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近未来における戦争は、人間の兵士ではなくドローンが戦闘を行う「無人戦争」へと移行していくだろう。
人間とは異なり、ドローンは破壊されても短期間で再生産が可能であるため、生産工場の破壊や資材の奪取など、ドローン生産の妨害が戦略の中心となる。
どちらかの国家がドローンの生産を継続できない状況に陥ったときに敗戦が確定する。
すなわち、従来の戦争が「人的資源の削り合い」であったのに対し、今後は「工業資源の削り合い」へと変化していくと考えられる。
であれば、部品の製造や、その原材料の採掘を、外国に頼っている場合、それは軍事リスクになるのではないか？
自国だけでドローン生産を完結できるかどうかが軍事力の指標になるのではないか？
自国で工場を持ち、自国だけでドローンを生産できるようにしないと、戦争で負けてしまうのではないか？
あるいは…
同盟国がドローンを生産し続けて、自国はそれを輸入するだけ、という形になるか？
そのとき、敵国が同盟国の工場を攻撃することに正当性はあるだろうか？
経済合理性を捨ててでも外国に頼らず自国内で全てを供給できるようにする、ってそれ何年も前から中国がやってるんだよね
社会主義と計画経済は正しかったってことか
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自国中心主義が正しいこととトランプが正しいことは別の話だろ
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