  |
はてなキーワード:行政とは
基本的に村井県政は新自由主義そのもので、売れる公共のリソースは売り、売れないモノは縮小するだけだった。
自公のオール与党の元、県民の需要や意見が受け付けられることは全くなかった。
上前をハネていくのは例外なく東京の会社で、この20年行政も地元民も植民地の二級市民のような扱いだった。
野党やメディアは存在はしているけれども、それは55年体制の社会党のような存在で、与党を補強しているだけに過ぎない(河北が政治や行政の腐敗を過去に主体的に暴いたことが一度でもあったか？)
選挙直前になり、あらゆるチャンネルで「情弱な地元民はデマに騙されないで」みたいなキャンペーンが始まったのは本当に象徴的だった。
例えば、
社会人になりたての頃は、
そこから40代になった今は、一応一部上場の企業に勤め、年収は1,000万を超え、子宝には恵まれなかったが、妻と2人でささやかに暮らしている。
現在、弱者男性ではない理由は、他人に期待しなかったからだと思う。
まず近親者に問題が多かった。家族でもこれだから赤の他人や行政が親身になって自分を救ってくれるとは到底思えなかった。
みんな自分の事で精一杯なのに、なんで何も持たない俺を気にかける？他人にとって俺を助けるメリットはない。だから自分を助けるのは自分しかない。ずっとそう思ってた。
独学でスキルを学び資格を取り、体当たりで色んな場所に顔を出してコネを作ったり、落とされても何度も挑戦して転職もできた。
途中では、挫折もしたし、恥も沢山かいた。ぞんざいな扱いに傷ついたり、悔しい思いも数知れない。
社会人のスタートが遅かったから年下にこき使われることも頻繁にあった。情け無い気持ちになっても自分のプライドを抑えた。生い立ちとか学歴とか、未だにコンプレックスだらけだ。
運が良かっただけとか生存者バイアスとか言われるかも知れない。でも誰かの救いを待ってるだけでは現状は悪くなるばかり。自分は自分しか救えない。これは真実だ。
そして、これからの人生で何が起きて、また弱者男性になるかわからないが、そんな時でも他人には期待できない。困らないような準備を今からしておく。
みんな頑張れ。
---
日本の教育現場では、児童・生徒がスマホ・SNSを利用することでいじめ・犯罪・自傷リスクが増大。
高齢者や中年世代も、スマホOSの変化により操作が困難で、生活に必要な情報アクセスに課題。
端末・OS・アプリが海外企業中心で、国民全体の生活基盤としての安全性・安定性が不十分。
政府アプリ（マイナポータル）の普及により、国民が行政デジタルサービスに依存する状況が増加。
デジタル機器利用がほとんど**「米や野菜の次元」まで多用されていることを鑑み、教育端末・高齢者端末を国産基盤で統一し、安全・安心な情報圏を確立**する必要がある。
---
デジタル機器利用がほとんど「米や野菜の次元」まで多用されていることを鑑みて、OS／端末を国民に広く浸透させ、生活の基礎インフラとして安定供給する。
Google等の海外情報収集・広告モデルに政府が深く依存する状態を是正し、国内企業の技術・サービスを活用する。
LINE等国内企業製アプリのUI・UXを参考に、教育・高齢者向け端末の基本操作形態に転用。
マイナポータルと教育ポータルを連携させ、市役所・役場などの行政サービスへ安全にアクセスできる統一窓口を実現する。
いじめの「撮影→SNS拡散」を技術的に抑止し、第二次性徴期における心理的打撃を未然に検知・介入できる体制を作る。
中年・高齢者が既に慣れた操作感（ケータイ的操作）と、子どもの学習ニーズの双方を満たすUI/UXを提供する。
ネット遮断下でも安否確認・避難情報が機能する極小OSモードを整備し、国家レベルの迅速な対応を可能にする。
NECやLINE、国内スタートアップを連携させ、端末・OS・アプリの内製化・雇用創出を促進する。
