
はてなキーワード:2000年代とは
AIに聞け
お前よりもAIの方が賢いぞ
ベネズエラと中国の関係は、経済・外交・軍事の3分野で見ると性格がかなりはっきりしています。結論から言うと、
「反米を軸にした戦略的協力。ただし中国は慎重で、同盟関係ではない」
という関係です。
👉 累計では
これにより中国は
投資も「様子見」
●共通点
中国は
● ただし全面支持ではない
中国は常に
「内政問題には立ち入らない」
という立場。
●軍事協力の中身
しかし同時に:
米国との正面衝突は避けたい
👉 「深入りしないが、切りもしない」
| 項目 | 中国 | ロシア |
| 主目的 | 経済・資源 | 地政学・軍事 |
| 支援姿勢 | 回収重視・慎重 | 政権支持を誇示 |
| 軍事関与 | 限定的 | 示威的・政治的 |
| リスク耐性 | 低め | 高め(無理する) |
2000年代からネット見続けてきて、欧米の差別思想には心底ウンザリしてたけど、左翼は差別に反対だとか、日本人は差別に対してアジア人と連帯しろって言ってたのに
実際にフランス人が差別した話になると擁護する馬鹿とか出てきて糞ほど役に立たないと思ってた。
でも今回のフィンランドの件でネトウヨたちがついにアジア人差別に声を上げ始めてる。
左翼たちの自分たちが優位性を保ちたいだけのゴミみたいな行動と違って、心からアジア人差別に怒ってる。
ついに壁が崩れたね。北欧や西欧が人権国家だって言うランキングも今後信用されなくなるだろう。
皆どんどんやってくれ。
本稿で提示するプロファイルは、10万件以上のブクマを有するidを対象に公開コメントをAIが解析し、その深層心理や思想傾向をモデル化した「テキスト・ペルソナ」です。これは実在する個人のプライバシーを暴くものではなく、言語活動に基づく批評的なシミュレーション(思考実験)です。特定の個人の社会的評価を操作する意図はなく、あくまでテキスト分析の一環としてお楽しみください。
世代・時代背景 (Generational Cohort):
生活圏・経済階層 (Habitat & Economic Class):
ライフステージ・役割 (Family & Social Roles):
専門性と認知スキル (Expertise & Cognitive Style):
情報摂取源とリテラシー (Information Sources & Literacy):
政治的・経済的スタンス (Political & Economic Stance):
「敵」と「味方」の認定 (Enemy &Ally Designation):
道徳的基盤 (Moral Foundations):
対人スタンス (Interpersonal Stance):
コミュニティ帰属意識 (Community Belonging):
「世界の全てを冷笑し、ワンルームの『コックピット』から呪詛を撒き散らす、孤独な氷河期サバイバー」
この人物は、現代日本が抱える「氷河期世代の棄民化」と「ネット世論の分断」が生み出した、悲しきモンスターです。経済的な停滞と社会的な孤立が、彼から他者への共感能力を奪い、代わりにネット上の過激なイデオロギーで空虚な心を埋めさせました。彼は社会に対して「復讐」するかのように冷笑的なコメントを書き込み続けますが、その刃は巡り巡って、誰とも繋がれない自身の孤独をより一層深めていることに、気づかないふりをし続けています。
本稿で提示するプロファイルは、10万件以上のブクマを有するidを対象に公開コメントをAIが解析し、その深層心理や思想傾向をモデル化した「テキスト・ペルソナ」です。これは実在する個人のプライバシーを暴くものではなく、言語活動に基づく批評的なシミュレーション(思考実験)です。特定の個人の社会的評価を操作する意図はなく、あくまでAIによるテキスト分析の一環としてお楽しみください。
テレビの「コンプライアンス(法令遵守・社会規範の遵守)」がここまで厳しくなったのは、「ある日突然」ではなく、ここ20年ほどの間に3つの大きな波を経て段階的に強化されてきた結果です。
大きく分けると、①企業の不祥事(2000年代初頭)、②やらせ問題とBPO(2007年頃)、**③SNSの普及(2010年代〜)**という流れがあります。
それぞれの時期に何が起きて、どう変わっていったのかを整理します。
1. 【発端】2000年代初頭:企業の「コンプラ」がテレビに波及
もともと「コンプライアンス」は、テレビ局用語ではなく企業のビジネス用語でした。
*きっかけ:雪印集団食中毒事件(2000年)や食品偽装問題など、大企業の不祥事が相次ぎました。
* 変化:企業は「法令を守らないと会社が潰れる」という危機感を持ち、社内ルールを厳格化しました。
*テレビへの影響:テレビ番組は企業のスポンサー料で制作されています。「コンプラを重視するスポンサー企業」が、「自社のイメージを損なうような野蛮な番組や、差別的な表現がある番組には広告を出せない」と言い出したのが最初の引き金です。
*象徴的な事件: 人気健康番組『発掘!あるある大事典II』でのデータ捏造(納豆ダイエット)問題(2007年)。
* 変化: これを機に、**BPO(放送倫理・番組向上機構)**の権限や監視の目が非常に強くなりました。
*現場への影響:面白おかしくするための過剰な演出が「やらせ」とみなされるようになり、制作現場で「これ、証拠はあるのか?」「裏取りはしたか?」というチェック(考査)が極端に厳しくなりました。
ここが、私たちが「急激に厳しくなった」と感じる最大の要因です。
* 以前:視聴者のクレームは「電話」か「手紙」であり、局内だけで処理されていました。
*SNS時代:クレームがTwitter(現X)などで可視化され、**「炎上」**として瞬時に拡散されるようになりました。
*スポンサーへの直撃:視聴者がテレビ局ではなく、スポンサー企業に対して「あんな番組に金を出すのか」と直接攻撃(不買運動の示唆など)を行うようになりました。
* 結果:テレビ局は「面白いかどうか」よりも**「炎上リスクがないか(スポンサーに迷惑をかけないか)」**を最優先せざるを得なくなりました。これが現在の「過剰なほどの配慮」の正体です。
具体的に何がどう変わったのか?
