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はてなキーワード:転入とは
インターネット依存症が酷すぎる。
始まりは高校生の時、iPod touchを買ったことだった。
帰宅部で、自称進学校の落ちこぼれ。現実逃避のために、毎日インターネットをしていた。
当時よく見ていたのは、まとめサイトだった。キニ速とか、ハム速とか。何も考えずにスクロールしているうちに、朝になっていた。
どこかの論文で読んだが、ASDとADHDの両方の傾向がある人は、常人の10倍ネット依存になりやすいらしい。
たぶん、日常生活でドーパミンを補給できないぶん、ネットで過剰に補おうとするのだろう。
ギャンブルよりはマシかもしれない。でも、失った時間は5年以上だ。後悔してもしきれない。
ネットを始めると、もう止めることができない。
お腹が空いても端末を置けない。眠くても寝られない。
そして一番つらいのは、ネットサーフィンをしていても全然楽しくないということだった。
平日も土日も、空いている時間は全部ネットサーフィンをしていた。
家の中で突然叫ぶことが増えた。
けれど、大学に入ってからまたインターネットを始めてしまった。
なんとか卒業はできたが、就活はうまくいかず、不本意なまま社会に出た。
今は27歳。転職して2社目にいる。
それでも依存は続いている。
「控えよう」と思っても無理だ。みんな、どうやってるんだろう。
今の僕は、iPhoneのスクリーンタイムでほとんどのサイトにアクセスできないようにしている。
マイナンバーのページや、図書館の予約サイト。アプリも使えるのは、GoogleMapとかLINEとか最低限。SNSは一日10分だけ。
睡眠時間を確保するために夜の23時から朝8時まですべてのアプリが使えなくなる。
アプリを更新するために、タイムロッキングコンテナにパスワードを入れるやり方で、9日に一度だけ解除できるようにしている。
未知のサイトにはアクセスできないので、毎回「すみません、スマホ使えなくて…」と店員に言う。
恥ずかしいけれど仕方ない。
美容院や不動産屋でも、客にスマホ操作を求められることが多くなって、本当に困る。
いつもは増田も見れないようにしているけど、今日は9日に一度のチートデーだ。
現代社会でインターネットに接続できないというのは、あまりにも重い業のように感じる。
似たような人がいたら、どうやって生きているのか教えてほしい。
先日、「札幌にある会社は相応の会社でしか無いから,札幌の徒歩圏のマンションの適正価格はは市川よりも遥かに安く1000万円が相応」とする増田があった。
一読して、これは企業が擬人化して書いているのかな、と思った。札幌の中心徒歩圏のマンションが1000万円で手に入るなら、一体何が楽しくて毎日毎日、満員電車に揺られて片道60分も移動しているの？という疑問が湧かないのだろうか。
もちろん、移動時間という人生の損失を全く考慮せず、総生産量やキャリア、資産形成だけを目的に生きる人もいるかもしれない。しかし、多くの人は日々の生活をより良くしたいと願う普通の生活者だろう。ここでは、その生活者の視点に立って話を進めたい。
以前の記事「流入が止まった大都市の未来」で論じたが、もはや構造は不可逆的に変化している。
地方の少子化によって、かつて労働力過剰で人材を輩出していた地域からの供給が止まった。
その結果、東京(本物)は、
という現実が突きつけられている。
転入に依存していた大都市、特に東京(本物)は、もはや大卒人材を確保できなくなり、本社機能は2020年以降地方へ流出し始めている。新卒充足率は年々低下し、最終的には自都市圏出身の大卒に頼るしかなくなる。現在の都心雇用圏3640万人という巨大な虚像は、いずれ1200万人規模にまで縮小するだろう。
（もちろん、住民向けサービスを担う高卒職は、日本人ファーストという愚かな政策を取らない限り（編注：「愚かな」はGemini2.5 Proが付与. Eroyamaの筋書きでは単に"日本人ファースト"表記）、外国人労働者が来てくれるので維持される。もし排斥すれば、サービス料金は5倍に跳ね上がるだろうが。）
冒頭の増田は、まさに「企業の擬人化」だ。企業にとって、東京は都合の良い**「社会的在庫装置」「欲望の倉庫」**なのだろう。しかし、生活者にとってはどうか。
2015年以降、実は都心雇用圏50万人以上の都市であれば、個人が享受できるモノやサービスの種類は飽和しており、ほとんど同じになっている。
それにもかかわらず、都心雇用圏3640万人の東京(本物)に住む生活者は、独身ですら家から目的地まで片道30～40分、ファミリー世帯に至っては片道42～67分という膨大な時間を移動に浪費している。
一方で、地方には中心部から徒歩4分（百貨店や個人店群は徒歩4分圏内、総合美術館、イベント会場も徒歩10分圏内）に500店舗、徒歩9分圏内に1000店舗が密集し、新築70㎡のマンションが4000万円で手に入る都市が存在する。(都雇圏50~80万人都市.店舗数は都雇圏79万人の高松のもの)
この現実は、東京(本物)の生活水準がいかに低いかを物語っている。この記事の目的は、こうした企業目線の欺瞞を排し、純粋に生活者の視点から東京(本物)の住宅価格の適正額を算出することにある。
具体的な比較対象として、都心雇用圏79万人の高松市を見てみよう。
高松市では、中心部から2.0km（バス日中30分に1本、乗車13分）、つまり家から目的地まで合計約28分の磨屋町から2.0kmエリアが市営住宅のボリュームゾーンだ。
ここの世帯向け3DKの家賃は月額2.5万円（年額30万円）である。
