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はてなキーワード:経済圏とは
春：円安・物価高が深刻化。エネルギー価格の高騰により地方自治体の財政が悪化。
秋：関西広域連合（大阪・兵庫・京都など）が「地方主権の再設計」を掲げ、中央政府への財政依存縮小を宣言。
冬：東京政府（内閣）は「地方独自課税は憲法違反」として法的措置を検討。国と地方の対立が表面化。
春：大阪府議会が「関西経済圏憲章」を可決。地元企業や金融機関が支持を表明。
夏：自衛隊関西方面隊の一部が命令系統に混乱。防衛省内で「政治的中立」をめぐる対立が発生。
秋：SNS上で“西日本独立論”が拡散。京都大学・神戸大学の知識人グループが「連邦制日本案」を公表。
春：中央政府が地方交付税削減と関西圏への企業移転規制を強化。関西側は経済封鎖と受け取り反発。
夏：関西電力が独自料金体系を導入、東京電力との送電協定を停止。実質的な「エネルギー分断」が発生。
秋：一部の地方自治体（広島、福岡、愛媛）が関西側に同調。西日本ブロック形成が進む。
春：政府が関西広域連合を「違憲組織」として解体命令。大阪府知事が従わず。
夏：警察庁と大阪府警の間で管轄権争い。衝突が発生し死傷者が出る。これが「大阪事件」と呼ばれる。
冬：東京政府は非常事態宣言を発令。西日本の自治体首長らは「連邦暫定評議会」を設立。
春：一部の自衛隊部隊が命令拒否。京都・名古屋間で補給路をめぐる小規模武力衝突。
夏：「東日本連邦政府（東京中心）」と「西日本連邦評議会（大阪中心）」が事実上の分立状態に。
秋：国際社会（特に米国・中国）は「内政問題」として静観姿勢を取るが、在日米軍の動向が緊張を高める。
春：九州北部・中部地方で戦闘が断続。民間インフラが被害を受け、物流網崩壊。
夏：中立地域として北海道・沖縄が自治的立場を宣言。外国人避難が始まる。
秋：国連が「日本内戦」を正式に認定。停戦監視団の派遣を協議。
夏：両政府が「東西暫定境界線（富士山〜伊勢湾）」を承認し停戦成立。
冬：国土は「東日本連邦（東京・仙台）」と「西日本連邦（大阪・福岡）」に分かれ、名目上の統一国家は維持されるが、実質的に分裂。
その三作品は国際展開もされていて、既に経済圏ができてるクラスだぞ。ぼっち・ざ・ろっく! とは一ケタ以上違う。
SAOは直接的なIPの売上だけで一千億円超えのコンテンツ。ソニーグループの決算に度々登場するレベル。経済効果的な指標では兆円規模になる。
転スラは書籍だけで4千万部超え、無職転生も二千万部に迫る巨大コンテンツ。
そりゃドラゴンボールとか鬼滅の刃とキャプテン翼とかレジェンドクラスに比べりゃ低いが、これをたいしたことが無いというのならぼっち・ざ・ろっく! は覇権とか語れるレベルではない。
俺はぼっち・ざ・ろっく! は十分成功していると思うが、ぼっち・ざ・ろっく!を成功している、いわゆる「覇権」であると言う基準に置くのならば、SAOや無職転生、転スラはそれのさらに上を行っている。
ドイツはナチの悪行を描く映画をずっと作って「反省」 「でも悪かったのはナチ」 「ナチに騙された我々もバカだった」
日本は被害者ぶったオナニー映画や戦争辛かった特攻隊美化みたいな自分主観被害者意識ばかり
アメリカのベトナム映画とも似てるな。ディアハンターや地獄の黙示録の域には全く達しないが
はっきりいって、これまで経済で後れを取ったり国内が安定しないから黙っていたアジア諸国
中国、韓国、インドネシア、等々が、経済国力で日本を凌駕するとともに
相当なクオリティで
つか、既にはじまってる
EU圏のような東部アジア経済圏がつくられても、日本はハブられて叩かれる
これまで国共内戦や文革で中国人の意識からそらされていた＜日本に戦争時にやられたこと＞がこれから出てくる
フィリピン、マレーシア、インドネシアなどアジア諸国からも経済発展・安定に従って出てくるだろう
日本が特攻隊美化や女子高校生と特攻隊員の恋愛など馬鹿げた映画をつくっている間
ドイツでのナチスドイツ批判・たゆまぬ追求をはじめ、フランス・スウェーデンなど戦勝国側でも隠蔽されていたナチス協力の歴史が厳しくとりあげられている
この差は、近隣アジアが今後経済発展するなかで、日本が疎外され取り残される大きな原因になるだろう
