Google,Facebook,Snap,Jane Street, Stripe, Coinbase,Apple,Amazon,Hudson River Trading, Citadel, ByteDance,Two Sigma, Palantir,Bloomberg, Revolut, GSA Capital, Marshall Wace, Quadrature,Five Rings, G-Research, Starling, Personio,DeepMind, DRW, Millenium, BlackRock,MAN Group,Jump Trading, DE Shaw, AQR,Maven Securities, Point72, IMC, Optiver, Susquehanna (SIG), XTX, OldMission, Squarepoint, Qube Research & Technologies (QRT),Yelp.

##アムステルダム,オランダ

Uber, Databricks, Bitvavo, Booking,Miro, Flexport, Atlassian,Spotify, Optiver, IMC,Amazon, Adyen,Google, Stripe,Flow Traders, MessageBird,Reddit,Box,JetBrains, Personio, Elastic,GitHub, Catawiki,Tower Research,Radix Trading, Headlands Technologies, Tomtom.

##パリ,フランス

Google, Meta,Datadog, Criteo,Microsoft, Stripe,Airbnb,Amazon, Atlassian, Hubspot, Workday, Ankorstore,Red Hat, Algolia,Alan, 360Learning, ContentSquare.

##ベルリン,ドイツ

AWS,Amazon,Microsoft, Wayfair,Google, Meta,Apple, HubSpot, Stripe,NVIDIA,Snowflake, Personio, Databricks,JetBrains.

##ダブリン,アイルランド

AWS,Microsoft,Google,Mastercard, Workday,Salesforce, Meta, Stripe,VMware,LinkedIn,Etsy, Personio, ByteDance, Coinbase, Hubspot.

##ミュンヘン,ドイツ

Google,Apple,Microsoft,Nvidia,Adobe, Workday, Celonis,BMW,Salesforce, SIXT,SAP,Huawei, Personio,Intel,JetBrains,IBM.

##ワルシャワ,ポーランド

Google,Snowflake,Netflix,Pinterest, Rippling,Oracle, Waymo,AMD,Samsung,NVIDIA,Box, Warner Bros,Visa,Amazon.

##バルセロナ,スペイン

Amazon,Apple, New Relic, Stripe, Rippling, Revolut, Skyscanner,Microsoft, N26, Criteo,Adobe,Thoughtworks,Oracle, Glovo, Personio.

##ケンブリッジ,イングランド

Apple,Amazon, Roku,Arm,Microsoft,Qualcomm,MathWorks,AMD.

##エディンバラ,スコットランド

Amazon,Oracle,Microsoft,Flutter,Unity, Skyscanner,Huawei.

##ベオグラード,セルビア

Databricks,Microsoft, Nutanix, Rivian,Foursquare,Yandex,JetBrains, Nordeus, Luxoft.

##マドリード,スペイン

Amazon,Datadog,Microsoft,Apple,Google, Personio,Twilio, Glovo,VMware, Meta,Oracle, Revolut.

##ストックホルム,スウェーデン

Klarna,Spotify, Netlight,PayPal, Ericsson,Ubisoft, Warner Bros,King,Google,Oracle,AWS,Microsoft, Wolt.

##クラクフ,ポーランド

Google, Rippling,Oracle, Revolut,Uber,Amazon, Deliveroo,IBM,Splunk.

##ブカレスト,ルーマニア

Crowdstrike,UI Path,Google,Adobe, Stripe,Microsoft,Oracle,IBM,Amazon,Electronic Arts (EA).

##コペンハーゲン,デンマーク

Microsoft,Maersk, Zendesk, Workday,Unity.

##プラハ,チェコ共和国

Productboard,Pure Storage,Apple, Workday,Oracle,Microsoft,JetBrains, Proton, Parrot.

##タリン,エストニア

Bolt,Wise,Microsoft,Twilio, Wolt.

##オスロ,ノルウェー

Microsoft,Cisco, Aker Solutions,Arm,Mastercard, Meta, Kahoot, Autostore, Remarkable, Netlight.

##ソフィア,ブルガリア

VMWare,Uber,Docker,IBM.

