日本の高校野球の歪さとして、酷暑の開催と過密日程はよく言われるところだが、もっとも深刻なのは私学強豪校の過剰な部員数であると思う。開幕試合を勝利した創成館は104人、いま悪い意味で話題の広陵は164人、優勝候補筆頭の健大高崎は109人で、大多数が通学圏外の「野球留学」の選手である。いうまでもなく野球は9人で行うゲームであり、ベンチ入りメンバーは20人である。ざっくり言えば、毎年一学年で20人ほどは公式戦にほとんど出ないまま3年間を終えることになる計算である。

周知のように現在は超少子化の時代で、子供におけるスポーツとしての野球に対する人気も、サッカーやバスケのはるか後塵を拝するようになっている。にもかかわらず、甲子園に出ている私学強豪校は、現在でも100人を超える部員を通学圏外からかき集めるという、子供の数が多くてスポーツといえば野球が王様だった時代にかろうじて許されたやり方を、最近にもなってもむしろ加速させている。

その結果として何が起こっているかは想像の通り。地元では有名だった中学生の野球選手が、通学圏外の部員 100人超えの強豪校に進学して3年間公式戦に出ることもなく、補欠やスタンド応援要員のまま（最悪の場合中退）である一方、その選手の地元の公立校は部員数の不足に悩まされ、弱体化に拍車がかかって連合チームになったりしている、という風景が広がるようになっている。かつては甲子園常連だった名門公立校も、部員 100人超えの新興私学に太刀打ちできなくなっている。

こういう話をすると、「選手の自由だ」という反論が返ってくる。しかし、試合に出て活躍することよりも、補欠やスタンド応援でも甲子園常連校に在籍していたことのステータスを選択する自由とは、一体何なのだろうか。そんな選択はそもそもおかしいのではないか、と親や教師はアドバイスしなければダメだろう。そして、私学強豪で3年間補欠だった選手が、卒業後に大学や企業チームで活躍している例は残念ながらほぼない。選手の実力を成長させるのは、練習以上に試合の経験なのである。

甲子園出場経験のない地元の高校で活躍し、注目されて上のレベルに進む例の方がまだ多い。例えば阪神の大山と佐藤は、それぞれつくば秀英と仁川学院という甲子園未出場の地元の高校に進学し、そこで目立つことで野球の強い大学に進学することができた。部員 100人超えの私学に進んでいたら、試合に出る機会すらなかなか恵まれなかった可能性が高い。

野球留学の内容にも変化が生まれている。かつては、例えば大阪など少年野球が盛んな地区の中学生が、激戦地区を避けて、甲子園出場機会を求めて地方の私立に進学するというパターンが多かった。現在は、激戦地区ではなく地方の出身者が、激戦地区の都会の私立に進学するパターンも普通に多くなっている。少年野球の強豪チームの選手とその親が、どの高校がいいのか「品定め」しながら全国の高校を選択するのが普通になっている。部員 100人超えの私学が減らない原因の一つである。