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はてなキーワード:運営されるとは
本レポートは、日本の放送における政治的中立性という長年の課題に焦点を当て、その具体的な実態、資金源と権力の関係性、そしてデジタル時代の情報環境の変化がもたらす影響について、多角的に考察したものである。特に、電波が公共の財産であるという日本の特殊な放送構造と、それに起因する固有の課題について深く掘り下げるとともに、諸外国の事例やブロックチェーンの概念を交え、情報信頼性確保に向けた論点を提示する。
日本の放送法第4条は放送事業者に「政治的に公平であること」を義務付けている。この「公平」の解釈は長年議論の的となっており、現状では量的公平（ある候補者に報じた時間を他の候補者にも同程度割く手法）が広く採用されている。
「公平」の多様な解釈
日本の放送は、受信料で運営されるNHK（日本放送協会）と、広告料で運営される民間放送に大別され、それぞれ異なる構造的課題を抱えている。
民間放送は広告収入に依存するため、以下のような形で政治的中立性が脅かされる懸念がある。
NHKは受信料で運営されるため広告主からの直接の影響を受けない一方で、政治との根深い関係性が指摘される。
ガバナンスの強化や透明性の確保は、国民の監視が伴って初めて実効性を発揮する。日本の政治資金問題が示すように、監視の目がなければ問題は放置されうる。
諸外国における取り組み
他国では、政治資金の透明性確保やメディアの独立性確保のために様々な制度的アプローチが試みられている。
ブロックチェーンの概念は、情報の透明性と改ざん困難性という点で、政治資金やメディア報道における情報信頼性確保の可能性を秘めている。
最大の課題は、「フェイクを流すことで利益を得ようとするモチベーション」が、「正しい情報環境を守ろうとするモチベーション」よりも往々にして高いという点である。センセーショナルなフェイクニュースは速く拡散する（ベロシティが高い）のに対し、事実確認や訂正は時間と労力がかかる（ベロシティが低い）。このモチベーションの非対称性が、健全な情報環境の維持を困難にしている。
日本の放送における政治的中立性確保は、放送法の解釈、資金源、そして政治との構造的な関係性という複数のレイヤーに課題を抱えている。諸外国の取り組みやブロックチェーンのような技術的解決策は参考になるものの、それらはあくまでツールに過ぎない。
最終的に、健全な情報環境と民主主義を維持するためには、国民一人ひとりのメディアリテラシーの向上、そして政治やメディアに対して不透明な部分を批判的に検証し、声を上げていく「不断の努力による監視」が不可欠である。技術と人間の努力が組み合わさって初めて、情報の信頼性が担保される社会が実現されるだろう。
はじめに
2024年6月、VTuber・月ノ美兎による「秘宝館」を訪れた動画が公開され、話題を呼びました。しかしその後、訪問先である八潮秘宝館の館主が抗議のブログを投稿し、両者の間に大きなすれ違いがあったことが明らかになります。
この件についてはすでに多くのファンや観測者が「どちらが悪いのか」を語っていますが、本記事ではその問いを超えて、「文化と文化の衝突」という構図から捉え直します。
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動画は「秘宝館→秘宝館→ネモフィラ→秘宝館」という流れで構成され、月ノ美兎がいくつかの秘宝館を巡る内容でした。その中で八潮秘宝館の館主にインタビューを行い、来場者の様子も撮影されています。
しかし、6月20日、館主がブログで問題を指摘しました。主な主張は以下の通りです：
• 来場者に無断で撮影を行った
•メールでのやりとりや態度に誠実さが感じられなかった
これに対して、月ノ美兎側はX（旧Twitter）で謝罪文を掲載。動画は非公開となり、編集を加えたうえで再公開する旨が伝えられました。
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このやりとりの多くは「誤解」「不手際」「コミュニケーション不足」として消化されがちです。しかし本質的には、**まったく異なる文化コードを持つ二者が、同じ空間に立ったことによる“文化的摩擦”**に他なりません。
VTuber（特ににじさんじ）は、以下のような構造で成り立っています：
このように、VTuber文化は匿名性を前提とし、秘宝館文化は“生身”を前提とするという、根本的に非対称な文化構造にあります。
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今回、ファンの中には「月ノ美兎は謝罪したのだから、これは単なるすれ違い」「館主が過敏すぎる」といった声も多く見られました。