これらの都市は、ソフトウェアエンジニアにとって多くの機会を提供しています。それぞれの都市が提供する企業は、エンジニアが自身のキャリアを発展させるための多くの選択肢を提供しています。それぞれの企業が提供する機会や文化は、エンジニアが自身のキャリア目標に合わせて最適な選択をするのに役立ちます。 [

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2023-01-29

■[金融・経済]連邦準備制度理事会は、賃金または雇用率がインフレを促進するかどうかを議論

サプライチェーンの混乱が収まり、15 年ぶりの高水準にある金利が需要にブレーキをかけるにつれて、頑固な高インフレがようやく緩和されています。現在、連邦準備制度 当局者は、労働市場が非常に逼迫しているため、物価が再び上昇するのではないかと不安を表明しています。

問題は、インフレを予測する正しい方法とは何かということです。最近の物価と賃金の測定値をパンデミックによる特異性に重点を置いたボトムアップ分析するか、経済がどれだけ上または下にあるかを示す従来のトップダウン分析です。その通常の容量。

影響力のあるスタッフを含むFRB内部の一部は、後者をより重視しており、これはより長期にわたる引き締め政策を主張するだろう. 他の人は前者を好み、より穏やかなアプローチを主張する可能性があります.

FRB は水曜日に金利を 4.5%から 4.75% の範囲に 4 分の 1ポイント引き上げる可能性が高く、 2 回連続の会議での上昇は鈍化します。そうなれば、当局者は以前の利上げの影響を研究する時間が増えるだろう。彼らは、利上げをいつまで続けるか、そしてその高い水準をいつまで維持するかについて議論する可能性が高い.

連邦準備制度理事会と民間部門のエコノミストがインフレを予測するために使用する主力モデルは、国の財とサービスに対する総需要と、「産出ギャップ」で表される総供給を比較します。これは、実際の国内総生産と利用可能な資本に基づく潜在GDP の差です。そして労働。また、失業率が一定の自然で持続可能な水準を下回ると、賃金と物価がより速く上昇すると予測するフィリップス曲線にも依存しています。

これらの変数を推定することは、パンデミック後やウクライナでの戦争中はもちろん、平時でも困難です。自然失業率は、物価と賃金の動きからしか推測できません。10 年前、FRB 当局者はそれを 5%から 6% の間に置いていましたが、実際の失業率が 4% を下回ったため、賃金の大幅な上昇は見られず、その後 4%前後に下方修正されました。

ジェフリーズのチーフエコノミスト、アネタ・マルコフスカ氏は、12月の金利とインフレの予測は、自然利子率が一時的に約4.8％まで上昇したと彼らが考えていることを示唆している.失業率が現在 3.5%であることは、労働市場が逼迫しすぎており、賃金圧力が高くなり続ける可能性が高いことを示唆しています。

先月の連邦準備制度理事会の議事録は、中央銀行のスタッフエコノミストが、仕事のマッチングが非効率なままであるため、自然利子率がゆっくりと低下する可能性があると考えていることを示しており、価格圧力が以前に考えられていたよりも長く続く可能性があることを示唆しています.

スタッフはまた、労働力の伸びが鈍いため、潜在的な生産量の見積もりを下方修正し、実際の生産量は持続可能なレベルをさらに上回った.スタッフは、この産出ギャップが 2024年末まで続くことを確認しました。これは、わずか数週間前の予測よりも 1 年長くなります。

ジュネーブで経済コンサルティング会社を経営する元FRBのエコノミスト、リッカルド・トレッツィ氏は「これは大きな動きだった」と語った。「スタッフは委員会に、『今あきらめてはならない。そうすれば、中期的にインフレ率は2%を大幅に上回ったままになるだろう』と言っている」と述べた。

それでも、FRB 当局者は、GDP ギャップとフィリップス曲線に過度に固執することに慎重です。過熱した労働市場は賃金に最初に現れる可能性が高いため、多くの当局者は、それらを潜在的なインフレ圧力のより良い指標と見なしています。賃金は、雇用主が物価や生産性を通じて回復できると考えているものと、労働者が自分の生活費を考慮して何を期待しているかを明らかにします。

賃金が最近の 5%から 5.5% のペースで上昇し続ければ、生産性が年間約1%から 1.5% 上昇すると仮定すると、インフレ率はFRB の 2% のインフレ目標をはるかに上回ります。

これが、FRB の政策担当者が先月、今年のインフレ予測を上方修正した理由です。より高い賃金上昇は総所得を押し上げ、より高い価格を維持できる消費力を提供します。当局者は、1970年代に起こったように、労働市場が逼迫しているため、賃金が物価に連動して上昇する可能性があると懸念している。

