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雷撃20本、爆弾17発、至近弾20発以上、銃弾無数──猛攻撃を受けて1944年10月、フィリピン・シブヤン海に轟沈した旧帝国海軍の戦艦「武蔵」はこれまで船影が発見されず、「幻の沈没船」と呼ばれてきた。 ところが、マイクロソフト共同創業者で資産家のポール・アレン氏が率いる調査チームが3月2日、水深約1000メートル地点で残骸を見つけたとする映像を発表し、日本中の話題をさらっている。 そんな中、アレン氏のチームより先に武蔵を“発見”していたと主張する別の団体も現われた。今年1月、日本の発掘調査会社などを中心に極秘裏に立ち上げられたという「戦艦武蔵発見プロジェクト実行委員会」メンバーがこう話す。 「10数年前、米シアトルにある音波探知機などの開発会社のアメリカ人オーナーが、フィリピン・レイテ島出身の妻と探索に乗り出し、9年前、シブヤン海の海底に『200メートルを超える鉄製の船影』があることを確認
マイクロソフトの共同創業者であるポール・アレン氏が発見した旧帝国海軍の戦艦「武蔵」が、戦中・戦後世代はもとより、往年の軍艦ファン、ミリオタまで多くの人を興奮のるつぼに巻き込んでいる。 ⇒【3月6日に公開された動画】http://www.youtube.com/watch?v=9qQDLfQpqdQ なにせ、武蔵はあの「大和」の姉妹艦にして、旧帝国海軍が建造した最後の戦艦だ。両艦に搭載された46cm砲は世界最大を誇り、40km先の標的を攻撃できたというから、世界最強の艦に偽りなし。武蔵は竣工から2年足らずのレイテ沖海戦であえなく撃沈されてしまったが、「魚雷20本、爆弾17発、さらに無数の至近弾という、他に類を見ない集中攻撃を受けても10時間近く沈まなかった」（SPA！きってのミリオタ）と、その逸話は今でも語り草となっているのだ。 3/10発売の週刊SPA！では、『宇宙戦艦ヤマト』で知ら
政府によりますと、２日午前６時半ごろ、北朝鮮西岸から弾道ミサイル２発が日本海に向けて発射された模様だということです。これまでに航空機や船舶などへの被害の報告は確認されていないということで、政府は情報収集と分析などに当たっています。 防衛省によりますと、弾道ミサイルが落下したのは朝鮮半島寄りの日本海と見られ、日本への直接の影響はないとみられるということです。また、国土交通省と海上保安庁によりますと、船舶や航空機への被害は確認されていないということです。 これを受けて、安倍総理大臣は、アメリカや韓国など関係諸国と連携して緊張感を持って情報収集・分析に努めること、航空機や船舶の安全確認を徹底すること、国民に対し迅速・的確な情報提供を行うことを関係部局に指示しました。北朝鮮による日本海に向けたミサイル発射は去年７月２６日以来のことで、政府は、航空機や船舶の安全確保の観点から極めて問題のある行為だ
イラク戦争に派遣され、アメリカで映画のモデルともなったアメリカ海軍特殊部隊の元隊員が、南部テキサス州で同じくイラク戦争から帰還した元兵士に殺害された事件で、現地の裁判所は元兵士に終身刑の判決を言い渡しました。 この事件はおととし２月、アメリカ海軍特殊部隊「シールズ」の元隊員、クリス・カイルさんが、南部テキサス州で海兵隊の元兵士、エディー・ルース被告に銃で殺害されたものです。 殺害されたカイルさんはイラク戦争に狙撃兵として４回派遣され、１６０人を射殺した「伝説のスナイパー」と呼ばれ、カイルさんをモデルにした映画「アメリカン・スナイパー」は、先月から全米で公開され、興行収入の記録を更新するなど大きな話題を集めています。 カイルさんは軍を退役後、イラク戦争で心の傷を負う同僚の元兵士たちの相談に乗っており、ルース被告もイラクから帰還しカイルさんに相談していました。 裁判では、ルース被告側が精神的な