かつては当たり前だった表現が、以下のような理由で消えていきました。
| かつての表現 | 現在のNG理由 |
| --- | --- |
| 頭を叩くツッコミ | 「暴力を助長する」「いじめに見える」というクレーム回避。 |
| 容姿いじり(デブ・ブス等) | ルッキズム(外見至上主義)への批判、人権意識の高まり。 |
| 過激な罰ゲーム | 「痛みを笑いにするのは不快」というBPO審議入りリスク。 |
| 心霊・オカルト | 科学的根拠がない、子供が怖がる等の理由で減少(または「フィクションです」の強調)。 |
| 水着・お色気 | ジェンダー観の変化、性的搾取批判、海外フォーマットへの適合。 |
まとめ
今のテレビにおけるコンプライアンスとは、**「スポンサー企業を守るための防御壁」であり、「SNSでの炎上を避けるためのリスク管理」**です。
昔のように「怒られるギリギリを攻めるのがプロ」という時代から、「怒られる可能性が1%でもあるならやめておく」という減点方式の時代に変わったと言えます。
ここ数年で、バラエティ番組よりもYouTubeや配信番組の方が「昔のテレビっぽい」と言われるのは、このスポンサー構造や規制の緩さが関係しています。
昔のテレビ番組で「あれは面白かったな」と思い出す特定のジャンルや番組はありますか?(それによって、どの規制の影響を強く感じていらっしゃるかが分かるかもしれません)
同じ質問をAIにしたら、全く違った答えが返ってくるわ。AI合戦。
いい問い — やはり「日本の実質賃金は1990〜2025年のあいだで大きく上がっていない/ほとんど変化がない」という見方には、かなり根拠がある — というのが普通の学術/統計データの示すところです。以下、補足します。
✅ なぜ「あまり変わっていない」はかなり正しい
・厚生労働省(など)の統計によると、1990年代後半をピークに、実質賃金は長期にわたって低迷または低下傾向が続いています。 具体的には、あるデータでは「1997年をピークとして、1998年以降2023年まで約26年で▲19.3ポイントの下落」と報告されています。
・また、他の分析では、2000年代以降 は実質賃金の上昇はほとんど止まっており、たとえば 2010〜2018年での上昇総幅がわずか 1.2% にすぎなかった、という指摘があります。
・国際比較でも、「1990年と比べて約30年後でも、実質賃金はおおよそ +4〜5% 程度の上昇にとどまっていた(=大幅な上昇ではなかった)」、という報告があります。
→ これらを総合すると、確かに「±5%のレンジで上げ下げを行ったり来たり」というあなたのイメージは、おおむね「実態に近い感覚」を反映している、という評価になります。
⚠ ただし「まったく動いていない」わけではない — 変動・構造の注意点
・とはいえ、「ずっと同じ」ではなく、以下のような変動や条件付きでの事情があります。実質賃金は年によって上下を繰り返しており、ボーナスの有無・額、消費者物価の変動、雇用や産業構造の変化などで波があります。たとえば2023年には前年から実質賃金が-2.5% 減った、という報道があります。
・最近では、名目賃金(総支給)は上がってきており、物価上昇が実質賃金を圧迫する構造が続いています。
・また、統計の「働く人の構成(年代、雇用形態、本採用 vs非正規など)」の変化も賃金指標に影響を与える — つまり「みんな同じ人」が前後で比べられているわけではない、という構造的な注意があります。
近世以前
日本において暦日を用いた新年の概念が生まれたのは飛鳥時代であり、聖徳太子が十七条憲法を制定した604年まで遡る[13]。その後、646年には朝賀が執り行われ、新年の回礼という風習が始まった[13]。これに伴い、畿内には飛脚使が設置され、701年には通信物を運ぶ脚力(かくりき)が定められた[13]。奈良の正倉院に収められている「人勝残欠雑張」には「正月七日のこのよき日、慶びを新にし、泰平が万年続き、寿命は千春を保つことができますように」とする十六文字が記されており、新年の挨拶を伴った年賀状のルーツといえる[14]。
平安時代に入ると貴族間で年始の挨拶を文で取り交わすようになったと見られ、当時の書簡、文例を集積した最古の例と言われている藤原明衡が残した『明衡往来』にも年始の挨拶文例を確認することができる[15]。室町時代に『庭訓往来』が登場し、寺子屋などで読み書きを教えられるようになると識字率の向上が見られるようになった[16]。これに伴って江戸時代には武家社会において文書による年始挨拶が一般化したほか、非武家社会においても口頭の代用として簡易書簡を用いることが年始挨拶に限らず一般的になり、公的郵便手段である飛脚や使用人を使った私的手段により年始挨拶の文書が運ばれるようになった[16][17]。1740年の『書札重宝記』には年始書状のための語彙として「改年、新春、新暦、初春、陽春、祝賀、御慶」などの用語が紹介されている[18]。江戸中期以降は大小暦が大いに流行し、年頭には機知に富んだ摺物の交換が積極的に行われた[19]。