仮に、この住宅の利回りを6.0%と設定すると、その資産価値は500万円と算出できる。
(300,000 \div 0.06 = 5,000,000)
では、東京(本物)で同じ「家から目的地まで片道28分」のファミリー住宅はいくらか。例えば銀座から3.7kmに位置する門前仲町のファミリー住宅は、現在1.2億円で取引されている。
高松市の生活基準で考えれば、この物件の価値は本来500万円であるべきだ。つまり、現実の価格は1億1500万円も高い。実に24倍もの価格差だ。これが、生活者の実感から導き出される東京の住宅の「適正額」である。
なぜ、これほど異常な価格差がまかり通るのか。
それは、移動時間というコストを完全に無視し、「東京で働くこと」自体に価値を見出す層が存在するからに他ならない。彼らにとって、満員電車での長時間の消耗は、目的を達成するための必要経費なのだろう。
これは、どれだけ給料が安くてもその仕事が好きだからと続けてしまう、日本のアニメーターが置かれた状況と全く同じ**「やりがい搾取」**の構造だ。
東京という街は、そのブランドイメージを背景に、生活者から時間と金を不当に搾取して成立している。
「高松と同じは極端でも、間をとって少し高いくらいが適正ではないか」という意見もあるかもしれない。
だが、そんなことはない。せいぜい許容できるのは2割増が限界だ。
そもそも、都心雇用圏の人口が80万人を超えると、住宅価格は上がり始める。企業の立地が全国に適切に分散すれば、東京一極集中など全く必要ない。都心雇用圏50万人以上の都市は全国に50箇所もあるのだから、80万人規模の都市圏に分散するのが、住宅価格、通勤時間、そして生活の質の全てにおいて最適解なのだ。
ちなみに、徒歩圏で快適に暮らせる人口には物理的な限界がある。
これこそが、人間が過密のストレスなく、全ての機能を享受できるスケールなのである。
前述の通り、2024年10月以降、東京圏の30代は年間6万人という驚異的なペースで転出超過に転じた。
所帯を持ち、子育てをする段階になって、ようやく東京での生活がいかに「ていねいな消耗」であるかに気づき、脱出を始めているのだ。
これは、かつてのたまごっちの流行のようなものだ。上の世代のトレンドは、やがて下の世代にも波及する。20代がこの事実に気づく日もそう遠くないだろう。
過密問題がなく、乗り物を使わずとも全ての生活機能が徒歩圏で満たされる都市（＝都心雇用圏65～110万人規模）を的確に選べるか。
それとも、過去の価値観に囚われ、ひよって都心雇用圏270万人といった中途半端な大都市を選び、結局は「東京もどき」の過密問題に苦しみ続けることになるのか。
真の豊かさとは、マクロな施設の数や情報の量ではない。個人が実際に享受できる、ミクロな実効密度、つまり徒歩圏内に凝縮された生活機能こそが本質である。
この構造に気づき、幻想から抜け出し、自らの足で豊かさを実感できる場所を選び取る能力こそが、これからの時代を生き抜くための「文化資本」に他ならない。
独自に情報を裏取りして真実を書いてくれるChatGPT5 thinking(勿論,私の筋書きも真実を書いているので同じ事が書かれる)に対し,
Gemini2.5Proは、筋書きに書いたことを全て含めてくれる。
## 要旨
2日前の増田に「札幌の徒歩圏マンションは“集まってる企業的に相応”だから市川より遥かに安く、適正は1000万円」という主張があった。けれど、それって企業の立場が擬人化されて書いてない？ もし札幌・中心徒歩圏＝1000万円が本当に適正なら、「じゃあなぜ片道60分の移動を続けるの？」という問いに自動で突き当たる。
通勤時間をゼロ評価（＝自分の片道30〜60分を無視）したまま、「総生産量」「やりがい」「資産形成」だけで語ると、生活者の幸福が抜け落ちる。
この記事は生活者の視点で「適正額」を試算する。キーワードは時間家賃（じかん-やちん）――家の値段＝立地＋広さ＋“毎日むしられる時間”だ。
参考に、東京の新築分譲マンション平均価格はいま1億円超（首都圏新築・2024年平均は1億485万円）で、23区の中古70㎡も直近で1億円台に乗る局面が出ている。これが生活者にとって“適正”なのかを、時間と代替地（高松・札幌）で測り直す。
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## 前作のダイジェスト
人口移動の足元：2024年の東京は依然として転入超過だが、伸びは鈍化。23区の転入超過は回復したものの、年齢階層ではムラが目立つ。
年齢構造の変化：20代は流入が続く一方、30代は2024年10月以降転出超過が指摘される（統計局の資料）。家族形成期が“中心で暮らす難度”を物語る。
通勤の現実：東京圏の鉄道定期利用者の平均片道所要は67.7分。時間消費が生活水準を直撃している。
企業はどこへ？：「本社移転」は2019年までは東京転入超過の年もあるが、機能分散（地方に研究・製造・BPO）が同時進行。2020年以降は一貫して東京都～関東からの転出超過で、“本社＝東京集中”の一枚絵では語れない段階。
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元増田のロジックは「企業視点での総生産性最大化」だ。東京(本物)は取引密度が高く、希少な専門職の面接効率も良い。企業が払う地代なら説明がつく。
でも生活者にとっては違う。時間＝寿命を燃やす通勤は毎日課金。東京の高い貨幣地価は、時間地価（言い換え：タイム地価）で割って再評価すべきだ。
