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2026-02-14

インドベトナムあたりって1人あたりGDPが似てない?

と思ってAIに聞いたら面白かった

 

いまGDPが似た感じに成長してる理由

 → 世界工場の一部を中国から奪いつつあるから、より先進国が安い労働力を求めた結果、1人あたりのGDPが横並びになった

 

なんでマレーシアインドネシアフィリピンなどは1人あたりGDPが多いのか

 → 社会的経緯+これらの国は海洋国家から資源

 

インドベトナムも海に面しているのでは?

 → これらの国は川の恩恵があり、稲作で十分食えたから「海に出る必要があまりなかった」。よって先に発展したが、近代においては送れることになった

   一方で海洋国家は「海に出るしか無かった」から、先行した

 

じゃあ中国はなんで先行した?

 → 中国も川に支えられた国家だが、地形上、川から海に出やすかった。一方でインドベトナムの方は川から海に出にくい地形になっている

 

はえ

まあ正しいかは知らんけど

 

ここらへん、日本語Youtubeであまり触れられてない気がするな

 

ひょっとして日本も平地がもっと多くてでかい川があったら先進国にならなかったんだろうか

Permalink |記事への反応(0) | 21:51

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2026年衆院選自民党圧勝55年体制の「二度目の」終焉

チラシの裏代わり。

あとになって、そのとき、どう考えていたか分かるよう書き残しておく。

在日中国大使館サンフランシスコ講和条約不法かつ無効」と主張 2025年12月2日17:25 日本経済新聞Web版

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM027MH0S5A201C2000000/

 すでに過去の話だが、2025年11月7日高市早苗による台湾有事発言を受けた在日中国大使発言を受けて、ネットでは「では台湾領有権は、未だ日本にあるのか」と嘲笑の声があがった。しかし、このような場違いとも思える発言が、現在自民圧勝の鍵を解くヒントになるかもしれない。

 55年体制は、1955年に始まった自由民主党の長期単独政権であり、93年に細川護熙連立政権が発足して、自民党が下野した地点で終了したとされている。

 その成立の背景として、東西冷戦下、日本ソ連中国という共産圏防波堤となるため、保守政党の合同により、生まれ自由民主党の一党単独政権が望ましいというアメリカをはじめとした日本を含む西側国全体の思惑もあった、とのこと。

 55年体制の前提が近隣諸国との関係にあったので、それが変化しなければ、根本的な変化はない、と考えられていた。実際、93年の自民党の下野は、ソ連崩壊(89年)により、社会党の方向転換が可能性として見えてきたこともあったため、と言われている。

[wikipedia:細川内閣] 中曽根康弘。元内閣総理大臣の証言

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%B4%B0%E5%B7%9D%E5%86%85%E9%96%A3

 そして今回の高市発言によって左翼リベラル派の受けた打撃は、本質的ものであった。仮定の話とはいえ中国との交戦可能性が露呈してしまった。これが四半世紀ほど前、いや十年前でも高市政権選挙過半数とるどころか、苦境に立たされただろう。ただ現在は、左翼リベラル的な主張のオールドメディアの後退、また中共周辺諸国との間で抱える領土問題があり、高市首相一方的悪者にすることもできなくなっていた。

日本ほど中国ともめている国はない」女性弁護士隣国との向き合い方で私見 [2025年12月1日10時57分] モーニングショー 

https://www.nikkansports.com/general/nikkan/news/202512010000150.html

 ASEAN南沙諸島南シナ海周辺国ベトナムフィリピンとの衝突(そのためフィリピンは、一次弱体化した米国との軍事同盟を再強化さえした)、インドとは長年にわたるラダック地域、その他の国境紛争があり、また10年以上も前からオーストラリアでの静かな侵略(サイレント・インベーション)、最近ダーウィン港の貸借も問題になっている。

 左翼リベラルからインターネットが浸透し、SNSデマ拡散のせいで自陣営が苦境にあるとの意見を聞くが、インターネットの浸透で多くの人々の意識政治的な主張とは別に、地味であるが影響を与えているのはデータへのアクセシビリティの向上だ。過去新聞テレビについて偏向報道が取りざたされるが、本質的問題は、まともに報道されない事柄が圧倒的に多かったことだ。「報道しない自由」と揶揄されるが、これはイデオロギー云々以前のオールド・メディア限界で、報道枠が決められているなかで、読者、視聴者の注意を惹きそうにない話題を報じるのは難しかった。報じられていたのは、主に北米西欧というより米仏独、アジアでも中国韓国がせいぜいであり、それも日本との関係する話題がメインだった。中近東アフリカ等の地域,或いは近隣の国々でも日本と直接関係ない情報は少なかった。だが例えば、さきの記述で書き漏らした「アフリカ諸国での中国の振る舞い」も現在では、スマホでたちどころに知ることができる。