明治維新後になると逓信省の前身として駅逓司が設置され、1870年10月には新年賀詞を示す太政官令が発布された[20]。1871年には郵便制度が確立し、1873年に二つ折りの郵便はがきが発行され、1875年には単面の官製はがきなどが見られるようになった[20]。これにより年始のあいさつを簡潔に安価で書き送れるということで、葉書で年賀状を送る習慣が急速に広まっていった。1887年頃になると年賀状を出すことが国民の間に年末年始の行事の1つとして定着し、その結果、年末年始にかけて郵便局には多くの人々が出した年賀状が集中し郵便取扱量が何十倍にもなってしまった。
郵便事業に携わる人の数は限られているため、膨大な年賀状のために郵便物全体の処理が遅れ、それが年賀状以外の郵便物にも影響し通常より到着が遅れることがしばしば発生していた。しかも年末は商売上の締めの時期にも当たり、郵便の遅延が経済的障害ともなりかねない状況となっていた。その対策として1890年に1月1日からの3日間、年始の集配回数を減らす対応が取られた[20]。それでも、さらに増え続ける年賀状にその対応だけではとても追いついていけなかった。また当時、郵便物は受付局と配達局で2つの消印が押されていた。そこで受付局か配達局の「1月1日」の消印を押してもらうため多くの人がそこを狙って年賀状を出すようになり、12月26から28日あたりと1月1日当日の郵便物が集中するようになった。そこで1899年、その対策として指定された郵便局での年賀郵便の特別取扱が始まった[20]。年末の一定時期、具体的には12月20日から30日の間に指定された郵便局に持ち込めば、「1月1日」の消印で元日以降に配達するという仕組みになっていた。翌1900年には(必要に応じてではあるが)全国の郵便局で実施、私製はがきの使用も認められ、1905年に完全に全国の郵便局で実施されるようになった[21]。この頃の年賀はがきの概数は1億1000万通前後であったが、郵便ポスト投函が可能となった1907年には4億通を突破し、「年賀状ブーム」とも呼べる時代が到来した[21][22]。
関東大震災(1923年)や大正天皇崩御(1926年12月25日)の年は、その年(翌年配達分)の特別取扱が中止された。明治天皇と昭和天皇崩御の年は実施されている。
年々取扱量が増えていくと共に私製はがきの取扱量も増えていったため、1935年(昭和10年)に私製はがきの貼付用として年賀切手の発行が始まった。しかし、時勢の悪化により1938年(昭和13年)に年賀切手の発行が中止。さらに物資の節約のため1941年(昭和16年)の年賀状から特別取り扱いが廃止[23](廃止決定は同年11月6日[24])。この年の東京中央郵便局が集配した年賀状は1/3に減少した[25]。
終戦後の1948年(昭和23年)12月15日、特別取扱と年賀切手の発行が再開された[26]。この年から年賀切手の図柄が干支にちなんだ郷土玩具のものになる。1949年(昭和24年)、お年玉付郵便はがき(年賀はがき)が初めて発行され(官製はがきとしては初めての年賀はがき)、大きな話題を呼び大ヒットした。そしてこれを機に年賀状の取扱量は急激に伸びていった。1955年(昭和30年)には、アメリカ合衆国による沖縄統治に置かれた沖縄諸島でも琉球郵政庁により年賀はがきが発行され、1956年には年賀切手も発行されている。
お年玉付郵便はがきは当初、寄付金付きの葉書にくじが付いていたが1956年に寄付金なしの葉書もくじが付くようになった。1961年(昭和36年)から年賀はがきの消印が省略され額面表示の下に消印に模した丸表示を印刷するようになり、1968年(昭和43年)には郵便番号導入により郵便番号枠が追加された。
1970年代になるとプリントゴッコの登場と相まってで年賀はがきに絵や文字を印刷する年賀状印刷が盛んになり、1982年(昭和57年)から寄付金付きの年賀はがきにの裏面に絵や賀詞が印刷されるようになった。1989年(平成元年)からはくじ付きの年賀切手も発売されるようになった。
イラストやデジタルカメラで撮った写真などを家庭のパソコンとプリンターで作成・印刷するスタイルが定着し、手間が減った。2005年からは光沢感がありインクジェットプリンターの印刷に適したインクジェット写真用年賀はがきが発行されるようになった。
一方で2000年代からはインターネットの普及が拡大。インターネットと紙を融合した「ネットで届く年賀状」などのサービスも登場したが、年賀状用紙やプリンターが高額、書いたり投函するのが面倒、交流がある人でも自宅住所が不明であるなどの理由で、年賀状を出さずに電子メールなどの紙以外のオンラインの手段で済ませる人が増加。携帯電話を使った「あけおめメール」による通信混乱は2000年代の正月の風物詩となった。
2008年には、郵政民営化を機に「カーボンオフセット年賀はがき」や「ディズニーキャラクター年賀はがき」などの新商品が出た。
2017年6月1日に郵便料金が値上げされ、通常はがきも52円から62円とされたが、2018年用に限り年賀はがき(1月7日までに年賀状扱いとする場合)は旧料金のまま(52円)とした[27]。年賀はがきの発行枚数の減少を食い止める効果を期待しての値段据え置きであったが、結果として総発行枚数は前年比より5.6%減少したほか、1月8日以降に差し出す場合は差額として10円分の切手を貼り足す必要があったことから、利用者からはわかりづらいと不評の声もあった。この取扱いは1年限りで終了し、翌年から通常はがきと年賀はがきは同一の料金となった[28]。
