ヒトもお尻から呼吸できる-。ブタの肛門に酸素を含む液体を注入すると、血中酸素濃度が高まることを突き止めた東京科学大学と大阪大学の武部貴則教授(38)らの研究グループは、動物実験にとどまっていた「腸換気法」の安全性をヒトで確認したと発表した。「ブタの尻呼吸」は、人を笑わせ、考えさせる研究に贈られる2024年のイグ・ノーベル賞を受賞。そんなユニークな研究が、呼吸不全患者の治療法の開発につながることが期待されている。 武部教授によると、実験は20~45歳の健康な成人男性27人の腸に、酸素を多く溶かすことができるフッ素系の液体「パーフルオロデカリン(PFD)」を肛門からカテーテルで投与。PFDの酸素濃度を高めることなく安全性を確かめた。 25ミリリットルから段階的にPFDの量を増やしたところ、1500ミリリットルまでの安全性が確認できたという。腎臓、肝臓などへの影響は見られず、腹部膨満感や腹痛、便

公明党との会談後、記者団の取材に応じる自民党の高市早苗総裁。右は鈴木俊一幹事長=7日午後、党本部(春名中撮影)自民党の高市早苗総裁が7日に発足させた新執行部からは石破茂政権の主流派が一掃された。新たな中枢は、麻生太郎副総裁や総裁選の高市陣営の有力議員など石破政権の非主流派が占めた。安倍晋三元首相に近かった保守派も目立つ。党内には「第2次麻生政権のようだ」と動揺が走り、党内融和に影を落とす。 高市氏が議員宿舎に籠った総裁選翌日からの2日間で、唯一外に出たのが5日夕の麻生氏との1時間の会談だ。党本部で麻生氏に副総裁就任を打診し、安定的な皇位継承に関する議論を引き続き担うよう依頼した。 同時に、幹事長には麻生氏が推す義弟の鈴木俊一氏を起用する考えも伝えた。高市氏は7日、記者団に「鈴木氏は大変人脈が広く、人柄もすばらしい。私も大好きな方だ」と評した。 「義理の兄弟が副総裁と幹事長か。麻生さんはわ

未来の健康や医療を体験できる大阪・関西万博のパビリオン「大阪ヘルスケアパビリオン」の目玉の一つで、体を自動洗浄する「ミライ人間洗濯機」について、万博閉幕後にホテルなど複数の施設が導入を決めたことが5日、分かった。 人間洗濯機は1970年大阪万博でも展示された。70年万博後、ワイヤレス電話やテレビ電話、動く歩道などが実用化されたが、人間洗濯機はコストや実用面などからそのままの形では社会実装されなかった。今回、半世紀を経て一般社会でもお目見えとなりそうだ。 ミライ人間洗濯機を出展している、シャワーヘッド製造・販売を手掛けるサイエンス(大阪市淀川区)によると、計6台が契約済みで、国内のホテルや旅館、レジャー施設などへ導入される予定。特殊な形状で場所により設置費用などが大きく異なるため値段は明らかにしていないが、「高級外車1台分くらい」という。うち1台は大阪市内のホテルに導入される予定。 現在パビ

自民党総裁選に立候補した小泉進次郎農林水産相の陣営が、インターネット上の配信動画に小泉氏を称賛するコメントを投稿するよう要請するメールを陣営関係者に送っていたことが25日分かった。今週発売の週刊文春が報じ、小泉氏陣営の事務局幹部を務める小林史明衆院議員が国会内で記者団に事実関係をおおむね認めた。 報道によると、小泉陣営の広報班長を務める牧島かれん元デジタル相の事務所が陣営関係者に「ニコニコ動画」にポジティブなコメントを書いてほしいとメールで要望。「総裁まちがいなし」や「泥臭い仕事もこなして一皮むけたのね」などのコメント例を紹介した。 小林氏は「陣営としてルールを守ってやっていく方針を共有している」と述べた。報道では、「ビジネスエセ保守に負けるな」という文例もあったとした。小林氏は「(総裁選候補で保守派の)高市早苗前経済安全保障担当相を批判したという意味では全くないと牧島氏も言っている」と語


10日、米ユタ州オレムのユタバレー大で、銃撃されたイベントで話すチャーリー・カーク氏(Tess Crowley/The Deseret News提供、AP=共同)米国の保守系政治活動家、チャーリー・カーク氏が演説中に暗殺された事件を巡り、SNSでカーク氏を嘲笑したり暗殺を称賛したりする投稿を行った人物が、相次いで解雇されている。公務員らだけでなく、航空会社など民間企業でも解雇や停職などの処分を下したところがあるという。 ▼解雇には言論の自由や労働者の保護を脅かすとの批判もあり、政治的対立をいたずらにあおるべきではない。とはいえ、3年前の7月8日に安倍晋三元首相が暗殺された後の日本の言論空間を思うと、テロリストもその賛美者も断じて容認しないという米国の明快さがうらやましい。 ▼「そういう人を見つけたら、その雇用主に告発してほしい」。バンス米副大統領はこう語り、国全体で非難すべきだとの考えを表


産経新聞社とFNN(フジニュースネットワーク)が23、24両日に実施した合同世論調査で、「日本人ファースト」を掲げ参院選で躍進した参政党が政党支持率で9・9%となり、自民党に次ぐ2位につけ、国民民主党を上回って「野党第1党」に浮上した。30、40代ではそれぞれトップだった。 政党支持率は自民が22・2%でトップ。続いて参政9・9%、国民民主9・3%、立憲民主党5・2%、公明党4・2%、日本維新の会4・0%、れいわ新選組3・9%、共産党2・8%、日本保守党2・4%、チームみらい1・0%、社民党0・3%だった。 上位の政党について前回7月の調査と比べると、自民は1・2ポイント増、参政は0・1ポイント増、国民民主は4・6ポイント減、立民は1・6ポイント減だった。国民民主の支持が落ち、参政が浮上した。 年代別にトップ3をみると、18~29歳では国民民主22・1▽参政10・6%▽れいわ6・2%だった


共産党の田村智子委員長は25日の記者会見で、大音量でヘイトスピーチに対抗する手法について「そういう言動自体を聞こえなくする行動を市民の皆さんがやってきている。私は『これはある』と思う」とした22日の発言を撤回した。「市民の行動の是非についてコメントすることは適切ではない」と説明し、「先の発言はこの立場から見て適切ではない」と述べた。 田村氏は22日の記者会見で、参政党が8日に東京都内で行った街頭演説への抗議活動を巡る質疑の中で、大音量でヘイトスピーチに対抗する手法を容認した。この日の抗議活動では参加者が現場で煙を発生させるなどの過激な行動がSNS上で広がった。 田村氏は25日、川崎市などで外国人に行われてきた行為を「ヘイトスピーチ」と指摘し、「参政の街頭演説について述べたものではない」と説明した。 8日の抗議活動では党員を名乗る参加者が参政の女性議員に中指を立てる様子もSNS上で拡散された


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