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はてなキーワード:ナリスとは
日本のリベラル派の方々に、ぜひ中国共産党への批判をしてほしいです🙏
新疆では強制収容や強制移住や強制労働、強制避妊手術などがされていて、複数の機関からジェノサイドと認定されています。
香港では民主化運動が完全に叩き潰されて議会には民主派どころか中間派すらもいなくなってしまいました。
最近の日中関係の摩擦で、日本のリベラル派の皆さんが中国共産党への批判を遠慮するようになっていることについて、少し危機感を持っています。
悲しいことに、日本に住んでいる中国人も含めて中国人は共産党を表立って批判することができません。
リベラリズムの価値観に立てば、高市政権を批判することと中国共産党の全体主義を批判することは両立することができると思いますので、どうか自由と民主主義と平和を愛する方たちは、中国共産党の悪行を少しでも世界に広めていただきたいです。
日本の右派の方たちが中国を批判すると日本も中国も感情的になってしまうので危惧しています。
何卒宜しくお願い申し上げます。
私はリベラル派を非難したいわけではなく、日本のナショナリスティックな右派による煽るような中国批判は危ういと思うので、今こそ決意新たにリベラル派がリベラリズム的で民主主義的な中国共産党批判をする時だと思って書きました。少し説明不足でした。
日本人はまずは日本の政治を監視するべきだ、ということは全面的に同意しますが、中国人は中国共産党を批判することができないので、悔しいですが他国の助けが必要だというのが私の考えです。
ロシアやイスラエルやトランプなどへの批判と同様に、中国の全体主義への批判も、もっと盛り上がると嬉しいと思います。
Permalink |記事への反応(35) | 20:10
元増田とは別人だが、DeepReserchの回数に余裕があるため私も調べてみた。
プロンプトは以下の通り。
DeepReserchで、イスラエルとイランの軍事衝突（特に2025年6月のミサイル応酬）に関するイラン国内の国民の声をペルシャ語で調べて日本語で報告してほしい。イラン国内の情報が知りたいので、日本語や英語の情報は無視すること。検索言語はペルシャ語に限定する。
元増田が言うにURLが多いと登録できないそうなので、文末の参考URLは省略している。(というか字数制限で途中までしか表示されないようだ。)
ChatGPTのログを共有するので、ファクトチェックを求めるならこちらから参照URLを確認してほしい。
https://chatgpt.com/share/68565e1a-8af4-800e-a53a-79d08057f929
－－－以下調査結果－－－
2025年6月中旬、イスラエルとイランの間でミサイルの撃ち合いを伴う軍事衝突が発生し、中東情勢が緊迫しました。これに対し、イラン国内の一般市民はTwitter（現X）やInstagram、TelegramなどのSNS上で様々な反応を示しています。本調査ではペルシャ語の情報に基づき、イラン国内SNS上で見られる世論を分類し、それぞれの傾向と特徴的な投稿内容を考察します（日本語や英語の情報は除外しています）。SNS上の反応は大きく以下のカテゴリーに分けられ、各カテゴリーのおおよその割合と具体例は以下の通りです。
イスラム共和国体制を支持し、対イスラエル強硬姿勢を称賛する声です。こうしたユーザーはイスラエルによる攻撃に対する「正当な報復」を熱烈に支持し、イラン軍のミサイル反撃に誇りを表明しています。実際、Twitter(X)上では「#انتقام_سخت（厳しい報復）」「#وعده_صادق۴（真なる約束4）」「#پاسخ_موشکی（ミサイルの回答）」といったハッシュタグが怒りや決意とともに多数投稿され、英語で「#IranStrikesBack」といったタグもトレンド入りしました。多くのユーザーが「イラン軍の戦果」を誇らしげに共有し, 「もはやイランは標的になるだけでなく強力な反撃者でもある」 と強調しています。このようにSNS上では怒りと喜びが交錯する雰囲気で、Instagramでもイラン国旗やミサイル発射の瞬間を映した動画が次々と投稿され、イスラエルへの報復に対する人々の歓喜や興奮が示されています。