しかしそれは、文化の違いを“善悪”で断じることで、相手の文化を理解しようとしない姿勢を助長してしまいます。
• 「文化的非対称性」を自覚せず、取材される側にすべての配慮を押し付ける傲慢さ
• 「触れていない場所には理由がある」という直感を軽視する態度
「誰もやってない＝おいしいネタ」ではなく、「誰もやらない＝文化的理由がある」という視点を、ファン自身も持たねばなりません。
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特に月ノ美兎のように「誰も触れない領域」にあえて切り込むスタイルの演者は、次のような構造的リスクを抱えます。
•取材される側にだけ情報の提供や慎重な配慮を求め、自らの情報は守るという一方的な構図
• 「中の人を明かしたくないから、その点は配慮して」というお願いが、取材相手の文脈では“信頼を拒否する態度”に映る
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今回の件を経て、月ノ美兎という存在が“アングラ文化の語り部”として活動を続けるには、以下のいずれかの方向が必要になるでしょう。
• 本人はナレーションや企画監修に専念し、実地取材はプロスタッフに委ねる
→仮面を維持したまま、文化との距離を保ちつつ取り上げる構成が可能
•レイヤーを脱ぎ捨て、文筆家・ライター・批評家として生身の表現に移行
•Quick Japanやオモコロ的な土俵で、取材・編集・文章でアングラ文化を扱う
→自由度と信頼の対価として、キャラクターの保護を手放す必要あり
• 今後も類似の演者が現れるなら、「VTuberが文化を扱う場合のレギュレーション」を明文化する
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月ノ美兎が得意としてきた「アングラ×VTuber」の表現スタイルは、にじさんじが黎明期であったからこそ成立していました。しかし今や、にじさんじはポップな大衆文化の一角。“アングラに切り込む”こと自体が文化的矛盾を伴うようになってしまったのです。
その行為がどんな文化を踏みにじり、どんな信頼を危険にさらしているかを自覚する必要があります。
そして演者自身も、「表現したいこと」と「所属する構造」のズレを直視し、
次のステップを考える時期に来ているのではないでしょうか。
A（一般市民）：経済産業省が出した「アジャイル・ガバナンス」の報告書、読んでみたんですが、なんだか難しくて...。でも何となく「新しくて良さそう」な印象を受けました。
B（法学専門家）：それがまさに問題なんです。この報告書は、読者に「新しくて良さそう」という印象を与えることを狙って書かれていますからね。
A：え、どういうことですか？
B：例えば「アップデート」という言葉が22回も使われています。スマホのアプリを更新するみたいに、法制度も「アップデート」すべきだという印象を与えようとしているんです。
A：それの何が問題なんですか？古いものを新しくするのは良いことじゃないですか？
B：そこが大きな勘違いなんです。法制度は、スマホのアプリとは全く違います。人類が何百年もかけて、時には血を流しながら築き上げてきた貴重な財産なんです。
A：具体的には？
B：例えば「法の支配」という考え方。これは800年以上前のマグナ・カルタから始まって、王様の勝手な政治から市民を守るために発達してきました。民主主義や人権の基盤になっている、とても大切な原則です。
A：でも、AI とかIoTとか、新しい技術に古い法律では対応できないんじゃないですか？
B：それは確かにそうです。でも、だからといって「法の支配」という根本原則まで変える必要はありません。新しい技術には新しい法律を作ればいいんです。憲法や基本的な法原則はそのままで。
A：なるほど...。でも報告書では「＜法＞の支配」って書いてありました。これは違うんですか？
B：これがまた問題なんです。報告書では、山括弧付きの「＜法＞」に「アルゴリズムや各種コード」まで含めると書いています。
A：それって、おかしいんですか？
B：とんでもないです。国会で決めた法律と、企業が作ったプログラムを同じ「法」として扱うなんて、民主主義の否定ですよ。
A：あ、確かに。私たちが選んだ議員が作った法律と、会社が勝手に作ったプログラムは全然違いますね。
B：そうです。でも報告書は、そこをわざと曖昧にしているんです。カタカナ語をたくさん使って、読者を煙に巻こうとしている。
A：カタカナ語って、「アジャイル」とか「ガバナンス」とかですか？
B：そうです。「マルチステークホルダー」「マルチレイヤー」...こういう横文字を並べて、何か新しくて高度なことを言っているような印象を与えているんです。