先月の会合以降、臨時雇用や労働時間の減少など、労働需要が軟化した可能性を示す証拠が増えている。賃金の伸びが 4% に落ち込んだ場合、インフレ率を 2% にすることはより簡単になります。

労働者の供給が増えれば、賃金の不安は和らぐだろう。UBS の米国チーフエコノミスト、ジョナサンピングル氏は、移民が回復するにつれて労働力不足が緩和される可能性があると考えています。先月、国勢調査局は、2017 年以来初めて、6 月までの12 か月間の純移民が100 万人を超えたことを示す見積もりを発表しました。

FRB 当局者は雇用コスト指数を注意深く見守っています。第 4 四半期の数字は火曜日に発表される予定です。

食品とエネルギーを除く個人消費支出の物価指数の12 か月間の変化で測定されるインフレ率は、9 月の 5.2%から先月は 4.4% に低下しました。FRB の 2% の目標をまだ上回っていますが、過去 3 か月で年率 2.9% まで緩やかになりました。

商品の価格が下落しているため、インフレは鈍化しています。住宅費の大幅な上昇は鈍化しているが、まだ公式の価格計には反映されていない. その結果、FRB 議長のジェローム・パウエルと数人の同僚は最近、食料、エネルギー、住居、商品の価格を除外することで、労働集約的なサービスのより狭いサブセットに注意を向けました.

パウエル氏は、12月に前年比4％上昇したこのカテゴリーの物価は、消費者物価に波及する高い賃金コストの最良の尺度を提供すると述べた。

今月のスピーチで、FRB 副議長のラエル・ブレイナードは、その見解をより楽観的に再評価し、賃金と住宅以外のサービス価格との関連性が弱まる可能性がある理由を強調しました。

彼女は、賃金の伸びとは対照的に、現在反転している最近の世界的な混乱の波及効果を反映している場合、物価上昇が緩やかになる見通しを指摘しました。たとえば、レストランの食事、自動車保険、航空運賃の価格は、主に食品価格、自動車価格、燃料価格の上昇がそれぞれの原因である場合、緩和される可能性があります。

UBSのピングル氏は、「賃金圧力が自然に緩和している場合、賃金と価格のスパイラルが進行することを本当に心配するという話をするのは難しくなる」と述べた。

連邦準備銀行の元エコノミスト、ジョン・ロバーツ氏は、サービス・インフレへの圧力を緩和するために、賃金以外のコストを削減する余地があると見ている. 「しかし、中期的には、ここでパウエルの議論に頼らなければならない. 「もし賃金の伸びがこれまでと同じように高水準にとどまるなら、彼らは依然としてインフレの問題を抱えることになるでしょう。」

https://www.wsj.com/articles/fed-debates-whether-wages-or-low-employment-will-drive-inflation-11674961044

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2023-01-25

■

大金融会社の総資産

バークレイズ（英国）1.384兆スターリングポンド

アリアンツ（ドイツ）1.14兆ユーロ

UBS（スイス）1.12兆米ドル

Citiグループ（米国）2.291兆米ドル

香港上海銀行 HD（英国）2.958兆米ドル

モルガン・チェース（米国）3.384兆米ドル

中国は19大会社合わせて30.458兆米ドル

その気になれば為替操作なんて容易そうで不安定に見える世の中

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2022-10-05

■anond:20221005083446

USB-Cを搭載してないと販売できないだけでUBS-C以外を搭載してはいけないという規格じゃないから

今後も優れた規格があるならどんどん並行搭載していけばよろし

Permalink |記事への反応(1) | 08:40

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2022-04-21

■ポートフォリオを見て欲しい

投信を始めたばかりなんだが評価してくれ

全部積立で

・三菱UFJ eMAXIS Slimオルカン(64.0％、積立NISAだと100％)

・同先進国リート(5.3％)

・同先進国債権(5.3％)

・UBS MSCI 先進国 ESGインデックス(17.6％)

・三井住友欧州配当貴族インデックス(7.0％)

・SBI 中国A株インデックス(3.2％)

・SBI EXE I新興国インデックス(3.0％)