侵略戦争の加害者である事実から目を背け、歴史を改竄し責任逃れ言い訳を繰り返し
ドイツがEUの中心になったのと異なり、日本はアジア経済圏で尊敬もされず仲間にも入れられず反日！愛国！を叫んで貧困に陥っていく
そうならないための教育が必要なのに、過ちを認められず他責する。その傾向が社会全体を歪ませている
勝海舟は欧米追随せず近隣諸国と争わず東洋経済圏をつくるべきだと説いた
中国人の経済に対する感覚には到底かなわない、将来的にどうなるか考えろと
トランプ政権の関税政策について、気が付いた範囲のことを書いてみようと思う
この壁は外からの影響から国内を守る一方で、経済的な連携や役割分担を阻み、結果的に「規模の経済」を失わせる。
それは競争力低下につながる「縮小の道」でもある。
米国政府は「協力」ではなく「ディール」という言葉を多用する。
今回の関税政策は、国内外にアメリカの強さを印象付け、同盟国から譲歩や投資を引き出すことに成功した。
ただし、ディールは短期的成果は見えやすいが、即時の利益交換に過ぎない。
長期的には信頼の低下・市場縮小・同盟関係の摩耗という代償は避けられず、戦術的には勝利しているが、戦略的には敗北する可能性がある。
こうした選択の背景には、即時的な成果によって国内支持を固めようとする意図があったとも考えられる。
民衆にとって分かりやすい政策は支持されやすいが、説明が長く複雑になる政策は理解されない。
さらに、政権が数年ごとに交代するため、次の選挙までに結果を示さなければならないというアメリカの制度上の制約もある。
その結果、短期的な「見える成果」に偏り、長期的な戦略や協力体制の構築は後回しになりやすい。
本来は、関税の上乗せより先に同盟国間の連携強化を示すべきだった。
例えば「同盟国と役割分担し、一部低関税で活性化させる構想」など姿勢だけでも示し、その後で壁を築けば、混乱を抑えながら「縮小」ではなく「再構築」という見せ方ができた。
しかし、関税の上乗せを先行させたことで、民主主義国である同盟国の民衆に疑問を与え、アメリカの影響力の低下を引き起こす結果となっている。
トランプって結局関税で脅してるだけで、延期してるだけで全然実行してないんだよな。無理やり関税掛けたら脱アメリカして別の経済圏作られるのを恐れてるんだよね。そうなると本当に詰むだろうから理性はまだあるっぽい。
Claudeのレポートを使ってなかったので試しに使ってみた。
2025年7月9日、日本の石破茂首相がテレビ番組で発した言葉が、東アジアの地政学的構造を根本から揺るがしている。「もし彼らが、日本は米国に大きく依存しているから米国の言うことに従うべきだと考えているなら、我々は安全保障、エネルギー、食料においてより自立的になり、米国への依存を減らす必要がある」。この発言は、8月1日から発効する米国の25％関税措置への対応として発せられたものだが、単なる貿易摩擦への反応を超えた歴史的な転換点を示唆している。
実際、トランプ政権は同盟国に対して自立を明確に要求しており、日本への書簡では「この25％という数字は、貴国との貿易赤字格差を解消するために必要な水準にははるかに及ばない」と警告している。このような状況下で、日本・韓国・台湾による東アジア連合（EAU）構想は、地域の自立と繁栄のための現実的な選択肢として浮上している。
EAUが実現すれば、合計GDPは約7兆ドル、世界経済の8％を占める巨大経済圏が誕生する。日本の4.2兆ドル、韓国の1.95兆ドル、台湾の7,900億ドルを合わせた経済規模は、米国、中国に次ぐ世界第3位の経済ブロックとなる。人口約1億8,000万人の高度に教育された労働力を擁し、一人当たりGDPは3万ドルを超える先進経済圏となる。
現在の貿易関係はすでに密接で、日本と台湾間の貿易額は年間882億ドル、日本と韓国間は93兆円に達している。関税撤廃により、域内貿易は15～25％増加すると予測され、サプライチェーンの効率化と共に大きな経済効果が期待できる。
EAUの最大の強みは、世界の半導体生産の74.3％を支配することだ。台湾のTSMCが世界ファウンドリー市場の58.5％、韓国のサムスンが15.8％を占め、さらに高帯域幅メモリー（HBM）市場では、韓国のSKハイニックスとサムスンで合計95％のシェアを持つ。この技術的優位性は、AI時代において決定的な競争力となる。
