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■【速報】NAPHO COVID-19 終息を宣言

2043 年 8 月17 日 14時15分（共同通信）

【ジュネーブ共同】北大西洋および環太平洋保険機関 (NAPHO) のジェームズ事務局長は17 日の記者会見で、北大西洋および環太平洋地域における COVID-19 の終息を宣言した。先んじて2041 年10 月に中国保険機関 (CHO) の出した終息宣言に遅れること約 2 年、20 20 年に世界規模での爆発的な広がりを見せた COVID-19 は23 年の時を経て全世界的な終息宣言がなされたこととなる。

ジェームズ事務局長はまた、2042 年 3 月より 3 度に分けて世界規模の調査を行った結果、地域や世代によってばらつきはあるものの平均して 89% の人々に COVID-19 の感染歴および T細胞の免疫記憶が確認されたと発表。この度の終息宣言はこの調査に基づくものであり、COVID-19 の罹患リスクおよび重症化リスクが旧来のコロナウイルスと同程度になった事を宣言するもので、人類が COVID-19 を克服したことは意味しないと強調した。

≪COVID-19 および大域国際保険機関に関するこれまでの主な経緯≫

2019 年12 月中国武漢で COVID-19 の最初の報告。
20 20 年 3 月世界保険機関 (WHO:World Health Organization) がパンデミックを宣言。
2021 年10 月中国の製薬会社が開発した COVID-19ワクチンの一般向け接種を中国国内で開始。
2021 年12 月WHO は中国のワクチンを COVID-19 に対する効果が確かな最初のワクチンであると承認し、以後 COVID-19ワクチン中国株 (CVCS: COVID-19 VaccineChinese Strain) と呼称すると定める。同月、中国は輸出を開始。
2022 年 2 月アメリカは CVCS の安全性が担保されていないとし禁輸措置をとり、同時にWHO を脱退。WHO に代わる組織としてアメリカ公衆衛生局 (PHS:United States Public Health Service) を省に格上げしアメリカ公衆衛生省 (United States Department of Public Health Service) とする (略称変わらず)。
2022 年 3 月アメリカの製薬会社が開発した COVID-19ワクチンをPHS が承認し一般向け接種をアメリカ国内で開始。PHS はこのワクチンを先進 COVID-19アメリカワクチン (ACVA: Advanced COVID-19 Vaccine of America) と呼称すると定める。
2022 年10 月ロシアとイギリスの製薬会社がほぼ同時にそれぞれの国で COVID-19ワクチンの承認を受け国内でのワクチン接種ならびに輸出を開始。
20 23 年 2 月 CVCS の副反応が許容できるリスクを超えているという認識が広まり、禁輸措置以前にアメリカで接種した人々や、ヨーロッパ諸国で接種した人々の間で集団薬害訴訟を起こす動きが広まる。中国の製薬会社は、中国国内での副反応の報告率が一桁小さいことを根拠に徹底抗戦の構えを見せる。
2024 年 3 月アメリカが中心となりPHS を母体とする北大西洋保健機関 (NAHO: North Atlantic HealthOrganization) が発足。多くのヨーロッパ諸国はWHO を脱退し NAHO へ合流。
2024 年 6 月 NAHO、環太平洋地域の国々の加盟が相次いだことを鑑み、北大西洋および環太平洋保険機関 (NAPHO: North Atlantic and Trans-Pacific HealthOrganization) に改称。
2024 年 9 月WHO はその枠組みを大きく再編し中国中心の大域国際組織となり中国主導保険機関 (CHO:China leading HealthOrganization) と改称。
2024 年11 月北半球の冬の流行に向けての COVID-19ワクチン接種が一般化。CVCS は CHO加盟国のみでの接種にとどまり、NAPHO加盟国では ACVA が 80%、イギリス株が20% の割合で接種。CHO、NAPHO いずれにも非加盟のロシアは国内でのみロシア株を接種。この傾向は以後変わらず。
2025 年 3 月中国の製薬会社が莫大な和解金を支払い全ての集団訴訟で和解。裁判における薬害の真相追究は行われぬままとなる。中国政府による金銭的な補助が非公式に存在したと一部報道が出るも中国政府は即座に否定。
2027 年 4 月 CHO の加盟国全てで COVID-19 に対する実効再生産数 1 未満を達成。
2028 年 2 月 CHO は中国はもはや CHO を主導する立場では無く CHO加盟国全てが中国と同等であるとみなすとし、中国保険機関 (China HealthOrganization) と改称 (略称変わらず)。
2029 年 6 月 NAPHO加盟国全てで COVID-19 に対する実効再生産数 1 未満を達成。NAPHO は COVID-19 はコントロール可能な状態になったとし、適切な予防措置を取った上での経済活動の完全再開を許容すると発表。アメリカ市民を中心としたUCC (Under Control led Covid-19)ムーブメントが起こる。NAPHO は一方で完全な終息宣言までは相当な期間が必要になることも指摘。全ての市民が新しい生活様式 (New normal) を受け入れるべきだとした。
2041 年10 月 CHO は CHO域内での COVID-19 終息を宣言。