この強硬派の論調では、「今回の反撃は正義であり不可避だった」とする意見が目立ちました。例えば、「イスラエルの先の攻撃に対する正当で避けられない応答だ」 といった声や、「#ایران_قدرتمند（強力なイラン）」「#برای_ایران（イランのために）」等のハッシュタグも登場し、“この押し付けられた戦争を終わらせよ”という国民の集団的要求を示しています。一部のユーザーは英語やヘブライ語の投稿を通じて自国への支持を発信し、「イラン国民の声を世界に届けよう」 と試みる動きもあります。全体として圧倒的に支配的なのは「誇り」と「満足感」を帯びた愛国的トーンであり、イランの防衛力に胸を張る投稿が大勢を占めています。
また、彼らは国家の団結や士気高揚を訴える一方で、この立場に同調しない人々を激しく非難する傾向もあります。SNS上では愛国者を自認するこれら強硬派が、反対派に対し「 وطنفروش（売国奴）」「خائن（裏切り者）」など苛烈な罵声を浴びせる場面も多くみられました。逆に言えば、彼ら自身は心の底から自らを愛国者（ وطندوست / میهنپرست ）と信じ、イスラエルと戦い国土を守ることこそが真の愛国行為だと確信しています。イラン国営メディアの分析によれば、SNS上の書き込みをデータ分析した結果、イスラエルに対する集団的な憎悪と怒り、そして祖国防衛のための強い連帯感が浮き彫りになったとされています。以上のような政府・体制支持派の声は、投稿全体のおよそ3割程度を占めると見られ、特に国内向けプラットフォームやInstagram上で大きな存在感を持っています。
戦争そのものに反対し、平和や冷静さを求める声もSNS上で非常に多く見られました。これら反戦派のユーザーは必ずしも政府支持ではありませんが、「たとえ相手がイスラエルであっても戦争はイラン国民にとって望まない破滅をもたらす」と強調しています。Twitter上では「#جنگ_خیلی_ترسناکه（戦争は本当に恐ろしい）」や「#نه_به_جنگ（戦争反対）」といったハッシュタグが人気化し、多くのユーザーが戦争への恐怖感を率直に表明しました。これらのタグの下では、過去数十年にわたるイスラム共和国による国内弾圧や紛争になぞらえて「我々イラン人は長年ずっと武器を持たない戦争（注：体制の弾圧）を強いられてきた」という趣旨の投稿も散見されます。つまり、人々は「外部との戦争どころか、我々は国内で既に十分苦しんできた」として、これ以上の戦火拡大に強くノーを突き付けているのです。
具体的な反戦の声としては、例えばあるジャーナリストは「イスラム共和国を乗り越える方法は外国からの攻撃ではない。戦争は国を荒廃させ、政府はますます弾圧を強める。外国の軍事攻撃で自由を勝ち取った国などない。もし軍事攻撃があればその犠牲になるのは政権ではなく一般国民だ」と投稿しています。また別のユーザーは、1978年のアーバーダーン「シネマ・レックス火災」事件（旧体制末期に数百人が死亡）など歴史的悲劇に触れつつ、「戦争は本当に怖い。内部の『敵』（革命勢力）が45年以上前に始めた革命という名の戦争で、我々はずっと犠牲を払ってきた」 と訴えました。さらには、治安部隊によるデモ参加者への暴力（子供や青年が犠牲になった事例）や、辺境地域での貧困（飲料水が無く子どもがワニに襲われるような状況）などを引き合いに出し、「これほど国民が傷つけられてきた。我々にとって戦争ほど恐ろしいものはない」 と語る投稿もあります。このように反戦派は、「戦争こそ最大の悲劇」であり「我々イラン国民にそんな恐怖を味わう権利はない（＝その必要はない）」と強調しています。
