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【Ｗｅｂ】自分のブログ 死んだらどうなる？ 訪問絶えぬ“墓碑”も (1/2ページ) 2009.8.13 07:45 自分がこの世を去ったら、日々更新しているブログやＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の日記はどうなるのか−。サービス業者によると、たいていは誰かが削除の依頼をしなければ、残り続けることになるという。書き込みが死後も消えないのは複雑な気持ちだが、残ることで訪問者が絶えない“墓碑”のような存在のブログもある。「お盆だから、亡くなったあの人の書き込みを見てみよう」。そんな時代が来るかもしれない。（森浩） 「自分が死ぬと、この愚痴の数々はどうなるのか」。東京都内の男性会社員（３２）は、自分のブログを見ながらふと思った。「妻や会社の愚痴をつづっているＳＮＳは『死んだら消してくれ』と、家族や同僚に頼むわけにもいかない」 ＳＮＳやブログなどのサービス業者の多くは、利用者が死
近年、金融犯罪は国内外問わず大きな社会問題となっているが、それがついに仮想世界にまで及んでいることを、ご存知だろうか？ 仮想世界とは、「セカンドライフ」などに代表される３Ｄオンラインワールドやオンラインゲームなど、インターネットなどの情報技術を利用して、人工的に作り上げられた“擬似的な世界”のことである。 そこは、世界各地の人々が無限に広がる一つの世界に集まることから、様々な企業が独自のビジネスを展開する新たなチャンスの場として、注目されている。 しかし、仮想世界における各国の法的管轄が依然として不明確なため、そこで横行する金融犯罪を取り締まるのは困難を極めており、多くの企業が金融犯罪というリスクに晒されているのが現状だ。 仮想世界でフィッシング詐欺や ネズミ講が跋扈する深刻な現実 では、果たして仮想世界でビジネスを展開する企業に忍び寄る「金融犯罪という現実」から、彼らがビジネスを守る術は
米軍は軍用ボットネットを持つべきと米空軍のCharles W. Williamson III大佐は唱えている（本家/.記事・Armed Forces Journal記事）。ボットネットは、政府ネットワークにDDoS攻撃を加える者への抑止手段、そしてテロリスト団体、犯罪グループ、非友好国へのネットワーク攻撃用兵器という両方の役割を担うものとのことで、大佐は次のような主張を展開している。 ボットネットによって無実の人たちが攻撃される可能性を恐れる人がいるかもしれない。もしボットネットが厳密な攻撃的目的で使われるとすれば、民間コンピュータも攻撃される可能性はあるが、しかしそれは敵によって我々がそうせざるを得ない場合のみである。アメリカは従来同様のターゲット策定準備を行い、国防省の方針に従い武力紛争の法を遵守し、必要性を検討し、軍事・軍民兼用・民間ターゲットの判定およびその割合を分析する。 また、
たぶん「バックグラウンドノイズ」には、役に立つ情報が多く含まれていて、 我々は、普段は意識しないままに、そこから情報を抽出して利用している。 立ち位置が異なる人同士の力関係とか、世間全体から見た自分の位置みたいな 情報は、たぶんそんな「ノイズ」を通じて取得されている。 ネット世間には、良くも悪くもそんな「雑音」が存在しない。必要な情報に すぐアクセスできて、目に見える情報以外の雑音が存在しないネット世界は、 実世界に比べて「きれい」という認識は間違いで、やはり「情報が少ない」と いう認識を持たないといけない。 ネット世間に「次」を求めるとするならば、そんなノイズ情報、「ざわめき」の実装なのだと思う。 周辺情報が欲しい 当直中の時間つぶしはニコニコ動画ばっかり。いつ呼ばれるか分からないし、 年取ってから、真夜中とか集中力続かなくて、眺めるだけで楽しめるメディアは本当に便利。 ニコ動の検索はそ
電通、三菱UFJ信託銀行など大手企業が相次ぎ参入を表明する「情報銀行」。ここに挑むベンチャー企業がDataSign（東京・渋谷）だ。同社の太田祐一社長は情報銀行という言葉が生まれる…続き 中部電力が「情報銀行」参入へ 電力データを活用 ［有料会員限定］ 「情報銀行」説明会に２００社 データ流通の枠組み始動
イスラエルによるシリア空爆：防空システムをハッキングか 2007年10月10日 国際情勢 コメント： トラックバック (0) Sharon Weinberger 2007年10月10日 9月初め、イスラエル軍はシリアの核施設とおぼしき場所を空爆した。 ここで非常に大きな疑問が生じる。イスラエル軍はどうやって、シリアのロシア製防空レーダー網に見つかることなく空爆したのだろう？ 『AVIATION WEEK』のブログ『Ares』に投稿しているレーダーの専門家、Dave Fulghum氏ならその答えを知っているかもしれない。Fulghum氏は、イスラエルがネットワークをハッキングしたのだと言う。 以下にDave Fulghum氏の投稿「なぜシリアの防空システムはイスラエルの攻撃を探知できなかったのか」から引用する。 米国の航空産業界に属する者や退役した軍幹部たちによると、イスラエル軍は、航空ネッ