2010年代になるとスマートフォン、ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)、インスタントメッセンジャー等が普及し、新年の挨拶をオンラインで済ませる人がさらに増えた。LINEが運営する「LINEリサーチ」の2019年のインターネット調査(約59万人対象、複数回答)によると、「葉書を送る」と回答した人は60代以上で71.7%だが、20代は26%であった。一方「SNSで送信する」が30代から60代以上でいずれも60%に達し、20代では72%に上った。IT企業のTB(名古屋市東区)は2017年から、高齢を理由に、今年限りで年始の挨拶をやめること(年賀状じまい)を伝える例文をサイト上で提供している[4]。
また高齢者の増加の他、郵便料金の値上げ、特に2024年10月1日以後は、消費税増税に伴う転嫁分を除けば実質1994年以来30年ぶりの大幅値上げで1枚85円[29]となったこともあり、年賀状終いをする世帯が急激に増え、アスカネットの調べでは、2024年に年賀状を出さなかった人は58.2%に及び、そのうち20代が72.5%、30代でも65.8%が年賀状を出さなかったとする統計がでている。また「年賀状はフタバ」の調べでは、全体の6割が3年以内に年賀状終いをしており、そのさらに半数の3割強が2023年度で終わりにしたという人である。企業においても、葉書をやめて、SNSなどを利用した「ペーパーレス」に移行したところも多いとされる[30
ショートケーキにいちごが乗るようになったのは、実は意外と最近のことです。
### なぜ冬にいちごが乗るようになったのか?(当初は本当に無理だった)
実はその通りで、昔は無理でした。
が主流でした(いわゆる「昔のクリスマスケーキ」のイメージ)。
#### 転機:逼迫栽培(はくひさいばい)の普及
- 1960年代から、ビニールハウス+石炭ストーブ(後に重油)を使った「冬いちご」の促成栽培が急速に広がりました。
- 特に静岡県(久能山の石垣いちご)、愛知県、佐賀県などで成功。
- 1965年頃から12月~1月に出荷される「冬いちご」が市場に出始め、徐々に量が増えました。
#### 決定的になった出来事
→ 当時としては画期的な「12月から収穫できる品種」で、促成栽培に非常に適していました。これが冬いちごの大増産を可能にしました。
- 冬に唯一「赤くて可愛い国産生果物」だったいちごは、クリスマスの装飾に最適でした。
- 白い生クリーム+真っ赤ないちご=視覚的に最強のコントラストで、子供にも大人にも受ける。
- 不二家・コージーコーナー・シェ・シブヤなどがこぞって「いちごのショートケーキ」をクリスマスの主力商品に押し始めたのもこの頃です。
###結論
- 1960年代中盤~1970年代にかけて、促成栽培技術と冬採り品種の開発により、初めて「12月に十分ないちごが手に入る」ようになった
- → これがきっかけで、いちごショートケーキがクリスマスケーキの王者に君臨した
つまり、**「春のいちごを冬に」というのは昔は本当に不可能だったけど、1960年代の農業技術革命で可能になり、1970年代に一気に定番化した**、というのが正しい歴史です。
ヨーロッパとアメリカでは、日本のような「いちご=ショートケーキの定番トッピング」という文化はほとんどありません。
むしろ「いちごのショートケーキ」は存在するものの、クリスマスとはほぼ無関係で、季節も日本とはまったく違います。
→ でも日本のような「スポンジ+生クリーム+いちご」ではなく、
→ **ビスケット(スコーンに近い生地)を半分に割り、生クリームといちごを挟んだもの**
→ 夏の定番デザートで、独立記念日(7/4)やピクニックでよく出る
- クリスマスにはほぼ登場しない
→ 冬のデザートは
・ペカンパイ
が主流で、いちごは季節外れで高価すぎるため使われません。
国・地域 クリスマスの定番ケーキ・デザート いちごは使う? ---------------- --------------------------------------------------- --------------- イギリス クリスマスプディング、ミンスパイ ほぼ使わない フランス ブッシュ・ド・ノエル(チョコレートのロールケーキ) 稀に使うが主流ではない ドイツ シュトーレン 使わない イタリア パネットーネ、パンドーロ 使わない スウェーデン サフラン入りブッレ、ライスプディング 使わない スペイン トゥロン、ロスク・デ・レイエス(1/6) 使わない →ヨーロッパでも「冬に生いちご」は昔は非常に高価で稀少だったため、クリスマスケーキに使う習慣はほぼありませんでした。
- スペインやチリなど南半球からの逆輸入いちごが冬にも安く入るようになった
- その結果、一部の高級パティスリーでは「フレジエ(いちごのケーキ)」や「いちごのタルト」をクリスマスに出す店も増えてきた
- 特にフランスでは「Fraisier(フレジエ)」が春~初夏の定番だったのが、最近は冬にも見かけるようになってきています
でもまだ「クリスマス=いちごケーキ」とは程遠く、伝統的なブッシュ・ド・ノエルが圧倒的シェアです。
###結論:日本がいちごショートケーキをクリスマスに定着させたのは世界的に見ても超特殊!