情報利用の透明性（誰がいつ見たかの監査ログ）と、プライバシー・人権を尊重する利用ルールを制度的に確立する。
---
操作方法は「トーク画面・アイコン・通知方式」を教育・高齢者向けに最適化
3-2.ターゲット端末
---
LINE等国内製アプリUIを基本形として、教育・高齢者端末の操作性を最適化
TRON派生極小OS（Life-TRON）に移植する際もUI/UXの操作感を維持
互換レイヤーを用いて、Androidアプリも政府OS上で動作可能
4-2. サブフェーズ
OS設計・仕様確定政府OS基盤設計TRON系極小OSに国内UIを組み込み、教育・高齢者端末向け軽量UI・操作性を設計IPA、TRON協会、NEC、LINE
移行用互換レイヤー開発Androidアプリ継続利用 現行学習・連絡帳・SNSアプリを互換環境で動作。API/ID連携を政府OS標準に統合スタートアップ、NEC
教育端末・高齢者端末実証 実運用テストUI操作性、災害モード、ログ管理を確認教育委員会・自治体
ポータル・アプリ移行データ統合教育ポータル・学習アプリ・SNS・行政サービスを政府OSネイティブ化IPA、NEC、LINE、スタートアップ
全国展開・定着 完全移行Android端末は段階的にフェーズアウト。全国学校・高齢者施設で展開文科省・総務省・自治体
4. 段階的にネイティブ化・全国展開
---
5. 実行体制
大手企業（NEC・LINE）：端末製造・クラウド提供・UI転用
---
6. 次のステップ
「先輩の頼み」で国家機密が流出！ 府警の暗部、暴かれた“沈黙の連鎖”
羽曳野署の警部補（56）が、かつての“先輩”であり府警OBの行政書士（68）に個人情報を漏らしていた その事実が明らかになった。
「ちょっとした頼みだった」
これは、“義理”と“沈黙”に支配された警察組織の、暗黒の構造犯罪なのだ！
本来なら犯罪捜査のための公文書を、個人の人間関係に利用していた。
その瞬間、国家の信頼は裏切られた！
内部の誰も声を上げないなぜか？
「先輩だから」「頼まれたから」 そう言い訳して、沈黙の鎖が組織を締め上げている。
正義を守る者が、今やその正義を売り渡す側に回る この皮肉を、誰が許せようか！
その誓いが、「先輩の頼み」で崩れた瞬間
我々の社会は、誰を信じればよいのか？
これは単なる不祥事ではない。
1. 背景と問題意識
若年女性や少女たちの居場所づくり・自立支援を掲げるNPOや団体が多数活動している。
これらの支援活動は、当初は善意と社会的使命感に基づくものであったが、
近年、一部の団体において「支援活動が制度化・収益化する構造」が形成されつつある。
本人が弁護士関与を希望していなくても、団体の運用ルールで強制的に同席
行政は弁護士の必要性を実質的に審査できず、形式上合法な支出として承認される
この構造のもとでは、「支援対象者」が本来の目的（自立支援・人権保障）よりも、
団体や専門職の活動維持・収益確保のための資源として機能してしまう危険性がある。
しかし、次のような構造が常態化すると、倫理的に重大な問題を孕む。
弁護士が同席する 「法的助言を提供」「支援の質向上」 関与が報酬発生の手段となる
時給8,000円設定弁護士業務としては適正 公金支出としては突出した高額
助成金での支払い公益目的に沿うように見える弁護士費用の恒常的補填構造
本人意思を経ない同席 “保護”の名目で正当化支援対象者の自律を奪う
このような仕組みは、「違法ではないが、倫理的に不当」な構造的誘導といえる。
東京都などの行政機関は、次の理由で「弁護士関与の必要性」を実質的に判断できない。
結果として、団体が自由に弁護士を関与させ、報酬を支出する「制度的自己完結」が発生する。
これは、公金の透明性・公平性・効率性を損なう構造的リスクである。