日本の素材技術、韓国のメモリー技術、台湾の製造技術の組み合わせは、他の地域では再現不可能な産業クラスターを形成する。すでにSKハイニックスとTSMCはHBM4の共同開発を進めており、統合によってさらなるイノベーションが加速される。
3か国はいずれも深刻な少子高齢化に直面している。韓国の出生率は0.87と世界最低、日本は1.3、台湾は1.1という危機的水準にある。2060年までに東アジアの高齢者比率は33.7％に達すると予測される中、労働力の相互補完と技術革新による生産性向上が不可欠となる。
統合により、高度人材の域内移動が可能となり、各国の労働力不足を相互に補完できる。特に半導体エンジニアなど専門技術者の交流は、産業競争力の維持に直結する。
EAU構想の最大の障壁は、日韓間の歴史問題である。慰安婦問題では、2015年の「最終的かつ不可逆的な解決」合意が事実上崩壊し、被害者は日本からの直接的な謝罪と賠償を求め続けている。徴用工問題でも、2018年の韓国最高裁判決以降、日本企業への賠償命令が続き、2023年の尹政権による解決案も韓国国民の約60％が反対している。
竹島（独島）の領有権問題も解決の糸口が見えない。韓国にとって独島は日本の植民地支配からの独立の象徴であり、日本にとっては領土主権の問題として譲歩できない。このような根本的な信頼の欠如が、政治統合への大きな障害となっている。
台湾の参加は、EAU構想に特殊な複雑性をもたらす。正式な外交関係を持つ国は12か国のみで、国連を含むほとんどの国際機関から排除されている。中国は台湾を「反乱省」と見なし、2005年の反国家分裂法では武力行使も辞さない姿勢を明確にしている。
中国はEAUを米国主導の対中包囲網の一環と解釈し、強力な反対措置を取ることが予想される。経済制裁、軍事的圧力、外交的孤立化など、あらゆる手段を用いて統合を妨害する可能性が高い。実際、中国は日韓両国の最大の貿易相手国であり、経済的報復のリスクは無視できない。
3か国とも民主主義国家だが、政治システムは大きく異なる。日本の議院内閣制、韓国の大統領制、台湾の半大統領制という違いは、意思決定メカニズムの統合を困難にする。また、各国の憲法は主権の移譲に厳格な制限を設けており、EUのような超国家的機関の設立は法的にも政治的にも極めて困難である。
国民感情も大きな障壁となる。韓国の反日感情、日本の嫌韓感情は根強く、台湾でも主権への懸念から深い統合への抵抗が予想される。
1990年の東アジア経済協議体（EAEC）構想は、日本のリーダーシップ不在と米国の反対により失敗した。しかし、1997年のアジア通貨危機後に誕生したASEAN+3は、実務的協力の枠組みとして定着し、2020年に発効した地域的な包括的経済連携（RCEP）は、世界GDP の30％をカバーする最大の自由貿易協定となった。
これらの経験は、アジアにおける地域統合は欧州型の超国家的統合ではなく、主権を維持しながら実務的協力を深める「アジア方式」が適していることを示している。EUモデルの直接的な適用は現実的でないが、段階的統合のロードマップは参考になる。
専門家の分析によれば、EAU実現には25年程度の長期的視野が必要とされる。第1段階（2025-2030年）では、観光、教育、技術標準などの分野での協力から始める。すでにRCEPが発効し、2022年には域内貿易が8％増加したことは、経済統合の実現可能性を実証している。
第2段階（2030-2035年）では、投資協定の締結、規制の調和、金融協力の深化を進める。第3段階（2035-2045年）で共通市場の形成、通貨協力の開始を目指し、第4段階（2045-2050年）で完全な経済統合と限定的な政治協力を実現する。
ASEAN+3、東アジアサミット（EAS）、RCEPなど既存の協力枠組みを基盤として活用することが現実的だ。特にASEANの中心性を維持しながら、日韓台が「RCEP+」として深化した協力を進める方式が、地域の支持を得やすい。
短期的には、デジタル決済システムの統合、観光ビザの相互免除、高等教育単位の相互認定、パンデミック対策での協力など、市民が直接的な利益を感じられる分野から始めることが重要である。