反戦派の多くは同時に現在の政権にも批判的ですが、愛国心の観点では政府支持派と重なる点もあります。すなわち「たとえ政権には反対でも、外国の侵略には断固反対し祖国を守る」というナショナリスティックな平和志向です。彼らはイスラム共和国や亡命反体制勢力の双方に否定的でありつつ、「どんな状況でも祖国への外部からの攻撃は受け入れられない」「戦争ではなく和平が必要だ」と声高に訴えています。実際、反戦派のユーザーは「#جنگ（戦争）反対」「#صلح（平和）を求める」といったメッセージを発信し、戦争阻止と停戦の必要性を強調しました。こうした訴えには法的・人道的な根拠を示す人々もおり、「国際刑事裁判所がイスラエルの指導者に逮捕状を出した」「イスラエルの先制攻撃論には法的根拠がない」「核問題での二重基準だ」等と指摘しつつ反戦の声を上げる動きもあります。さらに一部のユーザーは戦時下で市民の安全を守るための実用的情報を共有しました。例えば、空爆に備えた安全確保の方法や応急処置の知識、不安やパニックを抑える心理カウンセリング的アドバイスなどです。ある記者は「もし空爆があるなら国は市民向けの防災指針を示すべきだし、攻撃時に市民同士が連絡を取れるようネット検閲を解除すべきだ」と訴えています。
以上のような反戦的な投稿はSNS上の意見全体の約4割と推定され、最も大きな割合を占める潮流です。長引く経済苦境や国内弾圧に苦しむイラン国民にとって、さらなる戦火拡大への拒絶感がいかに強いかが伺えます。反戦派は互いにハッシュタグで連帯しあいながら、「戦争を止めよ」「イランをこれ以上傷つけるな」という切実な声を上げ続けています。
イスラム共和国政権そのものへの怒りや批判を前面に出した意見も数多く見られました。これらの投稿は戦争そのものへの賛否というより、「この状況を招いたのは政権のせいだ」 という点で一貫しています。多くのユーザーがイスラエルとの衝突に関し、「イランの開戦を招いた責任はイラン政府、とりわけハメネイ師（最高指導者）にある」と断じています。例えばSNS上に寄せられた市民の声として、「イスラエルの空爆とイランのミサイル応酬が続く中、自分たちの目撃したことを報告しながら、ほとんどの人がイラン政府とハメネイに責任があると言っています。こんな戦争は本来、我々国民の権利（あるべき姿）ではなかった」とまとめられています。実際、一般ユーザーの投稿には「この数十年の愚かな政策によって我が国土をこんな苦難と危険にさらした連中に天罰を。俺たちはこんな目に遭うために生まれてきたんじゃない」といった痛烈な批判が見られました。別の若者も「こんな恐怖の中で生きるなんて本来俺たちのはずじゃなかった」と嘆いており、「我々庶民はこの戦争を望んでいない」「犠牲になるのはいつも国民だ」という怨嗟がSNS上に渦巻いています。
特に名指しで非難の矛先となったのが最高指導者ハメネイ師です。例えば元テレビ司会者のエフサン・カラミ氏はX上で、「86歳の意地悪じいさん（=ハメネイ）は36年間も間違った決定と民意の無視を重ね、ついに数百万のイラン人を戦争の罠に陥れた。この戦争がこれ以上広がらないことを神に祈る…」と投稿しました。他にも「この戦争を生み出した張本人はハメネイだ」 と明言するユーザーもおり、イスラム共和国体制そのものへの怒りが爆発しています。イスラエル軍がテヘランの高官施設や指導部を標的にした際には、政権幹部の腐敗や偽善を暴露する投稿も拡散しました。例えば、イスラエルの精密攻撃でハメネイ氏側近のアリ・シャムハニ（前国家安全保障最高委員会書記）の自宅などが破壊された際には、あるユーザーが「今夜のイスラエルの攻撃では、世界の『弱者の擁護者』を自称していたイスラム共和国の高官連中が、実はテヘラン北部の最高級タワマンのペントハウスに住み、革命的生活様式とは程遠い“オリガルヒ”だったことが明らかになった」と皮肉りました。別の投稿でも「ニヤヴァランからカーマラニエ、サアダトアーバードからアンドルズゴーまで——（高級住宅街の列挙）——それらの住所は革命的生活様式というより寧ろオリガルヒの不動産リストにしか見えない」と綴られ、体制中枢の腐敗ぶりを暴露しています。
