気候変動対策に肉の消費減が不可欠、「欧米で9割減」提言 研究
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【10月11日 AFP】世界は壊滅的な気候変動を回避するために、肉の消費量を大幅に削減することが不可欠だとする研究結果が10日、英科学誌ネイチャー（Nature）に発表された。
急速な地球温暖化に歯止めをかけるため、人類は厳しい選択を迫られている。英オックスフォード大学（University of Oxford）の研究員らが、人間の食生活が環境に及ぼす影響を徹底的に調査した今回の研究では、2050年に世界人口が100億人に達することが予想される中、欧米諸国が現在の肉の消費量を90％削減する必要性が示唆されている。
食料生産は気候変動の大きな要因の一つだ。中でも畜産業は、家畜が温室効果ガスであるメタンを大量に排出する上、放牧地を確保するための大規模な伐採によって二酸化炭素を吸収するはずの森林が破壊されたり、持続不可能なほど大量の水が使用されたりする。例えば500グラム分の牛肉の生産には、7000リットル近い水が必要とされる。
今回の研究は、集約農業が地球に与えるダメージをこれまでで最も包括的な形で示している。論文の著者らは、肉の消費量を劇的に減らさない限り、食品産業がすでに環境に与えている多大な負荷が、今世紀の半ばまでにさらに90％も増大する恐れがあると指摘。
一般市民が環境改善に明らかに貢献できる一つの方法は、肉の消費を減らすことだと論じ、植物性食料をより多く摂取する食生活への「世界規模での転換」を呼び掛けている。
また、ずさんな管理によって生じる食品の無駄や廃棄を半減させることができれば、環境への負荷は16％減るとして、食品廃棄物の削減、環境負荷を減らすためのテクノロジーを使った農業・畜産業の実践も提唱している。(c)AFP/Patrick GALEY
