東京五輪の人気を見込んでIOCに巨額の放映権料を支払っている米NBCだが、視聴者数がリオやロンドン大会に比べて激減。アメリカでは五輪への関心が低いことに加え、アスリートの感動物語を押しつけようとする姿勢にも問題があると米紙が報じている。 過去33年間の開会式で最低 東京五輪が開幕する前、NBCの幹部らは記者会見を開き、いつもとは違う今回の大会にどう臨んでいくかについて語った。 「この五輪は私たちの人生のなかで最も意味のある大会になると信じています」と、五輪番組の制作総責任者を務めるモリー・ソロモンは断言した。「世界が苦難を経てきたいま、人々はきっと共通の経験を求めていると思います。アスリートたちの物語以上に、私たちが一体になれるものなど他にあるでしょうか?」 そのメッセージは希望であり、同時に東京五輪をパンデミック終息の象徴にしたいというNBCの願いでもあった。ついに日常を取り戻した人類の

2つの東京オリンピックに関わった人たちを描くNHK大河ドラマ『いだてん〜東京オリムピック噺〜』。低視聴率ばかりが話題になっている同作だが、先週(第35回「民族の祭典」)の放送で注目すべき展開があった。 この回はナチスドイツ下のベルリン五輪を描いたのだが、日本の帝国主義と韓国併合がオリンピックにもたらしたグロテスクな問題に触れたのだ。 まず、『いだてん』は当時の記録映像を交えながら、ベルリン五輪がヒトラーのファシズム、民族主義、ユダヤ差別に利用されていること、日本とナチスドイツとの同盟関係を批評的に描くシーンを端々に挿入し、当時の日本がそのグロテスクな思想に無批判だったことを示唆的に描く。 たとえば、日本選手の間で「ハイル・ヒトラー」が流行り、ユダヤ人スタッフもいる選手村で「ハイル・ヒトラー」と無自覚にふざけ合っているのを見て、主人公のひとり・田畑政治(阿部サダヲ)が怒るシーン。また、狂言回
韓国国会の文化体育観光委員会は29日、来年の東京五輪・パラリンピックの開催期間の前後に、競技場で旭日(きょくじつ)旗をあしらったユニホームを着たり、旭日旗を持ち込んだりして応援することを禁ずるよう、国際オリンピック委員会(IOC)と大会組織委員会に求める決議を採択した。 決議は、旭日旗が戦前に日本の帝国主義や軍国主義の象徴として使われたと指摘した。ナチスドイツのシンボル、ハーケンクロイツ(カギ十字)が、スポーツの国際大会を含む公式行事で使われてこなかったのに対し、旭日旗は制裁を受けずに応援の道具となっているとして、「全世界に旭日旗が持つ歴史的な意味が誤って伝わっている点を憂慮する」としている。(ソウル=神谷毅) ","naka5":"<!-- BFF501PC記事下(中⑤企画)パーツ=1541 -->","naka6":"<!-- BFF486PC記事下(中⑥デジ編)パーツ=8826

【ワシントン=黒見周平】米紙ワシントン・ポスト(電子版)は24日、今月9日の平昌(ピョンチャン)五輪開会式で起きたシステム障害について、米情報機関がロシアによるサイバー攻撃によるものとみていると報じた。 同紙によると、【スポーツ】

ロシアが平昌オリンピックに参加できない――衝撃的なニュースが、スイスのIOC本部から飛び込んできた。だが実は、韓国はもっと深刻な問題を抱えていた。開幕まで2ヵ月を切った惨状をレポート。 呪われた大会「ロシアによるドーピングと、その組織的隠蔽を重く受けとめ、ロシア・オリンピック委員会を資格停止とし、平昌オリンピックへの選手団派遣を禁止する。これは、オリンピックとスポーツに対する最大の侮辱だ……」 現地時間の12月5日夜、スイス・ローザンヌにあるIOC(国際オリンピック委員会)の理事会で、バッハ会長が、重々しい表情で宣告した。ロシアは、'14年に地元ソチで開いた冬季オリンピックで、国別で最多となる13個の金メダルを獲得した。 今回の平昌でも、世界選手権2連覇中の「フィギュアの女王」メドベージェワ選手や、ロシア大陸間アイスホッケーリーグ(KHL)のドリーム・チームなど、金メダル候補がきら星の如

【画像】 平昌五輪スタジアムの客席の骨組みが貧弱すぎると話題に 専門家「死ぬよこれ」 1 名前:名無しさん@涙目です。(栃木県) [DE]:2017/12/07(木) 08:58:57.84 ID:jCAKhWrg0 平昌五輪メイン会場 観客一斉移動で揺れるといわれる安普請 平昌五輪は、朴槿恵政権における崔順実スキャンダルの影響で、民間企業からの支援が停滞し、寄付金や協賛金が集まらなかった。さらに雪不足対策で人工雪製造機を導入するなど運営予算が膨れ上がり、予定より3000億ウォン(約300億円)も不足した。 「支出を圧縮するため、メイン会場は五輪後に取り壊せる簡素な構造になった。そのため『観客が一斉に移動すると揺れる』といわれる安普請で、暖房設備も不足している。観客には腰掛け毛布とカイロが配られるというが、それで対策になるのか」(韓国紙記者) http://www.news-postsev