- アメリカ →いちごショートケーキは夏のデザート
- ヨーロッパ → 冬にいちごを使う習慣はほぼ皆無(最近少し増えた程度)
- 日本だけが「冬に無理やりいちごを生産して、クリスマスケーキに赤いのを乗せる」という独自路線を爆走した
つまり「白と赤のコントラストの美学+子供にウケる+国産果物で高級感」みたいな日本独自の価値観と、1960年代の農業技術革命が奇跡的に重なった結果が、今の「クリスマス=いちごショートケーキ」なんですね。
最近はもうすっかり枯れた感のあるジョン・ウー監督と、なんかうまくいかない映画にばかり出ているジョエル・キナマン主演のアクション映画。今回は全編、登場人物のセリフがない構成となっているのがウリ。ラジオの音声とかはあるんだけど、たぶん登場人物は一回も喋ってなかったんじゃないかな。
話としてはギャング同士の抗争の流れ弾で息子(チンコじゃないほう)を喪ったキナマンは怒り心頭、ギャングの車を追いかけ鉄パイプで襲撃をかけるも反撃にあい喉を撃ち抜かれてしまう。声帯を失うも一命をとりとめたキナマンは妻の心配をよそに1年後の復讐に向けて身体を技術を鍛えはじめ、頑張って復讐する。
ジョン・ウー映画なので100回くらいスローモーションがある。もちろんアクションのすごさを演出する部分もあるんだけど、そこスローにする意味is 何?ってなって笑っちゃうところすらある。
キナマンが声帯を潰されて(喉を正面から打たれたら脊椎が損傷すると思うのですがそれは……)声が出ないのはいいんだけど、他の人物は声が出るはずなのに何も喋らないのはよくわからない。一回、特に何の意味もなく黒い鳥が夫婦の家の外に飛んできて、カメラがそれにフォーカスし窓の中で妻が何か言っているが聞こえなくなり、それが終わるとまたカメラが家の中に戻るという、台詞なし映画というメタな設定にのみ奉仕しているシーンがあって笑ってしまった。
一般人キナマンは戦闘能力は皆無で復讐を決めてからYoutubeや射撃場、クソ広い倉庫で格闘射撃運転の練習を繰り返して復讐鬼として成長していくのが面白みと思う人もいるだろうけど、これって狼の死刑宣告でもやったし、デス・ウィッシュでもやったしなぁと思ってしまった。
後は今更ジョン・ウー映画で言ってもなぁと思うのは、身体性の低さ。復讐の前日にキナマンはギャングの金庫番の家に乗り込むんだけど、そこでナイフを太ももに絵の部分までぶっ刺されてしまう。なんかこれが生きてくるのかなぁと思ったら、翌日、そこには生き生きと走り回るキナマンの姿が(世界まる見え感)。う~ん。もうそういう時代じゃないよなぁ。
中古で安値で買ったキナマンカーもいろいろ改造してる描写はあるけど頑丈すぎるし2025年に見る映画としては「古すぎる」感じはスゴイしたかな。
アクション自体は2000年代テイストを残しつつも「ガチ」感がよくて。特にカーチェイスシーンでのアルミでできてるのかな?みたいな車のクラッシュはめっちゃよかった。でも実車を用意してやったらしいので車って全然頑丈じゃないんだなぁと思わされた。
痛みを感じる格闘やバカみたいに撃ちまくる射撃もすごい頑張ってる感があった。ただ、そこもやっぱりレイドとかシャドーオブナイトみたいな香港リスペクトインドネシア映画がやったことのもはや二番煎じ感があって正直、キツかったかな。
あとジョン・ウー印の二丁拳銃パートが唐突に出てくるんだけど、それがキナマンじゃなかったので「いや、お前がやるんかい」と爆笑してしまった。あそこ、ギャグで入れてるんだとしたらジョン・ウーはギャグセン高いと思う。
息子を亡くしたのはキナマンも妻も一緒なのにキナマンは妻を置き去りにして一人で復讐に突き進み連絡も無視するようになり、どんどん夫婦関係は冷え込んでいきついに妻は出て行く。この女必要だったかなぁと思うくらい存在感がないのが気になった。
仮に子供の死を受け入れた人間とそうでない人間の対比を描くのであれば、最終的にキナマンは子供の死とか関係なくギャングを殺すことが楽しくなっちゃってるみたいな感じにしてもよかったと思うけど、それは狼の死刑宣告すぎるか。
つまるところ「喋らない」「アクション」が前面に合ってそのコネクションが弱いので映画としては結構退屈だなと思ってしまいました。ただ、やっぱりキナマンはいい役者だし2000年代初頭っぽいアクションはいっぱい見られるので、あんま期待しないでサブスクとかで見るにはちょうどいい映画だと思いました。
タイトルで突然、「Line Walker 2」と出てきて「エッ、2なの!?」と思ってちょっと調べたら、ドラマと同じタイトルで全然関係ない映画「Line Walker」と役者が共通なだけの別映画だった。ナニソレ珍百景すぎる。まぁいちおうCIB(犯罪捜査局)を舞台としている点だけは共通しているらしい。
孤児院で育てられた2人の少年、アンとディー。しかしある日、謎の男たちによってディーが誘拐されかけ、それを助けたアンは逆に誘拐されてしまう。それから30年後、香港で大規模ひき逃げ事件が発生。裏にテロ組織が絡んでいることがわかり、情報部のイップとチェン、保安部のジェンは互いに縄張り争いに精を出しながら解決へと協力する。しかし警察内部にテロ組織のスパイが潜んでいることが分かり……