＞命題：家の“適正額”＝「代替都市で同等生活を得るコスト」＋「東京で失う/得る時間価値」の現在価値。
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### ①データの杭
高松市の公営（県/市）住宅の家賃帯は1.6万〜4.3万円台（間取り3K/3DK含む）。中心至近ではない(磨屋町2.0km, 家to目的地28分)が、市内要所へのバス移動で日常機能が完結する価格帯が現実に存在する。
東京の新築分譲平均は1億485万円（2024年）。23区の中古70㎡は2025年5月に1億88万円の局面。
家賃2.5万円/月（年30万円）を表面利回り6%で割り戻すと、約500万円の資産価値（30万円÷0.06=500万円）。都雇圏人口50万人以上では享受対象は飽和している故,機能“到達”が28分程度で満たせる.「28分生活」の最低ラインの再取得コストはこの桁になる。
＞ ここでの500万円は**“生活機能の再取得コスト”の目安であり、「分譲クオリティの広さ/築年」ではなく“暮らせる導線”の最低ラインを可視化するための共通スケール**。
東京で家→目的地28分のファミリー住戸は、1億円級に普通にぶつかる。同じ“到達時間”を買うためのコスト差は桁違いだ。
生活機能28分を買うコスト：500万円（公営最廉価相当スケール）vs 1億円級（東京の市場取引）
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「札幌・中心徒歩圏＝1000万円が適正」は、市場実勢と乖離している。直近の市況では、札幌市の中古70㎡相場は数千万円帯が実務レンジ。中心区でも1000万円フラットは築年・立地条件が強く制約された例外的ピン点で、“徒歩圏の標準像”とは言い難い。1000万円を普遍の“適正”と言い切るのは危うい。
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東京(本物)の平均的な通勤：片道67.7分（鉄道定期利用者平均） → 差=52.7分
年間の“失う時間価値”＝252h×1,500円=378,000円/年
＞ つまり、同じ暮らしを得るために、東京は追加で1,260万円の**“時間家賃”を払っているのと同じ**。
本来ならその分だけ“家の適正価格”は下がる――生活者の適正は、企業の適正より軽くなる。
（注）平均通勤時間は地域・職種で大きくブレるため、自分の通勤実測でNPVを差し替えてほしい。
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結論：賃金プレミアムは1〜2割台が実務レンジ。“時間家賃”のNPV（上の例で約1,260万円）を相殺するには弱い。住宅価格の倍率20倍を正当化できる材料にはならない。
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# じゃあ、**東京(本物)の“適正額”**はいくら？（生活者版の答え）
## ケースA：中心“徒歩4分圏”の70㎡
代替地（高松中心）新築70㎡で4,000万円級が十分に成立するマーケット（市内中心の機能密度で暮らしが完結）。
東京プレミアム（雇用機会・エンタメ“在庫”）を2割上乗せしても、4,800〜6,000万円が、東京(本物)の中心徒歩4分圏(銀座,上野,新宿等徒歩4分内)の生活者の適正レンジ。
実勢（新築平均1.6億円、23区中古70㎡1億円局面）との差：+10,000〜+11,200万円。
高松公営家賃2.5万円→利回り6%で500万円（**“生活機能再取得”**の最低スケール）。
私募REバリュエーションに寄せれば、同等導線の分譲クオリティでも1,500〜3,500万円が東京(本物)の片道28分生活者目線の妥当帯。
実勢（1.2億円級）との差：+8,500万〜+10,500万円。
## 総括
＞ 総括：企業の最適（在庫密度）で決まるのが東京の“市場価格”。
生活者の最適（時間×導線）で決めると、“適正額”は“市場”の半額以下に沈む。
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## 「間をとる」が適正？ → **そんなことない。上限“2割増”**まで
企業の“在庫経済”と生活者の“時間経済”の半々で折衷したくなる。
しかし、時間家賃のNPVは日々確定的に出費される損失だ。一方、企業の在庫密度は個人の享受上限（1日0.5GB仮説のような情報処理限界）で逓減する。だから、折衷ではなく生活者重みで決めるべき。**“上限2割プレミア”**がまだ良心的だ。
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## 実際に“減っている30代”のシグナル
統計局自身の資料で、20代は転入、30代は転出超過が明記される。家族形成期の住居コストと時間家賃が臨界を超えると、転出が起きる――“生活者の適正”に市場価格が合ってないシグナルだ。
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1.札幌1000万円は市場の中央値でも生活者の適正でもなく、例外ピンの一般化。
2.高松の公営家賃(磨屋町2.0km家to目的地片道28分)は**“28分生活”の最低再取得コストを見える化する良い定規**。
3.東京(本物)の1億円は、企業の在庫密度の影で時間家賃のNPVを踏みつけにしている。