さらに過激な一部の反政府派は、イスラエル軍による政権打倒の期待すら公言しています。欧米亡命中の反体制派や王制復古主義者などを含むグループは以前から「この独裁政権を倒すには外部からの軍事行動以外に道はない」と主張しており、今回の戦争勃発を「体制崩壊に向けた民衆蜂起のチャンス」と捉える向きもあります。実際SNS上では、イスラエル軍に向けて「#HitKhamenei」（ハメネイを狙え）なるハッシュタグを付け、「イスラム体制という大蛇の頭（ハメネイ）をその隠れ家ごと叩け」と呼びかける過激な投稿まで出現しました。こうした投稿者にとって敵はイスラエルではなく現政権であり、「イラン再生のためにはもはやこの政権の崩壊しかない」という極論に傾斜しています。当然ながら、これらの「他国の攻撃歓迎」派は政府支持の強硬派から「売国奴」と猛烈に非難されており、SNS上で激しい応酬が起きています。
反政府的な投稿は、当局の検閲や国内の言論統制もあり主に匿名の個人アカウントや国外在住者から発信されています。しかしその勢いは大きく、SNS全体の約2割を占める一大勢力となっています（潜在的にはそれ以上に及ぶ可能性もあります）。彼らは互いの投稿を拡散し合い、イラン国内外で急速に共有されています。このような政権批判派の存在は、戦時下においても依然として多くのイラン国民が現政権への深い不信感と怒りを抱いていることを浮き彫りにしています。
最後に、明確な立場表明を避けるか、情報の真偽に疑問を呈するような中立・懐疑的な投稿も一部見られます。割合としては大きくありませんが（全体の1割程度）、戦況下のSNS空間における特殊な動向として注目されます。
中立派のユーザーは、政治的主張よりも事実関係の共有や質問に徹する傾向があります。例えば、イスラエル攻撃開始直後にイラン当局が全国の航空便停止を発表した際、テヘランのメヘラーバード空港から旅客機が次々と離陸していく様子を撮影した動画がSNSに投稿されました。それを見た市民からは「もし飛行禁止のはずなのに、一体誰があの飛行機に乗ってどこへ行くんだ？」と疑問を呈する声が上がっています。この発言には、「政府高官らがこっそり家族を逃がしているのではないか」という含意もあり、直接的な批判ではないものの政府発表への不信感が表れています。
一方で、デマ情報やパニック拡散への警鐘も鳴らされています。SNS上には「無用な緊張を煽らないように」「国家の一体性を乱さないように」「フェイクニュースに惑わされるな」といった冷静さと団結を呼びかけるメッセージも散見されました。事実、イランのサイバー警察当局（FATA）は「戦時中にSNSで虚偽の情報を流したり、敵の攻撃を誇大に伝えたり、市民の死傷者数を誇張する行為は犯罪である」と公式に警告を発しています。当局によれば、衝突発生直後からSNS上に様々なデマや流言が飛び交い、不安を煽る投稿もあったため、そうした「世論の混乱を招く行為」に対して法的措置を取る方針が示されたのです。実際、地方都市ラシュトで「住民に退避命令が出た」等の根拠ない噂を流した人物が逮捕されるなど、虚偽情報拡散への取り締まり事例も報じられました。このような背景から、一部の市民はSNS上で慎重に情報源を確認しあい、「公式発表や信頼できる報道に基づいた情報共有をしよう」という呼びかけも行っています。
さらに、政治的主張を離れた実務的なアドバイス投稿も中立的スタンスの一部といえます。先述の反戦派の項目と重複しますが、Permalink |記事への反応(2) | 16:27
私のTwitterのおすすめタブはイーロンマスクが買収する何年も前から、少なくとも5年ぐらいはずっと顔のいいウォンナしか出てこない