 4半世紀前であれば、先述したテレビモーニングショー」での発言を信じる人も多かったかもしれない。

2026.02.13 中国の威嚇戦術限界高市氏には効かず 中国報復は足を引っ張るどころか、追い風になることを衆院選圧勝で示した

https://diamond.jp/articles/-/383704

 先のロシアによるウクライナ侵攻、そして今回の中国の威嚇により、これで戦後、連綿と続いていた保守革新左翼リベラルという対立軸が、ようやく完全に過去のものになったように見える。

 日本国民は、先述の駐日中国大使のようにサンフランシスコ講和条約に引き戻された。そして、あの時の日本の「単独講和」をようやく国民が支持する結果を出した。即ち、皮肉にもこの単独講和に反対して全面講和を主張して平和憲法を護持した勢力=今でも護持し続ける勢力に対し、憲法改正可能議席数の2/3以上を与えられた自民党を突きつけた。

 すでに国政政党となった "参政党”や "日本保守党”は、55年体制対立軸見直しを迫るものだった。

 そして今回の選挙で "中道”の壊滅に次いで話題となった "チームみらい”の躍進。中国の手先だの裏に竹中がいるだの散々いわれているが、これは55年体制以降、これから対立軸濫觴かもしれない。

  "チームみらい" のいかにも経済にも政治にも "しろうと" の政策日本経済において、最大の問題は増え続ける厖大な社会保険料であり、とても消費税をさげられる状態にはないという前提は、平均的な理解能力を持つ経済の "しろうと" でも、調べれば分かることだ。しかしそれを政策に掲げるのは、理解能力が平均に届かない人々、実情を調べようともしない人々や国に対して「お客さま」として求めることしかしない人々も、イデオロギーの左右問わず選挙民の半数いることをわかっていない "しろうと" のやることだ。

 このクレクレ民を育てたのは、視聴者に阿るテレビを中心としたオールド・メディアもあるが、やはり自民党の長期政権である国民に信を問う代わりに、過半数を維持し続けることがその結党以来の至上命題であった。それは欠点なのだが、今回の大幅な議席増の要因にもなった。自民党はそのなかに本来対立すべき両陣営を丸ごと抱えこみ過ぎているのだ。それは、55年体制日本民主党と自由党が合同してできた寄り合い所帯の宿命でもあった。55年体制の「一度目の」終焉の際、細川内閣発足や小泉政権での郵政選挙で、自民党を割る、あるいは党内の対立軸を明確にして選別するような施策も行われたが、時間が経つにつれ、元に戻ってしまった。

 管理人としては、批判ばかりで国に求めることしかしない人々に対し、 "しろうと"目線とはいえ、国をよくするにはどうしていけばいいか、そのために自分たちは何ができるか考える人々が出てきたことは、( "しろうと" 考えだが)前進だと思う。少なくとも生き残りに汲々とする過去世代の"くろうと"たちよりも、これから世代の"しろうと"を応援したくなる。今後、時代遅れ左翼リベラル勢力が一掃されれば、国民にとっても、もっと現実を見据えた選択肢が増えるだろうと期待している。

Permalink |記事への反応(1) | 14:16

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2026年衆院選自民党圧勝55年体制の「二度目の」終焉

チラシの裏代わり。

あとになって、そのとき、どう考えていたか分かるよう書き残しておく。

在日中国大使館サンフランシスコ講和条約不法かつ無効」と主張 2025年12月2日17:25 日本経済新聞Web版

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM027MH0S5A201C2000000/

 すでに過去の話だが、2025年11月7日高市早苗による台湾有事発言を受けた在日中国大使発言を受けて、ネットでは「では台湾領有権は、未だ日本にあるのか」と嘲笑の声があがった。しかし、このような場違いとも思える発言が、現在自民圧勝の鍵を解くヒントになるかもしれない。

 55年体制は、1955年に始まった自由民主党の長期単独政権であり、93年に細川護熙連立政権が発足して、自民党が下野した地点で終了したとされている。

 その成立の背景として、東西冷戦下、日本ソ連中国という共産圏防波堤となるため、保守政党の合同により、生まれ自由民主党の一党単独政権が望ましいというアメリカをはじめとした日本を含む西側国全体の思惑もあった、とのこと。

 55年体制の前提が近隣諸国との関係にあったので、それが変化しなければ、根本的な変化はない、と考えられていた。実際、93年の自民党の下野は、ソ連崩壊(89年)により、社会党の方向転換が可能性として見えてきたこともあったため、と言われている。

[wikipedia:細川内閣] 中曽根康弘。元内閣総理大臣の証言

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%B4%B0%E5%B7%9D%E5%86%85%E9%96%A3