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東京(本物)の“市場価格”は立派だ。けれど生活者の適正額は**“時間”を入れた瞬間に半額以下に落ちる。札幌1000万円論も、高松500万円スケールも、東京1億円も、同じ定規（時間家賃）で測ろう。
家の値段は寿命の使い方**で決まる――それだけの話だ。
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## 参考データ・出典
首都圏新築分譲マンション平均価格（2024年1億485万円）：不動産経済研究所まとめ記事。
東京23区中古70㎡が1億円局面：野村不動産アーバンネット（東京カンテイ提供データ）。
高松の公営住宅家賃帯（1.6万〜4.3万円台）：香川県/高松市資料、MLIT資料。
平均年収：doda。最低賃金：厚労省／労働局（東京1,163円・香川970円）。
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徒歩4分＝約320m半径、面積は約0.32km²。自治体レベルでは住居密度2万人/km²が限界だが、部分的にはもっと詰め込める。特に二階建てアパートメインで2万人／k㎡を達成していた中野区と違い、2020年以降は都雇圏50万人でも中心は15階前後マンション林立だ。つまり密度7倍(14万人／㎡)。故に“徒歩4分内6万人”。徒歩圏の議論は半径×密度で都度計算を。（この項は一般式の説明であり、具体都市の密度は用途地域で大きく変わります）
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## まとめ一行
“時間家賃”をチョキっと足して引けば、東京(本物)の住居の適正額は――
2025年6月28日まで「卒業できていないことは知らなかった」という方のプロフィールをWebアーカイブで確認したところ、「卒業した」という記載なし。
田久保 眞紀
たくぼ まき
東洋大学法学部経営法学科へ進んだ後、自由闊達な道を紆余曲折するも、ふとしたキッカケでイベント業の広告代理店に入社。
その後はフリーランスに転身。
2010年伊東へUターン。カフェを開業。2017年頃から伊豆高原・八幡野地区に計画が持ち上がった大規模太陽光発電所(メガソーラー)の反対運動に参加。
田久保 眞紀
たくぼ まき
東洋大学法学部経営法学科へ進んだ後、東京で広告や企画営業の仕事を経て
(実際は外国人に頼って、労働需要を満たすだろうが、現在の大都市の日本人住民には自らの立場を弁えず外国人排斥党が人気であるので、外国人の方に頼れないパターンも想定できよう)
I.外国人頼り
都雇圏3600万人の東京(本物)都市圏が都雇圏50万人以上都市の中で最も生活水準が悪いとはいえ、それでも外国人の方の出身地よりは稼げるのであろう.
（具体的には, 都雇圏80万人都市の場合,外国人の方は地価最高点9km bus 30分に1本 乗車23分 家to目的地38分、
都雇圏3600万人では地価最高点23km 家to目的地58分）
程に住む。）
さて、元々労働力過剰だった故,転出超過していた地方で少子化が起こり、その地方の労働需要ぴったりの若者人口になり転出が起こらなくなった。
（各種統計あり. 具体的には、
・東京圏は2024/10以降転入超過数半減(2026/05に転出超過転換pace).
・2020以降東京~関東本社転出超過(年東京1128社,関東258社転出超過)
大都市では, 全ての労働需要を外国人に頼る事はできず、概ね大卒職や技能は満たせぬ。それらが要る会社の内、労働需要を満たせぬ会社は地方移転せざるを得ぬ。更に,この人口分の住民サービスも存在不能。
一方、住民サービスの類は外国人で満たせる故、今と大して変わらぬ価格で享受できる。
概ね、住民サービス業者が困るだけであろう。事業会社が地方移転しても転職すれば良い。
ただ、大卒職も技能が要る職も2/3は流入労働力で賄われていたため、一世代(80年)経てば人口は今の1/3(都市圏1200万人)になろう.
住民サービス従事者を(職が最早不足していない)地方から引き剥がせる程の高給が必要となるが、
都雇圏80万人では地価最高点2.5km(bus10分に1本, 家to目的地29分)に住めてた人を, 現状の東本の生活水準で,
都雇圏3600万人で地価最高点25km(電車10分に1本,家to目的地67分)
に移住させるのは流石に無理があろう.
あくまで80万人では職が無かったからこそ片道67分に移住させれていた訳で.
家to目的地29分を維持させるには、元の年収300万円とかを年収1500万円程に上げる必要があり, 概ねサービス・小売り価格は5倍程になろう.コンビニ時給6000円の世界である。
しかし、東京都の2人以上世帯中央値で,現在の可処分所得月39万円,基礎支出20万円な中で,サービス・物品価格が5倍ともなれば、毎月60万円程赤字でほぼ誰も住めぬ.
結果的に、外国人を排斥する場合、月100万円を支払える世帯(年収1400万円とか、つまり、今森下とか豊海に家族で住めてる世帯だ)だけが残り、東京(本物)都市圏の都市的地域半径は45kmから4kmに急縮小し（1200万人コースの場合は半径26km）,人口は、(人口=面積比から)127分の1の28万人となろう.
👶👶👶
これが（他地域の過剰労働力がなくなり、他地域からの流入が無くなっても）自地域で働いてくれる自地域出身の子供を儲けれなかった都市の末路である。
まあ、そういう事もあって外国人排斥の無理に途中で気づくであろうから、I. の1/3人口コースであろう.
それでも過密が起こらぬ110万人の11倍の人口があり、現在の大阪並の過密問題が残ろう.