米Google傘下のBoston Dynamicsは2月9日（現地時間）、開発中の犬型ロボット「Spot」の動画を公式YouTubeチャンネルで公開した。 動画に添えられた説明によると、Spotの体重は160ポンド（約73キロ）で、屋内外で利用できるように設計されている。頭部にナビゲーションと凹凸のある場所を歩くためのセンサーが搭載されており、階段の昇り降りや荒れ地を歩行／走行できる。 動画を見ると、走る際は馬のギャロップの足運びになる。横からかなり強く足で蹴っても倒れずに体勢を立て直すシーンも（28秒目当たりから）。（なお、動画の最後には「この動画を製作するにあたっていかなるロボット虐待も行っていない」という告知が出る。） Boston Dynamicsは1992年創業のマサチューセッツ州ウォルサムに拠点を置く非公開企業。2005年にDARPA（米国防総省国防高等研究事業局）の出資で開発
菅官房長官は記者会見でイスラム過激派組織「イスラム国」に対して、アメリカが主導する有志連合が空爆を行っていることに関連して、政府として有志連合に資金援助や後方支援などは行わない考えを示しました。 安倍総理大臣は先月２９日の衆議院予算委員会で、「自衛隊の持てる能力を生かし、対応できるようにすることは国の責任だ」と述べ、海外での邦人救出も念頭に安全保障法制の整備に重ねて意欲を示しました。 これに関連して菅官房長官は記者会見で、「邦人救出のための自衛隊派遣について誤解のないように申し上げるが、安保法制と今回の事案への対応は別問題だ」と述べ、イスラム過激派組織「イスラム国」とみられる組織が日本人を殺害したとみられる事件と、政府が検討している安全保障法制の整備は別の問題だという認識を示しました。 そのうえで菅官房長官は、アメリカが主導する有志連合が「イスラム国」に対する空爆を行っていることに関連して
日本国内での一般的な印象とは異なって、アメリカの左右の対立軸から見ると、安倍政権の政策はハッキリと「リベラル」に属します。 まず、経済政策上の「アベノミクス」ですが、これはアメリカでは完全に「リベラル政策」になります。自国通貨の価値を下げることをおそれずに流動性を供給してデフレを抑止しようとすること、国土インフラなどの公共投資を積極的に行うこと、こうした姿勢はオバマ政権が2009年に発足して以来、一貫して強く進めてきた政策とピッタリ一致します。 つまりアベノミクスの「第一の矢」も「第二の矢」もアメリカでは「左派」の政策なのです。野党の共和党は、このいずれの政策にも強く反対してきています。 では「第三の矢」である規制緩和はどうかというと、この点に関しては確かにアメリカの民主党は規制強化の立場で、共和党が規制反対の立場です。ですが、現在の日本に残る「諸規制」の多くはアメリカのリベラルにも理解で
映画評論家の町山智浩さんがTBSラジオ『たまむすび』の中でクリント・イーストウッド監督作『アメリカン・スナイパー』を紹介。直接イーストウッド監督自身に聞いた話などを語っていました。 （赤江珠緒）あとね、町山さん。いま日本ではそのイスラム国の人質事件が大きく報道されてますけど、アメリカではどういう報道になってるんですか？ （町山智浩）いや、もちろんオバマ大統領が一般教書で『絶対にやっつける！』って言いましたからね。 （赤江珠緒）うーん。 （町山智浩）だからまあ、いちばん大きな問題ですよ。それでまあ、日本の人質になった方が亡くなられて。首を切られたんですけども。それに関して、アンジェリーナ・ジョリーさんが哀悼の意を表しましたね。 （赤江珠緒）ええ。 （町山智浩）あの、アンジェリーナ・ジョリーさんは2007年に『マイティ・ハート』っていう映画を自分で制作したんですけども。自分が主演してね。あ、旦
この画像を大きなサイズで見る この画像を大きなサイズで見るU-2スパイ用偵察機 ツイートと共に投稿されたPDFファイルはかつて機密情報として扱われていた、上空6万フィート飛行するU-2スパイ用偵察機のレポートである。 そのレポートには「当時目撃されていたUFO目撃情報の半分はU-2によるもので、当時人々は飛行機があれほど高高度に存在出来るとは思えなかった為に錯覚したのだろう」と書いてある。 当時CIAは人々のUFO目撃情報の位置と時間帯が、U-2の飛行位置と時間帯と一致していた事には気付いては居たが、機密情報であるためこれを公表する事は出来なかったそうだ。また、CIA当局は「このレポートが私達のデータベースから今年最もアクセスのあったレポートです」と発表している。 この画像を大きなサイズで見るvia:Upi/ 原文翻訳：riki7119 U-2偵察機は現在アメリカ空軍によって管理されており