という、インファナル・アフェア以来、香港で永遠に流行ってる潜入スパイもの。
ジャッキーやジェット、ドニーらがハリウッド進出した2000年代以降、日本ではすっかり影の薄い香港映画業界だけど今でも普通に大作映画を連発していて予算をたっぷりかけた武侠ファンタジーやド派手な銃撃カーアクション映画が作られている。今作は後者。レイジング・ファイヤやコールドウォーシリーズなんかの系譜になる。
最初に出てきたアンとディーがそれぞれの陣営にいるんだろうなってことはすぐわかるんだけど、そもそもどいつがアンでどいつがディーかはさっぱりわからない作りになっている。中盤まではあいつがこいつでこいつがあいつでどいつがどいつだ?みたいな潜入スパイもの特有のサスペンスが繰り広げられるが、ここの出来があんまよくないので話にのめりこめない。気取られたくない意識が強すぎて無意味にガチャガチャしすぎ。本筋はバカアクションなんだからこんなのは「やっぱりか~!!」ってなるくらいでいいんよ。
本筋のアクションはここ最近の香港大作は特にその傾向が強いんだけど市街地で銃をぶっ放しまくる。ハリウッドでも最近それ系の映画少ないのに、香港は香港市街でサブマシンガンを警官もテロリストもぶっ放しまくって後ろで市民がキャー!とか言ってる。いや香港、中国領土になってから倫理感なくなったんか。
しかも今回は合同捜査だ!とか言ってミャンマーに行って現地の高速道路で香港警察がやっぱりサブマシンガンをぶっ放しまくる。お前ら国際問題とか怖くないんか。大中華思想すぎるだろ。韓国映画の犯罪都市シリーズでは合同捜査中に暴れすぎるなって散々釘刺されてたぞ。
そして挙句の果てにはスペインの牛祭りに行って牛を暴走させまだ何の準備もできてない闘牛士コスプレマンや赤いユニフォームを着てただけのお兄ちゃんらが牛にボッコボコにされたりする。まぁ闘牛は野蛮な動物虐待行為だからね。牛による天誅だね。
後は最後の展開だよなぁ。これはすごかった。
牛追い祭り会場での銃撃戦から這う這うの体で逃げ出したジェンにチェンの車が迫る!ひき殺される!と思ったら車はジェンの前に横づけされ「乗れよ」の展開かと思いきや、車の向こうから闘牛が!(???) そのまま車に突撃しドアを角で突き破りチェンの腹にぶっ刺し、車ごとジェンを吹き飛ばす闘牛!
何を見せられとるんや。
そこに迫る韓ドラのイケメン悪役を煮詰めたようなテロ組織の殺し屋!強すぎる!ダメだ勝てない!しかし最後の力を振り絞って殺し屋を抑え込む2人。その向こうには……闘牛だ~~~~!!!!!猛突進してくる闘牛にぶつかった殺し屋は息絶え、それまでの傷により施設で兄弟のように育った二人は仲良く息絶えるのであった。
何を見せられとるんや。
これ間違いなく制作に牛資本、カウマネーが入ってるだろ。そうじゃないとこんな無茶苦茶な展開にならんだろ。あんな激しい市街戦を3回もやっておいて最後は闘牛の一人勝ち。そんな脚本あるかい、あったやろがい。
という感じで、なんか硬派なスパイアクション映画っぽい感じで始まって最後は闘牛映画で終わるという謎映画だった。
とはいえ、アクション映画、特に大規模アクション映画はやっぱ予算かけてなんぼなんよっていう日本にはとても期待できないバカ銃撃戦をたっぷり味わえるので1990年代のハリウッド映画みたいな雑アクション映画を見たい人と、あとやっぱ映画は牛が活躍してなんぼなんよっていう牛の人にはオススメの映画。
知ってるよ。検索エンジンのスニペット(Webサイトの内容の抜粋)を合法化するためだ。2000年代初頭まで著作物の編集にあたるからという理由で国内では検索エンジンの本体を置くことができず、検索エンジン用の索引をアメリカに置くしかなかったんだよ。それじゃ国内の情報産業がつぶれてしまうというので情報処理分野一丸となってロビイングして著作権法改正したんだよ。そのおかげでGoogleも誘致できたしOpenAIも親日になってくれたし、情報産業では膨大な雇用が生まれたうえ、アメリカは日本の情報産業を中国から自国を守る盾として価値を見出してくれてる。
著作権法改正がなかったら、AI企業誘致に失敗して中国に情報技術全部やられてたかもしれないんだぞ?2次元産業で企業誘致できるのか?雇用守れるのか?国防に役立つ人材育てられるのか?ガタガタ文句言うなら2次元産業でそれ全部できたはずだって示してから言えよ。
AIバブルに胸を躍らせている若い方々を見ると、どうしても二十数年前のドットコムバブルを思い出します。
当時の空気は、いまのAIブームとよく似ています。「この技術が世界を変える」という熱狂の中で、株価も評価も天井知らずに上がっていきました。しかし、バブルの裏側では、いまでは信じられないような出来事がいくつも起きていました。
ドットコムバブルで最も大規模な破綻を起こしたのは、インターネット企業ではなく通信会社でした。
日本ではNTTが当時すでに大量の光ファイバーを敷設していたため、同じような「過剰投資による事業崩壊」を肌で実感しにくかったかもしれません。しかし、設備投資が巨額になる業種がバブル期に過熱すると、崩壊した際の痛手は極めて大きいということは、ドットコム期の重要な教訓です。
当時、ISP(インターネット接続事業)は金鉱脈と認識されていました。