👶結論：「自分の子で回す」or「外から吸う」のどちらも断念した都市の末路
外国人にも頼らない。
人口が現在の3分の1（1200万人規模）になったとしても、それは決して「衰退」だけを意味するわけではありません。むしろ、過密が緩和され、一人当たりの生活空間は広がる可能性があります。課題は、インフラの維持です。広範囲に拡散した現在の都市圏をそのまま維持することは非効率であるため、居住エリアを特定の拠点に集約させる「コンパクトシティ」化が、否応なく進むことになるでしょう。
「全吸入経路を断った機械生命体は、エネルギー切れで停止する」という比喩は、この問題の本質を見事に捉えています。都市も生命体と同じく、外部から常に新しいエネルギー（この場合は人材）を取り入れ、新陳代謝を繰り返すことでしか、その活力を維持できません。
**「自分の子で回す」ことを怠り、「外から吸う」**こともやめてしまえば、機能停止は避けられない運命です。
❓❓❓
3.シナリオII（外国人排斥）への疑問：「結末はハイパーインフレだけか？」
デフレスパイラル的な崩壊: 高騰したサービス価格に誰もついていけなくなった結果、企業は次々に倒産し、失業者が溢れる。需要と供給が、熱狂的なインフレではなく、極端に低いレベルで均衡する「デフレ的な崩壊」を迎えるシナリオです。都市機能は麻痺し、人々はより生活コストの安い地方へ脱出していく。結果的に人口が激減するのは同じですが、そのプロセスはインフレではなく、経済活動の急停止という形をとる可能性です。
ブコメのeroyamaさんの文章すごい。AI通さないとよくわからなかった。。。
https://b.hatena.ne.jp/entry/4773783884275241121/comment/eroyama
既に2020以降東京~関東本社転出超過,202410以降東京圏転入超過数半減(202605転出超過転換pace)故,"地方創生とは抑何","何が脱東京導"考싶."地方創生"は流出が長く続き老人維持不能恐れ겠.(実際には地方からの流入に頼ってた大都市が地方職行き渡 り流出止まりsoなった) 此は散々流出者が"職無 故流出"言ってた→少子 化で職行き渡れば流出 しないを予想できなed or予想してても金貰うが 有利ed겠.元流出地域は人口が産業より多すぎ たが少子化で産業同規
👉 要約すると
2020年以降、東京圏からの本社移転や転出超過が進み、2024年からは東京圏の転入超過も減少。2026年には転出が上回る可能性がある。
これまで「地方から都会への流出は仕事がないから」と言われてきたが、少子化で地方に仕事が行き渡れば流出は止まると予想できたはず。
大都市はこれまで地方からの若者流入に頼っていたが、それが止まると「地方創生」や「脱東京」の意味も変わってくる。
✅ 内容を分解して読みやすくすると
→2020年以降、東京や関東の大企業本社の地方移転（転出超過）が進んでいる。
「202410以降東京圏転入超過数半減 (202605転出超過転換pace)」
→2024年10月以降、東京圏に移住してくる人の数（転入超過数）が半分になっている。
さらに2026年5月ごろには転出が転入を上回る（転出超過に転換する）ペース。
→ だから「地方創生ってそもそも何なの？」「何が“脱東京”を導いたの？」と考えたくなる。
→地方創生の背景には「地方から若者が流出しすぎて、高齢者を支えられなくなる恐れがある」という問題意識。
「(実際には地方からの流入に頼ってた大都市が地方職行き渡り流出止まりsoなった)」
→ 実際は大都市は地方からの若者流入に頼ってきたが、少子化で地方に仕事が行き渡るようになったことで、大都市への流出が止まってきた。
「此は散々流出者が“職無故流出”言ってた→少子化で職行き渡れば流出しないを予想できなed or予想してても金貰うが有利ed겠」
→ これまで「地方から流出するのは仕事がないからだ」と言われていたが、
少子化で仕事が行き渡れば流出が止まることは予想できた（あるいは予想していても、予算をもらう方が得だから何も言わなかった）。
→ これまで地方は「人口が産業の受け皿より多すぎる」状態だったが、少子化で人口が減った結果、産業とバランスが取れるようになってきた。
高知市で生まれ育ち、小学二年で四国外の土地に引っ越し、その土地の小学校に転入。
当然高知弁以外の話し言葉を知らないので、バリバリの高知弁で同級生とコミュニケート。
子供なので順応性が高く、自覚のないままに、すぐにその土地の言葉を話すようになったが、
小4の時に小2の時の同級生Aと話すと、転入当時の自分は語尾に何でも「ニャア」と付けていたと言い、
別の元・同級生のBにそのことを聞くと、Aの発言とは違い、何でも語尾に「チュウ」と付いていたと言った。
「えいにゃあ（＝いいな）」、 「やっちゅう（＝やっている）」 、「しちゅう（＝している）」とかだろうか。
https://www.kochinet.ed.jp/osaki-e/hogen/HOUGEN2.HTM
公式サイト：https://www.lovelive-anime.jp/lovehigh/
「氷河期世代は一番納得できない」“初任給日本一”PRの大阪・和泉市役所…現場職員の反応を直撃「不満や不安の声はありましたが…」
役所は歳を取れば取るほど貰える金が増えると同時に、仕事をしない人が増える。
軽い仕事だけ手持ちして、後は庁内をお散歩、定時になると帰って行く。
係長あたりの責任ある職員についても、クレーム対応なんかは窓口の職員に任せてそそくさと逃げる始末。