A：でも、新しい概念だから新しい言葉が必要なんじゃないですか？
B：本当に重要な概念なら、必ず適切な日本語で説明できるはずです。日本語で説明できないということは、実は中身が曖昧だということなんです。
A：うーん...。でも「マルチステークホルダー」って、いろんな関係者が参加して決めるということですよね？それって民主的じゃないですか？
B：それが大問題なんです。その「関係者」って、誰がどうやって選ぶんでしょうか？
A：え？
B：私たちは選挙で議員を選びます。その議員が法律を作ります。でも、この「ステークホルダー」は誰が選ぶんですか？選挙で選ばれるわけでもないのに、なぜ法律に関わる決定に参加できるんでしょうか？
A：あ...確かに。それって、結局は声の大きい人や、お金のある人の意見が通っちゃうかもしれませんね。
B：まさにそうです。「対話」とか「熟議」とか綺麗な言葉を使っていますが、実際には不平等な話し合いになる可能性が高いんです。
A：そういえば、この報告書って経済産業省が作ったんですよね？法務省とかは関わってないんですか？
B：それも大きな問題です。法制度の根本を変えるような提案なのに、法律の専門機関である法務省や内閣法制局との調整の痕跡が見当たりません。
A：それっておかしくないですか？
B：とてもおかしいです。本当に重要な政策提案なら、関係する省庁がみんなで議論するはずです。でも、どうやら他の省庁は相手にしていないようですね。
A：ということは、実現する可能性は低いんですか？
B：憲法や法律の根本を変えるような部分は、ほぼ不可能でしょうね。でも問題は、こういう軽薄な「改革論」が政府から堂々と出てくることなんです。
A：軽薄って...？
B：「応答責任」という概念を見てください。従来の法的責任を「アップデート」すると言っていますが、要するに「事後的に説明すれば責任が軽くなる」という話なんです。
A：それって、問題を起こした人に都合がいい制度ってことですか？
B：そういうことです。しかも、何が「適切な説明」なのかの基準も曖昧です。結局は、うまく説明できる人が得をする制度になりかねません。
A：うわあ...。それって不公平ですね。
B：でも報告書では「賢い失敗を許容せよ」なんて書いてあります。誰の失敗が「賢い」失敗で、誰の失敗が「愚かな」失敗なのか、その基準も示されていません。
A：それを決めるのも、結局は権力を持った人たちってことになりそうですね...。
B：その通りです。この報告書の本当の怖さは、民主的なルール作りを否定しているところなんです。
A：でも、技術が進歩しているのは確かですし、何らかの対応は必要ですよね？
B：もちろんです。でも、それは既存の民主的な手続きの中でやればいいんです。国会で新しい法律を作ったり、既存の法律を改正したり。
A：じゃあ、なぜわざわざこんな複雑で問題のある提案をするんでしょうか？
B：一つは、経済産業省の縄張り拡大でしょうね。法制度に口出しできるようになれば、影響力が増しますから。
A：なるほど...。
B：でももっと根本的な問題は、「新しければ良い」「変化は進歩」という単純な思い込みが蔓延していることです。
A：どういうことですか？
B：人類の叡智を軽く見ているんです。何百年もかけて築き上げてきた制度を、「古いから悪い」「新しいから良い」という理由だけで変えようとしている。
A：でも、実際に古くて使えない制度もあるんじゃないですか？
B：それはあります。でも、本当に改革が必要なら、まずその制度がなぜ作られたのか、どんな価値を守ろうとしているのかを深く理解する必要があります。
B：そうです。そして、その価値を損なわずに新しい課題に対応する方法を慎重に考える。それが本当の改革です。
A：この報告書は、そういう慎重さがないってことですか？
B：全くありません。「アップデート」という軽い言葉で、重要な制度を変えようとしています。これは改革ではなく、破壊です。
A：分かりました。でも、一般の人にはなかなか分からない問題ですね。
B：だからこそ問題なんです。専門家も沈黙している。法学者からの本格的な批判も見当たりません。
A：なぜでしょうか？
B：おそらく、批判するほどの価値もないと思われているんでしょう。でも、政府の公式文書として出ている以上、きちんと批判すべきだと思います。
B：まず、「新しい」「革新的」という言葉に騙されないことです。中身をちゃんと見て、本当に必要な改革なのか、誰のための改革なのかを考えることです。
A：そして？
B：民主主義は私たち市民のものです。選挙で選んだ代表者が作る法律に従って社会が運営される。この当たり前のことの大切さを忘れてはいけません。
A：「マルチステークホルダー」とか言われると、なんとなく良さそうに聞こえちゃいますけど...