石破首相の発言が示すように、米国依存からの脱却は日本だけでなく東アジア全体の課題となっている。EAU構想は、この地域が自らの運命を自ら決定し、世界経済の第3極として自立的な発展を遂げるための現実的な選択肢である。
歴史的対立、台湾の地位、中国の反対など、克服すべき課題は山積している。しかし、7兆ドルの経済規模、世界の半導体生産の74％という圧倒的な技術力、共通の民主主義的価値観は、これらの障壁を乗り越える十分な動機となる。
重要なのは、完璧な統合を最初から目指すのではなく、実現可能な協力から始めて信頼を構築していくことだ。25年という長期的視野を持ちながら、観光客の相互訪問の促進、学生交流の拡大、技術標準の共通化など、具体的な利益を積み重ねていく。そして何より、この地域の人々が共有する平和と繁栄への願いを、対立を超えて協力へと転換していく政治的意志が求められている。
東アジア連合は夢物語ではない。それは、変化する世界秩序の中で、この地域が選択できる最も現実的で建設的な未来への道筋なのである。
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# **M-98C《ヴァニタス》🇳🇴 ノースソヴリン連邦空軍 出撃個人記録**
| 項目 | 内容 |
| 任務番号 | **NSF-JSOC 25-10-17-Σ** |
| 目的 | 東アジア経済圏に対する**限定的経済／通信遮断実証** |
| 発令主体 | ノースソヴリン連邦 極地戦略合同司令部（JSOC） |
| 離陸基地 | **スカディ飛行場**（72°45′N178°32′E, ノヴァシベリア諸島） |
| 再突入高度 | 35km |
| 武装 | **HGV-B73 “Dawn Shard”** ×3 |
> *ノースソヴリン連邦*…北極海資源を背景に台頭した極寒のシ―ステイツ。表向きはNATO傘下だが、実質は独立経済圏を構築。今回の作戦は「輸出レアメタル決済を量子網に限定させる交渉カード」として計画された。
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> *HUD:* “L-1,INS ALIGNOK. SCRJ READY.”
寒霧の滑走路。機体は液体窒素噴霧で外板温度を均一化。ステルス皮膜のシリコン閃光が月光を弾く。
「政治じゃない。ただの“工学実証”さ」。整備士の捨て台詞が耳に残った。
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> *VALIS:* “日本防空レーダ― ソーンソート γ 帯…ダウンリンク阻害完了。”
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私は\*\*「品川シーサイド・クラスタ」\*\*を地図上でタップ。黄色のリング。
> *VALIS:* “推定非戦闘員被害 < 1 k.”
> 心の声: 「数字にしてくれると、罪悪感も概算できるのか」
コクピット温度 48 ℃。耐Gスーツの微振動が脈拍を代行する。
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瞬間、**EMPフラッシュ**が湾岸の灯りを片側だけ喰った。
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> *VALIS:* “目的達成率 62 % …臨界閾値到達。”
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旋回 G が抜けた瞬間、**東京タワーのシルエット**が視界に入る —オレンジの灯がまだ点いていた。
私が破壊したのは都市ではなく、都市を繋ぐ**約束事の網**。だが網の上には人が立っている。
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機体外板にプラズマ浸し。レーダー断面積 0.0009 m²。
日本列島の監視網が\*\*“ここに私がいた痕跡”\*\*を掴めないよう、電子的に自分を溶かす。
“Checkmate?”