 そして今回の高市発言によって左翼リベラル派の受けた打撃は、本質的ものであった。仮定の話とはいえ中国との交戦可能性が露呈してしまった。これが四半世紀ほど前、いや十年前でも高市政権選挙過半数とるどころか、苦境に立たされただろう。ただ現在は、左翼リベラル的な主張のオールドメディアの後退、また中共周辺諸国との間で抱える領土問題があり、高市首相一方的悪者にすることもできなくなっていた。

日本ほど中国ともめている国はない」女性弁護士隣国との向き合い方で私見 [2025年12月1日10時57分] モーニングショー 

https://www.nikkansports.com/general/nikkan/news/202512010000150.html

 ASEAN南沙諸島南シナ海周辺国ベトナムフィリピンとの衝突(そのためフィリピンは、一次弱体化した米国との軍事同盟を再強化さえした)、インドとは長年にわたるラダック地域、その他の国境紛争があり、また10年以上も前からオーストラリアでの静かな侵略(サイレント・インベーション)、最近ダーウィン港の貸借も問題になっている。

 左翼リベラルからインターネットが浸透し、SNSデマ拡散のせいで自陣営が苦境にあるとの意見を聞くが、インターネットの浸透で多くの人々の意識政治的な主張とは別に、地味であるが影響を与えているのはデータへのアクセシビリティの向上だ。過去新聞テレビについて偏向報道が取りざたされるが、本質的問題は、まともに報道されない事柄が圧倒的に多かったことだ。「報道しない自由」と揶揄されるが、これはイデオロギー云々以前のオールド・メディア限界で、報道枠が決められているなかで、読者、視聴者の注意を惹きそうにない話題を報じるのは難しかった。報じられていたのは、主に北米西欧というより米仏独、アジアでも中国韓国がせいぜいであり、それも日本との関係する話題がメインだった。中近東アフリカ等の地域,或いは近隣の国々でも日本と直接関係ない情報は少なかった。だが例えば、さきの記述で書き漏らした「アフリカ諸国での中国の振る舞い」も現在では、スマホでたちどころに知ることができる。

 4半世紀前であれば、先述したテレビモーニングショー」での発言を信じる人も多かったかもしれない。

2026.02.13 中国の威嚇戦術限界高市氏には効かず 中国報復は足を引っ張るどころか、追い風になることを衆院選圧勝で示した

https://diamond.jp/articles/-/383704

 先のロシアによるウクライナ侵攻、そして今回の中国の威嚇により、これで戦後、連綿と続いていた保守革新左翼リベラルという対立軸が、ようやく完全に過去のものになったように見える。

 日本国民は、先述の駐日中国大使のようにサンフランシスコ講和条約に引き戻された。そして、あの時の日本の「単独講和」をようやく国民が支持する結果を出した。即ち、皮肉にもこの単独講和に反対して全面講和を主張して平和憲法を護持した勢力=今でも護持し続ける勢力に対し、憲法改正可能議席数の2/3以上を与えられた自民党を突きつけた。

 すでに国政政党となった "参政党”や "日本保守党”は、55年体制対立軸見直しを迫るものだった。

 そして今回の選挙で "中道”の壊滅に次いで話題となった "チームみらい”の躍進。中国の手先だの裏に竹中がいるだの散々いわれているが、これは55年体制以降、これから対立軸濫觴かもしれない。

  "チームみらい" のいかにも経済にも政治にも "しろうと" の政策日本経済において、最大の問題は増え続ける厖大な社会保険料であり、とても消費税をさげられる状態にはないという前提は、平均的な理解能力を持つ経済の "しろうと" でも、調べれば分かることだ。しかしそれを政策に掲げるのは、理解能力が平均に届かない人々、実情を調べようともしない人々や国に対して「お客さま」として求めることしかしない人々も、イデオロギーの左右問わず選挙民の半数いることをわかっていない "しろうと" のやることだ。

 このクレクレ民を育てたのは、視聴者に阿るテレビを中心としたオールド・メディアもあるが、やはり自民党の長期政権である国民に信を問う代わりに、過半数を維持し続けることがその結党以来の至上命題であった。それは欠点なのだが、今回の大幅な議席増の要因にもなった。自民党はそのなかに本来対立すべき両陣営を丸ごと抱えこみ過ぎているのだ。それは、55年体制日本民主党と自由党が合同してできた寄り合い所帯の宿命でもあった。55年体制の「一度目の」終焉の際、細川内閣発足や小泉政権での郵政選挙で、自民党を割る、あるいは党内の対立軸を明確にして選別するような施策も行われたが、時間が経つにつれ、元に戻ってしまった。

 管理人としては、批判ばかりで国に求めることしかしない人々に対し、 "しろうと"目線とはいえ、国をよくするにはどうしていけばいいか、そのために自分たちは何ができるか考える人々が出てきたことは、( "しろうと" 考えだが)前進だと思う。少なくとも生き残りに汲々とする過去世代の"くろうと"たちよりも、これから世代の"しろうと"を応援したくなる。今後、時代遅れ左翼リベラル勢力が一掃されれば、国民にとっても、もっと現実を見据えた選択肢が増えるだろうと期待している。