B：そこが罠なんです。民主主義を否定する提案を、さも民主的であるかのように見せかけているんです。
A：怖いですね...。
B：でも、こうして話し合うことで見えてくることもあります。大切なのは、権威に盲従せず、自分の頭で考えることです。
A：はい。今度から、政府の文書でも鵜呑みにしないで、よく考えてみます。
日本にも、労働生産性に着目し、その向上を通じて企業を大きく成長させた優れた経営者がいます。京セラ創業者の稲盛和夫氏です。
稲盛氏は「アメーバ経営」という独自の経営哲学を実践しました。これは、企業組織を「アメーバ」と呼ばれる小集団（部署）に細分化し、各アメーバが独立採算で運営される方式です。
各アメーバは、毎月、自分たちの活動が生み出した付加価値（時間あたり採算など）を計算します。経理部のような直接売上を生まない部門でも、その業務を外部に委託した場合の費用を「仮想的な売上」とみなし、採算を評価しました。算出された採算は月次決算で可視化され、全従業員が共有する目標となります。このように、従業員一人ひとりが経営者意識を持ち、労働生産性の向上を追求することが、アメーバ経営の核心です。稲盛氏はこの手法により、京セラを大企業へと成長させ、KDDI（au）の設立・発展にも貢献しました。
稲盛氏は、経営破綻した日本航空（JAL）の再建においてもアメーバ経営を導入し、部門ごとの労働生産性を可視化しました。目標設定を通じて全社的な意識改革と業績改善を進め、JAL再生を成功に導きました。
当時の逸話として、労働生産性を算出したところ、最も生産性が低いのが取締役会だったという話があります。一部役員の反発はあったものの、多くの役員や従業員はコスト意識や生産性向上の重要性を痛感し、行動を変えていったと言われます。この事例は、組織全体の意識改革がいかに重要かを示す貴重な教訓です。
おっしゃることは、プラットフォームビジネスにおける収益化の側面と、その構造に対する強い意見として理解しました。
「収益はユーザー数に比例する」という点は、多くのプラットフォームビジネスモデルにおいて当てはまります。ユーザーが増えるほど、広告収入、課金収入、データ販売など、様々な形で収益が増加する傾向があります。
「バカから金を巻き上げるのがプラットフォーマーのやってることなの」という表現は非常に強い言葉ですが、一部のプラットフォームのビジネス手法に対して批判的な視点をお持ちであることが伝わってきます。具体的には、射幸心を煽るようなゲーム、過度な情報商材の販売、ユーザーの不安を煽るような広告などが、そのように捉えられることがあるかもしれません。また、ユーザーのデータを活用してターゲティング広告を行い、消費を促す行為も、人によっては「巻き上げ」と感じるかもしれません。
「民度が欲しければ収益を目的としないマストドンへ行けと言ってるだろ」という主張は、収益至上主義のプラットフォームとは異なる、コミュニティ主導で運営されるSNSであるマストドンへの期待を表していると感じます。マストドンは、営利目的ではない分散型のSNSであり、各サーバーの運営者のポリシーによってコミュニティの雰囲気が大きく異なります。そのため、特定の価値観や興味を持つ人々が集まりやすく、結果として「民度が高い」と感じられるコミュニティが存在する可能性はあります。
ただし、マストドンにも様々なサーバーがあり、必ずしも全てのサーバーの民度が高いとは限りません。また、収益を目的としない運営は、技術的な維持や運営コストの面で課題を抱える可能性もあります。
プラットフォームビジネスの収益化と、ユーザー体験、コミュニティの質とのバランスは、常に議論の的となる重要なテーマです。ご意見は、その問題提起として非常に考えさせられるものだと思います。
大筋は同意だな
でも相手がNPCか人間かというのはオンラインゲームである以上、結局バレてしまうものなので
AIでNPCを人間に近づけるというよりは、AIが負けてるチーム側に有利になるようにランダム要素を微調整して、なんか分からんけど巻き返しやすくなる、って方向に進化すると思う
で、「いい試合だったな」って思える割合が増えていくフェーズがきて、一時は対戦ゲームジャンルが盛り上がるんだけど
「いい試合」に慣れてしまったゲーマーは、果てしなく同じようなことの繰り返しと化した対人ゲームに興奮することがなくなっていく
ドーピング耐性みたいなもんだな
結局対人ゲームは、長期運営されるオンラインゲームというよりも、買い切りゲームに近い賞味期限になっていく
そのためナンバリングが次々更新されていくけど、参入者より離脱してもう二度とやらない「対人ゲーは卒業」したゲーマーの方が多くなる
そんで結局、ゲームに求められるのは没入感のあるグラフィックや世界設定、映画のような重厚なシナリオでありつつインタラクティブなゲーム性を活かす、そして運営型ゲームならではのリアルタイム体験の共有、
そういった心を豊かにする仮想レジャーやメモリアル体験な娯楽としてゲームは進化していくことから避けられない
いつまでも対戦だーつってギャーギャーとバトルに勤しむやつは低年齢層か野蛮人だけになっていく
