  |
はてなキーワード:地方局とは
2026年2月12日、平日午後の情報番組として長年君臨してきた「情報ライブ ミヤネ屋」が2026年9月末で終了することが、司会の宮根誠司氏により正式に発表された。番組終盤、宮根氏は約4分間のスピーチで視聴者やスタッフへの感謝を述べ、自らの言葉で番組からの「卒業」を伝えた。この発表は、2006年7月の番組開始から約20年という節目を迎えた長寿番組の終焉を意味する。
番組終了の第一報は、2026年1月28日に「女性セブンプラス」が報じた。関係者への取材によれば、宮根氏自身が読売テレビ側に「番組を終えたい」と申し出たことが発端だった。局側は必死に慰留したが、宮根氏の意思は固く、その後読売テレビと日本テレビの上層部との話し合いを経て、10月期の改編で終了することが決まった。
2月12日の生放送では、宮根氏は「この9月末をもって私、このミヤネ屋を卒業させていただく運びになりました」と述べた。フリーアナウンサーとして番組の終わりが来ることは覚悟していたとしながらも、「何度か卒業しようと考えたこともございます。そのたびに読売テレビはじめ、皆さまにありがたいことに慰留していただきまして、この20年まで続けることができました。本当に幸せ者です」と感謝の言葉を続けた。
宮根氏は局アナ時代を含めると26歳から37年間、63歳になる年まで月曜から金曜の帯番組を担当し続けてきた。この長いキャリアを振り返りながら、「信じられないくらい恵まれた環境で、テレビに携わらせていただきました」と語った。スピーチの最後には、「やめるのをやめたという可能性もありますので、その時はまたご報告させていただきます」と笑いを誘う一幕もあった。
「ミヤネ屋」は2006年7月31日、読売テレビ制作の関西ローカル番組としてスタートした。前身は金曜のみ放送されていた「激テレ★金曜日」で、これを月曜から金曜までの帯番組にリニューアルする形で誕生した。当初は午後の遅い時間帯からの放送だったが、評判の良さから徐々に放送地域を拡大していく。
2007年10月には関東と長野を除く全国ネットに昇格し、2008年3月31日からは日本テレビでも放送が開始され、完全な全国ネット番組となった。これは、2007年9月に草野仁氏が司会を務めていた「ザ・ワイド」が終了し、日本テレビが午後のワイドショーから一時撤退したことが背景にある。読売テレビが独自に育てた「ミヤネ屋」が、結果的にその枠を埋める形となった。
番組の特徴は、宮根氏の歯に衣着せぬトークと、関西弁を駆使した親しみやすい進行スタイルにあった。読売新聞特別編集委員の橋本五郎氏、弁護士の野村修也氏といった論客とのやり取りも人気を集め、政治から芸能まで幅広いテーマを扱う情報番組として、平日午後の顔となった。
視聴率面では、2009年度から9年連続で関東・関西地区ともに通期の平均世帯視聴率でトップを獲得。20年間にわたり全国平均で5から7パーセント台を安定的に維持し、累計放送回数は4000回を超えた。近年はTBS系「ゴゴスマ」やフジテレビ系「旬感LIVE とれたてっ！」など他局の追い上げもあったが、コア視聴率では依然として同時間帯首位をキープしており、高視聴率を保ったままの終了となる。
宮根氏が番組終了を決断した理由として、複数のメディアが共通して伝えているのは、「新しいことに挑戦したい」という本人の強い意志である。関係者の証言によれば、2年前に還暦を迎えた頃から「安定にしがみつくのではなく、新しいことに挑戦したい」という思いを抱いていたという。2025年7月に番組が20周年を迎えたことが、その思いをさらに強くした。
宮根氏は1963年生まれで現在62歳。朝日放送に1987年にアナウンサーとして入社し、関西で人気アナウンサーとして活躍した後、2004年にフリーへ転身した。その際も40歳という節目で「一から出直す覚悟」を決めたとされ、今回も同じ心境で新たな挑戦に臨むという。
