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はてなキーワード:イールドとは
出口政策を理解するためにはやはりそれなりの理論的なフレームで考えなくてはいけないだろう。例えばバーナンキ次期FRB議長は日本のデフレ脱出に、エガートソンとウッドフォードの経済学モデルを援用して、インフレ目標政策と物価水準目標の合わせ技を提案した（ベン・バーナンキ『リフレと金融政策』日本経済新聞社）。以下ではこのエガートソンとウッドフォードのモデルの枠組みをきわめて単純化して「出口政策」の理論的基礎とさらに現在しばしば話題になる日銀預金残高の超過準備問題という技術的な側面についてコメントしてみたい。
いわゆる「ルーカス批判」以降、政策による期待の変化という問題に耐えられる理論構造をもつことがマクロ経済学に求められきた。そのひとつの解が、いわゆる「マクロ経済学のミクロ的基礎」である。「ルーカス批判」以後、マクロ経済学のプログラムはこの「ミクロ的基礎付け」をRBC（実物景気循環論）モデルとニューケインジアンモデルの大まかふたつの方向で深化してきた。両者はいまでは見分けがつかないほど交じり合ってしまった。例えばバーナンキらの理論では長期においては市場の自律的調整機能を信頼しているため、長期的スタンスをとれば例えば失業が深刻であっても市場の調整能力にまかせる、という選択も最初から排除するものではない。しかしもちろんこのような態度は、バーナンキらの積極的に認めるところではなく、実際問題として不況が深刻であったり、極めて高いインフレが起きているときは政策介入を強くすすめることで社会的コストを避けるというのが、いわゆるニューケインジアンの立場であろう。
バーナンキらはまずマクロ経済を考える上で、家計（消費者）の行動、企業の行動、そして金融政策を担当する中央銀行の行動を主要なプレイヤーとして考える。それぞれのミクロ的な行動が経済のマクロ的動向に影響を与えていくと考えるわけである。
まず消費者は自分の効用（満足）を最大化するために行動する。その際に予算の制約をうけるわけであるが、その制約の変化に対してなるべく消費を平準化（スムージング）して行うことが最適な対応である、とこの消費者は考えているとしよう。消費の平準化というのは、今期（現在）と来期（将来）の消費量をあまり変化させずに似たような量だけ消費し続けることを意味している。例えば今期、クリスマスで家族や恋人にプレゼントをするために消費を増やせば、それに対応して将来の消費を減少させることで、期間を通じてみれば消費は一定水準にあるというわけである。例えば経済全体の景気がよく将来的に家計の所得が通常の場合よりも増加すると期待されたとしよう。このような状況を期待産出量ギャップが拡大したと表現する（あるいは期待拡張ギャップの存在とも表現可能）。将来の所得が増えると期待されるので、この家計はそれを見込んで現在の消費を増やすことで平準化を行おうとするだろう（そうしないと予想通りに将来の所得が増えた場合、将来の消費の方が今期にくらべて過大になってしまうので）。
この状況は先の例でいえば、会社の成績が良好で、ボーナスの増額が望めるために、クリスマスプレゼントはその将来のボーナスで返済することを見込んで、ローンまでして高めのプレゼントを購入することに似ている。すなわち将来の期待産出ギャップ（期待される将来のボーナスの増加）が現在の産出ギャップ（ローンをすることでの現在所得の増加）に反映されることになる。このように家計の消費行動は「来期の産出量ギャップの予想」に依存している。
さらに家計は今期の消費と来期の消費をバランスするために現在の実質利子率を参考にするだろう。現在の消費を我慢して貯蓄するには、その貯蓄が経済的に見合うものでなくてはいけない。その報酬として実質利子率が付されるとも考えられる。そしてこの実質利子率が増加すればそれだけ消費者は現在の消費よりも貯蓄を選ぶだろうし、また反対に実質利子率が低下すれば将来の消費よりも現在の消費を選ぶであろう。また家計のローンの負担も実質利子率が低下することで軽減され、そのことがローン契約や耐久消費財の購入を促すことが知られている。すなわち消費者の行動は「今期の実質短期利子率」に依存している。
ニューケインジアンの経済モデルではこのような消費者の行動をIS曲線（NewIS曲線）と表現して現在の所得のあり方（産出高ギャップ）に、今期の実質短期利子率と将来の産出量ギャップが影響を与えると考えるわけである。ちなみに伝統的なIS曲線と同じように、今期の実質短期利子率と今期の産出量ギャップとの関係は右下がりの曲線に描くことができる。
次に企業の行動をみてみよう。ニューケインズ経済学では企業の価格設定行動も経済環境の変化に対して緩慢にしか変化することはせず、そのため価格の粘着性という現象が一般的であると主張している。この価格の粘着性を説明するためにケインズ経済学は企業の代表的なイメージとして「独占的競争モデル」を採用する場合が多い。経済学の想定する市場の典型的な姿は、完全競争と独占である。完全競争市場では、多数の売り手と多数の買い手が、お互いに市場価格をシグナルとして販売・購入活動を行っている。価格が資源配分を有効に行うと想定しているので、この完全競争市場では売り手と買い手はプライステイカーとして行動する。他方の独占市場では、売り手もしくは買い手ないし双方が市場の価格をコントロールする力を保有しており、独占市場では完全競争市場にくらべて、価格はより高く、取引される財・サービスの量は少ない。独占市場は完全競争市場に比べると資源の非効率的な配分が行われている。