圧倒的に人手不足。アメリカ空軍は、ドローン部隊の多すぎるミッションに対してクルーが足りておらず、人員不足が限界点に達していると認めざるを得ない状況にあります。 Daily Beast はこの度、航空戦闘軍団の大将、Herbert Carlisle氏が送信した内部通信メモを入手しました。そのメモの中で Carlisle氏は、アメリカ空軍のドローン部隊は限界に近づいていると述べています。軍内部の匿名希望者の見解もこの点に同意しており、次のように説明しています。 現状は限界点に達していますが、これまでも長い間ずっとそうだったのです。これまでと違う点は、その場しのぎの対応ではもう解決できなくなっているほど状況が差し迫ったということです。 こんな状況ではありますが、イラクとシリアでドローン部隊の需要が高まり続けているため、アメリカ国防総省としてはドローンを使うミッションを減らすことに乗り気ではない
この画像を大きなサイズで見る いわゆる一つのトップシークレット。アメリカには機密性の高い軍事基地や施設が多数存在する。そこではUFOの目撃例が絶えることがないそうだ。これが単なる偶然なのかどうかはわからないが、ここではそんな秘密のヴェールに包まれたアメリカの軍事基地を見ていくことにしよう。そうしよう。 10.HAARP―イオン圏に干渉 この画像を大きなサイズで見る アラスカ州ガコナに存在する高周波活性オーロラ調査プログラム（HAARP）は、レーガン政権によるスターウォーズ計画の遺産であり、近年では最も謎に満ちた軍事施設の1つである。公式に発表されている目的は科学的研究のために、イオン圏に高周波ビームを照射することだ。 しかし陰謀論者の間では、電磁波による”マインドコントロール”信号の試験場というものから、地球工学や天候改変技術、さらには空に映像を投影するホログラフ技術の施設というものまで様
ドローンも粉々…。アメリカ海軍の最新兵器｢レーザー砲｣の威力2014.12.19 08:009,770 渡邊徹則 絶対狙われたくない…。アメリカ海軍の新しいレーザーキャノン砲の動画が、YouTubeで公開されていました。正式名称を｢レーザー・ウェポン・システム（LaWS）｣と言うこのシステム、海を漂う小型船（もちろん、乗組員はカカシですよ）、さらには空中のドローンまで、小さな砲台にも関わらずいとも簡単に撃ち落としています。 関係者の方は、｢この武器はまだプロトタイプですが、標的を瞬時に捉え、即座に撃ち落とすことが可能です｣と語っています。コントローラーがちょっとプレステっぽいのが、余計に凄みを増加させます…。 現在の最大出力は30～50キロワット程度ですが、今後はこれをさらに100キロワットに上げる計画。レーザーキャノンはとても強力で、さらには従来の武器よりコスト的にも優れているため、ア
【動画】 米海軍が強力なレーザー兵器を開発 コストは1発100円、プレステ感覚で操作可能 1 名前：brown_cat ★＠＼(^o^)／：2014/12/12(金) 19:41:06.42 ID:???0.net 米海軍が1発100円のレーザー砲発射実験を公開、強力な破壊力もプレステ感覚で操作可能 レールガンなどの次世代兵器の開発を進めるアメリカ海軍が、2014年10月に新型のレーザー兵器「Laser Weapon System(LaWS)」の発射実験を行いました。ついにその発射実験の様子がムービーで公開され、LaWSの威力が明らかになりました。 https://www.youtube.com/watch?v=D0DbgNju2wE ペルシャ湾沖で停泊するアメリカ海軍の輸送揚陸艦「USS Ponce(ポンス)」にLaWSを搭載して実験は行われました。 (中略) 強力な破壊力を見せつけたL