また、平日は大阪で「ミヤネ屋」、週末に上京してフジテレビ系「Mr.サンデー」に出演するという生活を15年間続けてきた体力的な負担も、決断の背景にあるとの見方もある。関係者は「年齢的にもいまが最後のチャンスと考えている」と語っており、宮根氏自身が番組の20周年という区切りを、自らのキャリアの転換点として捉えたことがうかがえる。
宮根氏は2025年7月の20周年の際、「平時は型にはまらず楽しく、もし大きな災害や緊急事態が起こったときはいちばん頼りにされる。そんな正体不明の番組であり続けたい」と今後の意気込みを語っていたが、この頃すでに大きな決断を胸に秘めていたとみられる。
「ミヤネ屋」の成功は、テレビ業界において大きな意味を持つ。地方局が制作する情報番組を全国ネットで放送するというスタイルは、現在では珍しくないが、その先駆者こそが「ミヤネ屋」だった。放送関係者は「番組の成功を見て各局がまねた格好。昼の情報番組に与えた影響は計り知れない」とその功績を評価している。
ただし、番組終了の裏では、後番組をめぐる読売テレビと日本テレビの複雑な関係も指摘されている。全国放送での月曜から金曜の帯番組は、地方局にとって貴重な枠であり、CMなどの営業収入も莫大だ。読売テレビ内では「ミヤネ屋」が全番組の中でも最大の収益源となっていた。
この枠をめぐり、日本テレビ側が「枠を戻せ」と主張する可能性も報じられている。かつて日本テレビは「ザ・ワイド」を終了させ午後のワイドショーから撤退したが、読売テレビが独自に育てた「ミヤネ屋」が成功を収めたことで、複雑な思いを抱えていたとされる。現在、後番組については未定とされており、今後の動向が注目される。
「ミヤネ屋」の終了により、平日午後の視聴率競争は新たな局面を迎える。現在、同時間帯ではTBS系「ゴゴスマ」が健闘しており、司会の石井亮次氏、フジテレビ系「旬感LIVE とれたてっ！」の青木源太氏と、宮根氏を含めたフリーアナウンサー三つ巴の戦いが注目されていた。最古参の宮根氏が退くことで、この構図は大きく変わることになる。
一方、宮根氏の今後については、現時点で具体的な発表はない。「Mr.サンデー」の司会は継続するとみられるが、新たな挑戦の内容は明らかにされていない。関係者は「40歳のときと同じ心境で一から出直す覚悟を決めている」と語っており、宮根氏自身がどのような道を選ぶのか、業界内外の関心が高まっている。
番組は2026年9月末まで放送を続ける。宮根氏は「残り半年ありますので、まだ半年頑張っていきたい」と述べ、最後まで視聴者とともに歩む姿勢を示した。20年にわたり平日午後の情報番組をリードしてきた「ミヤネ屋」が、どのような形で幕を閉じるのか、そしてその後の平日昼のテレビ界がどう動くのか、今後の展開に注目が集まっている。
一般向け緊急地震速報は、テレビ、ラジオ、携帯電話の緊急速報機能など、特別な設定をせずとも受信できる緊急地震速報のことをさす。
気象庁ウェブサイトの "緊急地震速報や震度情報で用いる区域の名称" 内 "緊急地震速報や震度情報で用いる区域名" の188区域に分類して情報が配信される。
※ ただし、テレビ放送においては日テレ系列や地方局など一部例外をのぞき、"緊急地震速報で用いる府県予報区の名称" の56区域分類が使用されるため (今回紹介するアプリもすべて56区域分類) 、テレビで表示された地域でも携帯電話の緊急速報で配信されるとは限らない。必要ならアプリを導入しよう。
一方、アプリなどで地点ごとの推定震度や到達時刻などが表示される、一般向け緊急地震速報の基準 (最大震度5弱以上など詳細な条件はあるがおおむね震度4以上が予想される地域に配信) に満たないものも配信されるといったものは、高度利用者向け緊急地震速報となる。
それを踏まえたうえで、緊急地震速報を表示できるアプリの大半は高度利用者向けなので、一般向け緊急地震速報の情報を表示できる数少ないアプリを紹介する。どれかひとつを削って三大にしようかと悩んだが防災情報は選択肢が多いほうがいいと思うのでタイトルも "四大" にした (はてなだから三大のまま4つ以上いれてもよかったがあえて) 。