しかしこのような両極端な市場の姿よりも、次のような市場のあり方の方が一般的ではないだろうか。例えば近所の本屋にいけば、さまざまなビジネス雑誌が販売されている。そしてそれぞれのビジネス雑誌は、特集する記事が異なったり、価格も各出版社が独自色を打ち出してライバル雑誌に負けないとしているように思える。またどの出版社でも自由にビジネス雑誌を発刊することができ、自由にそれを辞めることができる点でも、完全競争市場の特徴を持っている。
このようなケースは、なにもビジネス雑誌だけではないだろう。私たちは、完全競争と独占の両方の特徴を持った様々な財・サービス―例えば、書籍、映画、パソコンソフト、レストラン、コンビニ、ケーキ、車など―を日常的に目にしている。経済学では、このような財・サービス市場を「独占的競争市場」と名づけている。独占的競争とは、同質ではないが類似した財・サービスを売る多くの企業が存在する市場だということができるだろう。独占的競争市場では、たくさんの企業が同じ顧客を相手に競争を繰り広げている。その一方で、個々の企業が、他の企業と異なる製品を供給している。これを製品の差別化という。また同時に参入・退出が自由である。
完全競争市場では市場で決まった価格で販売すればすべての財は売りつくされる。他方で独占的競争市場では、企業は「右下がりの需要曲線」に直面している。これは企業が価格をコントロールできるが、もし価格を上げれば需要は減り、下げれば需要が増加するという市場環境に直面していることを意味している。この結果、この独占的競争企業は若干の独占力を有しているために、限界費用を超える価格を自ら設定することができる。この限界費用というのは、財やサービスを追加的に一単位製造するときに要する費用のことである。経済学ではこの「限界」的な単位で消費者や企業の選択を判断する。例えば、企業は売り上げ全体の動向と価格をみて供給を決定するのではなく、新たに一単位生産するときのコストとその販売価格の大小関係で意思決定を行う。
例えば『冬ソナ』のDVDを一冊追加的に生産するコスト（＝限界費用）が1000円だとすると、この独占的競争企業は5000円で市場での販売が可能になるということである。限界費用と価格との差額は、この企業にとっての「マークアップ」（超過利潤とイメージしてもいい）を得ることが可能であることを意味している。この超過利潤の獲得を目的にして、多くの企業がこの市場に参入する。もちろん独占的競争企業は製品の差別化によってこの熾烈な競争に打ち勝とうとするだろう。独占的競争市場では、このような熾烈な競争の結果、長期的には利潤がゼロになることがしられている。そしてこのような熾烈な競争に生き抜くために、企業は製品の差別化をはかり消費者の需要を喚起し、その有効な手段とし広告やブランド戦略などを展開しているのである。
ところで独占的競争企業は価格設定を自ら行うことができるが、市場の動向に合わせて絶えず価格を変更しているわけではない。価格の変更に伴うコスト（メニューコスト）が発生するために頻繁に需要の変化に応じて価格を修正することはしない。そのためメニューコストを原因とする価格の粘着性が広く観察される。また価格を改訂する企業が増加するにしたがって、この価格の粘着性は緩んでいくと考えられている。この価格の変更に企業は今期の産出高ギャップをまず参考にする。これはいままでの議論では需要が供給よりも多いと考えられるならば企業は価格を上昇させるように改訂するだろう。また他方で将来のインフレ率の予想も重要である。なぜなら上記のマークアップは名目額よりも各企業はその実質値に注目すするからである。将来獲得したいと期する利益に将来のインフレ率の動向が大きくかかわるわけである。まとめると企業の価格改定行動は、今期の産出高ギャップと、来期の期待インフレ率に依存している。経済全体でみれば現在のインフレ率は期待インフレ率と産出高ギャップに影響される。この関係を表現したのがニューフイリップス曲線という。
さらに中央銀行の金融政策ルールをテイラールールの形で導入するのが一般的である。ジョン・テイラーはグリーンスパン率いるFRBの金融政策の行動を「テイラールール」という形で表現することに成功した。テイラーによるとFRBは産出量ギャップ（潜在産出量－現実の産出量/潜在産出量）とインフレ率に反応して利子率を設定しているというものである。テイラールールのもっとも古典的な形式は産出量ギャップとインフレ率を均等に重きを置いて考慮する政策スタンスを採り入れたものとなっている。
名目利子率＝0.01－0.5（潜在産出量－現実の産出量/潜在産出量）＋0.5×目標インフレ率
である。このテイラールールを用いると、産出量ギャップが0.01、目標インフレ率を0.02だとするとFRBは0.5％利子率を引き下げて、景気の後退を防ぐことがわかるだろう。このテイラールールはグリーンスパン率いるFRBの動きをかなりうまく説明することができるといわれている。
ところで中央銀行は経済にふりかかるさまざまなショックから国民の経済厚生を守るために行動するとみなされている。いま国民の経済厚生を最大化するような中央銀行を考えて、この中央銀行が考えている経済厚生の損失の最小化が、そのまま国民の経済厚生の損失の最小化になると考えるとしよう。中央銀行は国民の経済厚生の最大化（あるいは損失の最小化）をきちんとフォローできると考えるわけである。
このとき中央銀行の経済厚生を最小化するための目的関数を「損失関数」といい、これは簡単にいうと今期のインフレ率と今期の産出高ギャップを足したものである。この「損失」を下の（a)(b)(c)のもとで最小化するのが、この経済にとってもっとも望まれる＝最適と考える。
（a）NewIS曲線では、今期の産出量ギャップが（１）今期の実質短期金利と（２）来期の産出量ギャップの予想に依存する
(b) ニューフィリップス曲線では、今期のインフレ率が（１）今期の産出量ギャップと（２）来期の期待インフレ率に依存する
(c)中央銀行は目標名目短期利子率を決めるにあたって（１）今期の産出量ギャップ（２）目標インフレ率を参照する。