いや、まだ。これは詰めろの一手だ。
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## 05:18JST ―カムチャツカ沖・補給艇 Rendez-vous
機体を折り畳むように格納庫へ滑り込む。
> **司令官:** 「通信インフラの復旧見積りは？」
> **司令官:** 「なら充分だ。マーケットは怖がる」
私は黙って頭を下げた。
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* “ノースソヴリン”は自国領を一発も撃たずに、通貨スワップ再交渉の座を得る。
*私たちが名乗る日は来ない。名乗った瞬間、交渉カードが紙切れになる。
3. **次回があるなら**
* それが「戦争をしないための爆撃」の完成形だと信じたい。
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> “任務完遂。民間死傷 0.06 % —許容範囲内。
> Good morning, Lazarus-1.The worldwill wake up different.”
そして自問した。
国家安全保障補佐官からの直通通話。EUがカフカス地域に軍事行動を開始したロシアに対しドローン300機による爆撃を12時間後に開始する一報。
「アメリカン・グラディエーター」としてアメリカ第49代大統領に就任したアレックス・デンは、強靭な肉体を持ちレスリングベースの打倒極で圧倒しながらも、
常に相手へのリスペクトを忘れないUFC殿堂入りのファイター出身であり、強く優しいアメリカを取り戻すべく、国民の圧倒的な支持の元、国内外の交渉に赴いていた。
「…ぅわー…ちょちょちょ……どうすんのよこれ…結構主要都市いっちゃってるじゃん」
飼い猫のミーシャが喉を鳴らしながらベッドに飛び乗ってきた。太い親指で眉間を撫でてやりながら、発達した広背筋を丸めてタブレットに転送された爆撃予定地をあらためる。
打倒極で圧倒しているように見えたのは、打撃や関節技が怖すぎて対戦相手の情報を頭に叩き込み、割り出した作戦の成果だったし、リスペクトを欠かさないのはキレられる
のが怖かったからだ。大統領選に立候補したのはセカンドキャリアを少しでも良くする布石だった。
強く、優しくあれ。５秒でテキトーに考えたスローガンは国内を熱狂に巻き込んだ。
…ダメだよー戦争…。ていうかちょっと前に仲良く飯食ったじゃん…。忘れたけどなんかスポーツ大会とかやったじゃん。なんで急にキレんのよ…。もぉ大統領やめたい…。
朝食の催促代わりに甲高い声でミーシャが鳴く。
ホワイトハウスのシチュエーションルームに集まった面々は、アメリカン・グラディエーターの入室を待ち構えていた。
（うわミーシャのやつ、毛の生え代わり時期か。ズボンめっちゃ毛だらけだわ…）
どちらがセキュリティなのかわからない山のような身体を揺らし、俯きがちでアレックスが着席する。
「では早速本題ですが、周知の通りこの局面まで到達すれば我々もEUに加勢すると基本指針にもあります。よって、今回の爆撃の結果いかんに関わらず、
参戦意思を発信するべきです」
（ちょ、えっ？えっ？戦争すんの？いやいやムリムリのムリだろ…。何考えてんだよコイツ）
アレックスは険しい表情を崩さず、しかし狼狽して、プロジェクターに写された開戦後のシナリオを見るでもなく見た。
「事前に、全会一致の承認は取り付けております。大統領もご同意いただけますね？」
（マジ？マジで言ってるこの子…？無理ーもう帰りたいー。帰ってゲームしたいー）
「あー…我々が目指すのは同盟関係と市場秩序の維持だけではなく…友好的な経済圏の確立だ。本当に今回の件、リスクリターンがあっていると思うのか？
…人の血が流れるんだぞ」
とりわけ厳つい雰囲気を醸し出しつつ、アレックスは想定よりもうまく言えた事に内心安堵する。