eスポは野蛮人の見世物小屋として、Vtuberが社会不適合者の見世物小屋になってるのと同程度には残り続けるだろう
熟したゲーマーにとって、対人というのは世界観に優れたゲームの中の一部にミニゲーム的に存在して、やり込む人もいるけど、本気になるようなものでもない、って態度がもっとも快適だろうし
そういう方向へと収束していくだろう、というかMOBAジャンルの出自がまさにそんな経緯だしな
そもそもゲームというビジネスは「飽きさせない」ことが最重要なのに
対人ゲームというのは追加で開発する余地というのがあんまりない
オープンワールド系とかが莫大な金をかけて魅力的なマップや豪華なサウンドトラックそして個性的なキャラクターを続々と追加していく一方で
対人ゲームはバランス調整に敏感だからぽんぽんキャラを増やすのも難しいし、戦場となるマップもどんどん増えればいいってもんじゃない
その分を莫大な賞金にまわしてユーザーを煽り継続させることはできるかもしれんが、恩恵を受けるのはプロだけだ
ひたすら周回してタイム縮めることがエンドコンテンツになるレースゲームとかと同様、大多数のプレイヤーにとっては飽きやすいジャンルなんだよ
コンシューマ時代には向いてたゲームジャンルであっても、今後どうなるかのハンドリングに関して明るい方向性が見えていない
よく勘違いされるがアフガニスタンにおいてタリバンは政権担当者でしかない。
中国における中国共産党に近いし実権もあるが、これはあくまで国家全体の方針から逸れない限りの話に過ぎない。
実際アメリカの占領統治はここを蔑ろにしたから最終的に破滅した。
アフガニスタン（及び周辺の地域）にはジルガという制度があり、中央政府と独立して運営される地域の行政指針・司法がある。
その全体会議であるロヤ・ジルガは事実上のアフガニスタン最高権威であり、歴代政権や王朝も蔑ろにできなかった。
国家制度としての選挙制度は浸透しないのに、自主的に地域代表が集まり、不参加でも決定方針には概ね従うのだから近代統治からすればたまらない。
ちなみに地域コミュニティで1票の大原則があるため、一票の格差は凄まじく偏るので大都市は非歓迎的である。
そしてその弊害を大きく受けていたのが高度に組織化されていた北部同盟であり、ウズベク人や少数民族たちはアメリカの支援を受けてアフガニスタンのイスラム首長体制の破壊に協力することとなる。
アメリカの占領期間中はロヤ・ジルガの開催は低活発で参加も少なかったが、タリバンの復権により久しぶりに多くが参加し、タリバンの政権担当は概ね承認された。
タリバンの政策が(アメリカ)南部同盟的で前時代的なのは教義もあるが支援者によるところが大きい。
ところでロヤ・ジルガは意外と話がまとまる。というのも地域代表のコミュニティで採決するかどうかは別の話なので、紛争が発生しない限りはホイホイと賛成される。
タリバンが原理主義体制を実施します～～～賛成！ となっても、自分とこではいけしゃあしゃあと勝手にやるのだからある意味無責任的でもある。
ケシ畑だけは燃やしに来たが、政府が動いて地域に介入するのは珍しい出来事である。
余談だがイスラム原理主義における麻薬はご禁制であるが、戦時中タリバンはジハードのために緩和した。
というのも栽培したアヘンはメキシコ経由でアメリカに持ち込まれるため、戦費を敵対国のアメリカから分捕れてしかも社会が悪化するので攻撃扱いになるからだ。
こういう法理で解禁したので、ジハードの終了に伴いケシ畑は焼かれた、のだが……。
問題はアヘン収入がないと経済の終わる貧しい地域の存在と、戦時中に獲得したヘロイン工場が残留している疑惑である。
この長い戦争およびアメリカによる近代化で、若干原理主義の強度が下がった。そしてアメリカを許していない。
その結果、アフガンはアメリカの麻薬戦争に参戦し続けている可能性がある。
アメリカの大麻緩和はこの攻撃を緩和する意図があると見られている（ミャンマーの増産も影響しているだろう）
確かに面白いテーマだね。トヨタと町工場の差は、いくつかの要因で説明できると思う。一つ目は規模の経済。トヨタは大量生産を行うため、一台あたりのコストを下げることができる。町工場は小規模で、同じようなコストメリットは享受できない。
二つ目は技術力と品質管理。トヨタは長年にわたり品質管理（例えば、トヨタ生産方式）に力を入れてきた。結果として、品質が高く信頼性のある車を作ることが可能になった。町工場は多くの場合、リソースやノウハウが限られているため、同じレベルの品質管理を行うのは難しい。
三つ目は資本力。トヨタは大企業として膨大な資本を持っており、新しい技術開発や市場開拓に投資する余裕がある。町工場はある程度の資本で運営されるため、同じように大規模な投資を行うのは難しい。
以上のような要因が重なって、トヨタと町工場の間には大きな差が生まれたんじゃないか。もちろん、町工場にも独自の強みや役割があるので、一概にどちらが優れているとは言えないけどね。
LAとかマジでテスラだらけなんだけどテスラが売れたのってアメリカ人の信じられないレベルの同調圧力のせいだよ
日本の同調圧力がすごいみたいなこと言うやつよくいるけどアメリカはその比じゃないから