中国政府の「サイバー万里の長城」は、実際はファイアウォールではなく、国民に自己を監視させる「パノプティコン」だった――カリフォルニア大学とニューメキシコ大学の研究者がこのような調査結果を明らかにした。 パノプティコンとは、英国の法学者ジェレミー・ベンサムが18世紀に考案した放射状監獄。囚人が「いつ監視されているか分からない」という状況を作り出すことで、囚人に自分自身を監視させる。両校の研究者らは、中国のインターネット検閲システムもこれと同様だとしている。 インターネット検閲を行っている国家のほとんどは特定のWebサイトを遮断するシステムに頼っているが、中国の場合は特定のキーワードを含むWebコンテンツをフィルタリングしている。このフィルタリングは時に機能しないこともあり、これが国民に「いつ見られているか分からない」という意識を持たせて、自己検閲を促しているのだろうと研究者らは述べている。
表題の件、9日付香港『明報』の記事をば。中国のハッカーは最近世間をにぎやわせている。以前ドイツの『明鏡週刊』が、ドイツの反スパイ機構が総理事務室と政府部門のコンピューターシステムに中国のハッカーが木馬スパイプログラムを植えつけたのを発見したと暴露した。数日後、イギリス『ガーディアン』は、英国官員が、英国外交部と多くの重要部門にも中国軍のハッカー攻撃を受けたと語ったと紹介した。 米英独は皆、襲撃されたという その他、『フィナンシャル・タイムズ』もまた、中国軍は今年6月にネット攻撃を開始し、アメリカ国防省のコンピューターシステムに侵入し、国防長官ゲイツのコンピューターを閉鎖せざる得なかったと報じた。この後、アメリカ国防長官ゲイツの事務室はハッカーの浸入に遭遇し、更にこの事件をアメリカ国防省へのネット攻撃の中で最も成功したものであると形容した。中国政府は何度も解放軍が成就打つのハッカー侵入事
ドイツ、アメリカ、イギリスのと複数国の政府コンピュータシステムに、中国人民解放軍からと思われるハッカーの侵入があったことが次々と報じられた。 最初に話題にしたのが8月27日に発売されたドイツの雑誌シュピーゲル（Der Spiegel）。同誌はベルリンのドイツ政府の首相府、経済省、外務省、教育研究省に中国からのハッカーの侵入があったと報じた。ハッキング元を追跡すると、中国の広州と蘭州からだとし、この二都市には中国人民解放軍の軍事行動センターがあるとして、人民解放軍を疑っている。その前日にドイツのメルケル首相が訪中したこともあり、メルケル首相と中国の温家宝首相との首脳会談の後、中国政府は「中国も報道によりこの事件を知り、中国政府はこれを注視している。我々はいかなる（国を越えた）コンピュータシステムを破壊するハッカーの行為について阻止する」と発表した。 その発表の後日となる9月3日に、英国の雑誌
今年の4月末にエストニアが大規模サイバー攻撃を受け、同国のインターネット・インフラストラクチャの一部が麻痺した。サイバー攻撃自体はめずらしくないが、エストニアへの攻撃は従来のクラッカー個人やグループによるものに比べて桁違いに大がかりで組織的だった。同国との関係が悪化しているロシア政府の関与を指摘する声もあり、そのため初のサイバー戦争とも見られている。Black Hat Brifingsでは、攻撃を受けている最中のエストニアを訪れたBeyondSecurityのセキュリティエバンゲリストGadi Evron氏が、国の安全保障を揺るがす新たなサイバーテロについて語った。ロシア系住民との衝突、そしてサイバー攻撃 エストニアは人口は130万人。1991年の独立時に国家のインフラを土台から構築し直し、「IT立国」を国策として、大胆にインターネット技術を導入してきた。国民はPKIチップを備えたID
現在のインターネットのシーンでこれを読まなければ先には進めないよという一冊があるとすれば本書だろう。ただし、すでにブログシーンのコアなところに漬かっている人なら、知っている話ばかりであるという印象を持つかもしれない。あるいは、ある種のボックスに分類されるべき視点からの思索ノート群に見えるかもしれない。私もどちらかというと当初ざっと目を通したときにそう思った。再読して大いに反省した。 個々の点においては重箱の隅をつつくような批判も可能だが、この書籍全体が示唆するものは相当に長い射程を持っている。最初にここから引用し紹介するのは反って誤解を招きかねないが、次の指摘は一見すると柄谷行人あたりが言いそうなごく当たり前のことのようにも思えるが、この要点を思索の根幹に据えて、ＩＴの未来を正確に見ている人は少ないのではないか。 マルクスの未来社会像としては『ゴーダ綱領批判』の「各人はその能力に応じて働き
著者プロフィール：藤田正美 「ニューズウィーク日本版」元編集長。 東京大学経済学部卒業後、「週刊東洋経済」の記者・編集者として14年間の経験を積む。1985年に「よりグローバルな視点」を求めて「ニューズウィーク日本版」創刊プロジェクトに参加。1994年～2000年に同誌編集長、2001年～2004年3月に同誌編集主幹を勤める。2004年4月からはフリーランスとして、インターネットを中心にコラムを執筆するほか、テレビにコメンテーターとして出演。ブログ「藤田正美の世の中まるごと“Observer”」 EU（欧州連合）とロシアの首脳会議が5月18日に開かれた。今年末に期限の切れるEUとロシアの「パートナーシップ協力協定」（1994年締結）に代わる新協定の協議を始めるはずだったが、結局、何の合意にも至らなかった。 EUとロシアの対立点はいくつかある。例えばポーランドは、エネルギーのロシア依存から脱