ところで上の意味での最適な中央銀行の金融政策を考える上で重要なものが「コミットメント」である。これは中央銀行の金融政策の目標達成への力強い政策的態度をしめす言葉といえる。具体的な目標について責任を持って期間内に達成することを約束することであ。例えば未達成の場合には具体的な形で責任をとる（ペナルティをとる）と考えて同じで効果を発揮する。このコミットメントを行うことが経済で活動するさまざまな主体（家計や企業や市場関係者）の予想に影響を与える。
例えば、先の（a)のIS曲線では、今期の産出量ギャップが（１）今期の実質短期金利と（２）来期の産出量ギャップの予想に依存していて、さらに来期の産出量ギャップは（１）'来期の実質短期金利と（２）'来来期の産出量ギャップの予想に依存していて以下同様に…となると、結局、今期の産出量ギャップは将来の実質短期金利に依存することになる。ニューケインジアンは産出量ギャップの変動を経済変動で重視しているので、これは将来の金融政策のあり方（＝将来の実質短期金利をどうするか）への予想が決定的に重要になるということになる。
「産出量ギャップ」という表現が苦手な読者は、消費者でいえば（借り入れのケースを含む）所得、企業でいえばマークアップと考えてみればいいだろう。いまのサラリーの額や企業の利益が中央銀行の現在から将来に向けての政策態度に影響されるというのがニューケインジアンモデルもわかりやすい含意だ。
このような将来が現在を規定するという考え方をフォワード・ルッキングという。このようなフォワード・ルッキングな経済構造では、経済主体の予想に影響を及ぼすコミットメントがいかに重要になるかが分かるであろう。
●出口条件を考える
さて出口政策の条件を考えるには上の（a)(b)(c)のもとで損失関数が最小化するように計算をしなくてはいけない。しかしここでは直観的な説明を行う。渡辺努・岩村充氏の『新しい物価理論』（岩波書店）で用いられた仮設例を利用したい。この仮設例の面白いところは上記までは顔を出していない長期利子率の動きをフォローすることができることである。現在の出口政策にかかわる議論が長期利子率のオーバーシュート（財政危機の拡大？）への懸念にあることを思えばその重要性がわかるであろう。ちなみに以下では金利の期間構造モデルを採用して、長期利子率は将来の短期利子率の予想値に依存していると考える。すなわち単純化して足元の長期利子率は、足元の短期利子率と次の期の短期利子率の単純平均とする。また産出高ギャップは長期利子率に反応すると考える。あとでわかることだが、長期利子率は短期利子率の予想へのコミットメントに誘導されて決定されるのでいままでの議論と同じである。
いま三期間（0,1,2期）を生きる経済を考えよう。第０期はデフレで流動性の罠に陥ってるとする。現代版の流動性の罠をバーナンキらは名目短期利子率がゼロ（＝利子率の非負制約）であると考えている。そして第１期と第２期では経済が回復しているとする。このとき渡辺・岩村の仮設
https://jp.investing.com/economic-calendar/unemployment-rate-300
リーマンショック前が4.5％で、リーマンショック後に10％まで増えた
それが2019年までがんばって下げていって3.5％
徐々にそれも落ち着いて、2022年にまた4％を切り、3.5％までまた落ちた
そこで起きたのが米の利上げ
インフレは今ようやく前年比2.5％まで落ちたので利上げはもう終わりだが
足元で失業率は4.3％程度まで上がっている
これがどこまで上がるか、どこで止まるのか議論が分かれている
利下げフェーズでは〜という話はよく上がるが、過去の利下げフェーズは他の要因で経済危機に陥ってるため参考にならない
似たような状況は30年以上遡らなければならない
もしこのまま5％6％と上がっていくなら経済は冷え込み世界的に経済が低迷するのは間違いないが
どうなるんだろうなあ
4月に書くの忘れてた
| ファンド名 | (1)残高評価額 | (2)累計受取分配金額 | （3）累計売付金額 | （4）累計買付金額 | トータルリターン（1）＋（2）＋（3）－（4） |
|---|---|---|---|---|---|
| ＳＢＩ・Ｖ・Ｓ＆Ｐ５００インデックス・ファンド（愛称：ＳＢＩ・Ｖ・Ｓ＆Ｐ５００） | 662,222 円 | 0 円 | 0 円 | 500,000 円 | 162,222 円 |
| ｉシェアーズ米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）インデックス・ファンド | 299,859 円 | 0 円 | 0 円 | 200,000 円 | 99,859 円 |
| フィデリティ・ＵＳハイ・イールド・ファンド（資産成長型）Ｄ（為替ヘッジなし） | 153,762 円 | 0 円 | 0 円 | 100,000 円 | 53,762 円 |
| インデックスファンドＴＳＰ | 149,548 円 | 3,653 円 | 0 円 | 103,653 円 | 49,548 円 |
| 世界経済インデックスファンド（株式シフト型） | 146,238 円 | 0 円 | 0 円 | 100,000 円 | 46,238 円 |
| ｅＭＡＸＩＳ ＴＯＰＩＸインデックス | 145,997 円 | 0 円 | 0 円 | 100,000 円 | 45,997 円 |
| ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド | 142,935 円 | 0 円 | 0 円 | 100,000 円 | 42,935 円 |
| ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ日経平均インデックスファンド | 141,991 円 | 0 円 | 0 円 | 100,000 円 | 41,991 円 |
| ＳＭＴ日経２２５インデックス・オープン | 140,729 円 | 0 円 | 0 円 | 100,000 円 | 40,729 円 |
| ｉＦｒｅｅ 全世界株式ＥＳＧリーダーズ・インデックス | 139,901 円 | 0 円 | 0 円 | 100,000 円 | 39,901 円 |
| ｉシェアーズゴールドインデックス・ファンド（為替ヘッジなし） | 132,311 円 | 0 円 | 0 円 | 100,000 円 | 32,311 円 |
| ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ・インデックスバランスファンド（４資産均等型） | 126,238 円 | 0 円 | 0 円 | 100,000 円 | 26,238 円 |
| トルコ・ボンド・オープン（年１回決算型） | 0 円 | 0 円 | 75,952 円 | 100,000 円 | -24,048 円 |
| 合計 | 2,381,731 円 | 3,653 円 | 75,952 円 | 1,803,653 円 | 657,683 円 |
インフレ率はそれほど下がってないが、利下げの予定はいぜんとあまり変わらず
景気が好調でも利下げはすると言った
景気が悪化するかどうかで調整が入る
一旦CPIが増加したことに対して、「上がったり下がったりするもん」という認識
以下私見
注意したいのは、ユーロ円やポンド円は上がるかもしれないということ、今回もドル売りの結果ユーロ円やポンド円は上がった
利下げが起こると、逆イールドが解消し、リセッションに至る可能性が五分五分くらいである
今回のFOMCの前には「インフレが収まらないし年内利下げは0.5％では？」という予想があったが裏切られた格好だ
いくつかプランがある
一つはファンダ、米利下げに乗っかる
去年は乗れなかった、去年って利下げしてないしノリで下げただけなんだよね、乗れんわそんなん
今149円戻ってきてくれてよかった、このまま上げ続ける可能性もあるけど、どっかで巻き戻るだろうからS目線で継続しとくだけで勝率上がると思う
米国が利下げしたら、2、3ヶ月待って今度はユーロ円、ポンド円のショートチャンスが来る
逆イールドが解消したら少しずつS＆P500、ダウ、ナスを売りたい
日経平均はわからん、やるかやらぬか、あまり増やしたくはないから2、3種くらいにする
株がいい感じに下がったら少しずつ買いたい
今回どのくらいの深さかが分からないけど、ピークから25%落ちたら買う感じで
ドル円は定期的に大きくリバるだろうから、S入れつつ上がりそうなら両建て短期Lしたい
最悪150円戻っても死なないように
収束からのバンドウォーク発散がいい感じだったので、使っていきたい
こんなところかなあ2025年まで
目指せ無理せず100倍
そういう原因があったからこその利上げ＋利下げだったと思うんだよね
で利下げしたあたりで爆発したからそりゃリセッション起きましたって
今回の原因はインフレなんだよ、インフレが前起きたのは1970年代でめっちゃ参考にならない
今回は起きるのか？誰もわからない、参考になるデータが無さすぎる、まさかの「今回が初めて」なんだ
惜しかったのはコロナだ、コロナ前にも逆イールドが解消されたのでそこでリセッションが来るのかー？って言うときにコロナがおきたからぐちゃぐちゃになった
結局事例として特殊主過ぎて役に立たない
今回、逆イールド期間と深さが過去最高なんだ、初めての体験過ぎる
期間と深さが大きいとその分リセッションも大きいのか？それも分からない
でも過去のリセッション時にも毎回「今回はソフトランディングだー」って皆言ってたらしいよ
もうわからんよねそんなん
いるけど不安を煽ってるだけな気もする
大統領選後は大体株高、これは困った
あれ、これ乗らない方が良い相場か？
1989年12月29日、日経平均株価は38,915円87銭（ちなみに翌日のザラ場では38,957円44銭というのがありました。）
その日のPERは予想で61倍でした。益回りにすると1.64％。これに対して同じ日の10年国債利回りは5.616％。1989年12月のCPIは2.6％ですから仮に予想インフレ率も同じくらいとすると実質金利は3％。今より潜在成長率が高かったとはいえ元本保証の国債利回りより値下がりリスクのある株式の益回りの方が低いなんて異常でしょう。直近のブレークイーブン・インフレ率はだいたい1.5％なので、実質金利がマイナス0.5％から3％まであがるとすると名目金利は4.5％になります。今、10年債が4.5％になって、日経平均がPER60倍＝148,000円まであがりますか？そんなシナリオを口にしたら頭おかしいと言われるでしょう。でも当時は経済学者や証券会社の社長からNTT株に殺到した庶民まで、誰も気にしていませんでした。
なお予想益回りが当時の長期実質金利と同じ3％になるとPERは33倍、仮にスプレッドを現在Fedが過去30年のS＆P500の予想益回りと10年実質金利の平均とする470ベーシス取ると（今の日本では小さすぎるけど、当時の潜在成長率を考えればまあそんなものでしょう）益回り7.7％、PERは13倍です。当時、私は業界の名もなき先輩の示唆と大学のマクロ経済学の授業で習った流動性選好理論のアナロジーから株式益回りと長期金利のイールドスプレッドについて考え始めていました（これがDCF法と同じ発想で、Fedのバリュエーションにも使われていると知ったのはずっと後になってからのことです。）。そのロジックによると株価は8300円、5分の1ぐらいになるはずです。でも24歳、社会人3年目の私はバブルに煽られ、理論的に突き詰めて考える姿勢にも欠け、異常なバリュエーションを異常と思いませんでした。翌年の大発会から株価はまさに「フェアバリュー」（！）にむかって真っ逆さまに転がり落ちていきます。