Permalink |記事への反応(0) | 14:16

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anond:20260213235026

超大型タンカーは元々マラッカ海峡を通れないので、インド洋からインドネシアロンボク海峡を通ってマカッサル海峡を通り、セレベス海からフィリピンミンダナオ島の南を通り、フィリピンの東を北上して日本大東諸島西側を通る航路を使うらしいから、台湾海峡バシー海峡がどうなっていても関係ないらしいです。

台湾海峡バシー海峡が通れなくなると、ベトナムタイマレーシアなどの東南アジア諸国日本との間の海運に支障が出るそうです。

Permalink |記事への反応(0) | 00:49

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2026-02-12

anond:20260212154724

国によっても違うしなぁ

ボルテスVとか日本じゃ知名度ないけどフィリピンでの認知86%とかやってたしな

新作も作られてるって。

あと中国人聖闘士星矢に詳しいし

Permalink |記事への反応(1) | 15:53

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2026-02-11

イノベーションは貧しい国から生まれる。結婚率も貧しい国ほど上がる

その理由最近わかってきた気がする。

最近、周りが起業し始めたり自営業に移るようになってきた。

インフレーション給料が追い付いていない。下手な自営業の方が、そっちより稼げる。


この状況、昔のフィリピンとか中国そっくりだと思った。

今はもう皆就職しているけれど、昔は会社に入らず、親の自営業の店を手伝うか新しく飲食店を開くか。

そんな中で皆じり貧の生活をしていた。

起業=金持ちは、資本主義でもトップの国の話なんだよな。


結婚もそうだ。

最近、「一生独身宣言」をする男女が居なくなった。

まず独身で楽しめるだけの金を皆持っていない。金を持っていても、その欲求を満たすだけの店が無い。

高くてまずい飯を提供する店ばかり。

独身で楽しめない」国作りになっている。


余った金は皆子供に使おうとする。

子供が居て当たり前の価値観になり、独身は肩身が狭くなる。

Permalink |記事への反応(1) | 13:00

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コレ前にも書いた気がするけどanond:20260211080726

世界四大「輪廻転生を信じてる人が多い国」は、スリランカ(68.2%)、台湾(59.4%)、イスラエル(53.8%)、フィリピン(52.0%)。日本は42.1%で8位。(2008年国際社会調査プログラム調べ)

これ豆なw

Permalink |記事への反応(0) | 11:19

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anond:20260211003513

男性側の役割が「首謀者・主導者」と認定された

女性行員は「愛する人借金苦を助けたい」という動機で、男性にそそのかされて犯行に及んだとされていました。裁判では男性計画の中心で、女性誘導・利用したと判断されたようです。男性は既婚者で、渡された巨額(1億3000万円相当)をほぼ独占し、日本国内家族と豪遊し続け、海外逃亡もしなかった点も悪質と見なされました。

女性側は「情にほだされた従属性が高い」と評価された

当時の報道裁判では、女性が「好きな人のためにやりました」と語ったことが大きく取り上げられ、世論も「だまされた被害者」的イメージが強かったです。

女性犯行後すぐに海外逃亡(フィリピン)したものの、男性に捨てられた形で逮捕され、反省の態度や模範囚ぶりも考慮された結果、刑が軽くなりました(実際、2年で仮釈放)。

量刑基本的な考え方

詐欺罪(当時は私文書偽造・同行使詐欺など複合)では、被害額の大きさ(1億3000万円)に加え、

計画性・主導性

利益の独占度

反省の度合い

社会的影響

などが総合的に考慮されます

ここでは男性が「黒幕」「利益の大半を享受」「女性を道具のように利用」と評価されたため、量刑が重くなったとみられます

Permalink |記事への反応(0) | 00:47

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2026-02-10

台湾海峡封鎖はむしろ日本にとってチャンス

コンテナ船は、出発港とゴール地点の直行便ではなく、航路の途中にある港に寄港し、荷物の積み下ろしを行う。

したがって、日本に向かうコンテナ船は、その前に上海、福州、高雄香港ダナンシンガポールなど、複数の港に寄港したり、寄港しなかったりする。

東アジアを通過するコンテナ船の主要な航路は、中国沿岸部を通り、東シナ海または渤海の港で折り返す。

中国世界最大の輸出国であり、大量の工業製品中国の港から輸出されるからだ。

 

韓国仁川は、渤海からさほど遠回りせずに立ち寄れる、比較的良い位置にある。

それに比べて、日本は、場所的にあまり有利ではない。特に太平洋ベルトにある日本の港に寄港しようとすると、大量の積荷を見込める中国からかなり離れてしまい、効率が低下する。