支援倫理 本人中心・自律支援団体の構造により本人意思が形骸化
弁護士倫理自由な依頼関係と誠実性自動関与・利益誘導的報酬構造
これらを総合すると、**形式的には適法であっても、倫理的には不当な「制度的腐敗」**の状態にある。
支援対象者が「保護される女性」として固定され、被害が語られ続けることによって
つまり、支援が被害を資源化する（commodification of victimhood）構造に陥っており、
支援団体・専門職・行政が共有できる「本人中心支援と倫理規範」を文書化。
7.結論
被害の構造を利用し、支援を装った利益循環の装置になっている。
それは違法ではなくとも、
反論：外国人労働者を受け入れなくても“管理された縮小”は成立しうる
縮小が均衡しない主因は「広い空間に人が薄く分散」していること。
外国人で総量維持ではなく、地域と産業の再配置で人口密度を再構築する。
具体策：
効果：固定費の単位当たり負担を下げ、ネットワーク崩壊を回避。
具体策：
自動化・ロボティクス・生成AIの導入（製造・物流・介護・農業）
社会的コスト（医療・教育・社会保障の追加負担、文化・治安調整コスト）。
量ではなく質で最小実行規模を確保。
方向性：
| 分野 | 外国人労働者なしの対応策 |
| 医療・介護 | AI診断・介護ロボット導入／健康寿命延伸で需要抑制 |
| インフラ | 自治体・生活圏の統合／更新凍結・スマートメンテナンス |
| 産業 | 設計・制御・素材分野へ集中投資／量より知財輸出 |
| 労働 | 定年延長・柔軟勤務・AI支援で生産性倍増 |
| 地方財政 | 合併＋行政DX＋クラウド化で人件費削減 |
| 防衛 | 無人化・AI指揮統制・共同開発で人員依存を低減 |
「縮小均衡は崩れる」という見立ては、空間と制度を現状維持のまま縮める前提による。
構造を圧縮し、技術で密度を再構築すれば、外国人労働者なしでも均衡は成立しうる。
日本では長年「少子化対策」が政治課題の中核に据えられ、はてなの男性は「中年非モテ男性の（年下女性との）恋愛を国や自治体が無償や格安で支援するべき」という主張をここ15年ほど繰り返してきた。
しかし、出生数の減少そのものも重要だが、それ以上に「次世代が社会で機能しない／自立できない割合が増えること」は、長期的に見て社会資本と財政の双方にとって致命的なインパクトを与えうる。
実際、近年は不登校や療育（発達支援）を必要とする子どもの増加、若年無業者の高止まりが目立つ。
文部科学省の令和5年度調査では、小中高の不登校児童生徒数が過去最多を更新しており、小中学校で約34.6万人、高校で約6.9万人と報告。長期欠席・不登校の生徒数はここ数年で明確に増加。不登校は単に「学校に来ない」問題に留まらず、学習の遅れ・社会経験の欠落へと連鎖し、将来の就労や社会参加の困難を生むなど長期にわたる悪影響へと繋がっていくリスクが高い。
厚生労働省や関係機関の集計では、児童発達支援・放課後等デイサービスの利用者数・費用額が年々大幅に増加しており、平成24年度以降で数倍（児童発達支援は約5.7倍、放課後等デイはさらに大きな伸び）というデータが示されている。療育ニーズの増加は、単に行政予算の問題であるだけでなく、家族の就労・生活設計に直接影響する。療育の必要な子が増えれば、介護的な育児負担が長期化し、親（特に母親）がフルタイムでの労働を続けられなくなるケースが増える。
多数の疫学研究が、父親年齢が上がるほど子の自閉症スペクトラム障害リスクが上昇することを示している。代表例として、Reichenbergら（JAMA Psychiatry,2006）や大規模レジストリ解析を含む報告（Sandinら, 2016）は、父親の高齢化と子供のASDリスクの関連を示し、Sandinらは母親年齢や他の共変量を調整した解析でも独立した父親年齢の影響が確認されたとしている。疫学的には父親年齢の上昇がASDリスク増加と関連するという強いエビデンスがある。