もっとも当時は「バリュエーション」なんて考えている余裕がなかった。マーケットもメチャクチャなら、売ってる人も売らせている人もメチャクチャでした。朝6時に独身寮に流れるラジオ体操で叩き起こされて7時に出社、タバコの煙で株価のボードもかすむオフィスで1時間毎に怒号とともに予算（ノルマ）の達成をチェックされる。セクハラだのパワハラだの概念自体が存在しておらず、予算未達のセールスは椅子を取り上げられたあげく、受話器をテープでぐるぐる巻きに手に縛り付けられた状態で電話させられて、集計後に上司に殴られていました。配属された早々客に「週末俺の別荘に来い」と言われた女性（1989年は私の会社で初めて営業店舗に女性が配属されました。）は営業課長に「てめえなんで行かねえんだよ」と怒鳴りつけられていました。
多くのセールスは外回りに行けば客に名刺をビリビリに破かれたり、水を引っかけられたりしていました。でもこちらも数字ができなければ勝手に客の名前で注文を出していたのだから（いわゆる「ダマテン」。会社にはさまざまな苗字の三文判が常備されていました。私はしてなかったけど、研修中で店を離れていた間に営業課長に虎の子の客でやられました。）、そのぐらい当然でしょう。1989年、私の勤務先ともう一つの大きな証券会社が全セールスに号令をかけて売らせていた東急電鉄株。稲川会の会長に17億円も儲けさせるためだったなんてバブルが崩壊して社長が国会に呼ばれるまで知りませんでした。もっともそれを知っても驚きませんでしたけどね。
連日へとへとになって会社を出るのは夜中の12時過ぎ。丘の上にあった独身寮の窓から、その年に開業したみなとみらいの観覧車のライトを眺めて「こんな生活いつまで続くのかな」と思っていました。4年弱の在籍中に死んだ先輩も2人知っています。大学アメフト部出身の偉丈夫だったKさんは寮のベッドで朝起きてきませんでした。Iさんは倒れて、亡くなったのが私が辞めた直後でしたので詳細は知りません。まだみんな20代だったのに。
よくあんな生活送ってましたよ。毎日毎日、生きていくだけで精一杯でした。健康を害さず、精神も病まず、犯罪で後ろに手が回ることもなく転職できただけでもよかったのかも知れません。
今日の日経平均株価は終値で39,098円68銭。34年2ヶ月前を少しだけ超えました。でも今は投資家も、株を売らせている人も、売っている人も、人格、経済に関する識見、人権意識、モラル、マナー、当時を知る者からするとすべてにおいて比較することすらおこがましいほど優秀です。
株価はとても大事な経済指標です。上がるに越したことはない。でも上がれば何をしてもよい、数字さえよければ中身はどうでもよいというものでは決してない。バブル崩壊以後、日本の株はダメだダメだと言われ続けてきました。今日ようやく失われた30年が終わった、34年前に戻ったと解説する人もいます。でも私はそうは思わない。株式市場に携わる人々は、この間に達成した株価に反映されることのない成果を誇ってよい。心からそう思います。
音楽がアニメやゲームを通じてしかリーチしなくなったので音楽ゲームはwinwinなんだろな
ところでスクエニのゲーム「結合男子」ィ…… 化学を通してリーチする女性向けドクストのハズが、
そのまともな化学系女性からみると「真実の化学知識がつよすぎて嘘男子設定に全くノレない」が発生してるので
ドクストみて反省してほしい
60人のカーボンキャラを結合させてフラーレン隊形組め、フラーレン隊形を60個あつめるとカーボンナノチューブ陣が組めるとかなら一考するが
元素一原子ずつならべても組み合わせの楽しさがなんも発生しない O2にしろH2にしろ2人いないとできないわけで
シノアリス終了しても結合男子にいこうとはならんとおもうので本当がんばってほしいんよ
余談だがもちろんドクストもおかしいとこはあるよ
王酸で化石溶かすな。
いやでも似てないな～、
せめてCHOPSとか～、ケイ素生命体とか～～～～遷移兄弟とか～
なんかこう～～～～
雑！
＋4,241円
＋2,716円
＋28円 (前回 -4,896円)
－508円 (前回 -5,188円)
－1,516円
＋1,477円
＋9,262円 (前回+12,452円)
トータルで+37,609円
去年は-2,693円だったけど今年はプラスで気分がホクホクしてる
つい先月はアメリカの銀行が破綻とかで全体的にマイナスだったりしたけど、持ち直したのかな？ よぐわがんにゃい
あと去年にトルコの投資信託売っちゃったけど、トルコ地震で大変になっちゃったからやっぱり応援のために持ってた方が良かったなーって後悔。募金は些少ながらした
今年も保険支払った後の余剰分は追加しようかなーって感じ。「ｉシェアーズ 米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）インデックス・ファンド」に入れればいいんかな
米国では政策金利の引き上げが実施されようとしているが、預金金利への期待は高めてはいけないようだ。
米連邦準備制度理事会（FRB）は3月に金利の引き上げに踏み切る構えを見せており、その後も年内の追加利上げが行われる見通しだ。通常、金利が上昇すれば、銀行預金の利息も増える。だが、今回はそうではない。
銀行は預金を必要としていないため、預金金利を上げる動機がない。政府による景気刺激策によって米国家計の預金残高は増え、企業には現金があふれている。米商業銀行の預金総額は、2020年初めの約13兆3000億ドル（約1537兆円）から約18兆1000億ドルに膨れ上がっている。