前置きに書いたとおり、一般向け緊急地震速報の内容を表示できるアプリだけを紹介してほしい。
このようなコメントがあった。
スマホ標準のETWSが一番良い。アプリとは違って最速で鳴るような仕組みになってるから。アプリの地震速報はサーバと通信する必要があるから仕組み的にラグが大きい。
https://b.hatena.ne.jp/entry/4781425615288193281/comment/dec123456789
というのも、上で紹介したアプリのひとつ、P2P地震情報の公式サイトには、
という記載があるが、これをみればわかるとおりスマートフォンアプリは最大で30秒の遅延が発生する。これはP2P地震情報にかぎらず、すべてのスマートフォンアプリで共通の制約であり、どうすることもできない。
※地上デジタルテレビ放送の0.9秒は緊急地震速報の信号 (赤い字幕の表示と同時にポーンポーンという音がなるもの) が動作するまでの最大時間。地図表示やチャイム音の鳴動はさらに1 - 2秒ほど遅延が発生する。
携帯電話の緊急速報はインターネットを介さず直接携帯電話に配信する方式のため、最大4秒の遅延で確実に配信できる。
なお、前置きに書いたとおり、携帯電話の緊急速報は配信エリアが都道府県単位よりこまかく分割されているため、テレビで対象地域であることを確認しても緊急速報では受信しないこともあるので注意。
また、P2P地震情報＠wikiいわく、
受信設定がオフになっている (初期設定はオン) 、圏外や機内モードになっている、現在地が近隣の対象外地域と誤認識したなどの理由により受信に失敗した場合、再配信はされない。
とのこと。ただし、4G・5Gは3Gとくらべて緊急速報の性能が向上しており、受信に失敗したという理由で表示されないことは (意図的にオフや機内モードなどにしていた以外) めったにない。上記テレビでは対象地域内だったが携帯電話の細分化された地域では対象地域外だったからそもそも配信されなかったというのが大多数である。
Windows版P2P地震情報 (0.3秒) →アプリ名のとおりだが各ピア (利用者の端末)からの情報配信をうけている。サーバー →ピア →ピア → ... みたいな伝搬方式を使用することで、サーバーへの負荷や配信遅延を最小限にする仕組み。近年だと、仮想通貨のブロックチェーンとかはこれと似たような仕組みになっている (同一ではない) 。
地上デジタルテレビ放送 (0.9秒) → 何度か書いているが、緊急地震速報専用信号 (字幕放送やデータ放送を活用したもの) が送信されている。"ポーンポーン" という音は、テレビ側にもともと備わっている音であり (緊急地震速報以前からデータ放送用として備わっていた音のためえらばれたというのもある) 、これをNHKのチャイム音とかにかえるのはテレビの仕様変更でもおこらないかぎりは不可能である。その後の地図表示やチャイム音はふつうの映像信号として送信されているため (録画でも地図表示が消せないのはそのため) 、通常のテレビ放送と同等の遅延時間 (緊急地震速報の信号からさらに1 - 2秒) となる。
携帯電話の緊急速報 (4秒) →P2P地震情報と似たような仕組みではあるが、ピア同士での情報伝搬はなく、基地局からすべての携帯電話に一斉配信される。なお、基地局には緊急速報を最優先 (緊急速報 ＞電話・メッセージ (SMS) ＞データ通信) で処理するシステムになっているため、ここ数年の都心部において (ドコモがおおいが)キャリアを問わずに問題となっている通信混雑の影響をうけない。
スマートフォンアプリ (3 - 30秒) →ふつうにインターネット上のサーバーからデータを受信している。サーバーダウンすると情報が配信されなくなるので、信頼性はひくくなる。
https://b.hatena.ne.jp/entry/4781425615288193281/comment/njsjn
違ったらごめんだけど、LINEのスマート通知は地震情報 (揺れた後) だけであり、緊急地震速報 (揺れる前) ではなかった気がする。