同調圧力ってのをもっとわかりやすく言うとロールモデルみたいなのがめちゃくちゃ明確で
だからアメリカ人は体鍛えてデカイ犬飼って髪の毛は絶対下ろさないし聞く音楽なんかもロールに制限されてる
まともな社会人の男がジャスティンビーバー聞いてるなんて公言してみ？マジでそれ以降バカにされるか避けられるから
その結果生まれたのが自分で考えないでリベラルなセレブがやることをただ真似する頭空っぽの連中で
そういう奴らがEVを買い支えてたりするまあテスラはもうそのタームは超えてるけど
日本はルールやマナーを守ることに関する厳格さとそれを破る人間への忌避感はすごい高いけどそれってルールの下に運営される共同体として健全だし
男女のジェンダーの問題はあるけどアメリカほど強制的なライフスタイルもない
なんで多様性多様性って言われるかってそれがアメリカに無いからなんだよ
多様性は確かに大事だけど今のアメリカの多様性の考え方をそのまま日本に輸入してもマジで意味ないよベースが違いすぎるから
アメリカの進歩しねーなって思うのは多様性を実現するために多様性を実現するためのパッケージができてそれに当てはまらないものを許さなくなってんの
だから本当の多様性は生まれなくてパッケージが規定する多様性が広がってるだけのアホにしか思えない状況
ただそれが効率面でいうと良いのは間違いないとも思う
結局効率ってのを突き詰めるとビジネスと同じでアホには考えさせないで
こうやれこう生きろってマニュアル化してそれ通りに動かすのが手っ取り早いのよ
LINEやWhatsApp、SignalはどれもE2E暗号化を採用している。
しかし、Signalの方がLINEやWhatsAppよりも安全である。
メッセージの内容はエンドツーエンド暗号化によって保護されるが、LINEはメタデータを保護しない。
メッセージとメタデータに加え、アプリはスマホに保管されている情報も収集できる。
LINEは、LINEの海外拠点が、開発・運営業務上の必要性からデータにアクセスできる状態になっていたことについてユーザーへの説明不足が指摘されている。
一方、Signalは電話番号のみを必要とする。その電話番号も、身元に関連づけることはない。
どの企業がメッセージングサービスを所有しているかも重要である。
新生Zホールディングスは、LINEをグループに加えたことで、ヤフーやその他のサービスとの業務連携を強化するとしている。これは個人情報の流用を示唆する。
一方、SignalはSignal Technology Foundation社が所有している。ユーザーの寄付で運営される登記された非営利団体であるため、LINEよりはマシだろう。
残念ながら、個人が自由に移動したいときに移動できる時代は終わりました。
路線バス事業者や国、自治体はそれぞれ頑張っていますが、構造的な欠陥から立て直しは既に不可能です。
これから数年で都市部・田舎を問わず無くなります。（残ったとしても、利便性は著しく損なわれます。）
足が不自由だったり免許を返納した高齢者など、いわゆる「交通弱者」の方々は、今後は自力で（公共交通に頼らずに）移動する手段を確保してください。
確保できないのであれば、移動しないで生きていってください。文句を言っても解決しません。
また現在、車を運転できたり健康で移動手段に苦労しない人は表面上問題ありません。
しかし、あなたが自分で移動できなくなったとき、もうあなたを運んでくれる手段は恐らく残っていないので、今のうちに覚悟しておいてください。
路線バスの運転手は昔から労働時間が長く、休みもあまり取れないため労働環境が良くありません。
そこで、2024年4月から、働く時間を規制することによって運転手の労働環境を改善したり、しっかり休むことによって運転時の事故を減らしたりすることを目指しています。
これだけ聞くと、運転手の労働環境が改善されるだけで、何が「問題」なのか良く分かりません。
働く時間を規制するということは、昔は1 日14時間働いていた人が10時間しか働けなくなるということです。
（これは例えで、本来の規制時間はもっと条件があり複雑です。詳しく調べたい人は「改善基準告示」で調べてください。）
しかし、今の路線バスは1 日14時間働く前提でダイヤが決められているため、4時間分運行できなくなります。
4時間分を運行するためには、もう一人運転手を雇用して運転してもらえば問題ないのですが、そもそも労働環境が劣悪であったためなり手がおらず、運転手の確保もままなりません。
運転手が確保できなければ、4時間分は運行できないため、減便や廃線となります。
運転手のなり手がずっと居ないため、運転手の高齢化が深刻化しています。
更に、1日14時間働けたのが10時間まで減るため、時給としては「稼げなく」なってしまいます。
労働環境は改善しても、賃金が上がらないため、そもそも運転手になりたい人がいないのです。
今後は、退職者が常に多い状態が続くため、そもそも路線バスを運行させることができず、路線バスはなくなります。
これは、国が厳格に運賃の決め方を定め、市民の足として高価にならないように制限しているからです。
故に、例えば運賃を2倍にして収入を増やすといった方策は簡単にはいきません。