そのため日本の港は、国際物流では、立ち寄り港ではなく終端部となりがちだ。

終端部となるということは、十分な貨物の確保がなければ、日本まで行かずに引き返すように計画を立てることを意味する。

 

台湾海峡が封鎖されると、コンテナ船は福州、上海渤海に向かうために、台湾東側を通過しなければならない。

これは、かなりの迂回となる。

これほど迂回するなら、上海から仁川福岡を経由してフィリピンベトナムに寄港するという選択肢も出てくる。

日本は、流通の終端ではなく、中継港となる可能性が高まる

一方、上海は迂回路の終端となり従来の日本地理的不利を引き受けることになるし、香港深圳ちょっと遠回りになる。

 

台湾を包囲して封鎖することと、シーレーンを封鎖することとは全く意味が異なる。

コンテナ船世界各国の港を通過するため、中国に向かう船だけを通過させることは不可能である

台湾海峡の封鎖は、世界工場である中国にとって、経済的な大きな打撃となる。

シーレーン封鎖に備えよという意見もあるが、太平洋からの迂回が容易な日本とは異なり、中国こそシーレーン封鎖のダメージが大きい。

台湾海峡の封鎖は中国にとって自傷行為であり、日本はチャンスを得る可能性がある。

Permalink |記事への反応(0) | 07:48

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2026-02-07

anond:20260207050152

俺が知る限りはいないけどいるなら教えて欲しい。

どんどん搾取が進んでそのうちフィリピンみたいになるんじゃないの

Permalink |記事への反応(0) | 05:05

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正直「徴兵制が怖い」とか「軍靴の音が聞こえる」とか言われてもしっくりこない

かに現在自民党危険だし、俺も今回の選挙では自民維新以外に投票してるけどさ、「高市自民党が勝ったら日本戦争をする国になる」とか言われてもしっくり来ないんよね。

80年代くらいまでだったら日本アジア超大国で、アジア周辺国日本侵略された記憶もまだ残っているので露骨他国から警戒されて日本自身も「過去の過ちを繰り返さない」と自粛を訴えるのは十分理解できる。

でも今は日本は絶賛衰退中で、日本の代わりにアジア大国になった中国露骨台湾に対して武力による併合をほのめかしてるし、ベトナムフィリピンも日々中国海域侵略を受けて揉めてる。あの反日だった韓国ですら中国からの脅威に対抗するため高市自民党となるべく仲良くしようとしてる。

正直アジア諸国にとっては日本よりも中国の脅威の方が切実で、台湾なんかは「もし本当に中国武力制圧に踏み切ったら日本はどれだけ助けてくれるのか」ってのが切実な問題になってる。

そので「何が何でも日本戦争に加担しません!と断言するってことは、台湾ベトナムで事変が起こっても「日本アジアの友好国を見捨てます」と言っているに等しいんよ。

それに今の日本だって結局米国核の傘に守られてるから平和が保たれえるじゃない。もし日米同盟がなかったらウクライナ他人事じゃなくなる。ドイツ徴兵制が復活したのも米国がもう頼りにならずロシアの脅威に立ち向かうには他の選択肢がないからじゃない。

Permalink |記事への反応(1) | 04:12

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正直「徴兵制」とか「軍靴の音が聞こえる」とか言われても納得感ない

かに現在自民党危険だし、俺も今回の選挙では自民維新以外に投票してるけどさ、「高市自民党が勝ったら日本戦争をする国になる」とか言われてもしっくり来ないんよね。

80年代くらいまでだったら日本アジア超大国で、アジア周辺国日本侵略された記憶もまだ残っているので露骨他国から警戒されて日本自身も「過去の過ちを繰り返さない」と自粛を訴えるのは十分理解できる。

でも今は日本は絶賛衰退中で、日本の代わりにアジア大国になった中国露骨台湾に対して武力による併合をほのめかしてるし、ベトナムフィリピンも日々中国海域侵略を受けて揉めてる。あの反日だった韓国ですら中国からの脅威に対抗するため高市自民党となるべく仲良くしようとしてる。

正直アジア諸国にとっては日本よりも中国の脅威の方が切実で、台湾なんかは「もし本当に中国武力制圧に踏み切ったら日本はどれだけ助けてくれるのか」ってのが切実な問題になってる。

そので「何が何でも日本戦争に加担しません!と断言するってことは、台湾ベトナムで事変が起こっても「日本アジアの友好国を見捨てます」と言っているに等しいんよ。

それに今の日本だって結局米国核の傘に守られてるから平和が保たれえるじゃない。もし日米同盟がなかったらウクライナ他人事じゃなくなる。ドイツ徴兵制が復活したのも米国がもう頼りにならずロシアの脅威に立ち向かうには他の選択肢がないからじゃない。