緊急地震速報 (揺れる前) を受信できるアプリを紹介してほしい。
そのほか高度利用者向け緊急地震速報を紹介してくれているかたも多数いるが、一般向け (強い揺れの可能性がある地域が表示される) と高度利用者向け (ピンポイントの震度や到達時刻が表示される) は実際使ってみないと区別が難しいこともある。
たとえばYahoo!防災速報は現在地と設定地点の震度と到達時刻だけ表示されるので、高度利用者向けのみ使用していて一般向けは使用していない。
...が、区別は難しいし完全な的外れというわけでもないので、これ以上つっこむことはしない。なので緊急地震速報が受信できるなら気にせず紹介してほしい。そのうえで違いがわかるなら一般向けを使用しているアプリを紹介してくれるとベストというところかな。
今NHKはネットサービスを本来業務にする為に、過去宣伝目的でやっていると言う事になっていたコンテンツを全部捨て、
さらにペイウォールを立てて検索に引っかからないようにしてしまった。
これは、民間テレビ局や、新聞社が民業を圧迫するから辞めろと圧力を加えた結果であり、要するに足を引っ張っているのである。
だが、これ間違ってないか？
むしろ民放や新聞は「NHKが作ったコンテンツや映像、ニュースを開放し、格安で配信せよ」と言うべきではないか？
理由は3つ。
全国紙と名乗りながら、既に地方から撤退した新聞社があるが、販売網以上にヤバいのが取材網だ。全国紙は、既に各県の県庁所在地に支所を置けなくなっている。名乗っているのは支所だが、事実上は駐在員がひとりいるだけと言う様な有様もある。
そこで頼りになるのが共同通信、時事通信などの通信社だが、ここも段々と地方取材網を維持出来なく成ってきた。
さらに、地方の民放もニュースは基本的に赤字だ。地元の地方紙からニュースを提供してもらい、重要な所には一応は記者を送り込む、網羅的に情報収集はしないと言うスタイルが元々だったが、その体制すら維持が厳しい。自社の赤字は進むばかり、そして頼っている地方紙が衰退しているのだ。
一方でNHKは公共団体であるから、地方から撤退することはない。
ならば、NHKが取材してきた情報を新聞社や放送局に格安で提供し、それを各社が自社で味付けして送出することができるようにするべきだ。
ストレートニュースなどはこうして供給を受け、自社では調査報道や独自のニュースに特化する事の方が望ましいだろう。
コンテンツ配信ビジネスにおいて、日本は世界的に見てまだ上手く行っている方で、これは言語の壁がある事がまず大きい。
良い意味の、本来の意味での『ガラパゴス』で独自の貴重な生態系的文化があり、それを輸出できているのだ。
しかし、それは今後徐々に優位性を失う。
何故ならば、AIの登場によって言語の壁が大幅に下がるから。そして、日本のコンテンツビジネスは、プラットフォームを抑えられていないからだ。
そこで戦う為に、NHKのコンテンツを民放が利用できるようにする。例えば過去のNHKのアーカイブ映像や素材を使って新しいコンテンツを作ったり
キャラクターやドキュメンタリーなどのより創作的・思想的なコンテンツであっても、NHKは定められbた金額を支払えば貸出に同意しなければならない様な規約を作るのだ。
もちろん、そういったものの権利関係はNHKだけが持っている訳ではないにせよ、このように規定することで使いやすくなる。
こうして公開されたコンテンツを使い、少しでも国内のコンテンツビジネスを延命することが今求められている。
NHKオンデマンドというサービスがあるが、このサービスは民放の映像配信より早く始まっている。
民放がいつまでたっても映像コンテンツ配信を始めないため、NHKは民業を圧迫しないという観点から、スタートできなかった。
こえがなぜスタートできたかというと、しびれを切らした政治家が介入したためで、例外的な動きだが、実はこれも裏があり、NHKは配信システムの構築にIIJと組んだのだが、開発費の名目で膨大な発注をし、その成果物を他に流用することに合意した。