5年前にはすでに当時のTwitterのおすすめについて文句を言ってる人をはてなでも見かけたような記憶があるけど、私のおすすめタブは今も昔も顔のいいウォンナの独壇場になっており、自分で検索してたどり着くにはあまりにも手前がかかるビューティフェイスを自動でかき集めて表示し続けてくれてありがとうとしか思ったことがない
最初のうちはそのおすすめをもとに顔のいいウォンナリストを作ってせっせと入れていってたけど、世の中にあまりにも顔のいいウォンナが多すぎるのとTwitterのおすすめが一貫して優秀なのでリストから顔のいいウォンナが溢れ出しそうになってくるし、初見の顔のいいウォンナかと思ったらすでにリスイン済みで半分嬉しくて半分徒労感みたいなことも増えてきたのでずいぶん前にリスイン作業もやめてしまったけど、今日に至るまで私のおすすめタブはｼｭﾎﾟｼｭﾎﾟ更新するだけで湯水の如く顔のいいウォンナが途切れることなく供給され続けている
ちなFFゼロ鍵垢自ポストゼロでRPといいねは顔のいいウォンナのみで埋まってる
この顔のいいウォンナ垢とは別に日常垢とかもあるけどそっちではおすすめを見ることもほぼない
日常垢とか時事系のことに触れるアカウントを運用してる人で不満のある人たちは、趣味のアカウントを作ってこういう運用を試してみては？
※最初は敵として配置されているが寝返らせることが可能なユニットは味方ユニットと解釈し選考対象から除く。
1.メディウス
ラスボス。作中ゆいいつのちりゅうユニット。紋章の謎ではゆいいつではなくなるが、今度はゆいいつのあんこくりゅうになる。最終面の城から出られない引きこもりモグラと言ってはいけない。
マルスたちはメディウスを倒すのにファルシオンが必要だと思っているようだが…別になくても倒せる！
2.ガーネフ
こっちはガチでスターライト・エクスプロージョンでしか倒せない。超強力な暗黒魔法マフーの使い手。しかし、玉座に座っていないので倒さずに空き巣狙いでマップをクリアすることは可能。チキ監禁犯。
3.カミュ
グルニアの将軍。ブラックナイト。神器グラディウスを装備して必殺を出しまくり屍の山を築くヤバいヤツ。まともな人間の中では最大の壁。というか本当に人間か？
敵にパラディンが多い厳しいマップの最後に立ちはだかり、ひっさつのいちげきでお気に入りユニットが殺されると精神的ダメージは甚大である。（でえじょうぶだ、オームのつえで生きかえれる）
4.ミシェイル
マケドニア国王。城に居座らずドラゴンナイトの機動力を活かして襲いかかってくる。しかし、武器が普通のぎんのやりである。
政治的には最重要と言っていい働きをしている。でも、レナに振られたんだよなあ……国内貴族すらどうにか出来ずに天下国家を語られてもなあ。
5.ガザック
1章のボス。遠距離攻撃手段をもっていないので、てやりやゆみでチクチク攻撃して経験値稼ぎが可能。きずぐすりのレベリングも可能？
6.モーゼス
17章のボス。初のまりゅうである。マルスに対して強烈な挑発をしてくる。ひみつのみせは見逃す。
7.10章のゆうしゃ
ひっさつが危険な存在。南にいるスナイパーも厄介だが、個人的にはこちらが怖い。ちなみにこの面のボスはミネルバ被害者のジューコフであるが、どうでもいい。
8.マヌー
9章のボス。SFC紋章の謎第1部では削られたマップのため登場しない。メディウス以外にもマムクートが国を持てたという可能性を地味に示した。しかも、おそらくアカネイア王国と共存する形で。
6章のボス。任天堂キャラとして名前にマリオが入る……というのは余談で、最初のしょうぐんボスである。初の城内マップボスでもある。
遠距離攻撃頼みでエクスカリバーを節約しようとするとマリクのブリザーを消耗する。
かなり好き。8章の外れた城にいる哀愁漂う倉庫番。どれほど多くのワープレイピアやワープエクスカリバーの餌食になったのだろう。そうやって増援経験値稼ぎを手抜きさせることで数多のアリティア軍を弱体化させた影の功労者である。