なんだが、分散させ過ぎか？

「普通の人が資産運用で 99 点をとる方法とその考え方」は知らなかった。

Permalink |記事への反応(2) | 23:28

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2021-11-02

■anond:20211024155000

マリッサはヤフー CEOになった2か月後に子供産んでいるんだが？

マリッサ・メイヤー
出典:フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
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マリッサ・メイヤー
Marissa Mayer,20 11 Interview (crop).jpg
生誕1975年 5月30日（46歳）
アメリカ合衆国の旗アメリカ合衆国・ウィスコンシン州ウォーソー
出身校スタンフォード大学
職業 Lumi Labs共同創業者
マリッサ・アン・メイヤー（MarissaAnn Mayer、1975年 5月30日 - ）は、アメリカのIT 業界の実業家。Lumi Labs共同創業者[1]、Yahoo!の元CEO、Googleの元副社長（検索製品およびユーザーエクスペリエンス担当）[2]。Googleの顔の一人で、インタビューやイベント出演が多かった[3]。
経歴
メイヤーは、1975年にウィスコンシン州・ウォーソーでドイツ系の血を引くフィンランド系アメリカ人の家庭に生まれた[4]。母は美術の教師、父は水道会社で働いていた[5][6][7]。1993年に高校を卒業後、ウエストヴァージニアで行われたNational Youth Science Campに参加[8]。
スタンフォード大学からシンボリックシステムの学士号と計算機科学の修士号を受け、人工知能を専門分野としていた。
スイス・チューリッヒのUBS 研究所（Ubilab）やカリフォルニア州メンローパークのSRIインターナショナルを経て、1999年に従業員数20人程度の規模だった[9]Googleに数少ない女性エンジニアとして入社した。人工知能とユーザインタフェース設計の専門家であり、これまでGoogle ウェブ検索、Googleニュース、Gmail、Orkut、Google マップ、Google Earth、Google Health、iGoogleなどの構築に携わった[2][10]。
2008年、『フォーチュン』誌が毎年選定する「50Most Powerful Women」（最もパワフルな女性50人）で第50位に選ばれた。これまでに最も若い女性としてランクインしたことになる[10]。
2009年、検索事業に関する仕事の功績により、イリノイ工科大学から名誉博士号を授与された[11]。
20 12年7月17日、Yahoo!CEOに就任[12][13]。同年9月30日に男児を出産 [14]
2013年2月、ヤフーの就業制度について、従業員の在宅勤務をオフィス勤務に転換する方針を示した[15] 。このことについて、在宅勤務をしていた従業員などからの批判が起こった。[16]
2013年4月、ヤフーでの育児休暇制度を変更し、育児休暇期間の延長と育児休暇に伴う賞与を与えることにした[17]。この制度変更についてCNNは、FacebookやGoogleなどのようなシリコンバレーにある企業の制度に合わせたものだと伝えた[18]。
2015年12月10日、双子の女児を出産[19]。
20 17年1月9日、Yahoo!の中核事業をVerizonに売却する契約が正式に結ばれた後にYahoo!役員を退任する、と発表された[20]。
20 17年3月、Yahoo!の中核事業売却後、CEOを退く際に2300万ドル（約26億円）の退職金を受け取ることが明らかになった。ボーナスについては辞退した[21][22][23]。
20 17年4月、ベライゾン・コミュニケーションズへの中核事業売却で約1億8600万ドル（約205億円）を手にすることが、米証券当局への届け出で明らかになった[24]。

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2021-07-18

■【需要なし】ゲーム 業界 黎明期のことを調べる人向けの業界本レビュー

やあ、かつて初心会についての記事を書いた増田だよ。いろいろ本を買い足して読みなおしては新規の古い知識を突っ込んでるよ。新作はまだもうちょっと時間がかかるから待っててね。

息抜きとして今まで読んだ業界本を簡単にレビューしていくよ。当時のことを調べたい人は参考にしてくれるとうれしいな。

1.スーパーファミコン　任天堂の陰謀（1991年）

　ある種のバイブル的存在。スーパーファミコン登場時の任天堂やゲーム業界周りのことを非常に詳細に書いている。任天堂のことを持ち上げつつも当時から流通網の矛盾、ロイヤリティビジネスのおかしさを指摘していて非常にハイレベル。是非読んで欲しい。ただ後日山内社長は「300万台買うからリコーのCPUを安くしてくれ、なんて言ってない」と否定してる。（後年の社長が訊くではリコーの工場の稼働率が非常に悪いことが上げられていた。だから任天堂の無茶振りにリコーが応えたのかな？）