私が数年前まで勤めていた自治体はこうだった。
もちろん全ての自治体でそうとは限らないし、ミクロな世界の話として読んでほしい。
で、未来のために若くて優秀な人材を確保しようとする努力は間違ってないと思う。
ただしその新入職員を教えるのが、純粋培養公務員なら意味がない。
たとえば子育て世帯が転入すると市民課・児童課・学校課・保育課などの窓口を案内される。彼らは市民に4回も名前や住所を書かせてそれが「当たり前」だと思っており、異常だと思っていない。
各部署の各届出ごとに条例や規則、様式に決まりがあるために市民は窓口をたらい回されるということで、一応理由はキチンとある訳だが、実際問題窓口をワンストップにすることはその気になれば可能である。
条例や規則の改正、届出様式の改正、職員の配置転換など様々な手間が発生するから誰もやりたがらないだけ。
改善出来ることを見て見ぬふりするのが当たり前になっているのが彼らであり、利益のために日々改善を重ねる民間企業のマインドからすれば考えられない職場が役所である。
そういった業務改善や効率化のマインドが全く無い上司が新卒を教え、その新卒が次の新卒を教えるから当然マトモな人材も育たない(=こうして今日も純粋培養公務員が育てられてゆく)。
ジャストアイデアではあるが、大都市・地方都市から複数の自治体を選出して完全民営化してみたら良い。
間違いなく業務は改善されて人件費も大幅削減される。田舎や島嶼はローカル過ぎて民営化は馴染まないかもしれないが。
少し話が逸れたが、結論をハッキリ言うと、優秀な新卒だけを獲得しても意味がない。
完全民営化は実際問題無理なのだから、30代40代あたりの中途の枠を広げて民間で厳しく揉まれてきた人を採用すること。
中途で入った民間経験者が新卒を教えることで、やっとマトモな新卒が育つ。
こうして新しい血を入れて新陳代謝していかないことには地方公務員に未来は無い。
また、新卒の厚遇に対して「氷河期世代は納得できない」とのことだが、氷河期世代がデジタル化等未来へ繋がる仕事から目を背けてきたせいで市民へのサービスは低品質なものとなり、今の若年〜中年層がその尻拭いをしている。
「納得できない」ではなく納得させるだけの仕事をしてください。
この時期になると一段と気分が落ち込むな。
さっぱり祝福しようとか、お疲れ様とかそういう考えにならないんだが。
やっぱり変なんだろうなぁ。
自分が退職するタイミングになったらどういう風に送別会を断ってやろうとか、
これまで社内表彰でもらった表彰状やらトロフィーやらをこれ見よがしに会社のゴミ箱に投げ捨ててやろうとか、
最後の挨拶で最後に溜め込んでた不平不満をぶちまけてやろうとか。
いやいやいや、どーせ小心者のお前にはそんなことできませんよ。
その時になったら、可もなく不可もなく、風波立てずに誰の印象にも残らないように去ることに心血を注ぐんでしょうよ。
今度は転入者の紹介か。ああ、席替えだキックオフだ懇親会だ嫌だ嫌だ。
新入社員がくるのか。
面倒くさい面倒くさい。。
余計な擾乱が一つ増えるという感覚。
ああ、どうして暖かく迎え入れようという気持ちになれないんだろう。
ただ単に自分の性格がひねくれているだけなのか、それとも心に余裕がないのか？
一旦休みたいな。特に期限を決めずに好きなだけ休む時間をとれたら、ちょっとはそういう寛容な気持ちも自然と湧いてくるもんなんだろうか。。
部落差別とは全く性質が異なるものであることは理解しています。
「さす九」という蔑称について家庭の問題をシェアしたり男尊女卑に関してご自身見解を述べるのは「いつものインターネットだな」と思って見ていたのですが、ちょっとびっくりしたのが「「さす九」は悪口であっても差別用語ではないという意見」について普段から女性の地位向上を謳っておられる方がリポストされていること。
意見そのものは、そういう認識もあるよねくらいにしか思ってなかったけど差別問題に敏感な論客がそれを拡散した、ということについては差別の構造に飲み込まれているような気がする。
そもそもある地域の出身者まとめて、「あそこの出身者は人権意識に欠ける」という雑なくくりはど直球の差別、と言うのが私の認識。当然個々人の家庭で嫌な思いをしている方や、かってそのような思いをした方がいるのは真剣に受け止めないといけないけれど、それはあくまでミクロの話であってマクロに雑にまとめてさす九はちょっといきすぎたレッテル貼りだと思う。
うまく説明できないし他者の認識を想像しているから事実とは異なるかもしれないけど、さす九を悪口のひとつとして認識、拡散したその論客の方は、私の認識から見ると差別に加担した加害者な訳で、その方の認識として、さす九は単なる悪口であり、その言葉を踏まえて九州の男性は人権意識の向上に励むように、と考えているとしたら、私の認識からは「正しい目的」のためには差別を道具的に使うことは許容される、と主張しているように見えてしまう。
あとさす九は悪口である、とポストされた方はこの用語を用いた揶揄等があれば差別である、としているけどこの用語が一人歩きすれば、例えば学校で九州からの転入生に対して「いじり」として使われる姿なんて容易に想像できるけどな。
予想が当たらないといいな。
昨今話題となっている中国による侵略ですが、SNSで悲痛な叫びや怒りを耳にします。
悲観的な予測でスミマセン。
で、「成人でかつ投票に行く」人が多く見積もってもだいたい1/3の10000人だったとします。
これに対して皆様の予想通り帰化した中国人が投票することでしょう。