・ジオル
おまえーっ！あの顔でなー！あんな美人の娘がなー！ゆるさーん！
・ハーマイン
ミネルバ被害者。こいつが卑怯なら第一次上田合戦の真田昌幸も卑怯だよね？……いや、それなら否定はできんわ。
・ギガッシュ
印象的なシューターユニットのボス。名前の元ネタはギルガメッシュ？
昭和55年に置石で京阪電車を脱線させて100人以上をケガさせた中学生5人組は1人当たり840万円(今の価値でおよそ1500万円)払わされてる。
最初の時点で1人2140万円を求めた京阪側だったが最終的に全員と示談した結果この金額になった。
こう言う民事裁判では被告の行った事で100%間違いなく損害が発生したかを証明しなければならない。
電車脱線事故の場合、京阪は電車が脱線したのが間違いなく中学生の仕業かを証明するのだが
中学生側の弁護士は恐らく「中学生が電車が脱線させた事は事実だがそれだけが原因で脱線したかは疑わしい。車両の不具合や当日の天候、果ては動物が彼らの他に置石した可能性もあるのではないか」と反論する。そうなると京阪はそれを一個一個証明する必要に駆られる。
たとえ中学生が「僕たちがやりました」と言っても書面で認めない限りは民事裁判で判断されるのは客観的な証拠でしかない。
反省していようがいまいが行為によって発生した損害かどうかが焦点になってくる。そうなってくると鉄道会社がコレを
全部証明するのは費用対効果の面を考えても明らかに手間になってくる上、全部証明しようとしても中学生側の弁護士は理屈をこねることが
いくらでもできるので証明は解決しない。京阪は最終的に「お灸も据えたしある程度払えれば」という結論に達せざるを得なかったと思われる。
この件は中学生たちがたとえスシペロと同じ様なノリで置石をしたとしても現場の様子は当事者以外誰も見ていないので
極論してしまうと「怖い人にに脅迫されて置石した。それが誰かはわからない」みたいな理屈すら言える可能性はあるのだが。
スシペロの場合、動画が出回って身元も割れている以上誰がどう言う感情で事に及んだかハッキリしている。
その上、今後の対策にかかった費用が明白であるし、売上がおっこちた時期も明白なのでカナリスシペロに不利な状況である。
ただスシペロ側の弁護士は「売上が落ちたのは競合店があったから」と言っているのもスシペロの行為だけが
スシローの売上ダウンの原因では無いことを証明してみろと突きつけているので、スシロー側もコレを証明していく
必要があるだろうが競合店の他にも不祥事があったのでスシペロ側はそこもツッコミどころとして更に追求していくだろう。
そうなるとスシロー側の労力は増え続けていく事になる。とはいえ個人対企業の争いでスシペロの家族がどれだけの大富豪であっても
弁護費用が嵩んでいく事で不利になるのはスシペロ側である事は間違い無いだろう。なのでどこかで和解勧告がされるかもしれない。
ただ、コレだけ注目を集めた騒動なので和解しようが結審して判決が出ようが報道されるのは確定的なのでスシローとしては
世間や株主に対して納得のいく結論にしなければならない以上6700万円から極端に賠償額を減らしたくはないだろう。
8桁の賠償金は額面では絶対に取りに行くと考えるのが自然。和解額を伏せてもリークされるリスクも考えると。
いわゆる左派の主張する大きな政府とか福祉国家というビジョンはフランス革命以後の国民国家を前提にしていて、その限りでナショナリズム自体は左派にも内在している。順序としてはリベラルな価値観である個人の権利を擁護するためにナショナルな団結を要請したわけだ。
ここから個人の権利をラディカルに主張して国民や国家を含めたナショナルなものの解体にまで行くと左翼の極北、アナーキズムに至る（共産主義の最終目的地でもある）。
他方で右翼の場合、一般的にはナショナリズムを前提としてその限界内で個人の権利を認めるという形になる。