メカニズムとしては、父親年齢上昇に伴う精子由来の新生突然変異（de novo mutations）増加や、社会選択（高齢で父親になる人の子供に特異な遺伝的背景がある可能性）などが仮説として挙げられる。Sandinらのような大規模研究は、母親年齢を統計的に調整しても父親年齢の独立効果が残ることを示しており、母親年齢を影響を除去した有効なソースに該当。
障害児・療育を要する子どもを抱える保護者に関する厚生労働省の調査では、「仕事と子育ての両立に困っている」との回答が多く、就労継続が難しいとの実態が示されている。共働きでやりくりしていた家庭でも、子どもに特別な支援が必要になると片方（多くは母親）が離職・短時間就労を選ばざるをえない事例が頻出。子供の送り迎えのために仕事を辞めるよう療育施設から直接言われたり、また辞めない限り子供の支援サービスにアクセスするのが不可能な状況であったという声も報告されている。
もともと「片働きでは家計が成り立たないから共働きで子どもを作る」という家計設計が一般化している時代に、療育ニーズの増加で親が仕事を続けられない事態が広がれば、家計・キャリア・出生意欲のすべてに負の影響を与える。
若年無業者は、若年者が減少している社会でありながらも高止まりの状態が続いている（例：15–34歳で50万人台程度の長期高止まりの推移など）。労働需要が不景気により落ち若年人口のボリュームがあって人余り状態であった氷河期とは状況が全く違い、団塊世代が引退して人手が不足して売り手市場であるのにもかかわらず、「能力的な理由でどこでも働けない若年者」の問題が現在の日本の問題である。若年層の就労不能・無業化が増えることは、納税者が減るだけでなく、生活保護・医療・福祉などの公的支援需要を増やすため、政府財政にとって大きな負担となる。
さらに内閣府や財務省の将来見通し・財政資料は、人口減少・高齢化が進む中で社会保障給付が増大し、現役世代の負担が重くなることを繰り返し示している。もし「働けない・納税できない次世代」の割合が上がれば、税や社会保険料を健常な労働世代からさらに徴収せざるをえず、長期的な税負担の増加と経済成長の停滞を招く。少子化に加え、次世代の「就労能力・自立度」が低下することは、単なる人口統計の問題を超え、財政持続性と社会の生産性にとって直接的な脅威である。
少子化対策は往々にして結婚と挙児を望むが機会が得られない35歳以上の男性の目線で語られがちだが、「出産適齢期に入る前の若年層（高校生・大学生）」に対するライフプラン教育や健常児をもうける能力と年齢の関係に関する情報提供、キャリア形成と家族計画を両立できる制度整備の方が長期的に見て効果が高い。これまでライフプラン教育は女子中高生のみに限定されて行われたことでTwitter上での「女性差別」という炎上が繰り返されてきたが、むしろ無知や危機感の欠如といった点で問題の程度が酷いのは男性のほうであり、40歳など手遅れな年齢になって親の介護危機をきっかけとして婚活を開始しがちな旧世代の無知な男性を反面教師として、現在の男子高校生に対して「25歳までに同年代の相手を決め、27歳までに第一子をもうける」といった人生設計に向けた緊張感を持ってもらうことこそ肝要である。35歳以上の男女への結婚促進は別に、国のためにならない。若さをすでに失った人は、勘違いをするべきではない。
女性が高齢になることにより不妊、流産、ダウン症といったリスクが上がることは知られているが、男性側が35歳以上であることによってASDが増えるというのは2000年以降に研究され始めた内容であり、知識が広がっていない。無知による晩婚、ASD児増加、不登校、若年無業、8050問題へと流れてしまう家庭が増えないことを祈るばかりである。