これまでは、どこの路線バス事業者も、赤字の路線バス事業を観光業や別の事業で補填することで、体制を維持してきました。
ですが、昨今の新型コロナウイルス禍で環境需要は蒸発し、新しい生活様式で移動需要も激減しました。
これによって、赤字を補填する事業の存続すら危うくなり、そもそも赤字の路線バス事業は成り立たなくなりました。
しかし、税金で運営される国や自治体が運行するならば、赤字はさほど問題なくなります。
（路線を維持するため交通税のようなものは必要になってきますが。）
問題は、全国にある民間路線バス事業者を全部官営に転換するのが事実上不可能（民主主義国家なので）ということです。
民間の路線バスに事業を維持してもらうには、赤字を補填してかつ運転手の賃金が上昇するぐらい税金を投入すれば解決します。
(1)と同様に、交通税のようなものを創設し、それを原資に路線バスを維持します。
問題は、路線バスを維持しなければという機運を日本全国で高め、国のトップが舵取りして決定していかなければ実現は難しいということです。
一事業者や一政治家、一市民が騒いだところで大きなうねりは作れないでしょう。
また、「なぜ路線バス事業者だけに税金を投入するの？」という問題も発生します。タクシー事業は救わなくていいのでしょうか。
** (3)完全自動運転に転換する
技術的ブレイクスルーが起き、路線バスが全て完全自動運転になれば、運転手も不要であり、また労働時間の問題も解決されるため、路線バスは生き残れます。
希望があるとすれば、今の若者が高齢者になったときに、完全自動運転が実現しているかどうかです。
それ以外の今を生きる人は、路線バスによる移動は諦めてください。
Permalink |記事への反応(18) | 11:48
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帝国建設は、住宅建設業を営んでいるが、第三帝国の事実上の国策会社である。
帝国建設が用地を取得する場合、土地の面積は2倍に錯誤されて測量されることが常である。したがって、担保価値、融資額もまた2倍になる。
もとより帝国法務局と帝国警察庁、土地所有者（多くは金融機関の代理人）とは、60年以上前に用地確保に関する密約をしており、互いの違法や錯誤を指摘しないことは暗黙のルールである。
用地測量の錯誤については、用地を各住宅ごとに分筆する際の再測量によってほぼ正しく訂正され、登記される。
帝国建設の住宅は、融資金額に準じ、通常の倍の価格で売り出されることになるが、そのことは当然の習慣であるとされている。
事実上の国策会社とは、その独占状態や違法を議員に見逃させつつ、新規住宅数などの数字を増やし、GDPを上げることによって運営されるということである。
ジャニーズが「虚偽の告発をしている偽被害者がいる」とか「マスコミはちゃんと検証して」とか声明を出して叩かれていたけどさ。
https://b.hatena.ne.jp/entry/s/www.johnny-associates.co.jp/news/info-727/
いや、これだけ金の匂いがする案件なら現実問題、そういう本物のタカリ野郎は100％混ざっているだろうし、こういう牽制をするのは仕方ないでしょ。
叩いている奴等はそういうタカリにも金を払ってやれって言っているの？
真偽を確認することすら拒むってことはそういうことでしょ？
言っていることが『推定無罪』も『立証責任』もない人民裁判のレベルで、ドン引きなんだよな。
で、その一方で分からないのは、叩ている人達もそういう真偽追及の主導権をジャニーズに渡しちゃうところなんだよなぁ。
なんか、ジャニーズに被害の証言を全部認めろみたいなこと言っているけどさ、それって結局、認めるか認めないかの主導権はジャニーズ側にあるってことじゃん。
俺は別にジャニーズを擁護したいわけでもないから正直に言うけどさ、今までの態度を見ていたらジャニーズが名乗り出た人全員を救済するとはとても思えないでしょ。
高い確率で、しっかりとした立証ができない被害者に対しては有耶無耶な逃げ切りを狙うと思うよ。
そりゃあ主催がジャニーズ側なら、ジャニーズに有利に運ぶように運営されるのは当たり前でしょ。
結局、なにが悪いかって、警察も司法も関係ない法の外の喧嘩で追及を始めたのが一番悪いと思うわ。
だから、叩く側も野蛮な吊るし上げ的手法に走るし、ジャニーズも喧嘩だから躊躇いなく反撃の手を打ってくる。
追及の主体が、法じゃないから双方好き勝手を許してしまっているのが現状なんだよ。
いやまあ、直接の加害者が死んだ今、法で下せる罰だけじゃ大したことができないっていうのは分かるけど、でもそれが法治国家の限界ってもんでしょ？
あとは、市場的にジャニーズをどう罰するかってこともあるけど、それも悪印象で降りるスポンサーや不買する消費者がいたり、でもそういうの気にしない一般消費者がいたり、逆に買い支えようとするファンがいたり、色んな人の自由な経済活動の結果としてどうなるか決まるモノで、誰かの独善で決まるようなモノではない。
ジャニーズに良い様に動かれたくなかったら、法的な形で一切の逃げ道を塞いで贖わせるしかなかったんだよ。