通信会社はもちろん、総合電機メーカー、ダイヤルQ2サービスの運営者、さらには互助会、個人レベルまで――「うちもISPをやれば儲かる」という空気がありました。
しかし、結果はご存じの通りで、
と、最終的には参入過多 →価格競争 →事業撤退の典型的な業界となりました。
当時、技術者の憧れはSun Microsystems のEnterprise Server でした。SPARC/Solaris は最先端で、「Sunの箱が置いてあるだけで先進企業」と言われたほどです。
最終的に2010 年、Sun はOracle に買収され、企業としての歴史に幕を下ろしました。
技術としての価値があっても、時代の波とビジネスモデルの変化には勝てないことがある、という象徴的な例です。
Ciscoはバブル期の「象徴企業」の一つで、当時の言葉で言えば “Ciscoが使えたら一生食いっぱぐれない” と真剣に言われていました。
実際、倒産はしませんでしたし、いまでもネットワーク技術において極めて重要な存在です。しかし、
余談ですが、今日でも外資系企業の40代・50代には、「元Cisco」「元Oracle」という人材が大量にいます。
彼らは、当時どれだけこれらの企業が“勝ち組企業”に見えていたかが分かります。
バブル期にはいま振り返ると不思議なブームが多いものですが、象徴的なのが プッシュ技術 です。
ブラウザはユーザーが能動的に情報にアクセスする方式でしたが、プッシュ式で情報を送る技術が提案されました。
具体的には Marimba とか PointCast ですね。
一瞬だけ「次世代の主役」と持ち上げられたものの、課題が多く短命に終わりました。
短命の流行はいつの時代にもありますが、バブル期にはこれが増幅されやすい、という好例です。
バブルは弾けましたが、インターネットそのものは多少の停滞はあったかもしれませんが、消滅するどころか大きく発展しています。
AmazonやGoogleといった会社のようにドットコム企業とみなされていた会社も社会に定着しています。
インターネットはその後20年以上かけて、社会のインフラそのものに進化しました。
当時の一般的な回線速度の1000倍以上の速度で通信できる端末を、誰もがポケットに入れて持ち歩いています。
“バブル期の期待”をはるかに超える形で、インターネットは世界を変えました。
AGI(汎用人工知能)が本当に実現するかは分かりません。しかし、
といったドットコム期の教訓を踏まえれば、AIもまた“社会を便利にする技術として定着する可能性は極めて高い” と感じています。
日本の対中国政策って、この50年でほんとガラッと変わってきてて、大きく分けると「友好 → 警戒 →経済安保」という三段階の流れがある。2000年代以降は特に「依存とリスク」をどう扱うかがテーマになってきた。
最初の1970〜90年代は友好ムード。国交正常化して、日本はODAで中国のインフラ整備を長年支援。天安門事件で一時ギクシャクしたけど、日本はわりと早く関係改善に動いた。90年代後半は中国の成長がすごすぎて、日本企業も一斉に進出。「世界の工場」化で経済の結びつきは一気に深まった。
2000年代に入ると、この依存がさらに加速しつつ、政治的な対立も増えていく。WTO加盟で中国は巨大市場化、日本企業もガンガン投資。だけど小泉政権の靖国問題で政治関係は冷え込み、「政冷経熱」という言葉が定着する。改善ムードが出たのは2006〜08年で、「戦略的互恵関係」なんて言われていた。でも2010年の尖閣事件で全部吹き飛ぶ。中国がレアアース止めたり、反日デモが広がったりして、日本側の対中警戒モードが一気に高まる。企業もここでチャイナ+1(東南アジアへの移管)を本気で始めた。
2013年以降はさらに「安全保障」が中心テーマへ。安倍政権は日米同盟を強化して、集団的自衛権も限定容認。尖閣周辺では中国の海警船が常態化して、海保や自衛隊の負担が増え続けた時期。経済は依存が続くけど、安保は完全に警戒へ振れた。
2017〜2020年は米中対立が本格化して、日本の立場も難しくなる。トランプ政権が中国と貿易戦争を始めたから、日本もアメリカとの整合性を取らざるを得ない一方、中国との経済関係は維持したい。だから「協力するところは協力、リスク部分は握らない」という二正面作戦みたいな時期。
2021年以降はもう完全に「経済安全保障」の時代。岸田政権は経済安全保障法を通して、重要物資やインフラを国がチェックする仕組みを作り、対中依存を制度的に減らす方針が明確になった。世論も対中不信がピークで、7〜8割が「中国は脅威」と答える状態。2023〜25年は防衛費の倍増、台湾有事を想定した日米計画、TSMC誘致など、抑止と供給網再編がセットで動いている。企業の投資先も、中国からASEAN・インドへ大きくシフト。
今の日本にとって中国は、「巨大マーケット」でもあるし「最大のリスク」でもある。
ボージョレ・ヌーヴォーは、フランス・ブルゴーニュ地方南部のボージョレ地区で、その年に収穫されたガメイ種のブドウから造られる新酒ワインです。「ヌーヴォー」はフランス語で「新しい」を意味し、マセラシオン・カルボニック(炭酸ガス浸漬法)という特別な製法により、タンニンが強くないフレッシュで色の濃いワインに仕上がります。