ここまで公金が入っている「行政が認めたちゃんとした団体」に、こんな一発契約打ち切りレベルの問題が続出しているのだから
この分だと「売春強要」や「人身売買」すらそのうち出てきてもおかしくないと思う。マジで恐ろしい話。
以前問題を起こした駆け込み寺も、かつて歌舞伎町界隈で幅を利かせていたColaboも、
どちらも政治家や政治団体、マスコミ、各界の有識者と強い繋がりを持ち「実績のあるまともな団体」の看板を掲げていたが(シャブ牧師の団体も同じ)、
蓋を開ければこの有様。後釜の団体にも期待なんてまるでできない。
元々、弱者支援が反社崩れや活動家崩れのシノギになっているのは有名な話だ。
ごく一部の団体に限られるが、こうした悪質な団体が手広く、巧妙に暗躍しているのが現状だ。
ほとんどの団体はまともだが、問題のある一部があまりにも悪質なのだ。(だからまともな団体ほど、信頼されず本当に苦労している)
ホームレスやネットカフェ難民が行政に頼らない理由もここにある。
野宿の方がマシなレベルのドヤでその日暮らしをする人々の間でさえ「支援団体はヤバい」という認識が広く共有されている事実がある。
関わったら最後、反社じみた連中に囲われ、タコ部屋以下の環境で飼い殺しにされる。
そんな恐怖から逃げ出した人々が、支援自体に不信感を抱き拒否して、結果的に支援の網から零れ落ちてしまう悪循環が生まれている。
支援活動に関わった経験がある人なら分かると思うけど、ホームレスやその日暮らしに身を崩す人々の多くは
診察を受ければ何らかの診断が下るであろう「ギリ健」のボーダーラインにいる人が多い。(障害の二次被害によって社会的に上手く立ち行かなくなり、身を持ち崩すケースが多い)
そんな彼らに怪しい支援団体を見抜くのは難しい。行政公認の「ちゃんとした団体」ならなおさら。
行政がやるべき支援事業を丸投げした結果が、この惨状を生んでいる。
一番の被害者は、行政公認の団体に頼ったはずの弱者たちだ。助けを求めた先で、活動家や薬物中毒という「非日常」に引きずり込まれるなんて、あまりにも理不尽だ。
「弱者救済しろ」「女性を救済しろ」と声高に主張する人たちは、まず行政が責任を持って支援事業を行うべきだと訴えるべきだ。
そうでないなら、それはただの党派性によるポジショントークに過ぎない。少なくとも被支援者の事なんてまるで考えていない。
ここまで書きながら思い出したけど「人身売買」なら既にベビーライフの件があった……
あれもNHKなどの大手メディアに持ち上げられ、あの超人気ライターのヨッピーが
「(例え海外に養子に行き行方不明になっていても)幸せに暮らしてるかも知れないから問題無いじゃないですか！」なんて無理筋な擁護をしていた団体だ。
ヨッピーは超人気インフルエンサーとしての顔を持ち、東京新聞にも連載を持つ一流のちゃんとした人間だ。
そんなちゃんとした人間までもが、ベビーライフの様な団体を擁護しお墨付きを与えている。
本当に最悪だ。
教師してる。生徒の親垢を見つけてしまってげんなりしてる。学校と支援の文句ばっかり。医療系についている保護者のせいか、いちいち注文が多い。学校の行事にクレームばっか書いてるけど、自分のこと棚に上げてる。過度に刺激するなって言ってるけど、親の都合で刺激与えてるやん。それはいいのかよ。いいんだろうな。
親だけで育てられなくて、行政の支援頼りまくりなのに、支援が不十分だとか、やり方に問題があるとか。
こちらとしては、頑張ろうとしてる生徒がヘリコプターペアレントよろしく機会を阻まれてることが残念でならない。大変な生徒だけど誠意を持って対応してるよ、こちらは。
ハンドルネーム使ってるけど、過去ポストを貼れば、学校も本名もわかるよ。学校の行事でまた文句言ってる。教師たちの間で有名だよ、あなたも、あなたのアカウントも。