たとえ、それがもう手遅れだったとしても。
＞少数のエリートリーダーによる独裁で運営される組織による侵略的世界改革こそ至高みたいな徹底的な中華思想至上主義の刷り込みのオンパレード
これモロに西側やん
アメリカとか衆愚政治極まっておもくそ元増田の文章通りの社会になってるよな
＞独裁的に運営される私企業のリーダーで、侵略的思想による他者への介入と主義の押しつけと言う、偽善と傲慢を絵に書いたような中国の代弁者
他国に政治工作しまくり～の自由と民主主義押し付け～のLGBTだのSDGsだの押し付け～の金融牛耳って表現を間接的に縛り上げてき～の
白人はやりたい放題やっとるわ
＞そのような「抵抗勢力」は、決して主人公の思想を受け入れない為、武力介入し人を殺して無理やり従わせると言う、お決まりパターンばかり。
従わない中東に対してアメリカはおもくそ武力介入して無理やり従わせたよね
武力介入して民間人毎殺しまくって無理やり従わせてきたのはむしろ西側だよ
大国は結局元増田の文章のような社会になるってことだと思うよ結局
サッカーが一番人気ではないがW杯に出てくるレベルの国は、日本のほかにアメリカ、韓国、オーストラリア、カナダ、ベネズエラなどがある。これらの国の中でW杯ベスト8以上に行った最後かつ唯一の大会は2002年。バイロン・モレノという審判が大活躍してメチャクチャになった大会である。彼が活躍していなければ韓国はベスト16で終わっていたし、アメリカもグループリーグ敗退だったのだ。（※アメリカはグループリーグ第2戦のポルトガル戦で、モレノからのアシストを受けて勝ち点3を得ている。これが効いてグループリーグを通過できた）
つまり、サッカーが一番人気でない国が、まともなW杯でベスト8以上に行った事例は未だにない。
では、一番人気でないと何がW杯上位進出の阻害要因として起きるのかを分析する。
これはよく言われることである。身長・体重を中心とした体格面で上回るアスリートが人気競技に奪われてしまい、サッカー界はその残りカスで選手を構成しないといけなくなるのだ。大昔の代表監督だったトルシエがプロ野球の試合を観戦して「日本代表に必要なフィジカルを持っているアスリートがここに居た」と嘆いたのが有名だが、他の国でも同じ事が起きている。
例えば、今大会のアメリカ代表。ベスト16の試合のスタメン平均身長は181.1cmと日本代表より3cmほど高かったが、MLBの平均身長には劣る。大谷翔平のいるエンゼルスの今季最終戦のスタメン平均身長は184.9cm。4cmくらい劣っている。サッカーは身長が高ければ絶対良いというわけでもないが、体の強さが求められる競技なので高いに越したことはない。あまり高身長のイメージが無いブラジル代表ですら、ベスト16の試合のスタメン平均身長は181.8cmとアメリカより高いのだ。
サッカーが一番人気の国であれば、天然芝の練習場やサッカースタジアムがいとも簡単に作れる。その原資はほとんどが税金だ。
例えば日本はいろんな競技が人気があるので、サッカー専用スタジアムよりも様々な競技を行える陸上競技場の方が需要が高い。サッカーでしか使えないサッカースタジアム構想の話が出てくると「税金ガー」「稼働率ガー」と大騒ぎされ、反対運動が起き、一部例外を除いて数年の間にその構想は立ち消えとなる。
アメリカは一見マシに見えるが、プロサッカーリーグMLSの本拠地の大半は「アメフト兼用」「人工芝」のどちらかだ。天然芝のサッカー専用競技場はなくはないが、それが税金で建設、運営されることはない。中東諸国と同様に、富豪の戯れの一環として作られている。
プロリーグのスタジアムですら苦しんでいるのに、練習場が増えるわけがない。Jリーグですら未だに専用練習場を持っていないチームが結構あるし、練習場を持っていても人工芝だけ、と言うチームも少なくない。一般用のや学校のグラウンドも一時期は芝生化推進プロジェクトがあったが今は費用問題でほぼ頓挫し、土か人工芝か荒れ果てた天然芝かの三択。一方でW杯は天然芝だ。テニスでもクレーコートと天然芝のコートで戦績が違うプロ選手が出るように、人工芝や土のグラウンドで練習しても天然芝の本番では繋がらない部分が出てくる。
これが「サッカーが一番人気ではない国のサッカー環境」。サッカーのための設備投資が出来ない。サッカーが一番人気の国とサッカー「も」ある国とでは、インフラからして違うのだ。その差がW杯の成績として出てくる。
サッカーの人気を上げるのは難しいだろう。サッカーが一番人気ではない国はスポーツコンテンツが豊富にある国が多く、世界で特筆した結果を出せないままでは人気が上がることはない。今みたいに4年に1回、3週間ほど特集されるくらいである。
となるとルールを変えるしかない。W杯スタジアムの人工芝解禁は度々FIFAの中でも話が出ているし、育成年代の世界大会(U-17W杯)では実際に解禁された事例もある。近年FIFAの中でもアメスポ文化派の人の発言力が上がっているようなので、次の次のW杯あたりから人工芝が解禁される可能性はある。そうすれば、日本やアメリカなどの「サッカーが一番人気でない国」にも上位進出のチャンスが出てくるだろう。