昔、オタ友からあるビデオテープを貸してほしいといわれたことがある。彼のオタ友がどうしても見たがっているビデオなのだという。私はそれを承諾した。本当をいうと、友達の友達という名の他人にそのビデオテープを貸すことに抵抗が無かった訳ではない。そのビデオテープはそれなりに貴重なものだったからだ。しかしだからこそ、顔も名前も知らないその他人がそのビデオテープを本当に観たがっているだろうということもよくわかった。だからビデオテープを貸すことにした。そのビデオテープには、カウボーイビバップSessionXX、よせあつめブルースが収録されていた。よせあつめブルースという話はカウボーイビバップがテレ東に打ち切りにされた際に一度だけ放映され、その後はセルビデオやDVDに収録されることは一切無かった、いわゆる幻の一話というやつだ。 昔のオタクネットワークは本当にこうした草の根レベルの人脈によるものが細々と各地に
サイバー空間の自由はもつれたウエブの如し─フィナンシャル・タイムズ 2007年3月20日（火）18:12 （フィナンシャル・タイムズ 2007年3月14日初出 翻訳gooニュース） ジョン・ギャッパー 情報は自由を求めている。スチュワート・ブランドは20年以上も前にこう言った。サンフランシスコのオンライン・コミュニティー「Well」の創始者のひとりの、あのスチュワート・ブランドだ。インターネットについて２つの真実を、これほど端的に言い表した言葉はまだほかにない。インターネットの２つの真実とはつまり、(1) ネットは言葉や画像の配信コストを下げる、そして(2) ネットによって情報は国内外を自由に飛び交うようになる──ということだ。 「情報は自由を求めている」と対をなすがそれほど知られていない、ブランドの言葉がもう１つある。「情報はとても貴重なものなので、自分を高値で売りたがる。ここぞ
ネット内外のいろんなところでネットの匿名性についての議論がされています。結構深い問題だと思いますので、ある程度、考えがまとまってから書こうと思いますが、この問題を考える時にいくつか重要な点があると思いますので、先に提示しておきます。 １．匿名と実名の問題はどっちが良いか悪いかというお話しではない 当たり前ですが、何でもかんでも実名にすればよいというものではありません。みんなが実名になれば責任ある情報を積極的に発言するようになるだろうというのはちょっとお花畑的考えと思います。匿名性を提供することで無責任な誹謗中傷が増えるのは確かですが、その一方で実名ベースでは出てこない本音というかマスコミが触れない（触れられない）世の中の真の姿が出てくるのはとても重要です。匿名と実名にもそれぞれ良いところと悪いところがあります。結局、両者のバランスをどう取っていくべきかという議論になります。 ２．読者にとっ
先日、韓国の新聞は一斉に日本のイメクラを真似た風俗サービスの取り締まりに関する記事を掲載した。この記事を読んでいてすごい！と思ったことがある。それは、この店が見つかっただけで年間190億ウォンの売上（日本円約24億円）をあげていたとか、弁護士・医者・教授・軍人など10回以上この店を利用した常連100人も「性売買処罰法」により不拘束立件されたことではなく、この店が取り締りの対象になったきっかけはポータルサイトの掲示板やブログに掲載された「体験談」だったということだ。この体験談を見てやってきた客も多かったらしい。性を買うのも処罰の対象なので「接待のために入り口まで行っただけ」と主張していた人も、ブログが証拠となり立件されたという話まであり、思わず笑ってしまった。 直接会う前に相手のSNSやブログをチェック 日本でもいずれそうなると思うが、韓国では合コンや面接の前、その人のSNSやブログをチェッ
年末年始を控え、年明けの初詣の予定を立てている（何？今年は0x0012月まである？）人も多いと思われるが、読売新聞に「ネット参拝は是か非か」という記事が出ている。Eメール・携帯メールなどでの「年賀メール」はかなり前から普及していたと思うが、昨今では初詣もネット上で済まそうという流行があるらしい。 記事によると、高知県南国市の新宮神社のウェブページで「『インターネット参拝』を選ぶ」とネット記帳ができるらしい。調べてみると 神社オンラインネットワーク連盟という組織があり、結構な数の神社が自前のWebページを用意しているようだ。記事では 神社本庁は「神霊は神社という場所や空間に鎮座するもので、足を運んでもらうのが基本。ネットの有効性は認めるが、仮想的、疑似的な側面が広がりすぎると、本来の信仰の形が崩れる」とのことで、ネット参拝に対しては否定的な通知を出したそうだ。 個人的には、特に土着神のような
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