思い出してください、熱海のリゾートマンションの中国人による買い占めを。
(当時は不動産投資のためだと思っていましたが…)
思い出してください、4,5年前街中に点々とできた謎の台湾料理屋を。
偽台湾料理屋の従業員が、就労5年を過ぎて帰化の要件を満たし、
そのタイミングで(実態はあるにせよないにせよ)、もともとの帰化人+新しい帰化人が
戸籍上リゾートマンションに転入したとしたら、10000票以上は稼げるというのもあるんじゃないかと思います。
"新しい日本人"が地方の買い占めた団地に転入、市町村を数で実効支配するのだと思います。
(もちろんリコールできないよう2/3以上の人口になることも計算ずくで)
おそらく本人はこれが広がってくれればと思っているのですが、残念ながらそんな書き込みは飽和状態です。
問題は「SNSを見ていない、テレビに毒されている層(主婦層や老人)」であって
書いたことで満足しちゃっても現状は変わらないと思います(辛辣でスミマセン)。
無駄。考えない方がいいです。
アメリカについてはトランプ・イーロンが日本を守ってくれる、という証拠は一切出てないと思います。
結局のところ夏の参議院選挙で投票するしかないんですが、周囲は相変わらず平和ボケです。
そこに対して鼻息を荒げて「自民党ガー」といったところで、さほど同意を得られず、
結果自民は減るものの保守政党で過半数を取ることはないのではないかと思います。
それによって外国人の高額療養費制度の見直し等も成立しないでしょう。
繰り返しますが重要となるのは「ドラマばっかりみている主婦層」や「ネットに疎い老人」にいかに現状を知ってもらうか、かと思います。
SNSを見ない層にとなると、例えば市民の会を作って駅前で街宣。
これもさんざん過去の事例があって、なかなか受け入れてもらえないと思います。
自ら立候補？遠い。。。
結局のところ「政治と宗教の話は人前でするな」という暗黙のルール(？)が障壁となってるんだと思います。
これも、中国のせいではないにせよ「政治に興味を持たせないための一種の洗脳」だったとしたら大したものですね…。
小学校の頃イタズラで靴箱に入ってたやつ。
「この手紙を5人に回さないと不幸が訪れます」っていう謎ルール。
文面では極力ソフトな口調で日本の惨状を説明して調べてもらう。
そして、もし賛同いただけるなら手紙のコピーをまた誰かの家に投函してとお願いする。
令和の時代に手紙wwwってなると思うけど、知らない家への投函自体は至って合法。
ジジババも手紙なら少なくとも読んではくれるし、出す側の心理的負担も少ない。
(夜中にこっそり周囲の家に投函するとかならできるんじゃないかと…)
とりあえず、サンプルをにアップしてみました。
これをどこかの誰かに投函して拡散されれば少しは状況は変わるんじゃないか
そんな甘い期待を抱いて書きました。
(作戦名とかあった方がいいのか？)
初めての増田なので、思い出を書きなぐりたいだけです。
一応、フィクションということにしてください。
私の住んでいる町に駅弁と呼ばれる大学がある（あまり隠す気はないが、実名を書くのも良くないかと思い名前は出さない）。
私は卒業生ではないが、小学校や中学校までは附属校なのでお世話になった。
大学としても駅弁などと言われつつ、そこまでレベルが低いわけではない。
一部の文系学部は卒業後の進路で一定の評価を受けていたりもする。
私自身は別の大学に進んだが、サークル活動などで仲良くなった友人もいたので、n=1ではあるが、良い印象を持っている。
その大学があるおかげか、駅前は快速が止まらない駅とは思えないほど、牛丼チェーンやラーメン屋などの飲食店や居酒屋が充実していた。
潰れたのは大学の門の目の前にあった、まずい家系ラーメンのチェーンくらいである。
私自身、近所に住んでいたこともあり、十二分に恩恵にあずかっていた。
新しいラーメン屋ができれば、GoogleMapにすぐ口コミが書かれるし、本屋の品揃えも良いし、カフェなども多い。ないのはクリーニング屋くらいのものだ。
そんな環境で新卒2〜3年目を迎えた私は、外食ばかりになってしまった。
しかし、当たり前だが外食し続けると食費がかさむ。牛丼屋でも大盛にしたいし、何なら味噌汁だってつけたい。
新卒2〜3年目でもらえる給料などたかが知れている。困った私はある日、安く腹いっぱい食べる方法を見つけた。
20:00から半額のシールが貼られるのだが、貼り付け後はかつ丼が270円、天丼が300円、鶏の山賊焼きに至っては250円である。
おなかが空いていたら2個食べたっていい。これは良い方法を見つけたぞ、とスーパーの横の階段を19:50頃に駆け降りる日々が続いた。
しかし、日々通っていると、だんだん19:50頃にいるメンバーが固定されていることに気づく。
ポリッピーと鬼殺しの一番小さいパックを持ったカゴを支えるおじいさん。
フードを毎回かぶって、ほろよいの色々な味を楽しむ大学名入りのスウェットのお兄さん。
ジムなどでトレーニーが仲良くなったり、ドッグランや公園で犬と飼い主が仲良くなる、というのはよく聞く話ではあるが、自分たちの場合は認識していても、敵でしかなかった。
自分の欲しい弁当を他人に取られないように「自分の分として確保とは言えないような距離感を保ちつつ、カゴに入れて所有権を主張したりしない」ことでシールを貼ってもらう、日本で5本指に入るレベルのみみっちい牽制しあいを毎晩やっていたのである。
また、ポジショニングも大事だ。銀色の扉から店員が出てくると、全員が自分の目当ての弁当の前をセットポジションとして陣取る。