「それは…。もし今回の判断に大統領が疑念をお持ちのようでしたら、今一度情勢を見極める判断も可能ですが」
国務長官は眉を顰める。
（あれ？いける？これワンチャンいける？戦争やめれたりする？よっしゃ！）
「もう一度言うが…人の血が流れるんだぞ。我々は可能な限り、争う以外の方法を模索するべきだ」
「…わかりました。ではミーティングを終了し、プレスリリースの内容取り決めを急ぎましょう」
（え～！お前らで適当にやっといてよ～！帰りたいの！ゲームしたいの！）
国務長官の目配せで、プロジェクターの写す画面は切り替わり、スピーチの骨子となるシンプルなテキストが並び揃った。
EUは定刻に爆撃を開始し、その作戦は概ね成功をおさめた。星条旗が携えられたブレイディ記者会見室。アレックスが壇上に立つ。
「今回のEUによる防衛的先制攻撃の規模と成功率については把握している。EUの採った選択も、ロシアの横暴が招いた事に他ならないと
理解しているが、皆の目指すゴールは、暴力による現状変更のない国際協調関係だ。我が国としては、これまで同様ゴールを目指し、交渉の機会を
（あー今日リリースなんだよな。あのDLC強いのかな～。もう質問くんなよ。早く帰りｔ）
「前任の大統領の頃より、EUが防衛的先制攻撃を選んだ場合は我々もそれに応じた選択をする…つまりアメリカも参戦の意向がある、
という認識をしていましたが、それは違うという事ですか？」
（やめてよー。やめようよー。なんでどいつもこいつも血の気多いのよ）
「先にも言ったように、皆の目指すゴールは、暴力による現状変更のない国際協調関係だ。EUの選択を咎めるつもりはないが、我が国の選択のあり方は違う、
という事だ」
（帰りたい。ていうか大統領やめたい）
「しかし、大統領。交渉、対話、国際協調——それで世界は本当に変わるのですか？今この瞬間、EU兵士の命が懸かっている。
アメリカが『共に立つ』と言わなければ、それはすなわち、“見捨てた”という事になりませんか？」
（おい誰だよコイツ！！こっち台本ないんやぞ！！待て待て待て！激詰めやめてもろて…アカン。もう帰りたい）
アレックスはやや視線を落とし、オクタゴンで相手と向き合う時のような落ち着いた表情で口を開いた。
「変わらないかもしれない。俺だって、それは分かってる。言葉で止められない戦争が、たくさんあった。
でもな。銃を撃つより先に、誰かが言葉を尽くす。それすらしなきゃ、俺たちはただの殺し屋集団だ」
皆が、口をつぐむ。
「“見捨てた”って言いたいなら、言えばいい。けどな、誰かを助けるために他の誰かを殺すしかない世界を、俺は“正義”って呼ぶつもりはない」
フラッシュの嵐を抜けて会見場を後にしたアレックスは、ようやく控室のドアを閉めた。
ネクタイをゆるめながら、ソファに崩れ落ちる。ミーシャの毛がまだ袖に残っている。帰りたい。
アレックスの疲労に反比例するように整ったスーツを纏った、秘書官のリンダが入ってくる。
「無理です」
「なんでそんな早いの返事」
「そのあと、大統領専属AIとの会話セッション、軍事顧問との非公式ランチミーティング、そして夜は、えっと…」
「えっと？」
「行く」
「即答ですね」
地方都市で年収800万円は高級車買って、複数の車を止められる広い家を買えるようなそういう年収。
都心での年収800万円は買えて大衆車で、郊外の駅からちょっと遠い狭小住宅をギリギリ買える年収。
食費や生活費もそれと概ね連動していると思う。
あとは子供一人あたりの投資額が都心と地方都市では違うのかもしれないとも思った。
都心だと一人の子供が複数の習いごとなどをしているのは普通だけど、地方都市でもそうなんだろうか。
そのほか、お裾分けとかお手伝いのような貨幣によらない経済圏みたいなのもあるので一概に年収だけでは語れない。
周囲との相対的な価値で言えば、地方都市と同じものやサービスは都心だとその何倍も出さないと受けられないかもしれない。