つまり左翼にせよ右翼にせよ市民革命以後、国民国家以後の概念なので、前提としているところはそう変わらず、個人の権利とナショナリズムをどう位置づけるかに相違がある。
だからナショナリスティックな左翼もありうるし、リベラルな右翼もありうる。
これが極右や極左になると、どちらも国民国家以後の「近代」という枠組みからの脱却を志向するものになる。大ざっぱに言えば、極右は近代以前に近代の超克を求め、極左は近代以後を想像する。
即復帰とはいかないコロナに罹ったかどうか分からない判定絶賛ヘルプ請負人なんだけど、
今日も大忙しよ。
私さ、
昨日帰れなかったので、
ホテル取ってもらって3000円！
クリビツギョウテンじゃない？安っ！って感じで
ホテルのWi-Fiもこっちの事務所に届いてるんじゃん？って規模の電波で！
って言っても急に泊まりって言ってもやっぱり無理なので超やむなく終電ギリギリだったわよ。
本当にぎりぎりのセーフというか。
そう急に言うな！って感じだわ。
せっかく泊まるならスイッチ持っていって遊べるじゃん！って思うし、
なにせ急には無理よ！
そんなわけで、
寝不足なのよね。
眠いわー、
今日を頑張って乗り切ったら、
そして！
もうさー聞いて欲しいんだけど、
お昼もまともに出掛けられなくて、
SOYJOYで命つないだ！って感じだわ。
あんまりこう言う緊急食品総合栄養補助食品的な大塚製薬はカロリーメイト一点待ったなし！って思ってたけど、
これも大塚製薬なのねーって
ふーん、
ってSOYJOYばかり食べている暇じゃなくて、
そう言う意気込みで、
では！
かんぱーい！
もはやションテンと言うかテンションというか変な感じよ。
うふふ。
って知らんがな！ってそんなこと言わないでよ～って思うぐらい抱きしめたいほどタマゴが好きなのでそこは勘弁して頂戴。
あーあ！もうやるっきゃないとよ。
昨日の晩のお買い物出来ずじまいの大忙し閉店セールには間に合わずってところね。
すいすいすいようび～
今日も頑張りましょう！
去年、世界で出荷されたノートパソコンなどの台数は新型コロナウイルスの感染拡大前と比べて3割近く増えました。テレワークの拡大やオンライン授業の普及が、スマートフォンなどに押されていたパソコンの販売を一気に押し上げる形となりました。
シンガポールに本部を置く調査会社、カナリスによりますと去年、世界で出荷されたノートパソコンなどの台数は、3億4100万台でした。
新型コロナの感染が拡大する前の2019年に比べて27％増加し、2012年以降で最も多くなりました。
主な要因には▽テレワークが拡大したことや、▽学校でオンライン授業が普及したことがあるとみられています。
パソコンの出荷台数は高性能なスマートフォンやタブレット端末に押されて伸び悩んでいましたが、新型コロナをきっかけに需要が一気に高まった形で、調査会社は、こうした傾向がことしも続くと分析しています。
なぜ老人ホーム隠蔽スキャンダルでの辞任じゃないのか疑問に思ってる人が多そうなんで解説。
一文で言えば「セクハラの調査結果は出たが、隠蔽事件は調査中だから」です。
隠蔽事件についてはFBIが調査中の案件なので「隠蔽事件の引責で辞任する」と言ってしまえば自白になってしまうわけです。
なので結果が出ちゃって言い訳も無理なセクハラ事件だけを理由にしたんですね。まあ無理な言い訳(ハグは親愛を伝えるためとか何とか)はしてますし、セクハラは結局認めずじまい(誤解を与えて云々)でしたけれど。
ちなみにクオモ知事のセクハラ事件については今年3月から調査が始まり、今月3日に調査結果が発表されました。
179人の証言者と数万の文書証拠からなる167ページの調査報告書でして、もはや言い逃れは不可能。
民主共和両党から超党派的に追及されており、完全な孤立無援の四面楚歌。調査開始の時点でバイデン大統領からも「調査結果でクロなら辞任すべき」と言われており、調査結果が出た日には改めて「辞めるべき」と念を押されている。