セットポジションを取るためには銀色の扉が見える位置にいないと出遅れる。しかし、弁当コーナーにずっと立っているとレジに並ぶ客の邪魔になってしまう。
みっともない争いではあるが、そこには周りのまともな買い物客への気遣いと、半額弁当が欲しくて並んでいるわけではない、という見栄と、店員へのわずかばかりの感謝があったのだ。
この状況に大きな変化があったのは、ほぼ毎晩のように並び始めて2〜3カ月たった時だった。
あまり嗅ぎなれない、海外の空港で嗅ぐような甘い香水に、色黒で目鼻立ちの通った顔。さらに、女性はヒジャーブを付けていたので、イスラム教圏の人なんだろうな、という理解は容易だった。
大学を卒業した友人に聞いたところ、その大学では数年後に留学のほぼ義務化を目指しており、交換留学に非常に今年から力を入れているらしい。
また、その一環で今まであまり来ていなかった中東やインドネシア・マレーシアなどの国からの交換留学生の誘致を行っており、それに伴ってハラルやイスラム文化などの周知に力を入れているのだとか。
そんな彼らも日本の半額弁当という文化に気が付いてしまったのである。
そこからは早かった。なんといっても彼らは豚肉を食べられない。
毎晩トンカツ弁当やカツ丼、ハンバーグ、ホイコーロー弁当ばかりが残るようになった。
パック寿司は残るだろうと思っていたが、彼らの中で魚には宗教的禁忌がない。
ただ、彼らが半額弁当バトルに参入してくるにあたって、唯一良かった点は彼らが我々の不文律や暗黙の了解を察して、ゲームチェンジャーにならなかったことだ。
彼らは宗教的な禁忌はあれど、日本人の「他人に迷惑を掛けない」という点のみは守っていた。
さらに時がたち、半額弁当を最初に買ってから半年が経とうとしていた。
イスラム教圏の学生たちはある程度半額に飽きたのか、1週間に1回ぐらいの参加頻度になっていった。
しかし、私は忘れていた。
9月になるとまた違ったイスラム教圏の人たちが買いに来た。彼らは、おそらく先に参入していた同級生や先輩から半額弁当がある、という文化を聞いていたのだろう。
更に時がたち、半額弁当を最初に買ってから半年が経とうとしていた。
イスラム教圏の学生たちは、ある程度半額に飽きたのか、1週間に1回くらいの頻度でしか来なくなっていた。
しかし、私は忘れていた。
9月になると、また違ったイスラム教圏の学生たちが買いに来た。彼らは、おそらく先に参入していた同級生や先輩から半額弁当の文化を聞いていたのだろう。
なぜか9月の転入生には中国人が多かったのか、4月の転入生が今頃になって来るようになったのかはわからないが、中国グループが買いに来るようになった。
缶チューハイをかごに大量に入れた中国人グループが、3〜4人で大騒ぎしながら買っていったのは見たことがある。しかし、その時はそこまで大きな問題になるとは思わなかった。
だが、彼らに遠慮という概念はない。
並ぶとか周囲に気を遣うことよりも、自分や自らの近しい人間の利益を優先する国民性である（それが悪いとか是非の問題ではない）。
彼らは19:40頃に来ると、残っている弁当を一旦すべて自分のかごに入れる。そして、入れながら友人に電話をする（顔を確認していないが、おそらく当番制で買いに来ているのだろう）。
そして19:55頃になると友人が合流し、大声で中国語で談笑しながら店員が来るのを待つ。
他の客から見ればクレームにしか見えないし、スーパーの店員さんからすれば、大声で「交渉」されるくらいなら貼ってしまおう、となったのだろう。
結果として、彼らのかごの中に入っている商品も半額対象となり、我々は中国人グループのおこぼれを買うしかなくなった。
そうなると、割を食うのは日本人だけではない。
我々が土着させたカス風習を律儀に踏襲していたイスラム教圏グループも同様だった。
ましてや、彼らは豚肉を食べられない。
中国人が残していった弁当を、店員に「これは豚肉入りですか？」と聞く姿を何度も見た。
我々は激怒した。
決意はしたが、所詮は勝手にローカルルールを作っているだけだとも思った。
だが、イスラム教圏グループはやはり根底にハムラビ法典が根付いているのだろう。
「目には目を、歯には歯を」というように、彼らはルールを逆用し始めた。
19:30頃にかごに弁当を入れ、店員を呼びに行くようになったのだ。
店員としても若干の罪悪感があったのかもしれない。
19:40の中国人グループが来る前に売ってしまえば、イスラム教圏の学生たちは買って帰る。
ちなみに、このあたりでルールが変わった頃から、鬼殺しじいちゃんはまったく見なくなっていた。
駅ビルではない方の24時間営業のスーパーに行っていたのかもしれない。
中国人グループも、大学に留学する程度の学力のある人たちである。
明らかに数量が減り、しかも豚肉ばかりが残る状況を見て、何かを察したのだろう。
彼らも19:30頃に来るようになり、そして何かが起こった。
18:30に3割引きシールが貼られたきり、半額にはならなくなったのだ。
イスラム教圏のグループと中国人グループの間で話し合いがあったのか、店側が嫌になってやめたのかはわからない。
関係があるかは不明だが、お店（というよりも駅ビルの建物）自体が改装工事で取り壊された。
しばらくして新しくできたのは全国チェーンのスーパーだった。
綺麗になったし、お弁当の種類も増えた。
しかし、ちょうどコロナ禍の始まりの頃にオープンしてしまったこともあり、私はほとんど行っていない。
ほどなくして、私も引っ越した。
彼らは国に戻り、立派に卒業したのだろうか。