融資先に請求する利息と預金者に支払う利息の差額を収入とする銀行は、この機会を利用し、収入基盤である融資事業を活発化させることが見込まれる。新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）が始まった20年3月、FRBがほぼゼロ金利への引き下げを実施したことを受け、銀行業界全体で貸し出しによる利ざやが過去最低水準に落ち込んだ。
バンクレート・ドット・コムによると、米国の大手銀行の普通預金口座の平均金利は、昨年末時点で約0.06％だった。高金利をうたうハイイールドセービング口座の利率は、20年に入ってゼロ金利政策が実施される前まで1.5％以上だったが、現在は0.5％前後となっている。
各銀行の経営陣は、先月行われた第4四半期の決算会見で、今回はこれらの金利をFRBの利上げに連動させることはないとの意向を示した。
高利率の預金口座を提供するアリー・ファイナンシャルのジェン・ラクレア最高財務責任者（CFO）は「今回の利上げサイクルでは、預金金利は全般的に低めになるだろう」と述べている。
預金金利を上げるためには、銀行は融資を増やす必要がある。パンデミック下のほとんどの期間、低金利に加え借り手の需要不足もあり、預金と貸し出しのバランスが崩れていた。ただ、この状況は変わり始めている。銀行業界からは21年10-12月期に融資需要が増加したことが伝えられており、ほとんどの銀行はこの傾向が22年も続くと予想している。
金融サービス調査会社キュリノスのリテール預金およびコマーシャルバンキング部門の責任者、ピート・ギルクリスト氏は「銀行の貸し出しが現在よりも大きく増えるまでは、預金金利が大幅に上昇することはないだろう」との見方を示している。
金利が上昇すれば、資金の一部をより高利回りの投資先に移す預金者もいるかもしれない。そうなれば、預金金利を引き上げる銀行も出てくる可能性がある。
テキサス州オースティン在住のライアン・エングルさんは、アメリカン・エキスプレス（アメックス）に高利率の預金口座を開設した。開設当時の金利は1.5%を超えていたが、約1年後に金利が下がり始めたことに気が付いた。現在は0.5％だ。
エングルさんは「その時に、預金の意味がないのではないか、何か対策をする必要があるのではないかとは思った」と語る。だが、仕事がまた忙しくなり、「まあ、少なくとも安全ではある」というような認識になっていたという。
今年の大半を通じ、ドルに対してショートする通貨として好まれてきた円だが、来年は現水準から７％余り上昇する可能性があると、バークレイズと野村ホールディングスが予想。フォントベル・アセット・マネジメントは適正価格を１ドル＝100円未満だと見積もる。これは現在より30％以上の円高になる。ステート・ストリート・グローバル・マーケッツは米国の積極的利上げへの懸念が後退し円が急反発すると予想し、ティー・ロウ・プライスは日銀が今よりもタカ派的になることで円が上昇する余地があるとの見方を示した。
ティー・ロウの世界マルチアセット責任者、セバスチャン・ページ氏は「恐らく、ドルに対する円の弱さはピークに近づいている」とした上で、米金融当局が遂に利上げを停止した時に「日銀が若干積極的になることで市場を驚かせ」、円を押し上げる可能性があると分析した。
円に対する強気は、ヘッジファンドが円のショートをこれ以上ないほど積み上げていた９月とは様変わりだ。急ピッチの利上げを続けた米国と超低金利を維持した日本との利回り格差が広がる中で、円はドルに対する年初来の下げが一時25％に達した。
だが、政府・日銀の市場介入と米連邦準備制度の利上げペース鈍化への期待を追い風に、円は10月の安値から12％余り上昇。日銀が４月以降に新総裁の下で政策を調整するとの観測も円反発に拍車をかけそうだ。
円が上昇すれば、数千億ドルの資本が日本に回帰したり日本の輸出業者が打撃を受けたりする可能性があり、影響は日本国内にとどまらない。円を調達通貨としたキャリートレードの需要も後退するだろう。
５日の円相場は１ドル＝135円前後。10月には30年ぶり円安の151円95銭を付けた。
円高予想の多くは米金利が急速にピークに近づいており、当局は景気下降局面に利下げを迫られるという見方に基づいている。ジュピター・アセット・マネジメントやアバディーンなどのファンドは、来年はその可能性が高いとみている。
アバディーン・スタンダード・インベストメンツの植田八大プロダクト・スペシャリスト部長は、米当局が2023年に速やかに比較的ハト派寄りの姿勢へと転換するだろうとみており、円が１ドル＝130円まで上昇すると予想。ドルには今年のような上昇の原動力がないと指摘した。
先物市場は米金利が来年半ばごろにピークを付けるとの見通しを示唆している。
複数のファンドはまた、先進国・地域の主要中銀の中で最後までハト派的な政策を固持している日銀が降参するのは時間の問題だとみている。それは黒田東彦総裁が来年４月に退任した後になる公算が大きいが、円上昇をさらに勢い付かせるだろうと、ジュピターのマネーマネジャー、マーク・ナッシュ氏（ロンドン在勤）は述べた。「来年のある時点で日本も当然、利上げをするだろう」と話す同氏は、１ドル＝120円近辺まで上昇する可能性を見込む。
海外のファンドが好む10年物の円スワップレートは、日銀が設定する10年物国債利回り上限の0.25％を大きく超えて上昇している。これは日銀がイールドカーブコントロール（ＹＣＣ）政策を調整するとトレーダーらが見込んでいることを示す。
フランクリン・テンプルトンのソナル・デサイ債券担当最高投資責任者（ＣＩＯ）は、日銀が向こう３－６カ月の間に10年債のイールドコントロールをやめる可能性があると予想し、「その時にはドルが完全に」下落に向かい、円が上昇するだろうと話した。
金融政策正常化と依然として安い円相場という組み合わせは、円の安全資産としての地位も急速に回復させる公算がある。11月の最後の数日には中国の新型コロナウイルス対策を巡る懸念から安全資産の需要が高まり、円がアウトパフォームした。