Permalink |記事への反応(0) | 04:12

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2026-02-06

anond:20260206232825

ロシア

モンゴル

中国

北朝鮮

韓国

台湾

フィリピン

マレーシア

シンガポール

インドネシア

オーストラリア

ベトナム

ミャンマー

インド

大日本帝国侵略されたアジアの国

Permalink |記事への反応(2) | 23:35

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2026-02-04

葛葉 すいせい 広瀬すず

んーフィリピンしか勝たん

Permalink |記事への反応(1) | 21:32

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2026-02-03

anond:20260203140242

中越戦争を無かったことにするなよ

それに現在進行形尖閣フィリピンにつっかかっているだろうが

Permalink |記事への反応(0) | 14:08

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2026-02-02

日本から出ていく高度人材日本に来ない高度外国人材

1. 高度人材流出

日本から出ていく高度人材

海外で働く日本人:過去20年で2倍(約140万人)

特にIT金融研究

理由賃金が2-3倍、研究環境多様性

日本に来ない高度外国人材

高度人材ポイント制:利用者わず

外国人IT人材希望就職先:米国シンガポールドイツ

日本は選ばれない(賃金言語労働環境


2. 来るのは低賃金労働者のみ

実際に増えている外国人労働者

ベトナムフィリピンインドネシアなど

業種:製造建設介護農業外食

賃金:月15-20万円程度(母国の3-5倍だが日本では最低水準)

3.円安が決定打

1ドル = 155円前後

10年前(2014年):約100円

円の価値:35%減

外国人目線での日本賃金

例:年収500万円のエンジニア

2014年:$50,000

2024年:$32,000

米国エンジニア

平均年収:$110,000(約1,700万円)

日本の3倍以上→物価日本よりも高い。地域差が激しい。高収入でも厳しい生活の人は居る。

シンガポールエンジニア

平均年収:S$80,000(約950万円)80,000SingaporeDollar equals 9,760,760.00JapaneseYen Feb 2, 3:00 AMUTC

日本の2倍近く

結果

高度人材から見て、日本はもはや「先進国賃金」ではない

発展途上国よりはマシ」な水準に転落

ーーー

政治的選択肢消失

なぜ他の道を選べないのか

A. 正面から移民政策を取る

必要なこと

日本移民を受け入れる」と宣言

外国人権利保障参政権社会保障

多文化共生教育インフラ整備

予算:数兆円規模

政治的障壁

保守層の猛反発

日本日本でなくなる」

選挙大敗する恐れ

絶対選択できない


B. 完全に外国人排除

どうなるか

コンビニ外食介護建設崩壊

数年以内に経済麻痺

国民生活に直接的打撃

暴動政権崩壊リスク

選択できない


C.賃金を大幅に上げて日本人・高度外国人を確保

必要なこと

最低賃金を1.5-2倍に

大企業への課税強化・再分配

中小企業への補助金

予算:数十兆円規模

政治的障壁

経済界の総反発

中小企業倒産続出

社会主義だ」との批判

→ 実現不可能


D.現状維持詭弁を続ける)

やること

技能実習」→「育成就労」のように名前を変える

実態低賃金外国人労働者の利用

国際的批判無視

国内矛盾も見て見ぬふり

メリット

経済は(当面)回る

保守層の顔も立つ

次の選挙まで持つ

デメリット

根本問題悪化

外国人労働者への人権侵害継続

日本国際的評価の低下

長期的には破綻

→ これを選ぶしかない(消去法)

今後10年のAIの予想シナリオ

2025-2030年

円安継続(1ドル = 160-180円?)

高度人材は完全に日本選択肢から外す

低賃金外国人労働者への依存度が上がる

しかし彼らも「日本より条件の良い国」を見つけ始める

2030-2035年

5.ベトナムフィリピン経済発展

6. 彼らの国内賃金が上昇

7.日本との賃金差が縮小

8.日本に来る外国人すら減り始める

Permalink |記事への反応(1) | 12:07

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anond:20260201211104

世界地図中国中心に見てごらん

中国にとってフィリピン日本がどういう位置にある?