中国が台湾へのドローン攻撃を開始。まず通信インフラや指揮所を制圧するため、海南島や南シナ海上の通信中継基地にサイバー攻撃を仕掛ける。
同時に、中国は日本の化学品メーカーが輸出する半導体製造用フッ化水素などを狙い、長崎や鹿児島の工場にステルス型攻撃ドローンを飛ばして生産ラインを破壊。
日本からの化学品・特殊材料が途絶えたことで、台湾のTSMCやUMCなどの半導体ファウンドリーが生産を大幅に縮小。台湾本土のドローン工場はチップ・センサーを確保できず、短期間で在庫が尽きる。
台湾はアメリカに緊急支援を要請。アメリカ空軍所属の電子戦機や海軍の無人艦艇が周辺海域で偵察・掃海活動を開始。
アメリカが台湾支援を表明し、日本・オーストラリア・イギリスを含むクアッド（QUAD）各国が連携を強化。日本は自衛隊の無人機部隊を展開し、九州から台湾海峡への偵察ドローンを派遣。オーストラリアは西豪州から補給拠点を提供。
これに反発した中国は、在日米軍基地や沖縄の通信中継サイトを攻撃対象とし、電子戦を激化させる。
韓国とドイツが台湾・日本・オーストラリア側に半導体素材やIC製造装置を供給するため参戦。米日連合が中国東部の部品輸送船団を海上ドローンで攻撃すると、中国はロシアから代替チップや機械部品を輸入して生産を維持しようとする。
一方、ロシアは中国への軍事支援を表明し、シリアやベラルーシ経由で部品を送り込むため、地中海やボスポラス海峡で海洋ドローン同士の遭遇戦が多発。
アメリカ海軍の空母無人艦載機と中国海軍の無人水上艇が南シナ海で衝突。韓国とドイツからは輸送艦や補給拠点も狙われるため、中国東北部やロシア極東にも戦闘が拡大する。
北朝鮮は中立を保つが、制裁回避のため中国側に非公式に部品を供給。インドは米日連合への部品提供には慎重立場を取る。
欧州連合（EU）は米日連合側として中国製品の輸入を全面規制。これに対し、中国とロシアはBRICS諸国（インドを除く合意体）を通じた代替経済圏を形成しようとするも、資源の奪い合いで内部不協和が顕在化。
インドは最終的に「南シナ海の航行の自由」を理由に、米日連合に比肩して中国包囲網に加わる。東南アジア諸国連合（ASEAN）は分断され、ベトナム・フィリピンは米日連合支持、カンボジア・ラオスは中国寄りを維持。
各国は海上輸送ルートを守るため海洋ドローンを投入。日本・韓国連合は南シナ海から台湾海峡までを制圧しようとし、中国・ロシア連合は東シナ海・黄海で迎撃。各地で希少金属（レアアース、タングステン、ガリウム）の奪い合いが激化する。
中国国内やシベリアの工場もアメリカ主導の無人航空機による空爆で被害を受け、生産能力の維持が困難になる。
北米（アメリカ・カナダ）やヨーロッパ（ドイツ・フランス・イギリス）各地でも、中国産・ロシア産の部品を使う工場が攻撃対象に。欧州では北海に展開する海洋ドローン戦で激しいドローン衝突が発生し、港湾都市が封鎖される。
南アメリカではブラジルやアルゼンチンがどちらの連合にも属さず、中立を保とうとするが、供給網が寸断されたことで経済が混乱。
米日韓台豪独印連合と中露北朝鮮連合に加え、フランス・イギリスが中東拠点からドローンを飛ばし、ペルシャ湾周辺の石油施設を攻撃。複数戦線で同時多発的にドローン戦が展開され、事実上の「第三次世界大戦」状態となる。
どちらの陣営も工場の生産が限界に近づき、中国東部やロシア極東、韓国南部、日本の九州地方など複数の工業地帯が大打撃を受ける。
国連安全保障理事会が緊急会合を招集し、全主要国に停戦勧告を強制。最終的にアメリカ・日本・ドイツ・イギリス・オーストラリア・韓国・インド連合が、中国・ロシア・北朝鮮連合の工業地帯を占拠し、停戦協定が締結される。
各国はドローン生産に必要なサプライチェーンの国内回帰を急務とし、工業資源・サイバーセキュリティ・AI開発が安全保障の最重要項目となる。