いかれるまぐろうさぎ @miruna いわんこっちゃない。 / “女優売春も…AV業界「アングラ化」の実態 摘発相次ぎ“地下”で生き残り図る(1/2ページ) - 産経ニュース” htn.to/goFvMh 2017-10-19 06:47:25 リンク 産経ニュース 女優売春も…AV業界「アングラ化」の実態 摘発相次ぎ“地下”で生き残り図る アダルトビデオ(AV)業界が岐路に立たされている。無修正動画の配信や出演強要で制作会社やプロダクションが摘発される事案が相次ぐが、「警察当局の狙いはAV内での本… 15 users 23漫画・アニメ・ゲーム・映画の表現規制問題 @MxIxTxBx ▼警察「AVを日活ロマンポルノぐらいの表現レベルにまで戻したい」。東京五輪に向けて“浄化”を図る狙いも sankei.com/affairs/news/1… 日活ロマンポルノとは1970~80年代に制作され

開催費用のコストカットなどの面では少しずつ進展もみせる東京五輪だが、裏金問題の進展次第では、開催自体への影響もありうるという 昨年5月に浮上した、東京五輪をめぐる裏金問題。ロシアのドーピング問題から派生的に明らかになったこの疑惑に、フランス検察が“執念の捜査”を行なっていることは『週刊プレイボーイ』本誌でも報じてきたが、ここへきて事態は急展開を迎えた。 当局が都内に捜査員を派遣し、水面下で捜査を続けているというのだ。その目的とは? * * * JOC(日本オリンピック委員会)に突然ふたりのフランス人が乗り込んできたのは2月2日午後のことだった。 その場に居合わせたJOC職員がこう証言する。 「いよいよフランス検察の捜査官がやって来たかと、すぐにピンときましたね。東京地検特捜部の職員も一緒だったんですが、捜査官ふたりは厳しい口調で特捜部の職員らに指示を出し、保管してあった書類を次々と段ボー

【藤山健二の独立独歩】東京五輪の次の24年夏季大会に立候補していたハンガリーのブダペストが、ここへ来て招致断念を発表した。同大会の開催地は9月の国際オリンピック委員会(IOC)総会で決まるが、直前になってブダペストが断念したことで、残る候補地はパリとロサンゼルスの2都市だけになってしまった。 もともと24年大会にはドイツのハンブルクやイタリアのローマも立候補を予定していた。しかし、ハンブルクは15年11月に実施した住民投票で反対が過半数を占めたために断念。ローマも「美人すぎる市長」で有名になったビルジニア・ラッジ氏が「招致反対」を訴えて当選し、昨年9月に立候補を取り下げた。いずれも巨額の開催費用への懸念がネックとなった。 近年の五輪はひたすら肥大化への道を突き進み、経費も雪だるま式に膨れ上がっている。東京五輪の開催経費は最大1兆8000億円と見積もられている。誰がそれだけの経費を負担す
ロンドン(CNNMoney) 2024年夏季五輪の招致に名乗りを上げていたイタリアのローマが11日、正式に撤退を表明した。世界各地で近年、財政上の懸念から五輪開催を断念する都市が相次いでいる。 世界の都市はその昔、こぞって五輪招致を目指したものだ。開催地に選ばれることは華々しい栄誉を意味していたが、それはもはや過去の話となった。 24年五輪ではすでにハンブルク(ドイツ)が、いったん立候補しながら撤退していた。22年冬季五輪はストックホルム(スウェーデン)とクラクフ(ポーランド)が途中で断念し、最終的に北京での開催が決まっている。 五輪の開催地は巨大なインフラ事業の計画、資金調達、建設を担うことになる。治安対策の費用は数十億ドルに及ぶ可能性があり、選手や観客の宿泊施設も用意しなければならない。 費用の大半が税金でまかなわれる一方、目に見える経済効果はほとんど期待できない。 開催地の首長らはチ


開幕が1カ月後に迫ったリオデジャネイロ五輪には、東京外国語大の学生19人が日本語の通訳ボランティアとして参加する。大会組織委員会の「SOS」に応じた形だが、学生たちは「4年に1度の大会でしか得られない経験がある」と話し、2020年東京大会に向けボランティアの懸け橋となる自覚も芽生えている。 担当の鶴田知佳子教授によると、今年2月、知人を通じて組織委から「日本語の通訳ボランティアが不足している。学生を派遣してほしい」と打診があった。各会場で日本の選手やメディア関係者らが話す日本語を、五輪の公用語の英語に訳すのが主な仕事で、その逆も担う。 鶴田教授は大学のホームページで、英語のコミュニケーション能力を測るTOEICで高得点の800点以上を条件に参加者を募集した。応じた約60人の学生はインターネットを介したテレビ電話で組織委担当者の面接を受け、五輪19人、パラリンピック9人の採用が決まった。うち

2020年夏のオリンピック招致を目指す東京の招致委員会は30日、政界や経済界の代表が出席する評議会が開かれ、今月都内で行った招致に関する支持率調査で賛成が73%と、初めて70%台に達したことを明らかにしました。 評議会は、東京が取り組む招致活動に政界や経済界などから幅広く意見や協力を得ようと設置されたもので、東京都庁で開かれた30日の会議には各界の代表者50人余りが集まりました。 この中で評議会の会長を務める東京都の猪瀬知事が「招致するのは東京オリンピックではなく日本オリンピックだ。国家総力戦で招致に臨みたい」と述べ、改めて協力を呼びかけました。 会議では招致委員会が今月10日から20日にかけて都内で行った招致に関する支持率調査で賛成が73%と、5回目の調査で初めて70%台に達したことが報告され、開催都市を決めることし9月のIOC=国際オリンピック委員会の総会に向け国を挙げて招致に取り組む
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