この国がこの2国にちょっかいしまくる理由がわかるよ

Permalink |記事への反応(1) | 06:55

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2026-02-01

anond:20260201010634

中国は隙あらばすかさず攻め込んでくる国だってのはインドフィリピン辺りが痛いくらい分かってるだろ

Permalink |記事への反応(1) | 01:09

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2026-01-30

anond:20260130000707

ヒント

石破はODA推したが高市は今ODA外交の話を控えてる

日本国戦争法制をするとき

1 軍事同盟ODAを増やす

 1910日韓併合

 1922日本ポーランドセルビアクロアチアスロバキア通商条約

 1940日独同盟

 外務省フィリピンODA優遇

 2025アフリカホームタウン計画

2 予め外務省人物医療人物出世させる 医師系は事変間際に退任する

 興亜院長に南京出向の日高信六郎

 海軍軍医会の高杉新一郎

 ベトナムODAメンバーから東京地検特捜部

 フィリピン出向者から2024年の現最高裁長官

 防衛監察監にゴーン担当久木元信

 2026新東大病院長辞任 

3 司法活動規制緩和権限外拡大し、メディア活動弁護士活動負担を与える

 1869新聞紙印行條例

 1908弁護士10万人規制

 1999司法改革

 2005日本司法精神医学設立

4 企業組織活動不透明化 買収などによる非上場化 公務所民間法人

 1995くみあい船舶シンガポール

 2018加計獣医学部今治

 2023年東芝非上場

5 インフレや大型リストラなどで生活圧力をかけ困窮者を増やす

 1997山一證券破綻

 1999日産ゴーン

 2024米価格高騰

 2024東芝資生堂

6 生活の中に可燃物や毒物公害を増やす

 1919大日本セルロイド

 1938オールスフ施策

 2020コロナウイルス

 2024熊本硝酸性窒素

 2024紅麹

石破や高市行政国民を油断させているがまるで信用ならない

イギリス首相中国訪問したが結構事変ギリギリかもしれんね

黒幕多国籍プライベートエクイティ経団連、ある種の金融鉄鋼化学不動産学会

Permalink |記事への反応(0) | 16:23

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ロケット弾市長の車を直撃 4度目の暗殺未遂 フィリピンスーパーJチャンネル】(2026年1月28日) -YouTube

https://www.youtube.com/watch?v=ujvUdJYSKjk

アナプラみたいなことになってるのか。

Permalink |記事への反応(0) | 06:08

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2026-01-28

anond:20260128172717

ブクマ笑ってしまった。最も望まないのは軍事侵攻らしい。中国フィリピンインドネシアニューギニアへの軍事侵攻はしないだろう(笑)当然日本へも。

大日本帝国がやってのけたか中国もやるだろうと思ってる??

そこは文化民族思考も違うんだ。「僕が思ってる事は相手も思う筈だ」という自他の境がない日本人らしい思考おめでたい

と書いてて思った。もしかして大日本帝国軍事侵攻自体知らない可能性がある。

お笑い

日本(笑)

Permalink |記事への反応(0) | 23:13

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映画ランド・オブ・バッドを見た

現実戦争で起こっている現場基地の分断を描く意欲作だが作品自体が分断されてしまっている印象でちょっとノレなかったので62点。

 

新米JTACの弟ヘムズワースはフィリピン小島に囚われた情報員の救出作戦アサインされる。敵を発見するも敵が民間人虐殺し始めそれを救うために戦闘になりてんやわんや、チームは壊滅状態に。リアムは基地無人機オペレーター更新しながらあちこちを逃げ回る羽目に。で、まぁチームの生き残りと合流したり敵の基地に乗り込んだら捕まっちゃったりそこで拷問を受けて爆撃と同時に脱出して敵のボスを倒したりいろいろあってなんだかんだ脱出する。

みたいな話。

 

俺が見る映画に出てくる弟ヘムズワース、なんかいつも血まみれで命からがら逃げ回ってから逆転に転じてるな。

というのは置いておいて、まず冒頭、出撃前の主人公テーブルに載っている2種類の味のシリアルのうち、どっちを持っていくかをなんかずっと悩んでるところからまり、同様に基地から作戦を援護するラッセル・クロウの登場シーンは出勤後にコーヒーメーカーポーションがぐちゃぐちゃにされていることにブツクサ文句を言いながら設置し直すところから始まる。ここからもう既に軍人でありながら生活軍事作戦という意識で生きてしまっているということが提示される。

そして実際に現場戦闘に巻き込まれ生死の境を彷徨うことになる主人公基地からそれを必死に支えるラッセルのバディものとして展開していくが、ラッセル基地では同僚がみんなで集まってテレビバスケ試合熱狂しており、作戦が進むと「超過勤務からお前はもう帰れ」と引継ぎもそこそこにラッセルが指令室から追い出されるという、「戦場」と「基地」の分断が加速していく。

空軍基地という非常事態の場でバスケ試合に集中したいか電話も取らないという同僚らに対してラッセルが冒頭では「ちゃん電話には出ろ!俺の嫁今日出産するかもしれねぇんだ!」と怒るシーンが最後に「ガチ緊急事態の連絡すらおざなりに処理する」というサスペンスにつながり、ラッセルが怒りを爆発させテレビ破壊する展開は主人公との遠い共闘を経て「現実感を取り戻したラッセルVS能天気軍部」の対立構造として趣深い。