フォントベルのシニア投資ストラテジスト、スベン・シューベルト氏は、景気下降への懸念が市場に広がればこうした傾向が強まると予想。「米国のリセッション（景気後退）が質への逃避につながる可能性が高く、円の追い風になり得る」と述べた。安全資産としてスイス・フランも有望視しているものの、今年の下落のため「円の出発点はより極端だ」と指摘した。
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2022-12-05/RMEQXNDWRGG601
クレセット・キャピタルのジャック・エイブリン最高投資責任者は来年に米景気が緩やかに後退し、ＦＲＢが金融緩和を迫られると予想。それまでは投資家が景気循環の落ち込みに強い投資先を志向していくとみる。
ブラックロック・インベストメント・インスティテュートのストラテジストらによると、各中央銀行がインフレ抑制を目指すと引き締め過ぎになりやすく、今後のそうした打撃を株式市場はまだ織り込んでいない。来年は景気変動の影響を受けにくいと考えられるヘルスケア株が推奨という。今年のＳ＆Ｐ５００種のヘルスケア部門は年初来で約１．７％下落にとどまる。エネルギー株や金融株にも前向きだが、新興市場は全般にアンダーウエートにしているという。
ＪＰモルガンも来年を軽度の景気後退と予測。第１・四半期にはＳ＆Ｐ５００種が今年の最安値を再び試すとみる。米株は過去平均より割高なことなどから他先進国株より魅力が落ちるとし、推奨するなら一番は英国株とした。
ＢｏｆＡグローバル・リサーチも米景気後退懸念と米企業の収益鈍化により来年の米国株は悪環境になるとみて、米株が値上がりしても弱気相場の中の上昇に過ぎないと受け止めるよう顧客に助言。一方で中国株をオーバーウエートにし、コロナ感染予防の厳格な規制の緩和や政府による不動産部門支援が中国株を押し上げると予想している。
ただ、誰もが今後の米景気後退やその影響を既定路線とみているわけではない。
ＵＢＳのストラテジストのルーカス・カワ氏は中国や欧州の経済成長減速といった今年の悪材料が来年は一部改善に向かうとし、資産価格は全般に支えられると予想する。「今年の向かい風が来年は追い風に変わっていく可能性はかなりある」という。
ナティクシス・インベストメント・マネジャーズのストラテジスト、ガレット・メルソン氏は来年は米経済が軟着陸するとの見方。「軟着陸への道は恐らく現在の予想コンセンサスより広い」とし、消費は金利上昇で抑制されるが壊滅はしないとみている。米小型株が既に景気後退を織り込み済みとして、投資に強気と指摘した。
https://jp.reuters.com/article/usa-stocks-weekahead-idJPKBN2SP0F5
米金融当局はインフレ抑制に向け積極的に利上げを進め、今年半ばごろから短期債利回りは長めの債券の利回りを上回っている。これは長年の経験則によると、迫りくるリセッション（景気後退）の警告だ。長短利回り格差は、インフレ退治に向けボルカー連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長（当時）が利上げを実施し、1980年代前半に深刻なリセッションをもたらした時期に匹敵する。
ヤルデニ氏によると、長短金利逆転は信用収縮など他の事象に関する強い予兆でもある。同氏はインフレ高進につながると考えられる金融・財政政策に抗議して債券を売る投資家を「債券自警団」と名付けたことで知られる。
同氏は27日発表のリポートで「実際に逆イールドは米金融政策の引き締めが過度にタイトになりつつあることを予測している。それは、信用収縮に即座に変質しリセッションを招きかねない金融危機の引き金となり得る」と警告。「この夏以降の逆イールドで期待されているように、米金融当局は来年初めに引き締めを終了すべきだ」との見解を示した。
ヤルデニ氏の見方では、10年債利回りは4.24％と終値ベースで今年最高水準となった10月24日にピークに達した可能性がある。直近の取引では3.7％付近。
米国株については、Ｓ＆Ｐ500種株価指数が3577と、終値ベースで今年の最安値だった10月12日に底入れした可能性が同社の分析で示唆されるとしている。11月28日終値は3963.94。
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2022-11-28/RM2SWRT0AFB701
おまえはあれこれ言う割に、メガキャスティングのどこがどうダメなのか、多大なメリットと引き合わないようなデメリットがあるのか、全然説明できてない。
俺は親切だから、おまえがはっきり言えないが一般的に言われている「デメリット」をひとつひとつ論証してやろう。
まず、ギガプレスやメガキャスティングについて、決まり文句のように出てくる「歩留まりが悪い」という非難。これってそもそも、その歩留まりがコスト増や廃棄物増に繋がるというエビデンスあるのかねえ。テスラでは、2021年の段階でも歩留まり90%ラインを確保してる。それに使ってるのがもともとリサイクル容易でリターン材を再鋳造しやすいアルミ系合金なので、鋳造不良があった場合も不良品をそのまま溶湯にして再利用できる。もともと1プレスごとの限界費用が激減してるので、イールド率90%のままでもさほど問題がない。材料の無駄も出ないし、大幅なコスト増要因にもならない。ちゃんとできるまで何度でもやり直すだけ。