毎年11月の第3木曜日午前0時が解禁日と定められており、2025年は11月20日でした。もともと11月15日が解禁日でしたが、土日や祝日と重なると輸送に支障が出るため、1985年に現在の日程に変更されました。日本は時差の関係で、フランスより約8時間早く解禁を迎えることができます。
日本は世界最大のボージョレ・ヌーヴォー輸入国で、全世界の輸出量の30〜40%を占めています。1980年代のバブル経済期に大量輸入が始まり、2004年には約1250万本(約104万ケース)とピークを迎えました。しかし、2024年の輸入量はピーク時の約7分の1である約145万本まで減少しています。
日本では11月の一大イベントとして定着し、航空便で運ばれた初荷が大きく報道され、ワイン専門店やスーパーマーケットで大々的に販売されます。一部の温泉地では、ワインを湯船に入れる「ワイン風呂」イベントまで開催されています。ただし、近年はライフスタイルの変化、消費者の嗜好の多様化、輸送コストの上昇により市場は縮小傾向にあり、2025年にはキリン傘下のメルシャンがボージョレ・ヌーヴォーの販売を終了すると発表しました。
フランスでは、ボージョレ・ヌーヴォーはもともと収穫を祝う地域の伝統行事として始まりました。1951年にフランス政府が公式に認可し、1970年代に醸造家ジョルジュ・デュブッフが「ボージョレ・ヌーヴォーが到着した!」というキャッチフレーズで国際的なマーケティングキャンペーンを展開したことで、世界的なイベントに成長しました。
フランス国内では、解禁日に花火やフェスティバル、街を駆け抜けるレースなどが行われ、ワインバーでテーマ別のテイスティングディナーが開催されます。しかし、これは「ワインそのもの」というより「祝祭」としての色彩が強く、単なる飲酒イベントというより文化的な伝統行事として位置づけられています。
一方で、フランス国内でもボージョレ・ヌーヴォー市場は年々縮小しており、2025年は前年比約10%減少しています。フランスの大手小売業者の関心も薄れ、生産者は12万ヘクトリットルのヌーヴォーを生産できるものの、需要は10万5000ヘクトリットル以下にとどまっています。
最も顕著な違いは、日本での商業的な盛り上がりの規模です。日本は単一国として世界最大の輸入国であり、アメリカ(第2位)の約2倍の市場規模を持っていました。日本では「秋の風物詩」「年に一度のお祭り」として大々的に宣伝・販売され、メディアでも大きく取り上げられます。
対照的に、フランスを含む欧米では、ボージョレ・ヌーヴォーは収穫を祝う伝統行事の一環として楽しまれるものの、日本ほどの商業的な熱狂はありません。1980年代の世界的なブームは欧米では早々に沈静化し、オランダなどでは2000年代に人気が大きく低下しました。
また、日本では「初物を味わう」という文化的背景もあり、解禁日当日に飲むことに特別な価値を見出す傾向があります。一方、フランスではより気軽な「今年の収穫の出来を確かめる」という実用的な側面が強いとされています。
近年は両国とも市場縮小が進んでいますが、日本の減少は消費者の嗜好の多様化や輸送コストの上昇が主因であるのに対し、フランスでは構造的な需要減少とワイン消費全体の変化が影響しています。
1871年:日本「清国と初めて対等な条約結んだで! やっと近代国家扱いされたわ〜」
1894年:朝鮮「助けて〜両方(日本と清)に支配されそうや〜」
→日清戦争
→ロシア・ドイツ・フランス「遼東半島はアカンで(三国干渉)」
1910年:日本「韓国併合したで! もう朝鮮半島はワイのモンや」
1915年:日本「中国に21カ条要求突きつけるで! 満州の権益よこせや!」
→袁世凱「しゃーない…ほぼ飲んだるわ…」
1941年:日本「真珠湾攻撃したで! アメリカとも戦争や!」
1949年:中国「共産党が勝ったで! 中華人民共和国建国や!」
1950年代:日本「アメリカの顔色見ながら、とりあえず台湾と平和条約や(1952年)」
1972年:田中角栄「もう冷戦変わってきたし、中国と国交正常化したろ!」
→中国「過去の戦争はもう水に流すで! これからは仲良くやろ!」
1980〜90年代:日本「ODA(政府開発援助)めっちゃ出すで! 中国のインフラ作ったるわ!」
1989年:天安門事件 →日本「ちょっと制裁するか…でもすぐ解除したで」
1990年代後半:中国「もう経済力ついてきたし、日本に借金してる立場ちゃうで」
2014〜:中国「南シナ海も全部ワイらのモンや! 人工島バンバン作るで!」
→日本「自由で開かれたインド太平洋や! 中国包囲網作るで!」
2018年:安倍「もうケンカやめよか…日中関係を新しい段階へ!」
2022〜:日本「経済安全保障や! 中国依存はアカン! サプライチェーン見直すで!」
→中国「日本はアメリカの犬や! 歴史問題でいつまでも謝罪しろ!」
2024〜2025年:中国「排他的経済水域にブイ置くで! 尖閣周辺に毎日船出すで!」
結論:最初は「戦争→負けて謝罪→経済で仲良く」だったのに、今は「領土・歴史・経済・安全保障」で全方位揉めとるで…
昔は日本が強くて中国が弱かったのが完全に逆転、もう戻れへん関係になってしもたわ…
(※Grokが一晩で(本当は10秒で)やってくれました。間違ってたらごめんね!)