そこで民歩は、IIJとNHKと開発した配信プラットフォームを応用してスムーズにサービスを始めることができたと言う経緯がある。
今回のNHKの動きもそうだ。NHKの配信プラットフォームは、技術選択が王道的で筋が良い。
例えば配信には妙な独自のものを使わず、素直にMPEG-DASHをつかっていたり、AWSとAzureとOracleと言うマルチプラットフォームに国内映像配信CDNを組み合わせていたりと良い事例になっている。
レベルが低い方が、俺たちに会わせろと足を引っ張るのではなく、膨大な資金力で作った成果を俺たちにも使わせろ、と言うスタンスの方が業界が発展する。
各社、AIに学習されないように防護を始めているようだが、NHKについては逆にAIに積極的に学習させよ、データを差し出せと迫るべきだ
そうすることによって、各社は自社が用いるAIに、報道や番組制作に必要な基礎的なノウハウを喰わせることができる。
令和ロマンくるまは2019年末に知人に「違法でないから」と誘われオンラインカジノを始めたという。
当時、どういう状況だったか。
2018年夏に、IR法が成立して以降「カジノ解禁へ」という言葉が巷に溢れた。そうした世間や業界の高揚に釣られてカジノが違法だという意識が緩んだ人たちがオンラインカジノ業者に漬け込まれてしまった感。
2021年2月、朝日新聞がオンラインカジノに日本人客が急増していると記事にする。
海外ギャンブルサイト、日本の「客」急増 捕まらない?：朝日新聞
https://www.asahi.com/articles/ASP265R1KP1GUUPI002.html
2021年8月、最大手オンラインカジノ業者のベラジョンがゲームアプリの「無料版」アンバサダーに吉田麻也を起用してテレビCMを流しまくる。
麻也「ベラジョン無料版」アンバサダー就任 11日からCM放映開始―スポニチSponichi Annexサッカー
コロナ禍で疲弊していた地方局には助け舟に見えたのか、ローカルCMで流れまくる。
2022年、山口県阿武町の4千万円誤送金をオンラインカジノで溶かされる事件が起きて、オンラインカジノが社会問題として一気に世間に認知される。
2023年、警察がオンラインカジノの決済代行会社「スモウペイ」を初摘発。4万2千人の利用者情報を押収する。
https://smart-flash.jp/entame/328528/1/1/
この件。
長谷川豊の虚言に対する反論が「そんなことはしたことがない」「おすぎさんはそう言う事をする人じゃ無い」とかそうじゃ無いんだよな。
なんだよな。
ここからは全く妄想なんだけど、なんか、おすぎさんって、俺らの上位概念なんじゃ無い？
ゲイである事を公表して、自分のことを「汚いゲイだ」って言っていたらしい。綺麗なゲイは、美輪明宏やピーターなどで、それに対して自分たちは汚いゲイだと。
そして、見る限り浮いた話は一切出てこないし、パートナーもいなくて。
認知症を自覚したら、迷惑をかけたくないからと事務所を清算して、兄弟で助け合おうとしたけれど、同時期に認知症にかかり、今は施設にいるらしい。
ただ、周りに彼をしたってサポートする人がいて、面倒を見ているらしいとのこと。
たぶん、「汚いゲイ」ってのは自虐も含めていたけど、なんか自分が恋愛の対象になって、パートナーを得て生きていくと言う事をもう捨てているというか、諦めきっているというか、弁えていたのではないか。
色々なエピソードがそれを想像させるし、だからこそ、疑われるような行動をとらないように律して、仕事で接する人にはビジネスライクを務めてきたのでは。
ちゃんと一線を弁えている。だから、「これまでおすぎさんと食事をした記憶はありません」なのでは。
典型的なLGBTに対する偏見じゃん。ゲイやレズビアンはノンケでも食っちゃうっていうアレ。
んなわけないじゃん。LGBTだろうがそうじゃなかろうが、関係ないんだよ。相手を選ぶんだよ。犯罪行為はしないんだよ。
で、そう言う偏見が存在していて、ゲイだと公表している自分がそこにいると、妙な雰囲気を作り出してしまうから、相当に気を遣っていたのでは。
