除。
時間をかけて中身を出しては捨てる、これで2年ぐらいかかってようやく中身をからっぽに。
その後、目をつけていた助成金でリノベをかけようと計画して、オーナーに話を持っていった。
この補助金は条件を満たせば補助率2/3 で500万円まで出る。自己負担の残りの半分はこちらで持つので、残りの半分を出してくれないか、そうしたら家賃は一ヶ月3万円お支払いすると交渉。
それで資金80万を出してもらって。さらにこちらも80万、補助金で300万円もらってリノベを決行した。
あらかじめ解体できるところはしてあったので、予算超過のリスクはほぼ無く予定通り行えた。
ただし、徹底的に安い部材を使ってのリノベであった。いわゆるおしゃれ古民家リフォームとはちょっと違う感じに仕上がる。ちょうどTogetterの記事のような雰囲気だ。それでも梁などは見えるように工夫はしている。
現在は合宿所として、１階2階それぞれ貸し出すと言う形で運営できている。襖で自由に部屋割りをできると言うのがなにげに便利で、最大で30人まで泊まれる。（実は法的にはグレー）
一泊二日2万円～8万円、稼働率１割強、と言うなかなかの状態で、さらにイベントなども行っている。
勝利の鍵は古民家だからと古民家らしいリノベをするのではなく、あくまでも現代の利便性と経済性を最優先でリノベしたところ。そのおかげで価格は抑えつつ実用的な建物にすることができた。
実は、リノベして用途が変わっているため、オーナー様は月３万円の家賃だと固定資産税を払うとほぼ手元には残らない金額だったりする。また、相続するために他の相続人を探すなどでかなりのお金を使ったとか。
それにもかかわらず80万円も出資してくださったというわけだ。ほんとうにありがたい。
一方でワイの所は儲かっているように見えると思うが、事実上管理はすべてやっているわけで、人件費や管理費などでこちらもトントン……ではなく。
実は布団や備品の貸出、交通、仕出し弁当の手配、果ては研修の講師の手配などなどオプションで儲ける方式になっているのでしっかり利益を出させてもらっている。
以上は全部架空の話であるので本気になって検索とかしないでほしい。絶対するなよ！絶対だぞ！
コロナ直前に話がスタートして、無為に安いとは言え家賃を払っている状態だったが、コロナ禍の中ですることがなくコツコツと作業を進めた結果、ゴミの撤去などの費用がかからず、不確定要素も潰せてリノベがかなり安くできたこと、
また、オーナーさんがいわゆるパワーカップルで、大手企業にお勤めの経済的に裕福な皆様であって、細かい事はお任せいただけたことが大きい。もはやご両親はなくなっており、ご実家が無い身の上で、ワイの所を「田舎」と呼んで遊びに来てくれる。
ＪＲ山手線の駅の一つである上野駅であるが、立地や利便性の割には冷遇され過ぎていないだろうか。
山手線・京浜東北線・上野東京ライン・常磐線・東北上越新幹線が発着する上野駅は、間違いなく東京有数の拠点駅となるポテンシャルを持っている。
新幹線が発着しているので、副都心風情の新宿・渋谷・池袋よりも圧倒的に格上な存在として扱われてもおかしくはない。
しかし上野駅は、その国土軸から外れた副都心三駅よりも格下扱いなのだ。
上野駅の周辺は昔のまま停滞している。
上野駅にほど近い東京駅や神田駅、秋葉原駅、御茶ノ水駅は再開発によって、今現在も変わり続けている。
でも上野駅はその流れに乗れていないのだ。
東京最大のターミナルであるＪＲ東京駅にほど近い立地なので、ビジネス街になれる可能性は十分あるのに。
その品川駅はグローバルゲートウェイ高輪など再開発案件が立て込んでいるが、上野駅は変わっていない。
ＪＲ上野駅の西側には上野恩賜公園という巨大な公園もあり、都市環境の観点から見ても優秀な駅なのに、評価されていない。
東京駅・品川駅のようなビジネス街として発達しない理由は一体何なのだろう。