2.久多良木健のプレステ革命（1998年）

　PS1立ち上げに関しての裏事情を綴った本で、流通やソフト会社呼び寄せるにあたってのアプローチが詳細に書かれている。またこの本では「任天堂がふざけた契約違反をしたからソニーが激怒してゲーム機突っ込んできた」説を取っていて、任天堂との会談をまるで見てきたかのように書かれているが、久多良木健氏は別に恨みをベースにやっていなかったんじゃないか、とは丸山茂雄氏の談。それはさておき、最初に任天堂に久多良木氏が接近した話なども載っていて面白い。FM音源（ディスクシステム音源？）と、PCM 音源（スーファミ音源）との聞き比べ対決をして久多良木氏は任天堂に音源チップの売り込みにいったんだと。

3.ゲーム戦争（1993年）

「セガ・ゲームの王国」が改題された文庫。セガがメガドライブでどんどん任天堂を追いつき追い抜く（米国にて）様を持ち上げたもの。セガの歴史を学びたい人にはうってつけ。ただ今読むと苦笑してしまう持ち上げっぷりなのはご愛嬌。

4.任天堂が危ない（1993年）

　スーパーファミコン全盛期に書かれたものだが、上の「スーパーファミコン　任天堂の陰謀」などを読んでそのまま書き足した記述があちらこちらにあってげんなり。作者自身で取材した様子はなく、今の時代わざわざ読む価値はないと思う。ちなみに同作者は同時期「ソニーが任天堂に食われる日」「セガにおびえる任天堂」、後年には「ソニー・プレステが消える日」なんて本を出している。一応全部読んだけれど、わざわざ読まなくていいレベルの本。唯一評価できるポイントはソニーがスーパーファミコン一体型CD-ROM機について「スーパーディスク」と銘打ち、ソニーだけの独自規格と広告したのを任天堂が危機感持ったのでは、と指摘したことくらいでは。

5.証言　革命はこうして始まった（2011年）

　PS1立ち上げの話をいろんな人にインタビューして記事にしたもの。CPU、流通、本体機構、サードのサポート、コントローラーのグリップ、値下げ合戦と、セガと任天堂に負けるなという気概でどのようなことをしてきたのか、どう決めてきたのかわかる一級品の資料となっている。PS1発売が12月3日に決まったものの、8月の時点でまだ生産台数が決まっていなかったなど、当時のどたばた状況が伝わってくるインタビューが載っている。あと最初のほうの開発機材でCD-Rに10枚焼いてもまともに読み込みできるのは3枚だけだった、などなど。

6.プレイステーション　大ヒットの真実（1998年）

　タイトルはプレイステーションだが、内容は任天堂、セガ、松下にもバランスよく触れていて、いかにしてソニーが任天堂を打ち倒すべく思案してきたかが書かれている。洗練された流通で、問屋を利用する任天堂よりもきめ細かい制御ができるソニーだから勝利した、という内容なのだが、最終章に「このままいけばこの流通も破綻するのではないか？」という記述があって驚く。革命は起こした時よりも、その後のほうが大事だという至極最もな結論に至ってる良書。

7.ゲーム業界三国志（1997年）

　当時のゲーム流通をうまくまとめてある本。セガ、任天堂、ソニーの三社をそれぞれ解説している。特にこれと際だってすぐれたものはないが、初心会流通の任天堂、独自のソニー、バンダイと提携するかもしれないセガの立場をそれぞれかみ砕いている。

8.売られた喧嘩　買ってます　任天堂勝利の青写真（1996年）

　とてもアレな題名だが中身は大真面目。「王者任天堂に勝つのはセガでは無理だ。ソニーでしかあり得ない」という視点で、挑戦者ソニーを解説している。よほど念入りに取材をしたようで、初心会幹部へセガが引き抜き工作をした話などが載っていて驚いた。面白い本だから是非みんな読んで欲しい。

9.セガvs任天堂　新市場で勝つのはどっちだ！？（1994年）

　任天堂山内、セガ中山の社長同士の経営理念や過去を対比させて現状を解説していく本だが、とにかく取材がすごい。任天堂の労働争議の話や、メガドライブ以前のセガのコンシューマ機が問屋から嫌がられていた話（1ケースがでかくて重い！）など、他の本ではでてこない話がバンバンでてくる。わざわざアメリカにいって各地の小売店でゲーム売り場の様子まで確認しにいく取材力は感嘆する。著者の国友隆一氏はゲーム関連の本をこれ一冊しか出していないのだが、残念でならない。是非今のゲーム業界を取材して本を書いて欲しい。そう思える良書。