次、「クラッシャブルゾーンが確保できない」という非難。これはテスラの特許情報などから、トポロジー最適化シミュレーションによって構造的にリブやトラス構造などの変形部を持たせて確保しているのがわかっている（こういうノウハウを知財化できることは先行企業の特権で、この関連特許はトヨタ他の後発企業にとって模倣を妨げる重い足枷になるだろう）。前後アンダーボディをメガキャスト化した車両でのクラッシュテストでも、慣行的なボディと同じように前方衝突・オフセット衝突・後方衝突などを変形吸収できている。米とEUで新車を販売できるのはNCAP/Euro NCAP認定（日本のJNCAPより厳しい）を通ったモデルだけで、ギガプレス版テスラもそれを充足しているのだから、ある意味当たり前なんだけど。
最後、「修理が困難」という批判。メガキャスティングで作る車でも、一般的な乗用車と同じくバンパリインフォースとクラッシュボックスはアンダーボディから分離されていて、軽微な前後衝突はここで吸収されるし、当然交換もできる。それを超えるような（ボディ側に変形が生じるような）激しい衝突は確かに修理不能ということになるが、それは安全性から言えば鍛造＋溶接で製造されたモノコック車でも全損とすべき事故だし（溶接で見た目の歪みは直せてもボディの強度自体は回復しないので）、修理にかかるコストも非常に高く、実際に多くの事故車はそうした修理をせずに全損にされてるのが実情だ。
となれば当然、メガキャスティングって利点はいっぱいあるけど、何か採用を妨げるようなマズいことがあったっけ？という話になるわけだ。
2018年から一般NISAでETFとeMAXIS Slim、S&P500買って
購入額が5,352,854円、評価額が6,946,586円、配当が113,426円だった。
評価損益:-5,188円
評価損益:-4,896円
トータルで見れば-2,693円
結果的に見たら素直に全世界とアメリカにブッパした方がいいのね。やはり先人の言ってる事は間違ってない
という事で今年の1月に「ブラックロック・ジャパン株式会社」の「ｉシェアーズ 米国株式インデックス・ファンド」ってのに10万円突っ込んで、今のところ+3,839円
これからもまあ、貯金の余裕ができたらアメリカらへんに突っこんでいくと思う
Permalink |記事への反応(15) | 15:06
10数年勤めた会社で、こどおじしながら、2000万貯蓄した。
当時、給与年収は額面で800万近くあったので、貯蓄もそこからさらにじわじわ増え
さらにnisaなどの税制優遇も使いながら株で資産運用して、それなりに増えていた。
正直、「人生あがったな」と、思った。
このまま働き続け、生活水準を極端にあげたりしなければ、
今まで不動の地盤だと安心しきって頼りにしていたものが、根本から瓦解する感覚。
まず残業がなくなり、残業代がなくなったため、年収大幅ダウン。
そしてコロナショックの株暴落より、資産が週単位で3桁万円が溶けていく。
長期間にわたって停滞する株価と不景気を嫌というほどフラッシュバックさせた。
滑り落ちるナイフを掴み血だらけになる者がいたり、
ところが2020年5月、2番底を恐れずフルインベストする者が現れた。
ワイである。
ワイは実は2019年に起きた逆イールドに反応して、大半の株式を売り払い、
このフルインベスト作戦は功を奏し、2021年11月、資産はコロナ前の実に2.5倍になった。
給与は残業代分は確かに下がったが、株式の利があるので、今年は年収でいうと2000万に届きそう。
残業がないので楽である。テレワーク中、仕事したりしなかったり。
今は子供の昼寝のために横になり、午後の太陽が差し込む温かな部屋で、
今月はどこに旅行行こうかな。
しかしその直後にサ終告知がなされた
俺は泣いた
なので投資信託というのを始める事にした
ガチャで1万円を0円にするよりも1万円を1円にした方が通帳上有意義だろう
しかし経済にアンテナが張られていない人間なので、知識のいる株やFXではなく投資信託を選んだのだ
100万あれば無敵な気がしたので50万を元手にする事にした
そして俺は賢いので「一つの籠に卵をモルカー」という言葉を知っている
50万円を5つに割って10万円ずつ別のブランドを買う事にした
せいぜいイースポーツ関連のうんたらと謳うファンドには絶対投資しないというアンチプロゲーマー根性や、
楽天のストアが使いづらいのとなんかムカつくというアンチ楽天根性に従うしかなかった
ひとまず、俺はインデックスファンドというものを買おうと思った。なんかまとめサイトとかだとなんかいいとか言ってたし
それと分配金の頻度が毎月とかなのはファンド側の資金が減るとか聞いたのでやめようと思った
で、買うのは2:2:1の割合で買おうと思った
2の分で、世界とかアメリカとかグローバルな感じのカッコイイ感じのブランドを買う
それとは別の2で、日本人なので日本国内を扱ってる感じのブランドを買う
そういう事になった
そして10万円ずつ買った
グローバル系のなんかすごそうなやつ
モーニングスターレーティングっていうので星が五個もついてたので買った
俺の無言はてブにも星五個ついて欲しい
なるべく購入する投資信託ごとに会社バラバラにしようと思ったんだけど、世界経済とSMTで三井住友TAMがダブってしまった
これもモーニングスターレーティングで高めのやつを買った。一応各自の最大下落率とか基準価額のグラフとかトータルリターンとか見てるんだけど ぜんぜんわからん
冒険枠
これはモーニングスターレーティングではなく単純に基準価額が安いから買った。3898円
けど後で調べたけど、トルコって戦争ふっかけた悪いヤツじゃん。別のにすれば良かった
こうして50万円があっという間に電子の海へと潜りこんだのだが、やっぱりガチャって凄いなぁと思った
でも投資信託とかいうヤツは桃栗三年柿八年しないと結果出ないって聞くしFXにすれば良かったかなと思った
でもFXで有り金全部溶かした人になりたくなかったのでやっぱり投資信託のが安全なんだなって思った
それとこの投稿、「思った」っていうのが出過ぎて葦みてーだなと思った
とにかく俺としてはこの50万円が5000兆円になる事を願っている