セクハラと隠蔽事件の両方を事由とした弾劾調査も進められており、辞任を拒否してもより悪い結果になるだけ。
辞任以外に道はありませんでした。
108年ぶり2人目の"弾劾されたニューヨーク知事"として歴史に名を遺したことでしょう。
②は決議案の作成に十分な資料(隠蔽事件の調査結果はまだだが、わかってる分だけ、何ならセクハラ分だけでも十分)はそろっている。この弾劾は民主党議員主導であり民主共和両党が手を組んでいるため過半数の賛成もほぼ確保。
③はマイケル・ジャナリス議員曰く民主党議員だけで36票を確保しており、共和党を含めれば46人の賛成票が得られることは確実。
つまり弾劾不可避。逃げ場なし。ここで損きりするしかなかったんですね。
長い。上で隠蔽事件と呼んでたやつですね。これもちょっと誤解がありそうなんで解説します。
皆さんの理解としては「COVID-19での死亡者を隠蔽して、NY州のコロナ対策が上手くいってることをアピールしようとした」とかそんな感じじゃないでしょうか。
でもNY州のコロナ事情は全米でワーストクラスなんで多少の死者を隠蔽しても焼け石に水。コロナ対策がうまくいってるアピールには程遠いです。
ちょっとでも少なく見せたいという動機があった可能性は否定しませんが、実はもう一つの動機が疑われています。
ちなみに隠蔽の方法ですが、「老人ホームで病状が悪化し搬送され、病院で亡くなった人数」を老人ホームでの死亡者から除外してカウントするというやり方です。通常は含めてカウントします。
2020年3月25日、クオモ知事のもとNY州保険省が老人ホームに出したガイダンス。これがヤバかったんです。
簡単に要約すれば「老人ホームは医学的に安定した(madically stable)な入院患者(COVID-19感染者含む)を受け入れなければならない。COVID-19感染の診断や疑いのみに基づいて入所を拒否するのは禁止」というもの。
病床の圧迫を避けるためとはいえあまりにもヤバすぎたもんで、医療関係者をはじめとした抗議の嵐。5月8日には撤回されました。
しかし撤回までの1ヶ月強で数千人が数百の老人ホームへと収容。
当然、老人ホームの感染リスクは上がりますよね。因果関係は調べていませんが、隠蔽を暴いた調査報告書ではガイダンス後老人ホームで少なくとも4000人が死亡していると推定しています。
疑われている隠蔽の動機とはこれです。知事または保険証が発信したガイダンスによって発生した老人ホームにおける感染リスク。これのリスク評価を妨害するためにデータの隠蔽をしたのではないかと、報告書では推測しています。
クオモ知事は一時期たいへんに人気がありました。#CuomoForPresidentというハッシュタグがTwitterのトレンドに上がるくらい。
何故かご存じですか？
先ほども言った通り、NY州のコロナ感染・死亡は全米ワーストクラスですので、クオモ知事はNY州のコロナ対策が上手くいったことで評価されたわけではありません。
一応、マスクしろ集まるな外出は控えろという一般的な水準の対策はやっていたので、トランプ政権下では輝いて見えた可能性もありますが。
彼が評価されたのはコロナ禍発生初期からの111日にわたるデイリー・ブリーフィングです。
クオモ知事はNY州のコロナ事情(感染者統計等)やその対策等々をパワポで解説する番組をケーブルニュースやYouTube、各種SNSで毎日発信していたのです。
これはコロナ禍初期における情報発信として大いに称賛され、評価も視聴者もSNSフォロワーも爆増。エミー賞まで受賞しました。
しかもこれを欠かさず毎日111日間続け、結果として彼の名声と人気は政界から世間、ウェブ界隈まで轟いたわけです。
私はこの取り組み自体は大いに評価しています。知事自身がやるべきか？とは思うものの。
しかしこれによる人気は確固たる実績に裏付けられたものではないので、スキャンダルがあれば簡単にひっくり返ってしまうのですよね。実際そうなりました。