おそらく過去であれば空軍は「自分たち戦場まで飛んでって爆撃する」というリスク戦場を共にする覚悟を背負っていたので連帯感があったが無人機がメインとなった今では「なんか遠いところで戦ってる奴がいるらしい知らんけど」みたいな、もはや画面の前で戦争を見ている一般市民と同じ感覚になってしまっているという現代の軍のリアルを描きたいんだろうなというのはわかる。

主人公をJTAC(統合末端攻撃統制官)という現場で端末使って航空支援要請する担当にしたというのも現代戦闘リアルを描こうという観点から見れば面白い方法だと思うし、実際ド派手な戦争が始まるまでは結構興味深く見られた。

 

ただ、そういう2024?2025?年のリアル戦争というテーマが一面にはあると思うのだが、いざ戦闘が始まってから現場パート1990年代2000年初頭のようなアクション映画としてのミリタリーアクションになってしまう。個人的に一番近いのはエネミーラインとかかな。

新米JTACというポジションでオドオド戦闘に出るというのが面白ポイント最初戦闘ではチームの陰ではわわ~って感じだったのにいざ一人になると急に近接戦闘は強くなるし敵の銃は主人公には当たらず主人公の銃はなぜか当たり、都合のいいところで生きてた味方が合流し捕らえられ殺害される。水責め拷問を受けていたので爆撃による炎を避けられたって展開はちょっと面白かったけど、でもお前風呂から腕出して暴れてたたけど平気そう?ってのは気になるし、敵のアジト通路という通路を炎が覆ってたけど捕虜はみんなピンピンしてるし敵のボスもなぜか平気。

急にリアリティライン下がったな……って気になっちゃう。

敵のアジトを壊滅させようと爆撃指示をしたあとに捕らえられてしまい、自分が捕らえられている基地への爆撃を自分で指示してしまうという皮肉な展開は悪くない。拷問を受け基地の中を逃げ回りボスをぶち殺し最後の爆撃までに基地脱出しようと苦労する主人公とのカットバックで、指令室から追い出されたラッセルスーパーヴィーガンの妻の指示で買い物というミッションアサインされ苦労させられるってのも嫌いじゃないし、主人公がようやく電波が通じる場所に出て基地電話するもあしらわれ、ラッセル電話するもラッセルは妻と電話中。ようやく繋がってラッセル基地に急ぎながら電話するも基地バスケに熱中してつながらない。という「現場基地の分断」からくるサスペンス面白い

でもその結末が「いそいで基地まで戻って廊下を走って指令室に爆撃のゼロコンマ何秒前に何とか間に合って回避される」ってのぶっちゃけどうなん?いまさらそれ?90年代ミリタリーアクションを参照してるのはわかるし、そういうテンプレートとしての楽しさはあるけど、2020年中盤の戦争現代性をテーマとして打ち出しながらそれ?って冷めてしまった。

 

そんなこんなで航空支援無人化による現場基地の分断をテーマに描きながら、同時に現代リアル作戦事情90年代ミリタリーアクションの分断が俺としては非常に気になる。リアルにやりたいんかファンタジーやりたいんかどっちやねん!と座りの悪い思いをずっとし続けることになった。

とはいえ90年代ミリタリーアクションとしては予算感はないけど工夫とCGで迫力はあるしやろうとしていることの面白さは十分あるのでそういう映画として見るなら全然及第点はあると思う。実際、文中で挙げたエネミーラインって俺の中で75点くらいはあるからね。別にミリタリーアクションが嫌いなだけではないのよ。現代技術90年代アクションを撮ることが目的ですってことなら70点後半くらいはつけられると思うので、金ロー感覚で見るのがオススメ

Permalink |記事への反応(0) | 09:40

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2026-01-26

anond:20260125151857

フィリピンから米軍を叩き出して一時占有

・ 曲りなりにも本土領だったアッツ島キスカ島を占有

と、前半戦は確かに日本が攻めてた。アメリカ史においてもここまで勢力圏削られた事例は絶無だろう。ベトナムもここまでアメリカ領削ってない

Permalink |記事への反応(0) | 07:51

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2026-01-22

anond:20260122120224

国名iOSシェア (%)推計人口 (万人)iOS推定台数 (万台)
中国24.16141,61034,213
アメリカ61.2734,73021,279
日本68.9912,3108,493
インド3.95146,3905,782
イギリス51.496,9603,583
ドイツ38.458,4103,234
フランス36.656,6702,444
カナダ59.424,0102,382
ブラジル10.9721,2802,334
オーストラリア58.122,7001,569
韓国29.085,1701,503
フィリピン9.3811,6801,096
タイ14.827,1601,061
イタリア16.815,920995
スペイン18.614,790891

Permalink |記事への反応(0) | 12:52

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2026-01-21

anond:20260121142017

フィリピン行け

Permalink |記事への反応(0) | 14:27

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