レールガンなどの次世代兵器の開発を進めるアメリカ海軍が、2014年10月に新型のレーザー兵器「Laser Weapon System(LaWS)」の発射実験を行いました。ついにその発射実験の様子がムービーで公開され、LaWSの威力が明らかになりました。 Laser Weapon System (LaWS) - YouTube これが最新のレーザー兵器「LaWS」 ペルシャ湾沖で停泊するアメリカ海軍の輸送揚陸艦「USS Ponce(ポンス)」にLaWSを搭載して実験は行われました。 海に向けられたLaWS ターゲットを発見 LaWSの発射をじっと見守る乗組員 なんと、手にはこんな形のコントローラー……。 行くよー ロックオン レーザー発射！ レーザー発射と同時に炎を上げるターゲット 金属片が飛び散っているのが分かります。 ターゲットに搭載されたカメラの映像はこんな感じ。 爆撃された瞬間は大き
アメリカ海軍は、最新の兵器として開発してきた、レーザーで敵の船を破壊する「レーザー兵器」を搭載した艦船を中東のペルシャ湾に初めて配備したと発表し、実戦で使用する可能性もあるとしています。アメリカ海軍は１０日、輸送揚陸艦に搭載した最新兵器である「レーザー兵器」の運用を初めて中東のペルシャ湾で始めたと発表し、これまでに海上で行ったレーザー兵器の実験映像を公開しました。映像では、兵士がテレビゲームで使うようなコントローラーを操作して、レーザーを照射し、海上の小型船を破壊したり飛行する無人機を撃墜したりしています。アメリカ海軍は、ペルシャ湾に配備した輸送揚陸艦が今後、自衛のためにこのレーザー兵器を使用する可能性もあるとしており、ペルシャ湾で対立するイラン海軍の小型の高速ボートや、テロ組織の襲撃などを想定しているものとみられます。 出力３０キロワットの今回のレーザー兵器は、大型の船を破壊する能力
米上院情報特別委員会（Senate Intelligence Committee）が公表した、米中央情報局（CIA）による尋問手法に関する報告書の表紙（2014年12月9日提供）。(c)AFP/US SENATE 【12月10日 AFP】1週間以上にわたる睡眠の剥奪、殴打、身体の束縛、そして水責め──米中央情報局（CIA）がジョージ・W・ブッシュ（George W. Bush）前政権下で国際テロ組織アルカイダ（Al-Qaeda）のメンバーとされる容疑者らに行ってきた過酷な尋問方法の実態が9日、明らかになった。 米上院情報特別委員会（Senate Intelligence Committee）が公表した衝撃的な報告書では、2001年の米同時多発テロ後に開始された「テロとの戦い」で拘束された容疑者に対し、CIAがこれまで認めていたよりも「はるかに残虐な」手法での尋問を行っていたことが指摘されて
被災地に「弾性ストッキングとマスク」なぜ送った？ 「必要なもの他に...」ネットで一部疑問も、徳島県明かす選定背景
沖縄などに駐留する在日米軍が、NHKの「受信料」の支払いを拒否している。受信料は「税金」だから日米地位協定に基づいて免除されるはずだ、というのが米軍の言い分だ。 しかし日本政府やNHKは、受信料が租税だとは考えておらず、米軍に支払いを求めている。沖縄選出の照屋寛徳・衆議院議員（社民党）は「米側が地位協定上、受信料は租税であるから支払い免除されてると主張し、依然として払ってないのは本当にけしからん」と憤りを見せている。NHKの受信料といえば、最近は、支払いを拒否している人に対して裁判を起こしてでも徴収をはかるという「強硬姿勢」を、NHKがとっている。それに比べると、在日米軍が受信料を払っていないのは不当に思える。 その点について、照屋議員は、弁護士ドットコムの取材に対して「普天間基地周辺では電波障害でテレビがよく見えんのに、その支払いを滞納してる人にNHKは執拗な督促をしたりしている。本当
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