おすぎさんは既に認知症が相当進行していて、反論することができない状況らしい。
だから名誉毀損等で訴えられる事もないだろうと人選して、虚言を述べて注目を集めようとする長谷川豊。
長谷川豊は日本で問題を起こし、それでも将来が惜しいとアメリカに出された。
しかし、そこで横領を働いた事で戻され、事実上左遷された人間だ。
これ、N党の立花高志を彷彿とさせる。彼はNHKの地方局事務員だったが、横領を行い退職した。
長谷川豊も、立花高志も、こういった過去の自分の犯罪行為を強烈に否定するために陰謀論を展開する事で注目を集めるところから現在の立場を作っているが、これは相当に劇薬で、人間を変質させてしまうのだろうと感じる。
「関西のテレビやマスコミって維新一色なんでしょ？それで選挙に勝ってるんでしょ？」
とかをニュースで言っちゃってた（実際には僅差で否決）
今回の斎藤バッシングもその流れで連日斎藤のおねだり特集ばっかりやってて
あれを見たら
「どこの知事もやってるお土産の授受なんてやらずに、普通にパワハラの件やってくれん？」
って思ったはずだし、それが今回の陰謀論の後押しをしてしまってる
おまけに選挙期間中に22市長が指示表明してそれを大々的に報道してる始末
特にテレビの地方局って完全に衰退してきてて東京の番組と再放送を垂れ流してるだけなんだよね
昨日初めて出口調査の人を見た（市や県の選挙も含めて10年以上９割ぐらいは行ってるけど初）
CMないテレビのところと、地方局だったか全国かどっちか容易に思い出せない民放系の２人居た。
出口に歩いてる時に二人で相談してたから、交互にやってるんだろうか
どちらかのトイレ休憩中とかはボーナスタイム（調査し放題）なのか
そもそもノルマとかあるのか？ 明らかにサボってたらバレそうだが
各メディアで調整して集まりすぎないとか一人にならないとかしてるんだろうか
謎だった
両方答えられると確かに偏りが出そうな気はする
で、タブレットを渡されたわけではなくタブレットはラップに包まれてて、先っちょにふわふわがついたペンを渡された
たまに保険屋さんとか銀行とかでサイン書くときの凄くつかいにくいやつ
すんごい角度で、では目をそらしておきますみたいなことを言って、こっちを見ないようにしてくれた
荷物もなかったけど、タブレット持ちたくない人とか、消毒面倒とかあるのだろうか
合計２～３割ぐらいが画面じゃないやつだった
で、５問ぐらいさくさくっと答えて、終わり
画面に調査員にお返しくださいとか出てた気がするからやっぱり本来は渡すやつだったのだろう
これタブレットになったから、誰にもバレずに答えられるが、そうじゃない時代は口頭で伝えるか、紙に書くかしてたのかな
投票所の施設の中ではなく（正確には敷地内ではあるが）門の外におられた
周囲が卒業後に取った進路は主に4つ。
これが一番多い。
とはいえ演者側をやめただけであって、今まで触れてこなかった観劇自体が趣味になった人もちらほらいる。
1年1回とか2年に1回とか地域でやってる町民や市民が参加する類の舞台に参加する人。
あくまで演者やスタッフとしてやればいいだけなので面倒な運営やら何やらにタッチしなくていいので気楽。
既存の劇団や大学の演劇サークルに入るルート。劇団も審査なしで入れるところはアマチュアなのでサークルの延長線みたいな感じ。
アマチュアとはいえ団体なのでパンフのスポンサー探しやらチケットノルマやら面倒なことをやる必要がある。
公演が近づくとジャスラックがセット曲リストを提出しろと郵送してくる。稽古場公演でも送ってくるので催し物チェック係でもいるのか。
レアルート。マジでやる気のある人が何人かいないとやらないやつ。
同世代で奇跡的にそういう人々がいて頑張っていたらしい（友人の友人ぐらいの人だったのでまた聞き）。
私の世代ではプロに進んだ人はいなかった（2時間ドラマのモブやったとか地方局の単発ドラマの主演したとかはいたけど）。
正直、劇団はいつでも若い人が足りないので参加は容易だけど、諸々の事情（主に拘束時間）で続けるのやめとくわーって人は多い。
